日本時間の今朝行われたサッカーＷ杯北中米大会３位決定戦のTV中継を後半の残り20分ほど観た。フランスが勝つと思っていた対イングランド戦は、６－４の点の取り合いの末、予想を覆してイングランドが勝った。フランスとしては、前半に０－４で試合の主導権を奪われたことが敗因であろう。これで明日の決勝戦を残すだけとなった。間もなく１カ月余に亘るＷ杯を終え、４年後の開催が待ち焦がれるところだが、今大会では選手以外に、２人の大物人物の存在が気になり目障りだった。

　ひとりは国際サッカー連盟（FIFA）インファンティーノ会長の言動である。昨年秋ベネズエラのマリア・マチャド氏にノーベル平和賞が授賞されたのを羨み、図々しくも自分が一番受賞に値すると声高に叫んでいたトランプ大統領を見た、インファンティーノ会長がトランプ氏にFIFA平和賞などという賞を授与して、トランプ大統領のご機嫌を取った。更にＷ杯では、アメリカ人バログン選手がラフプレイによりレッド・カードで即時退場となった。次の試合に出られない筈であったが、トランプ氏がインファンティーノ会長に特別の配慮を要望し、出場停止の筈の選手は処分を解除され次戦に出場した。ルールを我が物顔にねじ曲げようとするトランプ氏もトランプ氏だが、彼の要求を受け入れて無法にも組織のルールを壊したFIFA会長も会長である。昨日インファンティーノ会長が、決勝戦を前にトランプ大統領を絶賛し、それがまた大きな波紋を広げている。

　会長は、「今回のＷ杯がこれほど素晴らしい成功を収めることは、大統領なしでは不可能だった。人類がこれまで目にした中で最も偉大な社会的、文化的イベントだ」とへつらったようなスピーチを行った。ここまで言うかと思っている。イラン・チームに対する不誠実な対応、ソマリア人審判の入国阻止、アメリカ人選手のレッド・カード処分取り消し、など不正な行為も散見される。

　そして、今この２人は、Ｗ杯について身勝手な発言をしている。インファンティーノ会長は、現在の48カ国の参加数を64カ国へ増やしたいと語っている。こうなるとFIFAの懐具合は良くなるだろうが、大会日数が大幅に増え、開催地の負担も増えるだろう。また、来年の会長選に再選の意向を公表した会長に対しては、すでにドイツのサッカー連盟が反旗を翻している。

　問題はもうひとりのトランプ大統領である。またアメリカで大会を開きたいが、その際はカナダとメキシコを除外したいと述べた。このところ熱波による気温の上昇と汚れた空気に悩まされているアメリカ東海岸では、最近のカナダ国内における約980カ所もの広大な山火事のせいで一層汚れた空気が流入してくる。トランプ大統領は、カナダのカーニー首相に電話して放置している意図的な怠慢行為に対して抗議した。アメリカの主張に対して、カーニー首相は、「気候変動によって森林火事は益々深刻化しており、この問題の対処にはアメリカを含む複数の国々の協力が不可欠」と応えた。この発言に対してトランプ大統領は、カナダに対する関税の引き上げにまで言及している。

　上記２人の言動は、常識的な部外者にはとてもまともとは思えず、奇異に思える。この２人が当分の間その世界をリードしていくとは、残念でどうにかならないものだろうかと思っている。世の中には非常識な行為も許されることがあるのだと非教育的な結論を看過するしかないのだろうか。

　この数日急ピッチで法律の成立を目指していた高市政権が、昨日２つの法案を参院本会議で可決成立させた。

　ひとつは、改正皇室典範法である。改定は1947年の制定以降初めてである。この最大のポイントは、男子の天皇後継者が見当たらなかった数十年前から時折話題となっていた。むしろ佐藤栄作、小泉純一郎首相らは女性天皇を容認すると語っていたが、秋篠宮家に悠仁さまが誕生されてからその声はいつの間にか消え去った。今改めて女性天皇を認めるかどうかが、取り沙汰されるようになったのには、天皇・皇后のご息女である愛子さまが女性天皇になられても問題はないので、男女差別のない制度にした方が良いとの考えが芽生えたからであろう。本来は女性天皇制が本題だった。だが、成立した法案では、女性天皇に関する表記はなく、①女性皇族が結婚後も皇族の身分を保つ、②旧宮家の男系男子を養子として皇族に迎える、の２点だけだった。結局女性天皇に関する条項は法案に何も記されていなかった。

　そもそも同法は、国会議員の総意によって改定することを約束していながら、衆参両院の議長、副議長ら一部の役員によって骨子が決められ、それを各党が総意として認めさせられたものである。従って本会議採決では、自民、日本維新、国民民主、公明、参政の５党は賛成したが、立憲民主、共産、れいわ、沖縄の風、社民の５党は反対したくらいで、全会一致とはならなかった。この改正皇室典範法の内容については、早くもグテーレス国連議長が「女性権利向上の政策を奨励する」と見解を公表している。これほど男女差別のない女性天皇制を世界も期待しているのである。

　２つ目の可決法案は、国旗損壊処罰法と刑事裁判をやり直す再審制度見直しのための改正刑事訴訟法である。前者は、どこまで国旗「日の丸」を傷つけた場合に刑を課せられるのか微妙であるが、これまでもあまり公に問題になった例は少ない。ただ、憲法学者ら専門家が、「公然と国旗を損壊」した場合に刑を課するのは違憲の疑いが濃いと判断、また立憲議員が、憲法史上、初めて政府批判を禁止する法律と断じた問題点の多い法律の成立となった。

　これらの法案成立に関しては、高市政権の「公約だけで何もしない政権」との陰の声があることが大きく影響しているようだ。

　残る法案として、「食料品消費減税」、「衆議院議員削減」法案、そして首相の本心としては同調し兼ねる日本維新の会が議員立法によって成立を期した「副都心構想」がある。いずれも問題点があまりにも多すぎる。これらの成案のための昨日国会閉会の予定だったが、25日まで８日間の延長を決定したことによって法案成立を図っている。

　今後懸案の法案を成立させることが出来るのか、またこれから新しい法律を成案し実施することが出来るのか、高市首相のお手並み拝見というところだろうか。

　今世界中で熱狂的な話題となり注目されているサッカーＷ杯の準決勝、アルゼンチン対イングランド戦が一昨日行われ、アルゼンチンが2－1で逆転勝ちして20日の頂上決戦でスペインと対決することになった。

　朝刊スポーツ欄の片隅に写真入りで小さな記事が載っていた。それはアルゼンチンの南極に近い海上に浮かぶ小さなフォークランド諸島を巡る領有権に関する話題である。イギリスが19世紀にスペイン領アルゼンチンから強引に奪い取ったが、1982年３月アルゼンチン軍がこれを取り戻すために上陸して紛争となり、同年４月両国軍の戦闘が始まり、６月にイギリスが勝利宣言して紛争は一応収まった。この当時やや支持率が低迷していたサッチャー首相は、この戦争で人気を取り戻した反面、アルゼンチンのガルチェリ大統領は失脚した。

　偶然にも44年前のこの戦争の真っ最中に、文部省の教員海外研修団に同行して、マンチェスター市に滞在していた。テレビでは連日両国間の戦闘が伝えられ、息子を戦争で喪った母親が涙交じりに悲しみをぶつけていたことを今でもよく覚えている。

　しかし、今以ってフォークランド紛争のしこりは残ったままである。実は、アルゼンチンはイギリスにサッカーでは勝った。だが、試合後アルゼンチン選手が、「マルビナス（フォークランド諸島のひとつ）はアルゼンチンのものだ」と書かれた横断幕を掲げた。現時点ではFIFAはアルゼンチンに対して特別の処分を課してはいないが、アルゼンチンは過去のＷ杯でも同じような行動をして、その際罰金が課せられた。恐らく大会終了後にアルゼンチンに対して何らかの処分が行われるであろう。

　この問題は根が深い。1833年以降島民にイギリス系の人たちが多いギリスが島の領有権を主張していた。2013年に実施された住民投票は、イギリスの海外領土として留まることを、99.8％もの圧倒的多数の住民が望んだ。こういうイギリス領土に至ったこの事情では、中々アルゼンチンの近くの島であってもその領土権を収めるのは至難である。その辺の事情をあまり配慮せず、かつてのフォークランド紛争を知らない世代の選手たちが、領有権をアピールしても思い通りには解決しないと思う。

　戦後旧ソ連が残酷にも日本人をすべて国外追放して自国領土化した樺太をサハリンとしてソ連領としたのとは、大分事情が異なる。しかし、戦争自体と戦争による略奪行為や残虐行為などは、後世に至るまで心に傷を負わせるような未解決の問題として後世の人々にとって癒しがたい問題を残すことになる。改めてＷ杯から難しい問題を教えられたように思う。

　さて、このところ天候の変化が甚だしく、今年の夏の天候は些か異常ではないかと思っている。今日は予報通り午前中から激しい降雨があり、そこへ雷鳴も轟いた。気象庁の発表によれば、今年は地球温暖化の影響により、平年を上回る極端な猛暑と記録的な大雨の頻発が顕著になるという。これは国内ばかりでなく、欧米でもフランスやドイツ、スペインなどでは40℃前後の高温に国民も我慢できそうになく異常な現象が起きている。住みにくい世の中になったものである。

　先月22日の朝日「天声人語」欄に興味深い話が載っていた。かのアメリカ人実業家イーロン・マスク氏の世界一の資産に関する信じられないような実話である。世界一の資産とは、日本円にして何と「176」の後に「０」が12も付く、ざっと176兆円にもなるという。176兆円といえば、世界最大の国家予算を計上しているアメリカの年間予算に匹敵する金額であり、日本の年間国家予算である約122億円を大幅に上回る。マスク氏は「億万長者」どころか、「兆万長者」であり、「毎日約100万ドル（1.6億円）使っても、使い切るのに３千年以上かかる」と言われ、これでは縄文時代から毎日1.6億円使わなければ使い切れない計算になるという。驚くような大金である。アメリカでは、上位１％の富裕層がアメリカ全体の３割以上の富を握っており、富裕層と他の国民の資産の極端な差は構造的な不平等を感じさせるというのが筆者の見解である。

　それにしても新興のIT産業で成功し、あっという間に大富豪にのし上るような夢物語は地道にコツコツと仕事に勤しんでいる労働者には、想像もつかないことである。生真面目に働いて勝ち得た給与には有難みを感じるが、あまり肉体を使うことなく帳簿上に多額の資金が増えていくのを見て労働の尊さなんて分かるものだろうか。マスク氏は、一時トランプ大統領にも気に入られ、政府内に居座ったこともある。まったく努力をしなかったわけではなく、また濡れ手に泡で手にしたお金ではなく、並外れた才覚や努力は認められるべきだという声がある一方、オランダの経済学者イングリッド・ロベインス氏が「財産上限主義」とも言える、富にリミットを設ける大胆な考えを提唱している。

　それは富を手にするにしても、他の存在なくして経済活動はあり得ないというものである。経済活動は、公共在、科学技術、インフラ、社会制度などがなければあり得ない。サッカーでゴールしても必ずしも1人の手柄ではないのと同じだという。ロベインス氏は上限の目安を16億円にするという。それを超過した富は、医療や貧困対策などに再配分すればよいとの考えである。まぁマスク氏から猛反発があることは間違いないだろう。

　ロベインス氏の考えは実現は難しいだろうが、中々ユニークで納得させられる点もある。

　さて、サッカーＷ杯も終盤になり、今朝未明に行われた準決勝の第2戦で前回優勝のアルゼンチンがイングランドに２－１で逆転勝ちし、20日の決勝戦でフランスを破ったスペインと対戦することになった。準決勝４チームの世界ランクは１～４位までであることを考えると、FIFAのランク決定はかなり最近の実力を正確に捉えている。

　ついては、来年FIFA会長選が行われるが、インファンティーノ会長が３選目を期して立候補の意思を表しているが、トランプ大統領にFIFA平和賞を贈呈したり、先日のＷ杯アメリカ戦でアメリカ人選手の退場、次戦欠場処分についてトランプ大統領の要求を受け入れ、同選手の次戦出場を認めたり、主催者らしからぬ不法な対応に対して各国から強い批判が出ている。実際ドイツ・サッカー連盟が再選を支持しないと書簡への署名を拒否した。さて、どういう結果になるだろうか。

　またも世界のお騒がせ男・トランプ大統領が世界中から顰蹙を買うような言葉を発した。このところイランと、停戦やホルムズ海峡解放で一応合意していたが、実効性が懸念されていた昨日アメリカはホルムズ海峡通航の船舶に対して積荷の20％もの通航料を徴収すると一方的に宣告し、トランプ大統領は「アメリカはホルムズ海峡の守護者」になると正義の味方でもあるかのような柄にもない宣言をした。ホルムズ海峡は国際的通航路であることは世界が認めていることであり、通航料金を突然一方的に徴収する権限はどこの国にもない。それをアメリカはあたかもホルムズ海峡が自国の領海であるかのように振る舞ったが、案の定世界の世論は直ちに厳しく反発した。ところが、１日も経たない今日になって、通航料はどこの国からも徴収しないと、また舌の根も乾かぬ間に主張を翻した。

　大体アメリカは本国を離れて、遠隔地である中東のアラブ諸国に自国の基地を設営し軍隊を駐屯させて、周辺諸国を悩ませるような行動を何故に行うのか。アラブ諸国の米軍基地もイランから空爆を受け、飛び火で迷惑を被っているのは、米軍基地を提供しているアラブ諸国である。いずれ日本の米軍基地もどこの国から分からないが、そのばっちりを受け日本も空爆を受けることも考えられ、そうならないよう心より願うばかりである。

　もうひとつアメリカが反国際的な発言をしたのは、戦争犯罪など人道上の重大犯罪を裁いてきた国際刑事裁判所（ICC）の解体を求めるとルビオ国務長官が述べたことである。もともとアメリカは世界125カ国が加盟しているICCには、当初より加盟していない。ロシア、中国、イスラエル、インド、北朝鮮なども加盟していない。ICCが個人を捜査・訴追する強大な権限を持っているが、そのICC自体をチェックする仕組みがないとの自己流の解釈と哲学のせいである。これには日本政府も頭を抱え込むことになるだろう。現在日本はICCに赤根智子所長を輩出している。更に日本は2007年にICCに加盟以来最大の分担金拠出国であり、発足以降判事を送ってきた。アメリカが今後加盟国にICC脱退を働きかけるそうだが、アメリカの最良の同盟国である日本に対しても、強く協調、つまり脱退を求めるだろう。日本は難しい立場に追い込まれることになる。重要な国際司法の場を失ってはならず、アメリカの要望は断るよう、アメリカ一辺倒の高市自民党政権としても、むしろアメリカを説得してICCを断固守り抜く決意を示してもらいたいものである。

　また、アメリカは、国連の最大の資金拠出国であり、国連通常予算の約22％を負担している。それにも拘わらず、トランプ大統領は国連を批判し資金拠出を凍結し、国連分担金の一部に未納があり、国連の円滑な運営に水を差している。アメリカはすでに地球温暖化対策のパリ協定から離脱し、今年の地球上の灼熱化現象は、トランプ政権によるものだとの批判もあるくらいである。

　トランプ大統領の方針に対しては、ヨーロッパ諸国も一様に批判的であり、日本はアメリカに舐められながらもアメリカから最高の同盟国とヨイショされているが、もう一度対米外交を見直し、対等な同盟国間になるよう考え直してみてはどうか。知らない間にアメリカの要望に従う素直な国に成り下がっていないか、考えるだけで不愉快な気持ちになる。

　今日はフランスでは一般的に知られている建国記念日「パリ祭」である。いつもなら日本でもそれなりにやや華やいだムードで報道されるが、午前中だけの感じではどこのテレビ局でも特別に報道していない。10日前の７月４日アメリカ独立記念日にトランプ・プロデューサーが仕掛けたバカ騒ぎに比べて、今のところ随分静かである。日本では、今日は1871年に廃藩置県が布告された日、「廃藩置県の日」として知られていたが、今ではあまり知っている人はいないようだ。当時は３府302県もあった。

　ところで現在の１都１道２府43県から成る47都道府県が確立したのは、沖縄県が本土復帰した1972年である。実は国会で今大きな議題となっているのが、大阪府を本拠とする日本維新の会が提案した大阪副都心構想である。これには、大阪府知事吉村洋文・共同代表ら維新のあせりがある。これまでに２度も大阪市民を対象に住民投票を行いながらも２度とも否認された。それ故３度目の提案をしても住民から賛同を得られる確信がなく、維新として自民党と連合することによって議員立法として「副首都構想」を「大阪都構想」にしようとする目論見がある。国民民主党からも「副首都を大阪都構想実現のためのツールに使っている印象が拭えない」と批判的な声が聞かれる。先日副都心構想ならわが県もと福岡県も手を挙げたようだが、今福岡県は県議会で県議員間の贈収賄問題や、多額の海外旅行費用支出などで大揉めである。とても副都心問題に関わっている余裕はない。大阪都構想がどういう形で法案として提案され、どう決着がつくようになるか、興味はあるが、自民党としては公明党と手を切ったばかりで国家運営に多難が予想され、仕方なく手を握った維新の要望を受け入れざるを得なかったわけであり、必ずしも党内ではこの副都心構想に同調者が多くいるわけではない。もっと理詰めでしっかりとして構想を練って欲しいものである。

　さて、話は一転するが、今日の朝刊の記事に、「少子化なのに・・・増えた浪人」なる記事が目を惹いた。18歳人口が横ばいなのに、浪人生が増えたという内容である。最近の大学受験試験制度が70年前の我々の時代のそれとは大分変っているので、理解することは難しいが、それでもなぜ浪人生が増えるのだろうと単純な疑問を抱く。その原因として、①大学入学共通テストの難易度が高くなったこと、②受け皿となるはずの私立大学への一般選抜の合格が難しくなったこと、があるとされている。

　私も志望大学に不合格で２年間も浪人した。今思い出すと私の場合制度的にもやや難しい問題があった。１年間は片道1時間半もかけて予備校に通い、２年目は自宅で自学自習したものである。２年目も不合格だったが、父から３年も遅れると就職で苦労するので、浪人は２年限りで終えるよう厳しく言い含められた。更に、悩んだのは私が浪人した1958年度から数学の受験科目と範囲が変更になったことだった。これまで数学を「解析Ⅰ」「解析Ⅱ」「幾何」の３科目の内から２科目選択だったが、これが新制度では「数Ⅰ」「数Ⅱ」「数Ⅲ」に変更となり、２年間の浪人中はどちらの制度を選択しても良かったが、浪人３年目からは新制度で受験しなければならなくなり、現役生に比べて大分不利になることも３浪を諦めた理由である。

　思い出しても浪人時代はあまり楽しい想い出がない。受験戦争では家族に心配と負担をかけて、私にとっては人生に1度だけの２年間の経験だったが、今もすっきりしないメモリーである。

　「辿りつき 振り返り見れば山河を 越えては越えて 来つるものかな」。

　大学の卒論のテーマでもあった社会主義経済学者・河上肇の含蓄に富んだ言葉である。

　私が何を言いたいかと言えば、今日「越えては越えて」漸く、このブログも７千回目という節目を迎えて一区切りついたと伝えたかったからである。河上肇のように、それほど厳しい山河を越えたわけではないが、それなりの苦悩もなかったわけではない。第１回を2007年５月15日に書いてから、今日まで実に19年２か月を要した。あとどこまで続けられるかまったく分からない。文章を書くことは元々好きであり、今となってはボケ防止に効果的だと思っているので、PCを叩けなくなったらお仕舞であるが、それまでは書き続けようと思っている。この間海外へも５回出かけたが、チベットでは夜行列車の中で書いて、ホテルへチェックインと同時にPCへアップした。毎日書き続けることにそれほど不自由はなかった。今後の大きな区切りとしては、１万回であるが、これにはまだ８年以上の月日がかかる。そのころには96歳になっているので、或いは冥界で続きを執筆しているかも分からない。それより、現実的に次のステップとしては、８千回を目指していこうと考えている。

　執筆には、学校で国語なり、作文授業なりに恩師の指導が大いに力となったと思っている。小学校時代には、湯浅和先生に俳句をはじめとして日記、作文に随分アドバイスをいただいたし、高校では担任の新山泰先生が国語担当であったせいもあり、何かと知恵とアイディアを授けていただき、大学のゼミでは、飯田鼎教授に卒論をはじめとして、社会を見る目を養う読書を指導していただいた。

　毎日書き続けられるということは、昔流に言えば「気軽に筆を執る」習慣が継続的に書くということになり、中学生時代から浪人時代を乗り越え、大学生になるまで毎日日記をつけていたことが大きな原動力になっていたと思う。書くことが好きだったせいもあり、友人らにもお構いなしに手紙を書いたり、外国人とペンパルになったり、年賀状は今も心を籠めて書いており、日常生活と執筆が身近だった。そうした行為がある程度文章を書かせることに繋がったのかも知れない。会社勤めの時代には上司からおだてられ、苦情に対する返事を書かせられることが度々だった。仕事面では、自分なりの豪華なツアーを企画し、その企画書や、パンフレット、しおり作成などに私なりの考えで観光地などの紹介文を書いて、顧客にもかなり評価してもらった。お陰様で自分流に仕上げることに上司も理解してくれ、文章を書くことにより得ることは多かったが、僭越だが、失うものは皆無と言っても好い。

　幸い今では「エッセイスト」という肩書で、よく知った世界の観光地の紹介文など、NPO紙などに定期的に寄稿する機会を得て、自由気ままに文章を綴っている。気が向けばまだ自著を発行することも考えている。幸いなことに文章を書くということは、想像や空想だけで書けるものではない。どうしても資料を参考にすることが多く、その分新聞や雑誌に目を通すことも年中である。

　今日の７千回をひとつのきっかけにして、今後もブログを中心に他に雑文も積極的に書いてみたいと考えている。

　恒例の上野浅草フィルハーモニー管弦楽団の定期演奏会が、浅草公会堂で開かれたので、ゼミの仲間と鑑賞に訪れた。アマチュア・オーケストラではあるが、長い歴史を誇り、実力的にも練習を充分積んで毎年２回見事な演奏を披露してくれる。団員のひとりが大学の同じゼミ出身者で今から20年ほど前にチェリストとしてデビューした。毎年２度この演奏会でクラシックの演奏を楽しめるので、ゼミ仲間は同窓会気分でやってくる。

　我々がこの定期演奏会に集まるようになったのは、第40回ぐらいの時であるが、今日はもう80回目であり、20年の間毎年２回演奏を楽しませてもらっていたことになる。今日の演奏会は、第80回という記念すべき定期演奏会で、いつもとは若干記念的な試みを感じたのでステージもやや異なる。予め演奏曲目は聞いていたが、今日改めてプログラムを拝見すると、演奏される２曲ともベートーヴェンの、①「序曲レオノーレ第３番」と、②言わずと知れた「合唱」、「交響曲第９番」である。１曲目はいつも通り目をつぶりながら聴いていたが、２曲目の「合唱」には驚いた。プログラムには「合唱付き」と記されていたが、よく年末などになるとテレビで観るように、ステージの前半分はオーケストラが演奏しているが、後方ステージには約80名からなるコーラス・グループ、男女合唱団が立って歌った。そして、河地良智コンダクターの前に４つの椅子があって、ソプラノ鷲尾麻衣、メゾソプラノ加納悦子、テノール宮里直樹、バリトン河野克典ら著名なオペラ歌手が座をしめていたが、登場場面になると起立して堂々たる声量で迫力ある声を聞かせてくれた。４人とも東京芸大出の名の売れたクラシック歌手であり、流石にその迫力は今までに感じたことがないほど圧倒されんばかりだった。とにかくこれまで20年間の定期演奏会では、これほどの魅力的な演奏は初めてである。

　これは、私ひとりの感想ではなく、今日一緒に鑑賞したゼミ仲間が皆揃って感激ぶりを話していたくらい感銘を受けたものである。

　我々が皆この定期演奏会を楽しみにするようになって、仲間のチェリストも退くに引けず、80歳代になって厳しい練習を強いられているのが気の毒にも思える。恐らく団員の中で彼が最年長ではないかと思えるくらいであるが、若者に負けずに、「我々ゼミ仲間のために？」頑張ってくれている。

　今日終演後にいつも通りホテルのカフェで、感激しながら思い思いの気持ちを語り合ったが、皆いつまでも我々の友人でありゼミ仲間であるチェリストが、元気に活躍してくれることを望んでいる。今年は２度目の演奏会が11月29日に開かれるようで、早や残り４か月しかない。練習もさぞや厳しいことと想像される。何のお手伝いもできないが、気持ちだけは彼のチェロ演奏がフィルハーモニー全体を盛り上げ、しかも聴く人たちの気持ちを温かく包み込み爽やかにしてくれることを僭越ながら望んでいる。

　今日の朝日朝刊の読者投稿欄「声」に86歳の男性が「機銃掃射 母子を殺さなかった」と題する投稿を読んで驚いた。私にも似たような体験があるからである。終戦の年の国民学校１年生の時、校外で遭った体験と随分似た情景である。投稿は、母子が防空壕へ逃げる途中で米軍機1機が機銃掃射して、しつこく追って来た。操縦士の姿が見えた。その兵士は母子を襲って彼らを恐怖に陥れたが、殺されることはなかった。「親子で逃げる姿を見た彼に心があったと思う」と記しているが、私と同じように恐ろしかった体験だと思う。

　私が遭遇したケースは、学校から担任のお母さん先生に連れられて40名ほどの同級生とともに田圃道を歩いていた時、突然上空遥かに見えた米軍戦闘機編隊がわれわれを目掛けて降下してきたので、「危ない！」と思った先生が、両手を大きく上下に振って「伏せなさい！」と両手で頭を庇いながら生徒らに大きな声で叫び、ご自分も地面に伏せた。５機ぐらいの戦闘機編隊の先頭機の戦隊長の顔が見えた。怖いと思った瞬間、隊長機は急に先端を上空に向け通り過ぎ、他の戦闘機もそれに附いて飛び去って行った。恐らく隊長にもわれわれと同じような我が子がいて、その子を想い出されたのではないだろうか。

　それにしても随分似たような情景があるものだ。戦争末期は今の小学１年生だったので、敵機来襲の知らせに防空壕へ逃げ込んだことは、度々あった。この時「死」を意識することはなかったが、「怖い」という恐怖感は骨身に感じたものである。その後、外国で戦争の臨場感に触れることは再三あった。中でもベトナム戦争中に旧サイゴンで米兵に銃で脅かされたことや、1967年第３次中東戦争直後の戒厳令下のアンマンで、突然数人のヨルダン兵に取り囲まれ、銃を身体に突き付けられアンマン市内をひとり連行されたことなどが、怖かった実感として今も頭と身体に残っている。

　しかし、戦時下の世の中で同じような体験をした人がいたものだなぁと感慨深く感じた。

　今日世界は、混迷の時代と言われている。それも戦争による危機感がなくなれば、大分解消すると思っている。問題の根源は、世界の政治のリーダーたちが、皆戦争の怖さを知らないからである。実感、臨場感として戦争の怖さを知らないのだ。机上の空論じみた生身の血を見たことがないような論争ばかりやっている。彼ら政治家から戦争を遠ざけるためには、戦争の本当の怖さを彼らに少しでも教えてやることだ。そのためには、彼らを戦争の最前線へ派遣して生身に戦争の怖さというものを臨場感で知ってもらいたい。

　日本の軍拡もアメリカに媚びる政治家たちがアメリカの要求により、今後相当の軍事予算を積み上げることになるであろう。この憲法違反行為を止めなければ、いずれ戦争を始めるようになり、改めて戦争の残酷さに打ちのめされる。２度と過ちは繰り返しませんと言ったのは、広島県人だけだったような空気になっている。これでは駄目だ。日本人誰もが、戦争は怖い、戦争は絶対ダメだと信じ切ることが一番だ。

　一昨日、昨日と２日間に亘りオランダのハーグで開かれていた北太平洋条約機構（NATO）首脳会議で、欧州加盟国、特にスペインに対して不平タラタラだったアメリカのトランプ大統領は、参加首脳らのお世辞と懐柔によりご機嫌を取り戻したようだ。しかし、ヨーロッパの並居る首脳らが、トランプひとりのご機嫌をとるような芝居がかった本末転倒の会議、それも世界をリードする国々がたったひとりの我が儘に手こずっているとはあまりにも情けない。

　NATOへ最大の出資国であるアメリカの大統領としては、以前から加盟国の協調に不満を抱いていた。今回決まったことは、何とか加盟各国が国防費を国内総生産（GDP）の５％にまで引き上げることに合意したことである。但し、これは今すぐにではなく、10年後の2035年までに達成する目標である。スペインはこの５％の出資目標には当初より反対していた。それが、両国間の関係をこじらせた原因でもある。

　2024年統計によれば、NATO加盟国の中で国防費が総額でなくGDPに対する割合が高い国は、ロシアに国境を脅かされているポーランドが4.07％、エストニア3.41％で、10年前に比してその割合は２倍に増えている。そしてアメリカが３番目で3.68％である。

　会議の終わりに、ルッテNATO事務局長が、イランとイスラエルの紛争に関して戦争開始直後にトランプ氏の行動を褒めたたえたのと同じように、またもトランプ氏の対応を称えたようである。どうして、世界の首脳の間にもヨイショが流行り出したのか。結局巨額の資金を拠出するアメリカに対してはどこの国も文句は言えず、ご機嫌取りに努めただけである。お世辞で収束を図る。これでは「平和」も金次第ということになりはしないだろうか。

　一方でどうにも納得し難いのは、日本政府がアメリカの圧力に屈して安保３文書改訂と、大軍拡を進めようとしていることである。政府は「抑止力強化」を口実にしているが、その財源は増税、国債発行など後世に借金を残すことであるが、実感としては日常の暮らしに関する予算の削減である。今年４月に防衛特別法人税を創設し、たばこに増税し、27年１月から防衛特別所得税を課す予定である。その一方で福祉、教育予算は切り捨てられる。毎年軍国化は進んでいる。

　憲法第２章第９条に「日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する」と書かれているように、日本は戦争とはまったく手を切ったのである。ところが「喉元過ぎれば熱さを忘れる」ように、戦争の怖さ、恐ろしさを知らない戦後派政治家たちは、アメリカの言いなりに、自衛隊を創設し、戦争に備えて軍備を整えつつある。完全に国絡みで「憲法違反」を冒しているのである。

　私自身年齢的にも将来徴兵されるようなことはあり得ないが、この状態がエスカレートすれば、いずれ戦争に突入するのは明白である。法制度に責任を伴わない一般国民はどうすれば、戦争から逃れることが出来るだろうか。