今朝朝刊を見て見慣れた人の写真が載っているのに気付いた。死亡記事である。亡くなられたのは、コーラス・グループのダークダックスでバスを担当し、低音の魅力をたっぷり聞かせてくれた「象さん」こと遠山一さんだった。学生時代からダークダックスの歌声は随分聴いていた。登山中には、♪ともしび♪や、♪山男の歌♪を友人の山男らとよく唄ったものである。遠山さんは、大学の先輩であり、高校の９年先輩でもあった。以前に２度ほどお会いしていて年賀状も交換していたが、この３年ほど年賀状をいただけなかったので、健康状態を心配していた。死因は慢性心不全と老衰と書かれていた。遠山さんの本名は「金井政幸さん」と仰って、もう10年近く前に拙著の出版の件で、同じく高校、大学の先輩で三鷹市内に居住している「プロ野球ニュース」のMC佐々木信也さんと、JR三鷹駅前で待ち合わせてドライブした時に、「先輩のダークダックスの遠山さんが近所に住んでいる」と仰ったことがある。実は、昨年亡くなられた元東京都知事の石原慎太郎氏も高校では佐々木さんと同級生で、遠山さんの４年後輩にあたる。

　遠山さんのご逝去でいつも茶の間に爽やかな風を吹き込んでくれた、ダークダックス・カルテットが全員昇天されたことになる。寂しい限りである。いずれテレビで特集を組むだろうからその時は録画しておき、繰り返して聞いて４人の姿を偲んでみたい。心より遠山先輩のご冥福をお祈り致したい。

　さて、2025年に大阪府と大阪市が一体となって、大阪湾内の人工島・夢洲で開催準備を進めている大阪・関西万博がいくつかの難しい問題を抱えていたが、その万博が本来なら地元民にとっては歓迎すべきイベントであるにも拘らず、賛否両論というより反対意見の方が多い。当初の予算を大幅に上回る経費が予想されるうえに、参加予定国からもパビリオン建設などへの積極的参加の希望が見られず、はっきり言って計画は今路頭に迷っているといった案配である。

　この経費負担に音を上げた大阪府と市は、予想外の費用の高騰に関して、国へ泣き言を言い始めた。費用の負担については大阪府と大阪市、国、そして経済界が３等分で負担することになっているが、すでに費用の高騰により追加でそれぞれが負担することを決めた。ところが、大阪府・市は昨今の建設資材の異常な高騰に堪らず、２度目の負担をお願いすることになった。３等分の費用負担が取り決めにも拘わらず、大阪府・市では負担しきれなくなったのか、今後は国が全額負担するよう申し入れるようだ。

　本案件については当初より不審な問題があった。大阪の本音は万博開催よりも跡地に建設するIR・カジノが目当てだった。これには賛成よりも住民の反対は圧倒的に多い。費用は万博及びカジノの事業費を合わせてすでに１兆円の規模に達している。あまりにも得るものと失うものとの差が大きいのではないだろうか。経費はなし崩し的に増え続けている。これに対して国も管理出来ずに事業費を増大させている現実がある。

　８月30日に日本共産党大阪府委員会は、ついに命と安全が守られず、多大な負担を国民に押し付けるとして大阪・関西万博の中止を求める声明を出した。さあ、主催者はどう対応するだろうか。

　鉄道会社のサラリーマン時代に会社の山岳部に所属し、大学での登山クラブ活動時代から引き続き、毎年四季を通じて南北アルプスを中心に、八ヶ岳、谷川岳、丹沢などに度々登山をしていた。その山岳部の創部70周年記念OB・OGの集いを丹沢山麓の「富士見の湯」という温泉宿で開いた。残念ながら女性はひとりも参加されず、参加者17名はすべて男性だった。コロナ渦のせいでこの４年間お互いにまったく顔を合わせていない。久し振りに懐かしい顔を見て気持ちが緩んだ。私ともうひとりだけが、学卒社員だったが、入社直後は1年半に亘り駅で実際に駅員として現場経験を踏んだ。その後は本社勤務だった。残りの参加者は運転士、車掌、通信区、車両区、検車区、工場などすべて現場出身である。それでも山仲間となれば、気持ちが相通じてともに山へ登ったものである。山が素朴な気持ちにさせてくれ、今日も言いたい放題で楽しい食事会となった。

　全員が大分前にすでに定年になったので、やはり健康問題が話題の中心になる。それでも今も登山を続けている仲間が多いのは、小田急沿線に住んで幼いころから丹沢、大山山塊を見慣れて馴染んでいるからだろう。だが、悲しいことにこの4年間に一緒に山へ入り親しかった山仲間が３人以上も逝ってしまった。集会前に黙とうを捧げた、それだけに機会があれば、もっと会えるうちに頻繁に逢いましょうということになった。幹事さんがよく行き届いた事前の準備や、細かいところまでお世話をしてくれて完璧な集いとなった。爽やかな気持ちで帰途に就くことが出来た。

　ただ、注文をつけるとすれば、温泉宿のサービスがあまり良くないことだった。すべてが安いせいもあるが、ほぼセルフサービスだった。最寄り駅から往路はタクシーだったが、帰りはバスの送迎サービスはなく、タクシーを頼んだらタクシー会社の電話番号を教えられ自分で電話をかける。だが、タクシー会社が出てくれず、結局全員帰途は駅まで歩くことになった。20分と聞いたが、年寄りばかりで足が遅れがちのため、結局45分もかかった。折角楽しい催しだったが、これがどうもしこりとして残った。

　さて、今日の山仲間もそれぞれ年齢的にほとんどがクリニックの世話になっているようだが、特に、糖尿病と前立腺で通院している仲間が多いようだ。ごく最近その糖尿病に関して人目を惹くニュースがあった。それは、「糖尿病」という病名を新しい呼称に変えることを糖尿病学会で検討しているという。

　今更何故病名を変更しようというのか不審に思ったところ、「糖尿病」というネーミングに多くの患者が抵抗を感じているからだという。「糖尿病」という病名が名づけられたのは、今から100年以上も前の1907年だった。ところが、近年患者自身にアンケート調査を行ったところその約８割が、「尿に糖が出るという、不潔なイメージが不快」として、病名の変更を望んだという。これまでにもイメージが悪いという理由で、「精神分裂症」を「統合失調症」に、また「痴呆症」を「認知症」にした前例がある。「糖尿病」について新たなネーミングを検討した結果、国際的な観点などから英語‘Diabetes（ダイアベティス）’が最も有力だそうだ。しかし、この英語が日本人には馴染難いため、高齢者らの口からこの英語名がうまく発せられるだろうか。私は糖尿病クリニックに罹っているが、ほぼ回復したので、現在さほど深刻な状態ではないが、来月通院した際にこのネーミング変更について医師に尋ねてみようと思っている。

　国政に参画する国会議員は、日頃から常に学び恥じない行動をして国民のために奉仕するという心構えが大切だが、そんな気はさらさらなく私利私欲、売名的行動、時には違法行為を平気で冒す議員が少なくない。そんな中で最近の言動から、いま直ぐにも辞任すべき国会議員として次の６名を挙げたい。

　1）水田水脈・総務大臣政務官、2）秋本眞利・衆議院議員、3）高市早苗・経済安全保障担当相、4）萩生田光一・自民党政調会長、5）小渕優子・自民党選挙対策委員長、6）松村祥史・国家公安委員長・参議院議員の６名である。

　国会議員の言動、素行については、人格を含めて平素の言動が問われる。つい最近も総務大臣政務官、水田水脈・衆議院議員が、2016年スイスで開かれた国連女性差別撤廃委員会に出席した直後ブログに「チマ・チョゴリやアイヌの民族衣装のコスプレおばさんまで登場。完全に品格に問題がある」と発信した。すると前記会議に参加したアイヌの女性が札幌法務局に救済を申し立てていたが、漸く今月７日になって札幌法務局が水田議員の投稿に対して人権侵害の事実があったと判断した。

　そもそも水田議員は、2018年にも月刊誌に「LGBTのカップルに対して『彼らは子どもを作らない。つまり生産性がない』と寄稿して、国内外に波紋を呼んだ。ところが、去る８月15日の総務大臣政務官に就任した記者会見では、「セクシュアル・マイノリティの方々を差別したことはない」と前言を翻している。この発言に対してネットで批判が殺到した。さらに会見では、多様性が尊重される社会と述べた岸田首相に同調するように「過去に多様性を否定したことはなく、性的マイノリティの方々を差別したこともない」と真っ赤なウソを述べて開き直った。実際水田議員は、14年に「日本で女性が輝けなくなったのは、冷戦後男女共同参画の名のもとに伝統や慣習を破壊するナンセンスな男女平等を目指してきたことに起因する」とまで述べていた。こう度々国民から受け入れられない発言を繰り返したり、言ったことを言わなかったと虚言をするような人物は、国会議員として一番相応しくない。

　洗いだせば切りがない水田議員の言行不一致とウソには、呆れるばかりだが、こういう人物を内閣の一員に任命しようという岸田首相の無節操はどこから生まれるのだろうか。その真意がまったく分からない。

　更に、いま贈収賄事件や、無法な寄付受領などで公職選挙法抵触の恐れのある議員はワンサカいる。

　中でも最近洋上風力発電事業をめぐる汚職事件で逮捕された秋本真利・衆議院議員が新型コロナウィルス対策の持続化給付金の不正受給に関わった疑いがあるとして、新たに詐欺容疑で東京地検特捜部が立件を視野に入れている。

　こうした悪どい事件は、下っ端議員の占有事象かと思いきや、いわゆる大物議員も五十歩百歩なのだ。高市早苗衆院議員、萩生田光一衆院議員、小渕優子衆院議員らが、2021年衆議院選挙直前に代表を務める政党支部に公共事業の請負業者から寄付があったと一昨日になって明らかにした。いつか公になり批判されると不味いと感じて今更名乗り出たことにも問題が残る。更に国家公安委員長たる松村祥史・参議院議員までが、同じように指名停止処分中の建設業者から寄付を受けていた。なぜ松村議員も今頃になって敢えて疚しい収賄を公表したのか。彼らは、もう返金したとか、返金する予定であるとか、選挙直前に業者から寄付金を受け取れば公職選挙法に触れることぐらい承知している筈であるにも拘わらず、収賄し、この期に及んで収賄を公表した。

　原因ははっきりしている。彼らは国会議員として心構えも、資質も備わっていない。人間的にも未熟である。彼らは政治家として全く不向きである。即刻国会議員の職を去るべきであると考える。

　いま国連の存在意義が問われている。特に、ロシアによるウクライナ侵攻以降国連で討議され出された結論が、その都度ロシアや中国の反対により機能しないケースが増えた。こういう時に開催された今年の国連総会では、戦時中のウクライナから初めて出席したゼレンスキー大統領が、ロシアに対して厳しい非難スピーチを行った。

　また、翌日の安全保障理事会では、20か国以上が出席した首脳級会合に、残念ながら常任理事国５か国から首脳が出席した国は１国もなかった。これも近年国連の機能不全を象徴する例ではないだろうか。イギリスとフランスの首相は、両国の国内事情もあり国連総会自体にも出席しなかった。会合ではウクライナへの支持が大勢を占めたが、ロシアのラブロフ外相は、相次ぐ批判を意識するそぶりも見せず、自国のウクライナ侵攻の正当性を主張して、ウクライナの崩壊と人権問題は西側諸国が責任を負っていると戦争が起きた原因を責任転嫁する有様である。

　このように淀んだ関係の中で状況が少しずつではあるが変わりつつある。それはウクライナへの支援態勢の中にも見られるようになった。率直に言って支援国の間に分裂が見られることである。最大の支援国家であるアメリカ国内でも共和党を主に、このまま支援を続ける前に国内問題を優先解決すべきであるとの声が高まっていることであり、ウクライナへの支援を手控える動きが現れてきたことである。それでもアメリカは、共和党の反対の中で、約480億円の追加支援を決定した。

　ウクライナへの支援に対する活動が分裂する中で、隣国ポーランドのモラビエッキ首相が、ウクライナへの武器供与の停止を言及したことにも覗える。その前提には、EUがポーランドを含む中東欧５か国の農業を保護しようとウクライナ産穀物輸入の規制を延長しないと判断したことについて、ポーランドが強く反発し、禁輸を続けると発表したことを受けて、ゼレンスキー大統領が国連演説で、ポーランドに対してモスクワを手助けしていると批判したのである。ポーランドはウクライナの窮状を最も理解し、百万人近い避難民を受け入れているほどウクライナに心を寄せていた。ウクライナ支援国の間で意見が分かれることは、ロシアの主張と行為を利することにもなる。何とかこれまで通りウクライナを各国が一致して支援する体制を継続してもらいたいものである。

　さて、世界には日常生活上耐えがたい事態に陥ることが時折発生するものである。いま密かに懸念されているのは、南米ベネズエラの物価高騰である。日本国内でも円安などに伴う物価上昇は起きているが、ベネズエラの物価上昇ケースは常識の範囲を遥かに超えている。現地では独裁的なマドゥラ政権下の経済的な混乱と格差の拡大が続いている。現地ではかつて原油価格の高騰により国は潤い経済成長を続けたが、その痕跡は今や残されていない。国際通貨基金（IMF）が公表した2018年の前年比インフレ率は、６万５千％だったというから想像もつかない。今年度の物価上昇率は400％にまで落ちたようだが、それでもこのインフレは、けた外れである。

　ベネズエラの物価上昇は実感としてピンと来ないほどの上昇率である。その挙句に生活苦に耐えられなくなった国民の７百万人が国外へ脱出した。結果的に国民の９割が貧困に喘ぎ、平均月収は６㌦と言われている。それでもマドゥラ大統領への支持は落ちていないというからよく分からない。背後に中国とロシアの支持があり、アメリカ資本をバックにした野党勢力を追放したからだと言われている。いつになったら貧困から逃れられない国民は救われるのだろうか。

　日本の物価上昇も疎かには出来ないが、世界にはこのような極度に貧しい国が他にもあることを我々も日ごろから考えておくべきであると思う。

　エマニエル駐日大使の中国を挑発するようなX（旧ツィッター）への投稿が中国を怒らせ物議を醸している。同大使は着任時から普通の外交官とは異なり、鉄道好きでしばしば都内で電車に乗ったり、ランチは必ず誰かと一緒に取るなど、庶民的なのである。だが、今回の中国批判には、中国の外相や国防相が着任間もないのにこの数か月内に消息不明になった疑念にズバリ直言している。外相の消息についてはアガサ・クリスティの小説「そして誰もいなくなった」に例えて、その登場人物のようだと皮肉たっぷりに発信し、国防相については、シェークスピアの「ハムレット」の一節を引用して「何かが怪しい」と発信した。

　ところが、現在バイデン政権は、11月にアメリカで米中首脳会談を実施することを検討し、対立が激しくなった米中間の緊張緩和を図ろうとしている。このタイミングの悪さにバイデン政権は、このエマニエル大使の中国に対する行き過ぎた投稿に困惑し、東アジアにおけるアメリカの取り組みに反していると大使に苦言を呈した。

　アメリカの駐日大使には安政５年に着任した初代弁理行使タウンゼント・ハリス氏からエマニエル現大使まで31人が日本に駐在した。これまで様々な人物が赴任して来たが、60年安保闘争当時にはライシャワー大使、先々代大使にはJ.Fケネディ大統領長女のキャロライン・ケネディ大使らが日本人にとっては印象が強い。

　だが、ウイリアム・ハガティ前大使のように、エマニエル大使同様にやや物議を醸す発言が多かった大使もいた。例えば、大使在任中にトランプ大統領の下で上院選に立候補するため中途で大使を辞任した。そして、日本にとって聞き捨てならない発言までしている。

　日本が未だアメリカの占領下にあるような傲慢な発言だったので、私もとても納得出来ず、2021年11月29日付ブログに「アメリカのお節介と置き土産」としてハガティ発言を取り上げた。するとこのブログに多くのアクセスが寄せられ、Googleの報告では、私が過去16年余に亘って毎日書き続け５千８百回ほどに達したブログの中でも、この日のブログは３番目にアクセスが多かった。多くの人がハガティ発言を批判した私のブログに納得し賛意を示してくれたものと理解している。日本人にとってハガティ発言は、許しがたいと受け止めてもらえたのではないかと思っている。

　ハガティ発言は、最近の中国の動向から推して日本の軍事的貢献が不可欠と訴え、アメリカはGDP比3.5％以上を軍事費に充てているが、日本でもせめてGDP比２％にまで引き上げるべきだと主張したものである。まったく大きなお世話である。日本の国情と日本人をよく理解して当然の駐日大使が、日本の憲法がまるで分っていないうえに、日本の財政にまで口出ししている。こんな人物がよくぞ大使になれたものである。人の好き嫌いと一時的な思いつきだけで大役を任命するトランプ人事の典型である。エマニエル現大使もいつ口撃の矛先を日本に向けるか分からない。警戒すべき人物である。