今年の天候は異常続きである。つい一昨日は明治８年気象庁が観測を開始して以来最高気温を示して東京都内は真夏日だった。何と気温は31.3℃だった。そして日本本土を襲う台風がやたらに多い。明日セルビアから一時帰国する山崎さんやゼミの仲間と、山崎さんのご両親の墓参のため富士霊園へ出かけ、その後箱根の彫刻の森美術館へ行く予定だが、どうも強い台風が襲ってくるらしい。それに伴い今日になって急激に秋らしい涼しさになった。すでに満を持している台風は26号というから例年に比べて多過ぎる。

　夕方近くなって駒沢公園にウォーキングに出かけたところ、落ち葉が舞い落ちてきて中々秋らしい風情が出てきた。３連休の最後の日ということもあり、多くのジョガーが走っていた。この３日間国体に続いて東京スポーツ祭と銘打った身障者の大会が行われた。通常の大会とは異なって沢山の機材が運び込まれていたようだった。報道によると身障者大会は年々盛んになっているが、受け入れる施設や会場が少なく、主催者が会場探しに苦慮していると聞く。何でも身障者大会は使用する器具が、車椅子のようなものだと床を傷つけるとして使用を断られるケースが多いそうだ。折角2020年東京オリンピックがパラリンピックともども開催が決まったので、これを機会に国民の目が身障者大会にも向けられたというのに、実際には中々上手くいかないものだ。

　さて、上手くいかないと言えば、アメリカ議会で与野党の対立から新年度の連邦政府予算が通らず国の業務がストップしたところが多く、また債務上限の引き上げができずいよいよデフォルト目前で、外国からも厳しい指摘を受けている。連邦政府も何とかこの危機を切り抜けようと懸命だが、話し合いが決着できず、債務上限の引き上げ期限は17日に迫っている。もし、議会の妥協がなければ世界経済が混乱し、アメリカの信用はガタ落ちとなる。アメリカを訪れた観光客から厳しい声が向けられている。さあアメリカどうする？

　あまり大きく報じられることはなかったが、アフリカ各地で暴動やテロが勃発し、国のありようが流動的で身に危険を感じた国民が母国を移民船によって逃れるケースが目立っている。それが、３日にその移民船がイタリア西南沖で転覆し、339人の大勢の死者を出したばかりだったが、11日にまた南部沖合いで多数の移民を乗せた船が転覆して現時点で34人の死者が確認されている。

　紛争続きの母国から必死の思いで逃れアフリカから南ヨーロッパへやって来る難民の数は増える一方で、目下経済危機下にある南ヨーロッパでは自国だけでは対処できず、ヨーロッパ全体で対応を強化すべきだとの声が出ている。イタリアとマルタに到着した移民は今年だけで、すでに３万２千人と前年の倍増である。とても施設では収容し切れず、地元では負担が増える一方である。バローゾEU委員長は、EU内で多くの人々が死ぬ現実は放置できないと収容施設の整備費用として緊急に約40億円を拠出すると表明した。これから先も同じような難題が次々と押し寄せてくるだろう。

　かつて、ベトナム戦争中にベトナムを逃れたボート・ピープルと呼ばれた人々が話題を浚ったが、その当時日本には難民を受け入れる法整備が充分でなく、日本から再び行き先を他国に求めて漂流を続けた例もあり、戦争や動乱下にあっては無力の人たちは、「残るも地獄、逃れるも地獄」を味わわされた。いま再びボート・ピープルの時代がやってきた。問題は難民が気の毒で何とかして助けてあげたいが、受け入れ支援してあげるだけの余力がどこにもあまりないことである。

　根本的な解決策は国民が逃げ出すような国そのものが、危険の火の粉を自ら取り払うことであるが、現状ではあまり明るい希望を持てない。人類が戦いを止めないのは歴史が証明しているが、それにしても少しでも減らすことはできないものだろうか。思想的な問題や弾圧による国外逃避のような自主的な国外への脱出ならともかく、ただ危険の故に国を捨てるというのではあまりにも無情ではないか。時は過ぎても人間には戦争を止める知恵が生まれてこない。それでは人間は考える葦ではないということか。

　東南アジア諸国連合（ASEAN)会議で日本と中国が存在感の競い合いをしている。近年中国が経済力を高めるにつれて中国の存在感が強くなってきた。中国では国の威信を示さんがため、軍事力を背景に他国の都合を斟酌することなくマイペースでことを進める傾向を強め、随所に問題が浮かび上がっている。経済の好況も実態とは必ずしもそぐわなくなっている。かつて日本でも話題になった「花見酒経済」に似ている。いずれ終焉を迎える。

　その中国が今朝の朝日新聞によると、中国政府は共産党の方針を浸透させるためメディアに関わる全記者25万人を対象に記者としての免許更新試験を実施すると決めた。今や中国が共産国家であり、マルクス主義路線を歩んでいるとは誰1人として信じてはいないと思う。言論の自由、報道の自由、それにも増して民主主義が行われていない。自分たちの代表を選ぶ選挙が行われず、共産党内の閉鎖的な組織、国民不在の中で代表者が決定される。だが、それにも拘わらず政府は記者に対して出題で「マルクス主義報道観として共産党中央の方針と政治上一致し、世論を正確に導く」ことを求め、「ニュースと世論を党の政策に背く道具としてしない」ことも求めている。党に逆らうなと一方的に申し渡して報道の自由をまったく認めていない。真意は何なのか共産党政府の意向が理解できない。一部の中国人記者からは時間の無駄と手厳しい。

　こういう「自由は許さない。言う通りに従え」的なマルクスも目を廻すような「現代中国共産党」的発想はどこから生まれるのだろうか。誰が考えてもこんなナンセンスな問題を中国国内ではインテリと称される中国人ジャーナリストに突きつける気持ちが分らない。理解されるわけがない。まるで「スズメの学校」である。何としても彼らジャーナリストを枠内に収めようと考えたのだろうか。バブル共産主義とでも考える以外普通の神経ではちょっと考えられない。

　さて、朝日記者がブルネイのアセアン会議直後に、ビルマのテイン・セイン大統領に取材した記事が１面、12面に大きく報じられている。ビルマ政府首脳も少しずつ国際社会へ歩み寄りを見せているが、テイン・セイン氏は一昨年大統領に就任以来、それまでのキン・ニュン氏、キン・モン氏の強硬路線から態度を軟化させてきた。最大の問題で、かつ国際社会から非難されているのは、少数民族への対応である。特にバングラデッシュ国境周辺の少数民族、及び独立を叫んでいたカレン族の対応が心配されていたが、来月には停戦協定を結ぶという。

　本当に実現できるかどうかは不透明だが、ビルマ政府も国際社会からの孤立を避けるため、妥協を打ち出してきたようだ。これまで比較的友好関係を保ってきた中国との関係にも綻びが見え、あちこちに歪みが表れて来た。対中関係をもっと他の国々との関係の中で見直そうとの動きが出て来たのある。ここに日本が期待され食い込む余地がある。中国の善隣外交が実態としては、投資国より自分たちに利益還元の狙いがあることが漸く相手国に分ってきた。テイン・セイン大統領のインタビューでも日本への期待が窺える。かつて良好だった日本とビルマの関係が修復されるチャンスであり期待がかかる。

　先日警視庁運転免許本部から運転免許更新を知らせる葉書が届いた。21歳の時に初めて免許証を取ったので、運転歴は半世紀以上になる。来月75歳の誕生日を以って有効期限が切れるので、その更新手続きの案内である。車の運転は年齢とともに運動神経が劣化するので、いつまで運転できるか分らないが、今のところ運転に支障を来たすような健康状態ではないので、まだしばらくは運転をし続けていこうと考えている。

　ついてはその免許証の書き換えだが、70歳を区切りにそれ以上の高齢者については更新条件が段々厳しくなっている。それまでの普通の更新手続きの他に、「高齢者講習」を受けなければならなくなった。前回の書き換え、つまり71歳の時初めて「高齢者講習」を受けたが、今年はそれから４年絶っている。今度は75歳になるので、もう１ランク上の高齢者検査を受けることになった。「講習予備検査」と称するもので、「認知度の検査」と書かれている。認知症がわがリーチに入ってくる年齢になったということである。今後この有効期間が３年となり、２年となり、徐々に年寄りに面倒くさい、またかと思わせて、免許証の交付を受けるのを辞退させようという腹ではないかと勘ぐりたくなる。

　「講習予備検査」修了書を得てから一般の若い人と同じ免許更新の申請をすることになる。そこで、早い方が良いと思って、検査を行っている自動車教習所に予約を申し込んだところ、これが混んでいて中々予約を取れない。制度ばかり先行して備えをしていない典型である。世田谷区内の指定の２カ所の教習所ではまったく２カ月間予約できず、止むを得ず世田谷警察署の担当者に相談して、多摩市の東急自動車教習所を紹介してもらってやっとそこで予約することができた。

　結局高齢者に免許証を書き換えることが面倒だと思わせ、かつ高齢者に金を使わせるような制度ではないかとつい邪推したくなる。普通の更新手続き料金は2500円である。だが、「高齢者予備検査」のための費用はさらに6000円も余計にかかる。ちょっと高過ぎやしないか。これにより冒頭述べたように年寄りが免許の更新を自ら諦めるように仕向けて、結果的に事故を減らそうと考え出されたのが現状なのではないかと思わざるを得ない。

　高齢者をどんどん社会の除け者にしていくかのような制度、対応が、果たして福祉社会国家なのだろうか。ついひがみっぽく、そんなことを思った運転免許証更新手続きのドタバタだった。

　このところ下がり続けていた株価が昨日、今日と上昇に転じた。どうもアメリカの株式市場で思惑がからんだ期待感から株が買われたらしい。その思惑とは、オバマ大統領がアメリカ連邦準備理事会（FRB）次期議長にジャネット・イェレン副議長の昇格就任を決めたことである。イェレン氏は雇用回復を重視し、金融緩和に積極的なハト派とされ、伝統的な枠組みに捉われず金融政策を運営する立場を取る。バーナンキ議長が緩和縮小に言及したのをきっかけにリスク回避の動きが望まれる中で、市場関係者から圧倒的な支持があるイェレン氏の考え方が決め手となったようだ。イェレン氏はFRB史上初めての女性議長である。夫はノーベル経済学賞を授賞されたそうだから、夫妻揃って経済学者である。オバマ政権もこのところ不安視されている財政問題や、金利の上昇圧力にさらされているアメリカ経済の混乱を何とか回避しようと考えたと見られている。

　いまアメリカは２つの問題を抱え込んでいる。今年度の暫定予算が議会を通過せず多くの国の施設で機能が麻痺していることと、債務上限の引き上げを目の前にデフォルトの危機が迫っていることである。特に後者は17日が期限で今や秒読みの段階に入った。これによっては株式相場のブレが大きくなる。新議長には何とか早く突破口を開いてもらいたいものである。

　さて、今朝の日経紙一面の「春秋」欄に４日に亡くなられたベトナムのボー・グエン・ザップ将軍を惜しむ話題が載っていた。「20世紀を象徴する人物がまた１人、この世を去った。そんな感慨を抱いた人もいるのではなかろうか～」と追憶するコメントの書き出しである。そんな感慨を抱いたひとりとして私自身ベトナム戦争を回想していた。私がベトナムを訪れたのは1967年１月で、国中に実弾が飛び交う中で国民はぴりぴりしていた。私がサイゴンを発ってまもなくタンソンニュット空港がベトコンに爆撃され、その２週間後に空港は閉鎖された。その翌年１月戦争の最大の転機となったテト攻勢が起き、戦争は激化していった中で75年に首都サイゴンが陥落しベトナム戦争は終わった。

　特にザップ将軍の働きぶりとして有名なのは、ベトナム戦争でアメリカ軍を破ったこともさることながら、54年にディエンビエンフーの戦いでベトナム軍を指揮して当時の宗主国フランスを激戦の末に破り独立を勝ち取ったことである。この後フランスは停戦協定を締結したマンデス・フランス首相が退いて転換期を迎え、アルジェリア帰りのド・ゴール将軍が大統領となって第５共和制となった。

　ザップ将軍の戦略が「小が大を降す」結果となった。ディエンビエンフーの戦い、サイゴン陥落、ともにいずれも強く印象に残っている。20世紀の傑物である。

　ふるさとテレビ恒例の月例セミナーが開かれた。今月はいつもの憲政記念館ではなく、衆議院第一議員会館地下会議室に場所を代えて行われた。八王子の近藤幸一さんがよくご存知の石原進・JR九州会長がスピーカーであり、近藤さんをお誘いして出かけた。大きな会議室に約160名の出席者がおられた。先日味噌をつけた「ななつ星」運行前のテストランで何本かの電柱と接触するお粗末な事件を起こしたが、さりげなく話を逸らしたのは、したたかな話術の為せる技であろう。

　国鉄分割民営化の歴史にさらっと触れ、その後JR九州の発展の様子と度々投入する新しいタイプの列車について説明された。聞いていて随分考えさせられた。

　1964年日本で東京オリンピック景気に沸いていた時、東海道新幹線が初めて運行された。その一方で旧国鉄はこの年初めて赤字決算に転落した。76年以降は国から毎年６千億円の補助金をいただきながら、１兆円の赤字を出していたという。驚いたのは、民営化がスタートした時、国鉄の長期債務額は25.4兆円に達していたということである。そして87年国鉄分割民営化によりJR九州が発足していた。

　民営化により地域に合った経営を行ったJR各社であるが、東日本、東海、西日本のように最初から採算が望める会社以外は、収益を上げるために苦心したようだ。漸くJR九州は平成24年度連結決算で120億円の営業利益を上げられるところまでこぎつけた。だが、それでも本業の鉄道業では相変わらず110億円の赤字で、それをリカヴァーしたのが、付帯事業収入だそうだ。鉄道業は儲からないのだ。そこで手を抜く不届き者が出てくるわけだ。JR北海道の醜態はまさに構造的な不況がもたらしたものだと言えよう。JR九州は今36社を有するグループ会社となっている。鉄道会社でありながら、鉄道以外の営業に尽力することはきっと不本意に違いない。しかし、企業として生きていくためには本意でなくてもそうせざるをえない。派手な新型豪華列車が脚光を浴びる中で、企業が発展するための真の営業形態をどうやって構築していくのか難しいところだ。

　最近あまりぱっとしない事件や騒ぎが多すぎる。昨日京都地裁でヘイトスピーチの民事的責任を問う判決が出された。これは近年韓国内で目に余る反日的な行為が目立つようになってから、逆に日本国内で在日韓国人を対象にする激しい在日韓国人排斥を訴える一部の市民運動がエスカレートした現象に対する法の判断が示された。

　しかし、あまりに過激な言論による排斥運動に対して、その是非を判断するのは難しい点もある。どこまでが差別にかかわるのか微妙である。一方で言論の自由を束縛する恐れもある。その境界は難しい。それでも今回問題になった京都朝鮮学校周辺のヘイトスピーチは、在日朝鮮人の子どもたちに対するいじめにつながるものであり、裁判所により差別と断定されたことで多少騒ぎは静まると見られている。こういう他民族に対するいじめは、自民族に対する他民族による嫌がらせや、差別があることが原因である。その意味では、韓国による反日運動も日本政府が今のままでは解決の期待は持てず、当事者を云々するよりもう少し全体的に政府が反日問題に関してどう対応すべきか考える必要があると思う。中国における反日問題も同様である。

　今朝の朝日に暴露されたトップ記事は、「東電５億円寄付　幻の美術館」と題して、東電がロシア・サンクトペテルブルグのエルミタージュ美術館の分館を福島県内に建てる計画があり手付金として東電が支払った投資額が問題になっている。驚いたことにこれだけの大金が今やどこへ消えたのか分らなくなっている。金額が大きい割には、出資者は随分鷹揚で取り返す気がないようだ。元はと言えば、これも利用者の電気料金である。なんとまぁ気前の良いことか。

　トラブル続きのJR北海道がまたディーゼル車がATSなどの自動列車停止装置が作動しないまま営業運転をしていたことが判明した。またか？しっかりしろと言いたい。そうしたら、兄弟会社のJR九州が鳴り物入りで運行しようと計画している自慢の豪華寝台列車「ななつ星」が、会社の違反放置で試運転中に電柱にぶつかり、傷だらけになった。今までの電車に比べて、車幅が広がり、電柱にぶつかったとあるが、この電柱が管内75カ所で社内規則に反して線路近くに立てられていたことが原因だという。車幅を拡げれば、電柱にぶつかることぐらい子どもでも分りそうなものだが、それを検査もせず、走らせるとはどういう神経の持ち主だろう。この「ななつ星」は営業開始前にすでに予約が一杯だが、それに味を占めた会社側は、開業前にこの値上げを考えているというから、「安全より金」の亡者であることを世にPRしたようなものである。

　ＪＲは新幹線などで受けに入っているようだが、本質は国営企業だった国鉄を大赤字で倒産させた職員の継承者であることを忘れるわけにはいかない。もっと謙虚に乗客の安全第一をモットーに真摯な経営に邁進してもらいたいものである。

　やはりアメリカの今年度暫定予算案が通過しないことにより大きな影響が表れている。議会では先週末の休みを返上して与野党が話し合いをしたようだが、未だ解決の見通しが立たず、株式市場では株価が値下がりするばかりである。日本の東京証券市場にもその影響が顕著に表れ、このところ連日日経平均株価が下がりっ放しである。自他ともに世界のリーダーと認めるアメリカらしからぬもたつきには、アメリカ市民からも厳しい批判の声が上がり、われわれにとっても些かうんざりである。

　さて、昨日台湾・高雄の大学の先生、泰田伊知朗氏から不意にメールをいただいた。２～３年前に氏が研究している古代ギリシャ文学の碩学、呉茂一先生について研究資料を調査したいので、呉先生の子息である忠士さんを紹介して欲しいとのお願いがあった。泰田氏は研究者であり、決して怪しげな人ではないと思い、高校の同級生・忠士さんにメールで連絡を取り、仲介してあげた。その後泰田氏は忠士さんに会い、呉先生に関係する資料を見せてもらい、論文を書き上げた。その論文をPDFで送信してくれた。それほど長文のものではないが、専門的で中々興味深い論文である。

　論文を読むと呉先生の研究成果とその奥深さ、そして人間関係の大きさがよく分る。呉先生はその当時まだ一般的ではなかった古代ギリシャ文学を専攻されたが、弟子のひとりに小田実がいる。小田は東大生当時辻堂の呉邸にも出入りしたそうで、まだ若いころ忠士さんも会ったことがあると言っていた。多くの著名な先輩、同僚、友人、弟子との交流にも触れている。有島武郎や斉藤茂吉との交流と友情は初めて知った。それにしても、親戚中が医者ばかりの環境の中で折角入学した東大医学部を中途で辞め、文学部に転部した大胆さ、思い切りの良さ、そしてそれが間違っていなかったことに感動というより爽快感を感じる。やはり何でもできる人は、何をやっても成功するんだなぁと感心した。何が文学への関心を呼び、特に古代ギリシャ文学という特殊なジャンルにターゲットを絞ったのか、興味を覚える。呉先生にはあまり旅行に興味があったようには思えず、古代ギリシャ人の生き方、哲学的な考えに興味を持たれたのではないかと考えている。

　プロ野球今シーズンの結果が大体はっきりしてきた。セ・リーグでは巨人の優勝が決まり、２位阪神、３位広島の順位も決まった。個人記録では何といってもヤクルト・スワローズのバレンティン選手の60号本塁打が華々しい。王貞治選手の55本を一気に抜き去った。

　ただ、チーム成績の中で３位広島の勝率５割以下の成績がどうもすっきりしない。広島はクライマックス・シリーズ進出が決まり、２位阪神と戦って勝てば優勝チームの巨人と戦い、巨人に勝てば日本シリーズへ進出できる。その広島は今日ヤクルトと最終戦を行った。結果は広島が敗れ最終的に69勝72敗１分となった。６チーム中３位とは言え、ペナント・レースでは負け越しが決定した。これは、シーズンで半分も勝てなかったチームがＡクラスということである。このチームが、阪神に勝ち、巨人に勝ち、日本シリーズで仮にパ・リーグの覇者・東北楽天イーグルスに勝ったら一応日本一のチームということになるが、ペナント・レースで全試合の半分も勝てないチームが日本一と聞いて何だか違和感を感じないだろうか。その場合広島に日本チャンピォンの資格ありやなしや。

　今シーズンを最後に引退する選手も多いが、昨日３人の個性的な名選手が引退記念試合に出場した。落合選手やイチロー選手らから天才と呼ばれた広島の前田智徳選手、ヤクルト一筋攻守に活躍した宮本慎也選手、40歳近くなってもホームランを打ち続けていたかつてのホームラン王・中日の山崎武司選手、である。それぞれファンから惜しまれてグランドを去ることができるのは以って瞑すべしであろうか。段々個性的な選手が少なくなってきた。これも時代の流れだろう。

　さて、ひとつ選手の引退後のあり方について疑問を呈したい。数日前2017年ＷＢＣ日本代表チーム（侍ジャパン）の監督に、昨年引退した小久保裕紀氏が内定した。まだ若く、つい最近まで現役で活躍していたので、選手時代の試合勘がかなり役立つだろうと期待されている。そして、人柄が信頼できるということが多くの人から語られている。確かに話ぶりを見ていると腰が低く性格は良さそうに見える。多分普段はこんなイメージ通り人格的には問題ないのだろう。

　私が気にしているのは、小久保氏の野球以外の黒い部分である。いまから10年くらい前の現役時代に悪質な脱税事件を起こしている。所轄の税務署から追求され、本人が認めているので間違いない。更にその時他の数人の選手にも脱税指南をして彼らにも脱税行為を行わせ、脱税額と重加算税を納めさせている。野球とは無関係と思う人にはこれは過去のことで罪は償ったから許されるとか、罰は既に受けたので今更改めて追求する必要はないという考えがあるかも知れない。

　しかし、チームの采配を振るう監督、それも日本代表の監督としては人格的に問題だと思う。反省すれば、何でも許されるというのとはことの本質が違うと思う。過去に彼がやったことは反社会的行為で重罪である。それに目をつぶり、桧舞台に上げて多くの選手を指揮させるというのは、私はあまりにも問題が多いと思う。

　つい最近は「飛ぶボール」不祥事件により、コミッショナーの退任問題に発展した。プロ野球界はもっと目配りをしてしっかり管理しないとファンはどんどん離れていくのではないかと心配である。

　８月26日の本ブログにベトナムの英雄・ボー・グエン・ザップ将軍が102歳の誕生日を迎えたことに驚き感動し、その時の印象を「ベトナム戦争、いまや遠くになりにけり」と書いたところだが、そのザップ将軍が昨日亡くなられた。あれから１ヶ月余りしか経っていないが、やはりお年のせいで大分弱っておられたようだ。それにしても北ベトナム軍を指揮して、ついにベトナム戦争でアメリカを破り南北ベトナム統一を勝ち取った軍指揮官として、ホー・チ・ミン大統領、パリ和平会議代表だったグエン・チ・ビン女史と並んで印象に残っている人物である。最早南にも北にもベトナム戦争当時の、名のあるベトナム人はいなくなってしまった。いま改めて「ベトナム戦争、いまや遠くになりにけり」を感じる。

　中国やソ連の支援を受け、アメリカと戦って勝利をもぎ取ったのだから、軍人、智謀家としてその実力は言うまでもない。その中国とは一部に国境を接していることもあってベトナム戦争中は中国共産党人民解放軍から力強い支援を受けたことから、中国に対する感謝の気持ちが強かった。

　それがいまではどうだろう。中国海軍の領海侵犯は南シナ海のベトナム領海域にまで進出して両国の間にはただならぬ険悪な空気が流れている。この事態を将軍はどう思っていただろうか。胸中を尋ねてみたかった。

　さて、アメリカではオバマ政権が提出したオバマケアと呼ばれる医療保険制度改革延期を含む暫定予算案が議会で否決され、予算執行が停止されたことに話題が持ちきりである。国家公務員の多くが仕事に従事できず、国立の各施設が機能不全の状態に陥っている。どうしてこういうことが起きるのだろうか。ニューヨーク株式相場も大幅に下がり、世界経済に大きな影響を与えている。その影響はドルの価値を下げ、円高相場へ誘導し、輸出企業にとっては大打撃である。この先新たに債務上限引き上げが承認されなければ債務不履行（デフォルト）の可能性もある。

　この「アメリカは決められない」事態に国民から不満が噴出し、対応に負われてオバマ大統領は予定していたアジア歴訪を取り止めることを決断した。今回の大統領のアジア訪問は従来の訪問とは異なり、特別な意味を持つものだった。ひとつには、アジア太平洋経済協力会議（APEC）出席であり、アジア重視を訴えたアメリカがアジア首脳出席の場でリーダーシップを行使することを期待された。

　しかし、その期待は見事に裏切られ、逆に中国が習近平主席、李克強首相が出席して存在感をアピールする。この結果アメリカのアジア重視政策が、アジアの国々にどのように映るか。

　もう一つは年内妥結を目指す環太平洋経済連携協定（TPP）でオバマ大統領が議長を務めることになっていたにも拘わらず、それを自ら放棄したことである。議長不在となったTPPにとっては大きな打撃である。これでアメリカの望む年内妥結はまず無理だろう。アメリカへの信頼感は大きく損なわれた。アメリカが世界のリーダーであることは誰しも認めているが、与野党間で‘YES’ or ‘NO’の不毛の綱引きをやって世界中を不安に陥れているようでは、とても世界のリーダーとは呼べまい。