知の狩人　知の旅人

　競技もたけなわのアジア大会で昨日男子マラソンに出場した中村大仁選手が、日本人選手として32年ぶりに優勝した。男子に続いて、今日は朝から女子マラソンが行われると知り、久し振りにテレビ中継画面からジャカルタ市街の様子を知りたいとレースを懐かしい気持ちで観戦していた。結果は昨年の世界陸上選手権で優勝したバーレーンのチェリモ選手が優勝し、32歳の野上恵子選手が銀メダルを獲得した。

　ジャカルタと言えば、1966年暮れから年始にかけて初めて訪れたが、その時白昼堂々後ろからついてきた若者に背後から襲われ一瞬にして腕時計を奪われた。海外で一番最初に嫌な体験をした土地である。当時宿泊したホテル・インドネシアらしい建物の前をランナーは通過したが、同ホテルかどうかは確認出来なかった。テレビでは選手を追うカメラと上空からヘリコプターによる画像でスタジアムと折り返し点を往復するルートをカメラが追いかけた。半世紀以上も経過すると随分変わるものである。道路周辺は椰子並木に覆われ緑が多いのが目についた。あの頃は椰子の木が点在する程度だったと思う。当時の面影をまさぐるようにしてテレビ画面をじっと観ていた。緑と言えば、ホテル・インドネシアの窓から見下ろしたヤシの木は当時南洋的な景色として新鮮で、いたく感動したものだが、カメラが横から、また上から撮っても市内にこれほど樹木があるとは実に意外だった。道路も随分整備された。半世紀前はホテルのガードマンから歩道橋を渡ったら、狙っている悪い奴らに両端の階段から挟み撃ちされ襲われるから絶対登らないようにと驚くような警告を受けた。その歩道橋もかなり多く見られた。とにかく高層ビルがやたらに目についた。いやしくも１国の首都でもあるので、ビルが林立するのは今日では至極当然であるが、インドネシアは今も昔も経済的には随分立ち遅れているだけに、ジャカルタが大都会に変貌したその姿にはただ驚くばかりである。以前は見たこともなかった高速道路らしい片側３車線の立派な道路も目を瞠るばかりだった。

　しかし、インドネシアは経済的に苦しい。経済は他のアジア諸国に比べてもかなり立ち遅れている。高速道路はゼロに等しく、道路舗装率も低く、テレビで観る立派な道路は首都の中心街であるから当然だと納得させるしかない。世界国勢統計表で調べても、社会保障・福祉関係の歳出はアフリカ諸国に比べても少なく、世界でもインドに次ぎ、テロがはびこるアフガニスタンと肩を並べるくらいである。やはり貧しい国であると分かるが、それなら一旦はアジア大会開催が決まったベトナムが財政的に苦しいからと返上した、アジア大会開催を敢えて引き受けたのはどういう腹積もりなのだろうか。

　懐旧に駆られテレビを観ていて、インドネシアについていろいろ考えさせられたアジア大会マラソンレースだった。

　暑さが再びぶり返してきた。都内も猛暑日となった。昨日気象庁が今夏の関東地方の暑さは過去最高になるだろうと発表した。暑さもさることながら８月に本土を襲った台風の数も８個を数え、そのうち５つは連日だった。昨日は台風19号と20号が日本海に留まって北日本に豪雨をもたらした。更に特徴的だったのは、関東南部に上陸した台風が初めて日本列島を西へ進み、豪雨被害にあったばかりの西日本を襲ったことである。

　この異常な自然現象は日本だけに限ったことではなく、今年は世界各地でもその現象は表れている。アメリカ・カリフォルニア州や、カナダばかりか、スウェーデンでも激しい山火事を起こし、オーストラリアでは最悪の干ばつを引き起こした。

　今世界中から厳しい目を向けられているトランプ・アメリカ大統領が、この異常な自然現象に立ち向かおうとせず、背を向けようとしている。気候変動の脅威を認めるのを拒み、クリーンエネルギー技術で世界をリードする姿勢を捨てようとしている。すでに温暖化防止のためのパリ協定から脱退もしている。

　コラムニストのトーマス・フリードマン氏が提言している。現在地球上に76憶人が暮らしているが、2030年には約86憶人に増える。増える10憶人のうち、半数でも現在のアメリカ人のように車、エアコンを所有し、高タンパクの食事をすれば地球を食べ尽くし、燃やし尽くしてしまう。クリーンエネルギーやエネルギー効率化がグローバル産業化するより手がない。このグローバル産業を中国などに任せてアメリカが世界経済で支配的な立場を維持できるとは誰も考えつかない。心掛けるべきは、電力網の脱炭素化、排ガスゼロの車の開発、断熱性に優れ、かつソーラーパネルを取り付けたエネルギー収支ゼロの建物、そして廃棄物ゼロの製造業、を現実化することであると主張している。

　今や「アメリカ、ファースト！」に凝り固まったトランプ大統領と彼を支持するアメリカ国民にフリードマン氏の考え方に耳を傾けるべきだと言いたい。

　さて、今ジャカルタで開催中のアジア大会で日本選手が活躍している。水泳がかなり派手に伝えられているが、それは好成績のせいもある。中でも昨日女子の池江璃花子選手が日本選手として初めて６冠を達成した。今日はマラソンで中村大仁選手が日本選手32年ぶりの金メダルを獲得した。

　一方、フランスのバンヌで開かれていたサッカー20歳以下（U20）女子ワールドカップで、日本代表チーム「なでしこ」はスペインを３－1で破り初優勝を遂げた。これまでA代表が2011年、U17が2014年に優勝しており、これで「なでしこ」は３世代揃ってチームが世界を制覇したことになる。まずは、メデタシメデタシ。

　今月８日翁長雄志・沖縄県知事が急逝したことを受けて９月20日に新知事選挙が行われる。翁長知事の遺志を受け継いで、辺野古基地への移転を許さないとする「オール沖縄」は、自由党幹事長の玉城デニー衆議院議員を候補者として推薦し、玉城氏もこれを受け入れた。一方自民党は、前回現職の仲井真弘多知事を推薦したが敗れた苦い経験から、保守、沖縄県民票を幅広く得られる人選を進めていたが、先般佐喜眞淳・宜野湾市長を出馬させることに決まった。

　沖縄県知事選は東京都知事選と並んで、毎度その結果が最も注目される。特に前回現職知事で敗れているだけに、何としても今回は保守層が自分たちの思い通りに沖縄政策を進められる候補者に当選して欲しい。沖縄県知事は他の知事らと異なり、日米両政府、防衛省、在日米軍とも対等に話し合いしなければならない立場上注目される存在である。現在沖縄基地問題が最大のネックになって、政府はアメリカ向けと国内向け、特に沖縄向けのそれぞれに対応した政策を打ち出さねばならず、悩みの種ではある。今米軍基地問題、就中辺野古基地移設計画が焦点となっているが、それ以上に日米間に溝を作っているのは日米地位協定ではないだろうか。これは日本の立場を汲み取ろうとしないアメリカ軍駐留軍の意向がある。これはドイツ、イタリアに駐在する米軍と比較しても遥かに日本の駐留米軍の権限が強い。日本ではほとんど警察権が米軍基地内では機能しない。不満を言いながら日本はこれまでこれらアメリカ有利の地位協定を改定しようとの働きかけが不十分だった。

　政府、防衛省はもっと日米地位協定の改正に向け積極的であるべきではないか。

　さて、最近はほとんどプロ野球をテレビ観戦することがないが、昨日は日本ハム・ファイターズの宮台康平投手が東大OBとしては、実に51年ぶりに先発して４2/3回を２点に抑え、勝敗に関係なくまずまずの投球だったと知った。これから期待出来そうだ。プロ入りしてから彼に関する情報が一向に聞かれず、どういう立場なのか気になっていた。まずはホットした。宮台投手を応援する理由は、偶々母校湘南高校の後輩で東大時代活躍していたからである。

　最近気になっていることが３つばかりある。いずれも我々国民が知らぬ間に進められていることである。

　ひとつは、事故の多い米軍機オスプレイが10月に横田基地に配備されて都内上空を飛び回ることである。すでに沖縄・普天間基地に配備されて、しばしば事故を起こしている機種である。日米安保条約により米軍に基地を提供することは認めざるを得ないが、米軍は日本側に相談することもなく一方的に彼らの都合で防衛戦略を実施することに日本が振り回されている。この度の配備も当初は来年10月以降という約束だったが、今年４月になって米軍が身勝手にも10月に配備すると発表したもので、防衛省がその理由と詳細を訪ねても応えてくれない。米軍は日本と共同防衛計画を実行しようとするのではなく、基地を提供してもらい、掛かる経費を負担してもらい、彼らの判断で自由に北東アジア防衛計画を立案し実行する腹のようだ。これでは同盟国同士の信頼関係に基づいて行われるやり方ではなく、まるで占領国と非占領国の関係と何ら変わらないではないか。

　次いで、原発安全対策費についてである。原発稼働を前提に電力会社11社の見込む今年度の安全対策費が、約４兆４千億円というから驚くではないか。これは１年間の合計額である。過去６年間の対策費用が13兆６千億円だというから、考え込んでしまう。このペースで毎年対策費を使用したら原発エネルギーのプラス、マイナスはどうなるのだろうか。東電福島第１発電所の事故以前は、「安い」「安全」と言われていた原発だが、事故後の費用だけをみれば、原発は「高く」「危険」となり、他のエネルギー電力に比べて決してプラスとは言えないのではないだろうか。被爆という危険を冒してまでもこのまま原発稼働を継続していく意味はあるだろうか。

　もうひとつ気がかりなのは、役所の公文書改ざん、及び隠蔽体質である。このところメディアで報じられているが、総務省や農水省などの中央官庁の他にも地方自治体が、法律で義務づけられている障害者の雇用割合を過大に水増し算出していたことである。先に財務省の公文書改ざんが公表され非難された経緯もあり、役所の体質上やりかねないとは思っていたが、こうも堂々と各省庁で国民を騙すが如き所業を犯すとは許しがたい。

　今回明るみに出たのは、法定雇用率達成の実績をごまかすために虚偽の報告をして、各省庁が役人の中の障害者数を多めに計上したことである。長期欠勤者を障害者に含めたり、障害者手帳や医師の診断書などの確認を怠って対象外の人を算入していた可能性もあるという。

　役人なんていつも偉そうなことを言い、国民に義務を果たせと言いながら自分たちはそうしない。日本が役人天国と言われるのも至極当然であろう。ただ、こんな事態が繰り返されるようなら、彼らの人件費分の税金を払う必要はないと思う。

　今「プラハの春」について拙稿を認めている。一昨日８月20日（日本時間21日）は、あの「プラハの春」をぶち壊したワルシャワ軍のプラハ侵攻からちょうど半世紀になる。あの事件によって密かにプラハにあるカレル大学への留学を考えていた遠大な計画がご破算になり、何日間も悩み苦しんだ。一旦上司に提出した辞表を大学の恩師のアドバイスもあり取り下げさせてもらい、会社へ謝罪して引き続き勤めさせてもらうという一世一代の屈辱を味わうことになってしまった。あの時は、自分にとっても人生の転換点となった。今では甘酸っぽく懐かしい気もするが、あの頃はしばらく悩み苦しんだ。あれがその後のわが人生にとって大きな転機になったと思う。以降旅行業者として４度プラハを訪れているが、やはり運命というか、因縁と言おうか、プラハ滞在では滅多に巡り合えない事件が身に降りかかったのも天の啓示であろうか。。

　初めて訪れた1980年１月、旧文部省主宰教員海外教育視察団では、KLMオランダ航空のエンジン・トラブルにより出発便が１日半遅れたことによって最初に予定されたプラハ郊外の学校訪問がキャンセルされたことである。これには先生も文部省担当者もがっかりされていた。その代わり幸運にもプラハの古色蒼然たる市街で小雪に見舞われ、「マッチ売りの少女」の情景をイメージさせられた記憶が今でも心の片隅から消えない。

　２度目の1988年８月に訪れた時は、偶々「プラハの春」20周年記念日に当たり、ワルシャワ軍装甲車が侵入してきたヴァーツラフ広場近くに宿泊していたホテルまで聞こえてくる大騒音に興奮して外出しようとしたところ、危険を感じたホテル側に制止され外出出来ず、地に鳴り響くような騒音のデモに直接触れる機会を逸したことを残念に思っていた。そして翌89年新生チェコが誕生した。

　３度目は1993年９月にやはり文部省教員海外視察福井県団と共に、プラハから120㎞の小さな町・ハビリクブブロトに３泊して地元の小中学校を訪れた。この時だけはこれという事件には遭遇しなかった。

　４度目は1996年６月だった。列車でプラハからウィーンへ向かっている車中で同行者のひとりが旅券を紛失したことが分かり、他の同行者はそのままウィーンへ向かい、旅券紛失者と添乗員の私がプラハへ戻ったことである。その後の事務処理と対応で日本大使館、警察署、航空会社を駆けずり回り苦闘したことが、思い出されてくる。今思えば、プラハについては50年間あれこれ思い出すことが山ほどある。

　「選択」８月号にも関連記事が掲載されていたが、ソ連に対する反抗や、自由と平等を求めた民主化運動が伝えられるが、その陰に隠れがちであるが、「プラハの春」には数世紀に亘りチェコ人としての伝統、文化を守ってきたチェコ人の誇りが、ソ連なんかに負けない、ソ連なんかの指導下に生きていることなんか出来ないとの対ソ優越感があった。そんなことまでは寡聞にして知らなかった。

　あれから半世紀とは、まさに「光陰流水の如し」である。あの当時はまだ20代だった私も間もなく傘寿80歳になる。

　昨日甲子園で高校野球準決勝、秋田県代表・金足農高対西東京代表・日大三高戦が行われ、２－１で金足農高が勝ち上がった。秋田代表校としては実に103年ぶりの決勝戦へ進出し、今日２度目の春夏連覇を目指す北大阪代表・大阪桐蔭高校と対戦したが、力付きて13-２で敗れ東北勢として初の優勝は成らなかった。しかし、敗れたりとは言え、県立金足農高の活躍は日本中に大きな感動を与えた。今年100回目を記念する甲子園高校野球も今日で幕を閉じた。

　昨日来地元秋田県では外を歩く人が少なく、ほとんどの県民がテレビで金足農を応援していた。選手たちが長い滞在で宿泊費、その他の費用もかさんだと知ると自発的に寄付金集めを行ったり、今日の決勝戦応援のために急遽往復便航空機をチャーターするとか、これほど地元が盛り上がっているのも珍しい。

　同校教頭が、その要因として県立高校であり地元意識が強いこと、農業県でありながら数少ない農業高校であること、選手全員が地元秋田県出身者であることと語っておられた。実際テレビでも紹介していたが、出場校のうち公立高校は年々減少し、今大会56出場校のうち公立校は僅か８校にしか過ぎない。野球の名門私立高校は全国的にスカウト網を張り巡らして素質ある中学生選手を集めて、地元出身の選手が少なく、野球だけの英才教育を施している。

　かつて茨城県海外教育使節団を何度となくお世話したことがあるが、偶々1984年の夏休みに水戸市の県庁で研修団事前研修会を行っていた時、県立取手二高が全国優勝を成し遂げた。県庁に大きな横断幕が掲げられ県庁周辺から県内一帯は喜び一色だった。その前後に千葉県出身選手が多かった私立高が甲子園出場を決めた時には、まったく盛り上がらなかった。

　考えてみるとこのことからも学校は地域との密着した関係が大切であり、その点では私立高校に比べて地元選手が多い公立高校の方が人気がある。その意味では今年は100回大会という記念大会ということもあり、これを機にプロ野球ですら外国人選手登録を制約していることも考え、せめて高校野球では、公私立を問わず他府県出身選手数に制約を課すことを考えても良いのではないかと思う。現状では強豪校は、金に糸目をつけずに優秀な選手の発掘に力を入れ、強豪校と弱小校の差は開く一方である。このままでは全国高校野球大会の意義も薄れるし、地元民の声援を得られなくなってしまうのではないかと気になる。

　さて、今日は等々力渓谷へ出かけて友人らとディナーを楽しんだ。渓谷は同じ世田谷区内にあるので、これまでも訪れる機会はあったが、訪れたのは今日が初めてである。渓谷という名の通り狭いながらも渓谷の両サイドが樹林になっている。都会のド真ん中にあるので、スケールでは本格的な渓谷にはとても及ばないが、それでも冷気が感じられてすっきりする。自宅からそれほど遠くないのでまたゆっくり訪れたいと思っている。

　外国のインターネット通販企業日本法人からは、普通の日本企業のようには法人税を徴収出来ないとは知らなかった。一例を挙げればアマゾン日本法人は、日本で事業を展開して昨年は１兆34百億円を売り上げ、５年前に比べて1.5倍に伸び今では高島屋百貨店をしのぐ規模だという。しかし、14年に売上高でアマゾン日本法人が支払った法人税はほんの11億円で、同規模の国内小売業の約10分の１だという。聞くところによるとアマゾンのネットを使用した販売システムが「知的財産」に当たるとして、アマゾン本社が日本法人から多額の使用料を受け取り、そのため日本法人の所得が圧縮されて法人税額が減っているのだという。これには国税当局も思案投げ首のようである。日米租税条約でアメリカの企業に支払われる知的財産の使用料には課税出来ないことになっているからで、こればかりは現状国税当局も打つ手がないようだ。EU諸国も一般の企業の実行税率が平均23.2％に比べて、デジタル事業を営む企業のそれは平均9.5％で困っているようだ。過去に決められた課税ルールは今のデジタル社会に適合していないという識者もいる。今後外国のネットビジネスが国内で広がるに従いそれらの企業から徴税出来ない心配がある。こういう理不尽な税不公平については、財務省は先進国ともっと密に話し合って誰もが納得出来る公平な徴税システム案を検討すべきではないか。公文書を改ざんしている暇なんてないではないか。

　さて、普段健康上格別問題はないが、傘寿を目前に身体の一部に時々不具合を感じることがある。今月１日に慶応病院で人間ドックを受診した際、前立腺の数値PSAが高めであり、この２、３年と同じように専門医の診断を仰ぐようアドバイスされた。昨年、一昨年も泌尿器科で再検査をしたところ問題ないということになった。今年も近々泌尿器科で診てもらおうと思っている。

　もうひとつ要注意とされたのは、右足がむくんでいるので、内外科で専門的に診てもらうようにとのサジェスチョンだった。お盆休み明けの18日（土）にいつも診てもらっている松本整形外科に相談したところ、大分腫れて熱もあるらしいので、すぐかかりつけの森内外科へ行くように勧められ、森医院で血液検査をしてもらった。今日その数値結果を教えてもらったが、心配するには及ばないと言われてホッとしているところである。右膝にもやや痛みを感じて、このところ毎日湿布をしている。やはり加齢からくる症状なので、無理をしない程度に様子を見ながらウォーキングや健康体操を心掛けることが、痛みを昂進させないことにつながる。このまま膝の痛みがしばしば出るようだと、これから海外へ出かけることにも気持ちが引けてくる。これが一番怖い。

　このところ株価が大きく下がり続けたが、その主なる原因はトルコ・リラの下落によるものである。トルコ・リラの対米㌦相場の下落は３月ごろから顕著になり、５月にアメリカの金利上昇の影響を受け、８月にはアメリカの対トルコの追加関税表明でリラ売りが加速し、現在年初に比べて約40％も下がっているというから国民生活にも相当影響が表れていると思う。実際対前年同月比の消費者物価上昇率は３月に10.23％だったが、７月には15.85％にまで達している。

　そこへ一昨日アメリカの格付け大手会社が、トルコ国債を１段階引き下げた。リラ急落により経済悪化が財政面にも悪影響を与えると判断された。消費や民間投資が抑えられ実質の経済成長率が2017年には7.4％だったものが、19年にはマイナス0.5％にまで悪化すると予想されている。対米㌦外貨レートは、１月には１㌦＝3.5リラだったものが、１週間前には１㌦＝7.2リラの過去最安値レベルにまで下がっている。

　事の発端は、イランと同様に対米外交関係が円滑ではなかったトルコが、トランプ大統領がトルコに求めたテロ組織支援などの罪で長期拘束しているアメリカ人牧師の釈放を認めなかったことで、アメリカが報復的に関税引き上げなどで圧力を強めたことにある。物価上昇などに困惑する国民からは、指導者同士で早く解決して欲しいとの声が強いが、問題はメディアが動かないことである。

　これには思い当たることがある。一昨年７月反政府クーデター未遂事件以来非常事態宣言下のトルコで報道機関に対する政府の圧力が強まったことである。メディアのほとんどが今や政権寄りと言われ、ごく最近ドル高に誘導する作り話を広めて経済の安定を脅かしたと政府がメディア346カ所を対象に捜査を始めたと言われるほどである。今やエルドアン政権に歯向かうものはおらず、エルドアン政権の強権化は加速するばかりで、リラの下落はこのままどこまで落ち込むのか予測がつかない。

　今ではリラを買い支えようと民間が、米㌦をリラに両替したら無料でお土産を提供するようなキャンペーンまで行っている。改善の兆候が見えなければ、リラは益々下落し、株価も不安定となって世界経済にも大きな影響を与えるような事態になるのではないかと懸念される。

　今朝の毎日新聞は一面トップに「ゾルゲ事件報道統制文書」を採り上げ、戦時中司法省が報道を厳しく規制した内部文書が見つかったことを特集風に扱っている。リヒャルト・ゾルゲがソ連のスパイとして検挙され、ソ連のスパイ網が国家の中枢にまで深く入り込んでいたことが判明し衝撃を受けた当時の政府が、不都合な表現を削除して、事件の重大性の矮小化を図るなどのメディア戦略を行っていたことが明らかにされた。この事実を知ると昨今公になった財務省の公文書改ざん事件や、文科省モリカケ問題、農水省の障害者雇用職員水増し、厚労省の文書改ざんや宮内庁の公文書紛失事件の根源へたどり着いて、日本の官公庁の根源的な隠蔽体質は、昔も今も変わっていないことをつくづく思い知らされる。

　ゾルゲ事件では記事をトップ扱いや特殊扱いとしてはならないとか、４段組以下の扱いに納めることや写真掲載を止めること、などあまりにも姑息な指示には呆れる。例えば、「重要機密事項」の「重要」や、西園寺公一の肩書「外務省嘱託」の削除を要求し、新聞社はそれに従って原稿を書いている。このころから権力とメディアの結びつきが強くなったのではないか。セルビアの山崎洋さんの父ブランコ・ド・ブケリッチ氏に関する記事は書かれていないが、脚色された文書があるかも知れない。取り敢えず記事のコピーをセルビアの山崎さんにメール送信した。

　そう言えば、８月は終戦記念日があったこともあり、このところ戦争関連のテレビ番組が多かった。その中でもNHKが数日前にノモンハン事件に関するドキュメントが、現地取材で撮影した当時の掩体壕などのビデオ映像を映し出してくれたので、当時の事件現場の状態や、実態がよく分かった。また陸軍参謀本部と関東軍の対立、及び組織内の上司の責任回避体質、つまり軍部の本質が改めて浮き彫りにされたドキュメントであり、中々秀逸であると思った。いかに上司が責任を取らず部下に罪を被せるか。これはどこの部隊でも行われていたことだろう。つまるところ、官公庁内のスキャンダルも根っ子は、軍隊と同じ体質ということになるのではないだろうか。

　台風が５日間毎日発生するという珍しい現象で、日本各地には局地的に集中豪雨が襲う一方で、暑さが少々和らいできた。今日北海道大雪山系の旭岳に初雪が降った。このところ都内は猛暑日がなくなった。それでも今夏の猛暑には皆苦戦しているようだ。

　2020年東京オリンピックがこの暑い盛りの７，８月に開催されることに多くの人から心配の声が聞かれる。先日森喜朗・2020年東京オリンピック組織委員会会長が安倍首相を訪ね、オリンピック開催時にサマータイムの採用を検討するよう要望し、首相は自民党に検討を指示した。森会長が希望しているサマータイムは、出来れば２時間繰り上げということであるが、そうなると体調へ与える影響が大きいと思われるので、せいぜい１時間の繰り上げが好いところだと思う。加えて要望によるサマータイムは、どのくらいの期間採用するのか現時点では分からない。仮にオリンピック開催中だけなら、むしろオリンピック大会をそれに見合った手段、例えばマラソンや競歩などの競技開始時間を繰り上げることの方が、マイナス面が少ないと思う。

　そんな折も折、今日ヨーロッパからの情報によるとEUではサマータイムを今後採用すべきかどうか検討することになったという。サマータイムにはメリットがあるが、デメリットも大きいようだ。また、それに先駆けて日照時間の少ないフィンランドでは、サマータイムを中止することを決めた。

　今となっては出来るだけサマータイムの採否を早く決めなければならない。いつまでも検討ばかりせずに１日も早く採否を決断して、ダメなら競技開始時間を繰り上げることを考えるべきであろう。

　さて、アメリカ国内で２つの問題がスポットライトを浴びている。

　ひとつは、物議を醸す発言の多いトランプ大統領の最近の言動から、メディアの間でちょっとした騒ぎが持ち上がっているのだ。トランプ大統領の報道機関に対するいやがらせに対して、メディアが反発する社説を一斉に掲げた。大統領が自分の気に入らない真実の報道に対してメディアを「国民の敵」と呼び、それらはフェイクニュースだと主張したことに、メディアが揃って民主主義への脅威と反論したものである。

　また、ペンシルベニア州では、カトリック教会で起きた神父による少年少女への性的虐待が、大きな問題を投げかけている。卑しくも聖なる教会のトップが犯した大罪である。同州の最高裁が300人以上の神父の行為により1000人以上の被害者がいることが分かったと公表した。カトリックの総本山バチカンは、恥であり悲しいとの声明を発表したが、きれいごとを言って教えを説いてきたカトリックも、人並み以下の本性を現したと言うべきだろうか。

　以上２件について今アメリカでは大騒ぎになっている。

　最後に今日甲子園で行われた高校野球３回戦で声援を送ってきた龍谷大平安高は、日大三高に４－３で敗れベスト８はならなかった。慶応高校も敗れ、私にとって今年の高校野球はこれで終わり。