2007年の今日、ホームページを公開し、ブログを書き始めた。いよいよこれから15年目に入る。幸いこの14年間は１日も休まず書き続けることが出来た。海外へ出かけても現地で毎日書き続けた。自分なりによく継続することが出来たと思っている。5115日前の今日５月15日、いつまで書き続けられるか自信はないと弱気なことを書いている一方で、「ご意見番」は、若いころに日記を毎日書き続けていた実績があるので、出来ないことはないと強気なことも書いている。今後も特別な目標はないが、気張らずに淡々と連続６千回を目指したいと思う。

　幸い文章を綴ることには、小さいころからあまり苦にならなかった。手紙を書くこともまったく苦にならない。必要ならいつでもどこへでも書状を書く。学生時代から今になっても毎日ペンを執ることが習慣のようになっている。所属する「知的生産の技術研究会」へも定期機関紙の原稿２回分をすでに送っている。１月に「八十冒険爺の言いたい放題」を上梓したので、今あまり体調が良くないが、回復具合を見ながら次のドキュメント作品にもそろそろ手を付けようかなと考えている。とにかくあまり気張らず気楽にペンを執りたいと考えている。

　さて、相変わらず新型コロナウィルスの感染拡大の勢いは衰えないが、予防対策で政府の指示や対応が的確でなかったり、遅れたりして自治体辺りから大分不満の声が出ているようだ。

　先日唐突に菅首相が、東京と大阪にコロナ・ワクチンの大規模接種センターを設置すると発言し、会場を手当てし、医療スタッフは主に自衛隊にお願いすると語った。しかし、東京の大規模接種センター会場は、東京、埼玉、千葉、神奈川の１都３県の在住者を対象とし、17日から東京23区の65歳以上の高齢者から予約受付を開始すると発表したから、少々ややこしくなった。

　これに対して東京23特別区長、中でも世田谷区長と練馬区長から国の対応への批判や困惑の声があがった。国の対応は、すでに予約を開始した自治体に対して、別の予約ルートの利用を案内するもので、いわゆるダブルブッキングになる。そのうえ世田谷区では約18万６千人の高齢者のうち、すでに12万３千人が予約を済ませた。予約を済ませた人が、国の方が先にワクチンを打てるとなると、区と国の二重に予約してキャンセルが生じる恐れがある。世田谷区長は二重予約を防ぐ仕組みがないことを問題視している。

　また、練馬区では接種予約の混乱を避けるため、年齢別に区分けして17日に75歳以上の高齢者から予約を受ける予定で準備を進めていた。国の要請で対象者を細分化したにも拘わらず、唐突に65歳以上の高齢者に対して接種会場を設置すると言われても対応出来ないと区長は不満を述べている。

　他の自治体からも同じような苦情が出ていると思う。すでに準備を進めている大規模接種センターと各自治体の接種態勢との整合性をすっきりさせて、受診者に混乱や不安のないようしっかりフォローして欲しいと思う。

　何を今更と思えるくらい長い間無関心のまま放って置かれてきた。サッカーのヘディングの危険についてである。ヘディングすることが頭・脳に良くなく、特に幼少期の子どもへの身体的負担が懸念されるとして日本サッカー協会が育成年代のガイドラインをまとめて発表した。今ではサッカーのヘディングはごく当たり前でゴール前でのヘディング・シュートは見せ場のひとつにもなっている。しかし、初めてサッカーを知った時には頭にボールを当てるということに違和感を抱いたものだ。実際頭が柔らかい幼児がサッカーボールをヘディングすることは大丈夫だろうかと気になったものである。サッカーが盛んになった今日になって漸く注意警報が出されたのだ。これまで安全な体育授業としてサッカーでごく当たり前のようにヘディングをしていたことに対して、文部科学省はその安全性からいって、もっと早く全国の小中学校へ安全なサッカーについて教育指導要領を出すべきだった。

　イギリスのグラスゴー大学の研究結果によると、サッカーの元選手は認知症などの神経変性疾患で死亡する可能性が一般人より約3.5倍高く、アルツハイマー病は約５倍、パーキンソン病は約２倍との結論を出した。これを受けてサッカーの母国イングランドのサッカー協会は、昨年２月、発達中の脳への悪影響を考慮し、11歳以下は練習でヘディングを禁止する指針を出した。

　何でもかんでもボールをヘディングするというのは駄目というのではなく、年齢に合わせて柔らかいボールを使うことなどを採り入れると好いと漸く日本の指導現場でも実践されるようだ。気づくのが少々遅すぎたきらいはあるが、この警報により少しでもヘディングによるケガが減れば良いと思う。

　さて、新型コロナウィルスの感染が一向に衰える様子もなく、今日先に緊急事態宣言が発出、延期された９都府県に加えて、北海道、岡山、広島の１道２県を緊急事態宣言の対象とすることを決定した。これについては、まったく初めてのことであるが、対象としないとする政府案に対して専門家の間から強く異論が出て政府が飲む形になったようだ。コロナは益々拡大し、オリンピックも開催する方向で事態は進んでいる。大阪では医療崩壊に近い状態であり、立川市内の病院のガラス窓に「医療は限界、五輪やめて！」と病院から苦しいアピールが示されている状態である。オリンピック開催の中止を求めるオンライン署名は、12日現在で33万人にまで達した。

　寡聞にして知らなかったが、オリンピック開催のための下調べとして４月26日と５月７日に東京スタジアム（調布市）で、今月10、11日に国立競技場で約770人もの教員を集め、生徒たちのオリンピック見学のための下見をしていたことが判った。都内小中高生徒約46万人余がオリンピック観戦に２つの会場を訪れることになっているようだ。オリンピック開催も今や実施できるか、中止かという瀬戸際に追い込まれている時期に学校では生徒たちの観戦を前提に準備を続けているようである。感染リスクを無視して東京都が強行を狙う学校連携感染プロジェクトのようである。オリンピックになれば、ワクチンを接種していない大勢の子どもが会場で危険にさらされるのは明白である。子どもたちが感染したら誰が責任を取るのだろうか。

　新型コロナウィルス感染拡大防止のために緊急事態宣言が発出されていた東京、大阪、京都、兵庫の４都府県に加えて、新たに愛知、福岡の２県が追加されて今月末まで延長されることになった。他にまん延防止等重点措置については、北海道、千葉、神奈川、埼玉、岐阜、三重、愛媛、沖縄に今月末まで適用が続く。このうえ群馬、岡山、香川がまん延防止の適用を求めている。他にもまん延防止の適用申請を検討中の自治体がいくつかある。感染拡大が地方でも広がってきたことへの懸念も燻っている。緊急事態宣言で感染者は減少するどころか増えるばかりである。政府の対策が必ずしも的を射ておらず、国民が納得していないばかりでなく、ワクチン予防接種対策などに不手際が散見される。

　経済への影響も大きいが、業種によって異なり、明暗二極化している。「巣ごもり需要」や海外経済の回復などで利益を伸ばした企業がある一方、外出自粛による航空、鉄道、観光、飲食業などへの影響は計り知れない。実績が上がった中でも飛びぬけて好況を続けたのは、ソフトバンク・グループである。世界的な株高により2020年度国内企業では過去最高利益、４兆9879億円を計上した。約５兆円である。国内企業の純利益ランキングでは、近年トヨタ自動車の独壇場だった。それが突然のようにソフトバンクが抜け出したのだ。同グループはオーナーである孫正義氏が一代で築き上げただけに、孫氏の自信過剰の口調には、些かうんざりするくらいである。今後の成長について問われた孫氏は、「金の卵の製造業になる。５兆円、６兆円で満足する男ではない。10兆円でも全然満足していない」と応えている。実績を上げたから大口をたたいても構わないが、これでは成り上がりものの典型である。

　ソフトバンクに次いで高い純利益を上げたのは、トヨタ自動車の２兆２千万円で、３位はソニーの１兆１千億円だった。一方、コロナの影響を真面に被ったのは、航空、鉄道、観光業界である。赤字額は、JT東日本5,779億円、JT西日本2,332億円、日産自動車4,486億円、全日空4,046億円、日本航空2,866億円などが厳しい試練に晒された。

　今のコロナ禍が収束しなければ、これら上記の大企業はこのまま行き詰まってしまう恐れがある。それだけに1日も早く全国民がワクチン接種を受け、コロナに対抗できる防備体制を固めることが再建のために必要なことである。

　さて、一昨日突然エルサレムでイスラエル軍とハマスの戦闘が始まった。あの狭い土地でイスラエル空軍の空からの攻撃とハマスの反撃を観ていると多くの犠牲者が出るのは目に見えている。流石に国連安保理事会が戦闘停止の声明を出そうとしたが、イスラエルの同盟国アメリカの反対で、いつ戦闘停止になるか全く分からなくなった。人権重視を謳い文句にしているアメリカのバイデン政権が、イスラエルの肩を持ち、実質的な休戦への行動を取ろうとせず、被害を増大させるのは、アメリカの二枚舌外交と見られても仕方がない。このまま放置していたら戦力に勝るイスラエルがハマスとパレスチナ自治区のガザを破壊するのは明白である。ミヤンマーの国軍クーデターが、中国とロシアを後ろ盾にして事態解決へ一歩も進まないのと同じ状況になった。明日はイスラム教徒にとってはナクバ（大惨事）の日である。結局大国の身勝手で問題を内包する国は荒らされるままになってしまうのだ。大国の利己主義と身勝手さに何とかブレーキをかけられないものだろうか。

　世界一の人口を抱える中国の2020年の総人口が発表された。14億1178万人で日本の人口のほぼ10倍である。ご多聞に漏れず、中国でも出生率が下がり、加えて高齢者が増え、少子高齢化現象が顕著になった。総人口は10年前に比べて5.38％、7,206万人増えた。だが、この10年間の平均増加率は前の10年間よりも低く、人口は伸び悩んでいる。出生率は2016年に「１人っ子政策」を廃止したにも拘わらず、前年から２割弱も減少して中国建国以来最大の下げ幅となり、４年連続で減少した。少子高齢化による人口減少を国家の発展にとってマイナスと考えている国家統計局は、この結果の発表を予定より大分遅らせた。中国の発展にとってプラス材料とならない実数を公表することに内部で異論があったようだ。

　実は、中国が公表する数値に素直に頷けないことがしばしばある。人口が多く働く世代が多いことが経済発展を強く後押ししたと考えている中国政府は、いずれやって来る人口減少を進んで公表したがらない。しかし、現実はシビアである。27年ごろに始まると言われていた人口減少が想定よりも早く始まる可能性が高まっている。

　前記のように中国の統計数値が全面的に信頼出来ないのは、国連人口基金（UNFPA）が発表した2020年の人口統計では、中国の人口は14億3930万人となっている。今年の統計では、近年人口減少が現実化するとの見通しだが、すでにUNFPA 公表数値より2,752万人も減少しているのである。

　今では毎日公表されているジョンズ・ホプキンズ大学発表の新型コロナウィルスによる感染者と死者の数も、世界中の国々が毎日増え続けているのに対して、中国は長い間感染者も死者も増加していない。とても信じられないことである。そしてコロナを抑え込んだと世界へアピールしているつもりのようだが、この点について世界保健機関（WHO）をはじめ、各国から不審感が生み出されないのが不思議である。それに正確な数値を公表しないことは、正確な数値を公表している他国に対しても礼を欠いていないだろうか。中国は秘密主義的なことが多いが、人口を正しく公表することは責務であり、科学的でもある。そろそろ中国は秘密主義を止めてはどうか。

　つい最近も宇宙へ打ち上げた大型ロケット「長征５号B」が、地球を回る軌道への打ち上げに成功した。しかし、機体の一部が無制御のまま大気圏へ再突入して破片がインド洋上に落下した。これまでのロケットは大気圏の再突入する際に燃焼して地球上に破片が落ちることがなかった。だが、中国製ロケットは地球上に落下した。危険極まりないことである。陸地、就中人口密集地帯に落下したら大惨事になる。中国は他国に迷惑をかけない常識的な言動をして欲しいと思う。

　今朝の朝日新聞の見開き２面を使用した宝島社の広告には、些か驚いた。竹やりを持った３人の女児の写真に厳しい政府批判の文言が載っていた。曰く「ワクチンもない。クスリもない。タケヤリで戦えというのか。このままじゃ、政治に殺される」。続いて「私たちは騙されている。この一年は、いったい何だったのか。いつまでも自粛をすればいいのか。我慢大会は、もう終わりにして欲しい。ごちゃごちゃ言い訳するな。無理を強いるだけで、なにひとつ変わらないではないか。今こそ、怒りの声をあげるべきだ」。と書かれている。読売と日経にも同じ広告が掲載されたらしい。

　宝島社と言えば、代表雑誌「宝島」は廃刊されてしまったが、今も「別冊宝島」をはじめ多くのファッション雑誌や若者向け書籍で知られている。今までにも時に問題を投げかけた事件を起こしたが、その出版社が政府の新型コロナウィルス対策に不満をぶつけたのだ。ネット上にも同感を示す意見が多く見られる。宝島社の広告の狙いは、今の日本のコロナ状況は太平洋戦争末期に幼い女子まで竹槍訓練を強いられた、非科学的な戦術と重なり合い、コロナに対抗するには科学の力が必要で、そんな怒りの声をあげるべき時が来ているということをアピールするものだ。政府の対応の遅さと悪さに、国民の間にかなり不満の声が燻っている。その証拠に菅政権に対する世論調査で、菅総理就任以来支持するとの回答が最低水準にまで落ちた。

　立憲民主党の香川県１区選出の小川淳也・衆議院議員はツィッターで他人事のような感想を述べている。「宝島社の広告、毎回本当にすごい。昨日、香川の保健所、社会福祉協議会でも実績をお聞きしたが、地方も含め本当に大変。結局全て政治の責任」と自らは政治に関わっていないような発言で、これではまるですべては政府の責任で野党は関係ないとでも言っているようだ。そう思うなら政治家のあなたが先頭に立ってやってみろ、と言ってやりたい。これに対して政府はどういう対応をするだろうか。多分無視するだけだろう。

　世界的にコロナが大流行している中で、去る８日アフガニスタンの女子高校傍で爆破事件が起き、60人以上の女子高生が命を落とした。タリバンは一時休戦を公表した。コロナ感染拡大に当惑している国内の現状にテロ組織は少し行動を差し控えるようだ。

　ところが、イスラム教の年中行事ラマダン期間中の昨日、エルサレムでガザ地区からロケット弾が発射された報復として、イスラエル軍がガザ地区の軍事拠点などを空爆して子どもを含む30人以上が死亡した。2012年にエルサレムとパレスチナ自治区を訪れた時には、一見しただけでは静かで落ち着いだ空気が漂い、かつての戦いの現場という感じはほとんどしなかった。しかし、その裏にはイスラエル建国以来ユタヤ民族のイスラム教徒への憎しみと反発が、絶えることなく潜んでいるのだろう。

　今日は我々夫婦にとって52回目の結婚記念日であるが、朝から病院、医院を３軒も駆け回りお祝い気分なんかまるで感じない。実際朝９時過ぎに家を出て帰宅したのが午后４時だった。

　実は最近体調が勝れない。今日一番に新横浜の肛門科クリニックへ行き、その後午后１時に予約していた東京医療センターで昨年11月に手術を受けた右足静脈瘤の最終チェックをしてもらった。これはほぼ完全に回復していると話された。その時手の腫れと膝の痛みについて医師と話し合った結果について、その後訪れた松本整形外科で話して相談に乗っていただいた。特に２月下旬ごろから両手指の腫れが大きくなり浮腫み出し、指に不自由を感じるようになった。大分昔にリューマチ性発筋痛症と診断されたが、その残りカスであるリューマチか、膠原病の可能性があるということになり、近日東京医療センターの専門医に診ていただくことになった。

　静脈瘤と眼科は一応問題ないということがはっきりしたが、これから当分の間各専門医への医院通いが続くことになる。少し憂鬱である。

　それにしても結婚25年目の銀婚式の年には、カナダ大陸を大陸横断鉄道で横断したものだった。西のバンクーバーからジャスパー、バンフまで行き、カナディアン・ロッキーの素晴らしい景色を堪能した。そして東のケベック・シティまで飛び由緒ある観光地をそぞろ歩いたものだ。金婚式の前年には、京都祇園祭と神戸・横浜のクルージングを楽しんだ。ところが、今年52年目は病院巡りとなりあまりにも大きな落差である。まぁ気分を変えて病を治し、来年こそ素晴らしい53年目の結婚記念日を迎えたいものである。

　医院から帰って１枚のハガキを受け取った。唐突に親友の訃報である。大学のクラスも山のクラブも一緒で、随分親しかった。今年になって電話で話したことがせめてもの慰めである。ただ、奥様からのハガキには、苦しむこともなく静かに自宅で息を引き取ったということからご遺族も彼の死を静かに受け止めておられるようだ。そもそも私がビルマへの戦跡巡拝団に深く関わるようになったのは、外交官だったお父上のご紹介で当時の鈴木孝・駐ビルマ特命全権大使を紹介していただき、ビルマへの道が開けたと言える。そのことについては、拙著にも紹介したが、今般あるNPO誌に最近のミヤンマー情勢とあまり知られていないミヤンマーの優しい国民性について紹介した原稿を送ったばかりである。そこにも彼のお父上について軽く触れた。彼が商社のボンベイ（現ムンバイ）駐在員だったころに、私がアフリカからの帰途ボンベイに立ち寄り、長女が生まれたばかりだった友人宅を訪れたことがあった。学生時代には、随分一緒に南北アルプスを登った。昨年夏ごろから急に体調が勝れないと言い、年賀状の交換も今年限りだというので、そんな弱気になるなとカツを入れたばかりだった。こんなに呆気なく逝ってしまうとは、人生も儚いと思う。80歳を過ぎるとこうして親しい人に１人２人と別れを告げなければならないのだと納得はすれども実に寂しいことである。心より友人廣瀬明夫君のご冥福をお祈りしたい。

　今日は「母の日」である。昨日は奈良に住む長男の誕生日でお祝いのメールを送ったが、大学３年生の長男と今年入学した長女は、大学ではリモートによる授業だという。孫娘なんかには、さぞや大学生になった喜びや授業の面白みもないだろうと気になっていたが、案外大学生として溌剌としていると知りホッとしている。男の孫は拙著「八十冒険爺の言いたい放題」を読んで、私の幼いころに興味を持っていたと聞いた。そういえば、明日は我々夫婦にとって52回目の結婚記念日になる。拙著にタイへ出かけた新婚旅行についても触れたが、あれから52年とは、時の経つのは早いものだ。妻とともに海外旅行は東南アジア、エーゲ海、ヨーロッパ、ニュージーランド、アメリカ、カナダへ９回出かけた。２人の息子もそれぞれ独り立ちして、長男に３人、次男に２人の孫がいる。皆健康なのが最大の幸せである。大きな苦労はしなかったが、それでも振り返ると感慨無量である。尊敬する経済学者・河上肇博士の好きな言葉をふっと想い出す。

　　辿りつき　振り返り見れば山河を　越えては越えて　来つるものかな

　さて、今朝の朝日新聞の一面のトップ記事に、ミヤンマーのイスラム教徒ロヒンギャ難民が取り上げられている。見出しに「ロヒンギャ　葛藤の沈黙」「ミヤンマー政変　明かせぬ本音」とある。クーデターで国軍が権力を握ったミヤンマーで、長年迫害されてきたロヒンギャが複雑な思いで情勢を見守っているというものである。ロヒンギャはこれまで国軍によってミヤンマー・ラカイン州から追われ、アウンサンスーチー政権下でも安心して生活出来なかった過去を思い、今や国軍についても、民主派政権側についても危険と感じてかつて生活していたラカイン州へは帰れないと考えている。

　この記事は朝日ニューデリー支局及びバンコック支局の記者が書いたものだが、相も変わらず根源的な問題発生の原因については触れていない。これが今日のメディアの手法である。そもそもロヒンギャ難民発生は、国軍やミヤンマー民主派政権が冒した追放劇ではなく、ロヒンギャ民族を旧インド（現バングラデッシュ）からラカイン州へ強制移住させた、当時のビルマの植民地宗主国だったイギリスの植民地統治政策によってもたらされたものである。従ってイギリスが問題解決に際して先頭に立ち、資金面でも支援しなければ貧しいミヤンマー政府は手の施しようがないというのが現実である。前記の拙著にもその点について辛辣にイギリスとそれを認めている国連の責任であると批判した。それにしても世界のジャーナリストは、真実に気が付かず、弱い者いじめをしてミヤンマーを痛みつけている悪癖は未だに直らない。朝日もきれいごとばかり書かず、真実をはっきり書くべきではないだろうか。

　今日から大相撲夏場所が始まった。テレビで観ていても観客が入っていないのは今一つ盛り上げを欠く。明後日の３日目までこの状態のようだが、場所前にはもし新型コロナウィルスの緊急事態宣言が明後日には解除されるとの見通しで、その後はその時考えるということだった。実際は解除どころか、延長されることになったので、相撲協会はどう決断するのだろう。４日目以降も無観客のまま大相撲は行われるのだろうか。

　１か月ぶりに糖尿病クリニックで診断してもらった。ヘモグロビンの数値が6.9と少々上っている。医師の話では、格別気にするほどの数値ではないが、他の病気症状に影響を受けることもあるので、服用している薬についてかかりつけの医師に相談した方が良いでしょうとアドバイスをいただいた。

　クリニックへ歩いて行く途中で、こんなことがあった。元巨人軍外野手・国松彰氏の立派な邸宅の前を通ったらトラックが停まり、ガレージ扉に邸宅取り壊しの張り紙がしてあった。そして、クリニックの帰りに自由が丘駅近くの「亀屋萬年堂」本店前を通った時、本店の半分、かつて喫茶コーナーになっていた部分が肉屋になっていたので少々残念な感じがした。自由が丘の「亀屋萬年堂」と言えば、かつて王貞治選手のCMで「ナボナはお菓子のホームラン王です」と宣伝され一時はブームになったくらい流行ったものだ。それが昨年会社が企業買収され窮状がメディアで伝えられていた。国松氏もかつて娘婿として同社会長を務めていた時期があった。ジャイアンツで王選手とクリーンナップを組んでいた縁で、CMに全盛期の王選手が協力してくれた。その「亀屋萬年堂」の本家本元が、本店の半分を譲渡し、住宅街にある元会長の邸宅が処分されるようで、時の流れでとはいえ、一抹の寂しさを感じる。

　そういえば、2008年年末に王貞治氏の兄で医師の鉄城先生が亡くなられた時、生前先生ご夫妻と我々夫婦でパリへ旅行したり、仕事で随分お世話になったこともあり葬儀に参列してお別れをした。その時葬儀場で国松氏の姿を見た。王家と国松家の親しいお付き合いを感じたものである。

　国松邸の前を通るたびに、かつて９連覇を成し遂げたジャイアンツの主砲だった王貞治氏と国松氏のお付き合いに想いを馳せたものだったが、その名残も近々消えてしまう。やはり寂しい気持ちがしてならない。

　さて、新型コロナウィルスの感染拡大による国内の影響が厳しくなっているが、昨日６都府県に緊急事態宣言発出並びに延長が決定した。昨日国内の死者は過去最多の146人となった。特に、大阪府50人と兵庫県39人で、過去最多になったことが響いているが、中でも大阪府門真市と神戸市で高齢者施設にクラスターが発生したことが影響し、門真市では13人、神戸市では25人の入所者が死亡した。大阪、兵庫では病床が逼迫しており入院先が決まらない内に亡くなった人が随分いる。

　今日もコロナの感染は広がっている。北海道と13県で１日当たり最多感染者数を更新した。全国で７千人を超える感染者も出した。いつ収束へ向かうのか見当もつかない。

　こんな時に国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長が広島市内の聖火リレーに合わせて来日する予定だったが、中止となったようだ。バッハ会長は、滞在中菅首相、小池都知事、橋本組織委員会会長らと開幕まで２か月余」に迫った東京五輪のコロナ対策などを確認する予定だった。オリンピック開催のハードルが段々高くなっていく現状である。７月23日開会式までの２か月間をひとつの区切りにして早く開催、中止の結論を出さないと医療関係を含めて後顧の憂いを残すことになるのではないだろうか。

　来る11日に新型コロナウィルス防止に対する緊急事態宣言が解消される筈であった、東京、大阪、兵庫、京都では今月31日までの約３週間緊急事態は延期されることになった。それに加えて愛知、福岡県も12日から31日まで緊急事態宣言が発出されることになった。ただ、その都度内容が異なるようで、今回の延長では、デパートなどの大型商業施設は営業自粛から午後８時までの営業になるようだし、原則として無観客のスポーツ・イベントなどは収容人員に制限を加えて開催されるようだ。ちぐはぐなケースも散見される。例えば、首都圏の鉄道会社ではその期間間引き運転を実施したところ主要駅などで混雑が目立ち、「減便で　本数減って　密増える」などと言う笑えない投稿が寄せられたという。医療現場の業務も限界に近付いているようで、立川市内の病院では、窓ガラスに医療は精一杯で、オリンピックは無理だなどと書かれていた。

　東京オリンピック開催については、中々手厳しい意見が目立つようになった。昨日ワシントン・ポスト紙がバッハIOC会長に中止を呼び掛けたのと時を一にして、バッハ会長が制約会社ファイザーとIOCが、オリンピックに出場する選手団向けに無償でワクチンの提供を受けることで合意したと発表した。安心・安全な準備の下にオリンピックを開催するとの考えは、IOCや日本政府、東京都にまだ根強いようだが、開催まで残り80日に迫った現在イメージが見えてこない。オリンピック関係組織５者の間では、実施するとの決意を固めているようだが、実施へ至る諸問題、解決すべき問題点、スケジュールなどが国民の目に入って来ない。橋本聖子・組織委員会会長ももっと積極的に動かないと国民はオリンピック開催に安心出来ない。

　さて、このところ市民虐殺などの弾圧が一見収まっているように見えるミヤンマーだが、民主派勢力が樹立した統一政府が、独自の部隊「国民防衛隊」を設立したとSNSを通して発表した。武器をすべて国軍に管理されている中で、武器を持たない国民防衛隊が果たしてどれほどの対抗力と存在感を示すことが出来るだろうか。統一政府は国軍の弾圧から市民を守るためだとしているが、国軍に武力行使を強めるための口実とされる懸念がある。統一政府の頼りは、国軍と内戦を続けてきた少数民族武装組織で、協力を呼びかけ連携して「連邦軍」を創設する構想があるようだ。賛成もあるが、市民の間では反対の声もある。最も心配されるのは、これだけ強引な弾圧を行っている国軍に対して、国連をはじめ国際社会がミヤンマー国民に対して何の支援も行えていない現状である。国連がまったく機能していないのだ。５大理事国の内、１国でも反対すればすべて提案は否決されるというシステムが壁に突き当たっているように思う。自国の都合だけを主張して、すべての議案に反対を唱える中国やロシアの存在は、はっきり言って営々と築き上げてきた制度や組織を崩壊させているように思えてならない。現状のままでは国連は今後機能しなくなるだろう。どうしてこういうことになってしまったのだろうか。

　新型コロナウィルスの影響は、益々大きくなっている。医療逼迫も深刻で、大阪では自宅死が多発している有様である。東京都は緊急事態宣言が来週11日に期限となるが、小池知事は解除できる状態にはなく、延長が必要だと考えていると語った。

　懸念されている７月開催予定の東京オリンピックの医療従事者の確保が出来るかどうか、話題にもなっている。医師と看護師らをオリンピックとその後開催されるパラリンピックにどこまで確保することが出来るだろうか。すでに開催まで残り２か月半になり、現状では開催を危ぶむ声の方が多くなっている。各国とも参加したいと考えているが、コロナ下の東京でもし感染するような事態になったら、日本だけの問題ではなくなる。

　そんな中で昨日オリンピックのマラソンに備えたハーフマラソンを札幌で行った。事前に道路端で応援しないようPRしていたが、すべて期待通りと言うわけには行かず、密集エリアもあったようだ。

　そこへ昨日ワシントン・ポスト紙が、日本はオリンピックを中止するようコラムで訴えた。コラムでは、トーマス・バッハIOC会長を「ぼったくり男爵」と表し、多額の大会経費を開催国に押し付けているとして、コロナ対策による更なる経費増大を踏まえて、パンデミックの中で国際的メガイベントを開催するのは非合理的と指摘し、「中止は痛みを伴うが、浄化される」として早期に中止の決断をするよう促した。現状で開催しても海外からの観客なしでは観光収入も見込めない。日本は当初予算を大幅に上回る２兆５千億円をすでに注ぎ込んだ。そのうえ、コロナ対策の追加投資や医療人材の確保など、今後も日本の負担は増大する。開幕まで11週間と迫った今中止を決断すべきだと主張している。

　実際今の勢いで感染が拡大したら、とてもオリンピックどころではあるまい。医師会が厳しい自粛を求めているのに対して、政府が思い切った手を打てないでいる。オリンピックで大会本部が大勢の医療従事者を抱え込まなければならないとすれば、コロナ患者への人手が足りなくなるであろうし、医師会側の支援も期待出来なくなるのではないだろうか。いつまでも結論を先延ばしすることなく、そろそろ真剣に実施か、中止かを決断すべき時が迫っているのではないかと思う。

　毎日のようにPCにどこからかBaba-Mailといって珍しい写真と動画が送られてくる。中々珍しく面白い写真が多い。動画も興味深いものがある。今日送られてきた動画に‘A Walk through the Destroyed City of Berlin in July in 1945’というのがあった。７分余のものだが、第２次大戦終戦時の爆撃破壊されたベルリンを観ることが出来た。東京の戦災も酷かったが、同盟国ドイツの首都の被災ぶりも徹底したものだ。私が初めてベルリンを訪れたのはまだ東西冷戦時代の1976年だった。あの頃は、市内のチェックポイント・チャーリーという検問所を通って東ベルリン（東独）へ入国した。終戦時の動画を観ると、戦後30年でよくぞ復興したと思うが、当時の東独は随分西独に差をつけられていた。それにしても終戦時のベルリンとは印象的な動画である。しばらく残しておき、また観てみようと思う。