新型コロナウィルスの感染拡大により営業上大きな打撃を受けている、かつて勤めていた旅行会社社長を訪ねて現状を伺った。やはり現実は想像していた以上に厳しいようだ。今年度末に業態も変更せざるを得ないようで、改めて旅行業ライセンスをより現実的なものに変更するという。社員も相当数早期退職させるようだ。

　気になっていた私が現役のころ獲得した役所の受託業務は、今まで通り問題ないと聞きホッとしている。それにしても会社の規模も小さくなり、社員のモチベーションも下がり、社内の活力が失われるのではないかと気がかりである。現役時代に思う存分活動した旅行会社が観光業の中でも一番影響を被っていると思うが、当面同じようにコロナの影響を受けた親会社・鉄道会社の傘の下で次の飛躍の機会を待つという社長の話だった。1日も早く上空に淀んでいる雲が流れ去っていくことを望んでいる。

　さて、まだ結論が出ないのかというのが素朴な疑問である。日大板橋病院の改築工事費用の支払いで、背任容疑などによりずっと捜索されながら一向に全容が解明されず、事態が進まないのが話題になっている日大スキャンダルである。流石に逮捕された理事らの告白により田中英寿理事長の収賄容疑は最早隠せなくなったようだ。今朝の朝日では社説と一面記事の中に、理事長の関与について触れている。

　しかし、田中理事長は、現金は一切受け取っていないと頑なに現金授受を否定している。ところが、元理事と医療法人前理事長は、田中理事長へ７千億円を手渡したと明言している。一体どっちの言うことが正しいのか。新たに挙がった証拠では、理事長は、過去３年間に１億円超の所得を税務申告していないことが分った。今年になって理事長宅を捜索した際、１億数千万円の現金が保管され、中には帯封に包まれた現金まであった。ここまでそれらしい証拠が出ているにも拘らず、理事長は今以て収賄容疑を否定している。ガバナンス欠如の日大理事会は、田中理事長への現金提供は「ないものと聞いている」とか、「税務申告は適切に行っていると聞いている」とまるで他人事である。今や機能不全を露呈した日大理事会は、田中理事長の言うことが本当に正しいと信じているのだろうか。日大は国庫から219億円もの多額の補助金、つまり税金を受け取っているのだ。その責任も果たしているとは言えない。今では全国の日大施設がすべてすっぽり霧に包まれている。

　今日の朝日社説では、「日大背任事件―理事長の説明を求める」とある。「法人としての大学も田中理事長も、一度も会見を開いていないことに対して。これだけ重大な疑惑が指摘されるなか、説明責任の放棄」と断じている。あまりにも理事長に忖度して実態を明示すべき大学が、世間に対して何らの説明もせずに時間だけが無駄に経過している。このままでは、事態は悪くなることこそあれ、好転することはない。

　新型コロナウィルス感染により、多くの企業などでリモート・ワークを採り入れ、その動きも普遍化してきた。トーク・ショーや会議、大学の講義までリモート化されている。その効果については、もちろん顔を合わせる対面に比べれば、臨場感やその場の印象などの点で劣るが、コロナ禍の現状ではある程度止むを得まい。

　ついては、昨日バイデン大統領、習近平国家主席による米中首脳のオンライン会談が初めて行われた。ニュースでちょっと観たが、これが世界中に配信されるとあって流石の大物２人もやや緊張したのではないだろうか。それでも約３時間半も話し合ったという割には、これという格別な成果はなかった。両首脳は、ともに最近貿易問題や、台湾問題、人権問題などで２国間の関係改善に向けた要望を述べたが、問題を提起するだけに終わってしまったとの印象が強い。中でも今最も対立しているのは、台湾問題である。バイデン大統領がひとつの中国政策に今後もコミットしていくと述べたのに対して、習主席は台湾独立勢力が挑発を重ねて一線を超えることがあれば、断固たる措置を取ると譲らない。従来から中国を「専制主義」と位置づけ、人権問題に懸念を示すバイデン大統領に対して、習主席は人権問題を利用した内政干渉には応じられないと相も変わらず突っぱねている。現状ではアメリカが香港、アフガニスタンにおける反民主派勢力との対応で失態を冒し、むしろ経済の発展している中国が優位を占めがちだが、アメリカは、台湾で香港やアフガン問題のようなことはもう絶対やってもらいたくはない。

　さて、80年を超えるわが人生の中で、これまで海外旅行を自分なりに思い切り楽しんだ。いろいろな国々を訪れ珍しい体験もした。それだけでも幸せなことだと思っている。

　今朝PCに送られてきたBaba-Mailの「冬季最良の14都市」に世界の冬、それも雪景色のベスト14都市を紹介している。普段あまり見かけない雪景色が見られるかなと興味を抱きチェックしてみたところ、幸運にも14都市中12都市を訪れていた。それぞれ個性的な都市ばかりだが、ストラスブール、ニューヨーク、ハルビン、ザルツブルグ、長野、モスクワ、プラハ、ボストン、エジンバラ、アラスカの北極点、オタワ、カイコーラ、ストックホルム、ツェルマットの14都市である。確かにいずれも素晴らしい都市である。残念ながらこれらの内、アラスカの北極点とニュージーランド南島の南極の動物が見られるというカイコーラは、未踏の都市だった。アラスカはアンカレッジ、ニュージーランド南島はカイコーラより南極に近いクライストチャーチを訪れたが、前記２都市は訪ねていない。他にも素晴らしい都市は地球上にいくらでもあるので、出来ることなら余生において、まだ訪れていない魅力的な都市をもっと訪問してみたいと妄想を抱いている。

　４週間ぶりにリューマチの定期健診のために東京医療センターへ出かけた。このところ回復基調にあり、今日も血液検査の結果は、糖尿病に反映されるHbA1cは6.3、CRPは0.25と先月より更に良くなった。服用しているプレドニンは、これまでの１日5㎎の錠剤を4㎎に減らすことになった。糖尿病も数値上毎回回復に向かっている。取り敢えず、一安心である。

　さて、「日本維新の会」の新人・小野泰輔衆議院議員が、10月31日に当選したばかりで10月１か月分の「文書通信交通滞在費」（略称・交通費）100万円を手にしたことに当惑し、もらっても良いのか疑問を呈した。実際には当選連絡が入ったのは、11月１日になっていたようだ。それなら10月分の交通費を受け取る資格がないわけだが、ともかくたった１日衆議院議員ということだけで、１か月分の所得を得ても良いものかどうか格好の議論の的になっている。しかも知らなかったが、この交通費は所得税もかからず、領収書も必要ないというからいかにいい加減なものであるかということが分る。交通費とは名ばかりで、飲み食いに使っても分からない。とにかく、国会議員の給料・手当というのは、民間人がいただく所得とはまったく別物である。その他にも政党助成金と称する訳の分からない所得がある。これは、1990年代に導入されたもので、議員一人当たり４～５百万円が所属政党に配分される。実際の運用は各政党に委ねられているので、必ずしも議員個人の所得になるわけではないが、闇金のようなものである。他にも国会議員は、JR乗車券と国内線航空券を無料でもらっている。

「日本維新の会」では、新人議員から集めてそれなりの組織へ寄付をするというが、これを選挙で支援してくれる組織などに寄付したら公職選挙法など法律に抵触するのではないだろうか。自民党でもこれは理不尽と思ったのか、茂木幹事長は早速新人議員から集めて寄付をすると言ったが、実際にどういう寄付の仕方をするのか、公表してもらいたい。

　そもそも１日だけ議員なのに、１か月分支給する不条理がこれまで問題にならなかったこと自体不思議である。気づいてはいたのだろうか、もらえるものなら黙っていただこうとのさもしい根性が働いたのだろう。政治家は一般的に他人のために奉仕するような綺麗ごとの発言をしながら、蔭ではろくなことを考えていない輩が多過ぎる。政治家は、これらの原資はすべて国民の税金であることを肝に銘じてほしいものだ。
　さて、５日前に大学の登山クラブで同学年の親しい山仲間が亡くなったことをブログに書いたばかりだが、今日また新たに同じクラブの同級生仲間がまた亡くなったことを奥様からのハガキで知った。彼とは在学中北アルプス、八が岳にしばしば一緒に登った。ショックである。今年に入ってクラブの同級生仲間が３人も冥界へ旅立ってしまった。寂しい限りである。80歳を超えると、健康面で何かあってもおかしくないと思われがちであるが、過去を追うのではなく先を見つめて希望を持つことも大切だ。日本人男性の平均寿命は81.64歳で私もその域は越えたが、死因としては、がん、心疾患、脳血管疾患の３大原因で亡くなる人の割合が50％だそうだ。幸い３つとも格別近い症状がないので、まだまだ行けると前向きに考えることにしている。瀬戸内寂聴さんを見習い、人生最高の年米寿までは頑張るぞ！

　一昨日将棋界の若手ホープである藤井聡太九段が、竜王戦に勝ち、王位、叡王、棋聖に次いで史上最年少で４冠となったことが大きな話題となった。昨日は一夜明けてすっきりとした顔つきで記者会見を行った。また、今日は、MLBロスアンゼルス・エンジェルスの大谷翔平選手が、19日に決まる年間最優秀選手賞（MVP）発表を前に帰国して記者会見を行い、そつなく応えていた。２人とも報道陣から多くの質問を受けていたが、19歳３か月の藤井新竜王も大分質問に慣れて来たようだった。

　その一方で、昨日羽田空港を発った小室真子さん、圭さん夫妻がニューヨーク空港へ着いた光景を現地からメディアが伝えていた。あるエンタメ番組のコメンテーターが、もう真子さんも一般の市民になったのだから、しつこく追い回して取材するのを控えてはどうかと発言していたが、その通りだと思う。これから多少手控えるにしても同じように追い回されるのでは、アメリカで落ち着いた生活が出来ないのではないかと心配される。特に圭さんは来年２月にニューヨーク州弁護士試験受験を控えている。NYの弁護士事務所で働きながら、受験勉強をするのは、本人はもちろん伴侶である真子さんにとっても精神的にかなりの負担になるのではないだろうか。しかも圭さんは前回不合格になっているので、何が何でも弁護士試験に合格しなければ、メンツが立たない立場に追い込まれている。合格しようが、不合格だろうが、そっとしておいてあげたいと思う。

　さて、今日内閣府が公表したところによると、今年度第２四半期（７～９月期）の国内総生産（GDP）は、前期比0.8％減、年率換算では3.0％の減少となった。企業の生産が落ちたことも大きいが、新型コロナウィルスの影響で個人消費が低迷したことが最大の要因である。端的に身近に感じるのは、リモートワークでサラリーマンが会社へ出勤しなくなったせいであろうか、スーツを購入する顧客が減ったことである。紳士服販売会社がいずこも業績が振るわず、９月半期の決算では、コナカ、青山商事、AOKIホールディングスの大手各社が、軒並み赤字を計上した。個人消費の落ち込みをもろに受けた感じである。一部では思いも寄らない利益を出している企業もあるが、ほとんどは打ちのめされているような印象を受ける。それにしてもいつになったら、経済は回復するのだろうか。

　社会人類学者で、元東大教授・中根千枝氏が先月亡くなられ、東大で教えを受けた青木保・元文化庁長官が懐旧話を昨日の朝日に寄稿していた。中根教授の名を一躍世間に知らしめたのは、ベストセラー書「タテ社会の人間関係」のヒットだった。書名を見て興味を持ち、すぐに書店で買い求めたのが昨日のようである。日本の社会集団はタテ組織による人間関係だとアピールして、外国の日本研究家にも大きな影響を与え、タテ社会という言葉が随分もてはやされたものだ。生前お会いした故下山敏郎・元オリンパス光学社長から、中根教授とは東大の同級生だったと伺ったことがある。発想が当時としては随分斬新で、興味深く著書を読んだことが忘れられない。享年96歳だった。ご冥福をお祈りしたい。

　近年地球温暖化を懸念する声が世界中で聴かれるようになった。特に、洪水、山火事、干ばつ、南極氷解など、異常な自然現象がこの数年急増している。その原因が地球の温暖化によるものであることが明らかになり、じっとしているわけにいかなくなったのだ。

　今年８月国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の報告書は、このまま温室効果ガスの排出量が増えれば、今後20年以内に地球の気温は1.5℃を超えると警鐘を鳴らした。それもあって、去る10月31日から今月12日までイギリスのグラスゴーで開催されていた国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）が注目されていた。だが、各国の意見がまとまらず、結論が出なかったため、会議は１日延長された。議長国が頼み込み漸く各国の排出ガス削減の引き上げ努力目標を表明し成果文書を採択して閉幕となった。不十分ながらも何とか一定の方向性は示すことが出来たと言えよう。

　先進国は2050年までに実質排出ガス・ゼロを宣言した。タイやベトナムも同じ水準を表明した。中でも意外だったのは、温暖化ガス排出量世界３位のインドが30年には再生可能エネルギーの比率を50％、温室ガスの排出をゼロにすると宣言したことには世界も驚いた。

　その他に途上国が求めていた資金支援は、パリ協定で先進国側が約束した20年までに年間1,000億㌦の拠出が実現されなかったが、先進国による追加支援の表明があった。日本はこれに対して５年間で100億㌦の積み増しを約束した。

　ただ、これですべて希望通りになったわけではなく、メタン排出ガス削減、及び森林破壊防止協定にそれぞれ日本を含む100カ国以上が賛同したが、日本は、先進国は30年、世界では40年までに石炭火力発電を廃止する「石炭火力発電廃止協定」には署名しなかった。同じく、日本は主要市場で35年、世界で40年までに新車販売をすべて排出ガス・ゼロにするゼロエミッション車にする協定にも署名しなかった。これには米中も参加しなかった。日本は２回連続で不名誉な「化石賞」を授与されることになったが、オーストラリアは、更に不名誉にも６回連続で「化石賞」を受賞したことによって「大化石賞」の受賞となった。

　気候変動対策が中々進まないことに対して、会場の外で２万５千人もの人々がデモを行っていた中でスウェーデンの環境活動家グレタ・トゥーンベリさんが演説し、「世界のリーダーたちは積極的に抜け穴を作って、自分たちが利益を得るための枠組み作りをしている」と厳しく非難した。「環境に配慮しているように見せかけ、美辞麗句を並べたり、恰好のいい目標を発表するPRイベントに成り下がっている」と手厳しい。

　こうしてみると地球温暖化防止への取り組みには、まだ納得を得られるような下地は充分ではない。しかし、幸か不幸か、近年増加する自然災害で漸く排出ガスの危険性が周知されるようになったように思う。今後はこの防止対策をどうやって実際に実行して効果を生み出すかが問われるところだ。

　戦後経済成長の駆動車とも象徴とも見られていた大手名門企業の東芝が、３社に分割されるとの計画が発表され些か驚いている。今から150年前に創立され、現在約12万人の従業員を抱える大企業である。著名な財界人も多数輩出した。特に、石坂泰三、土光敏夫両社長は、経団連会長としても積極的に活動し一世を風靡した。カラーテレビや冷蔵庫を最初に製造・販売した会社として派手にテレビ広告などで消費者に自社製品を印象づけていた。「物言う株主」との対立や、イギリスの投資ファンドによる買収騒ぎがあって、近年周囲は騒がしい環境にあった。

　確かに数年前に不正経理が発覚し、2018年には、投資したアメリカの原子力メーカー・ウェスチングハウス社の経営破綻によって約1.4兆円もの巨額損失を生んだ。これにより会社は一層厳しい経営を強いられた。新しい計画では、会社全体の事業を３つに分割する。発電設備や交通システムなどのインフラサービス会社、電子部品を担うデバイス会社、そしてそれ以外の現東芝が大手半導体企業の株式管理を行う。

　ラグビーをはじめ、スポーツ面にも力を注ぎ、その存在感は、日本の経済発展の中心であり、スポーツ面でも華々しい存在だった。ラグビーの日本代表チームの広瀬俊朗・元主将も東芝チームで活躍した。息子たちが中高でラグビー部活動をやっていた当時、東芝府中工場に何度となく応援に通ったことがある。

　かつての名門企業が、いばらの道を歩いて行く。落ちぶれていく実情を知るとつい同情を禁じ得ず、心なしか寂しさが感じられる。東芝社員はもとより、多くのOB社員や株主も失望していることだろう。企業の経営者は常に向上心を持ちつつ、脇目も振らず、自らの会社の発展のために全力を集中しないと足元を掬われることになる。厳しいだろうが、名門東芝の再起を期待したい。

　さて、昨日枝野幸男・立憲民主党代表が党代表を辞任した。先の総選挙で党の議席数を減らした責任を取ったと語った。近く次の代表が決まる。党内には、共産党と野党連合を組んだことに賛否両論があるという。今後の党の進むべき路線と目標をどのように定め、党を発展させるのか、新代表のお手並み拝見というところである。

　一方で総選挙後に無所属で当選した議員の自民党入りが相次いでいる。中にはかつて自民党を厳しく追及していた議員もいて、党内に不満が燻っているようだ。中でも自民党に所属し、外相、自由党党首でもあった元外相柿沢弘治氏の子息・柿沢未途氏と元民主党幹事長の細野豪志氏が、諸々地元の自民党支持者からそっぽを向かれている。今後の選挙で自民党本部が彼らの地元で、誰を推薦するのか不審と不安が漂っている。

　とりわけ、細野議員は民主党幹事長時代に自民党批判を続け、安倍政権の退陣を迫ったこともあり、自民党内で好意的な議員はごく限られている。それを自民党員になる前に二階俊博元幹事長が二階派議員として認めて支援していた。そういう複雑な派閥的な内輪話より問題なのは、自民党路線や政策に批判、反対していた人物が、ある日を境に突然それらに賛同する無節操とモラルの欠如である。細野氏には、強引に物事を進める傾向があったが、今回は静岡の地元で選挙民を裏切るような行為をしておきながら当選した。そして、旧民主党に反旗を翻して与党自民党の軍門に降るような言動は、モラル的にもどうかと思う。時代がこういう議員を容認するようになってしまったのだろうか。

　作家の瀬戸内寂聴さんが９日に亡くなられた。享年99歳で、人生100年時代をほぼ実践された。文化勲章も授かった。昨日から今日にかけてメディアは、瀬戸内さんの死について、その人柄と作品を合わせかなり詳しく伝えている。改めて骨太なすごい人気作家だったなと思う。仏門入りするまでは、かなり破滅的な生活を送っていたようだったが、仏の道に入ってこの世の垢が拭い取れたのか、人間的にも円満になり多くの人びとから愛された。弱者に寄り沿う作家のイメージが浸透して、各地で開催される瀬戸内さんの法話会には大勢の受講者が集まった。

　まだ瀬戸内晴美と名乗っていたころに書かれた小説は、やや愛のもつれに飲み込まれたような内容が多かったが、それが近ごろの小説ではどうだったのだろうか。まだ読んでいないので、何とも言えない。テレビに出演した時の語り口もソフトで、司会者の気持ちを逸らさない思いやりが感じられた。それに何事も自らの経験に基づいて確信的に話すので、強い説得力があった。こういう個性的で特異な人がまた逝ってしまったのは、何とも惜しく寂しい気がする。

　新聞記事によると岡本かの子を描いた「かの子繚乱」のような、自我に目覚めた現代女性の生と性を見つめた長編小説を発表して、人気作家になったと紹介されている。偶々私が次作品の登場人物のひとりとして岡本太郎を描いているため、かの子の日常と性格を知るうえで参考になりそうなので、「かの子繚乱」をぜひ読んでみたいと思っている。

　寂聴さんはこんなことも言っていたという。「88歳が人生で一番いいとき、あとは老いてぼろぼろよ」。弱者に優しいそうだが、それどころか弱者の中の弱者「後期高齢者」にも温かい言葉をかけてくれている。幸い私は人生の一番いい時のその米寿88歳までまだ５年もある。これから先が楽しみになってきた。
　さて、中国で共産党が創立されてから今年がちょうど100年目に当たり、７月に祝賀式典を行ったばかりである。追随して今月８日中国共産党は、党の重要方針を決める第19期中央委員会全体会議（６中全会）を開き、習近平・国家主席は席上他国による中国への抑圧は許さないと述べた。

　そして40年ぶりにこれまでの共産党の歴史を総括する「歴史決議」を採択して昨日閉会した。歴史決議では、1945年の「建国の父」毛沢東、1981年に改革開放政策を主導した鄧小平、に並ぶ歴史的指導者として、傲慢にも習近平自身が自らを指名したのだ。習近平は来年に控える５年に１度の共産党大会で、これまで首席在任２期の不文律を破って３期目に挑むと見られている。スターリン、毛沢東ら疑似社会主義国家の独裁者の例が示すように、この両国では、一旦権力を握ると権力志向と私利私欲によりそれを手放そうとしない。習近平も権力基盤を固めて習王国を構築しようとの下心が明らかになった。

　昨日大学の登山クラブ「アルペン・クラブ」の親しかった友人が、またひとり冥界へ旅立ったことを奥さんから聞き、少なからずショックを受けた。学生時代の４年間に度々一緒に山へ登り、北アルプスの後立山連峰を縦走したことが特に印象に残っている。最終学年時にはもうひとりの山仲間と３人で北海道を旅行した。一緒に旅行した３人組のひとりも、５年前に旅立った。３人組の中でただひとり取り残されてしまった。３人ともそれぞれ東京、神奈川、千葉の公立高校を出て揃って２年浪人した後に大学生となった同じような経歴だった。

　北海道では、現地へ着いてから行先を考える無計画な旅だった。アイヌ部落を訪れたことや、納沙布岬から遥か北方領土を眺め感慨に耽ったり、帰路は今では姿を消した青函連絡船に乗り青森から鈍行列車で帰京した想い出多い長旅は、今振り返っても懐かしい。

　奥さんに電話したきっかけは、拙著を送ったり、ハガキを出したり、メールを送っていながら、一向に彼から応答がなかったからである。もしや健康を害されているのかも知れないと思い、今年もらった年賀状をすべてチェックしたところ、彼からの年賀状が届いていなかった。これはあまり良い前兆ではないと恐る恐る電話をしたところ、思いがけず今年初めすでに帰らぬ人となったと伺った。

　同じクラブの親しい山仲間では、今年４月にもひとり亡くなった。80歳を超えると友人が亡くなってもある面で当然のように受け取られ、とても寂しい気がしている。

　大分以前から私は機会を捉えては、自身の成長のために若いころに出来るだけ、未知の土地を自由に旅行することを勧めて、高校の後輩らにも話し聞かせている。高校の４年先輩で、2010年ノーベル化学賞を授与された故根岸英一博士とも生前数回お会いして、同じ考えで意気投合したものである。自由な旅は、国内、海外を問わずトライしてみる価値がある。私の海外武者修行も学生時代の登山や、北海道旅行にその原点とヒントがあるかも知れない。

　北海道旅行ではこんなこともあった。十勝地方の広尾町へ向かう途中で広々とした大牧場に沿ってバスは走った。随分大きな牧場で数えきれないほど多くの乳牛が放牧されていた。一体どんな人がこんな広い牧場を経営されているのだろうかと興味を抱いた。旅館で尋ねてみたところ「橋本さん」という人が牧場主だと教えてくれた。ただ、それだけのことだったが、後年になって冬季オリンピックのスケート競技で入賞した橋本聖子さんの実家だと分った。東京オリンピックの橋本組織委員長の姿を観る度に、あの大牧場のオーナーの子孫が、オリンピックを仕切っているのだと興味深く感じたものである。

　想い出とはいろいろあるものだ。その中で親友との決別ほど空虚なものはない。親しければ親しいほど友の死は悲しく辛いものだ。

　昨日「小田急線こども運賃50円」の見出しをテレビでちらっと観て、「エッ！」と驚いた。昨夕TBS「Nスタ」のコメンテーターも、子どもにとってお得な意外な情報にびっくりしていた。ところが、あまり詳しい情報が新聞、テレビでも報道されずにいたところ、今朝の朝日「天声人語」に阪急グループ創業者・小林一三の言葉「百歩先の見える者の多くは狂人扱いされ　五十歩先の見える者の多くは犠牲者となる　十歩先の見える者が成功者である」を引用して、「今回の値下げはおそらく、十歩先を見た投資であろう」と好意的に書かれていた。なお、ヤフー・ニュースが、小田急電鉄が2022年春から全線を対象に子供用のIC運賃を１乗車一律50円にすると発表したと伝えていた。

　かつて小田急電鉄に勤めて、多少なりとも鉄道業務について理解しているつもりであるが、今回の子ども運賃の大幅値下げについては、やや理解し難いところがある。交通業、特に鉄道業に関しては、監督官庁・国土交通省の指導、監督が厳しく、普通は１社だけが傑出するような特例を認めるようなことはしないと理解している。この小田急の「子ども運賃50円」によって、競合する他の鉄道会社は、営業上明らかに影響を受けるし、同じような政策を実行すれば、鉄道業者同士の間に混乱を引き起こす恐れもある。それにしても小田急が一時的に経費面でマイナスであるにも拘わらず、これだけ思い切って斬新で子どもを持つ親から歓迎されるようなアイディアをよくぞ実行する決断をしたと思う。また国土交通省も小田急のこの「子ども運賃50円」を他社に先駆けて認可したものだと思う。

　ただ、まだ分かり難い点がある。小田急が発表した発売時期の「来年春から」という表現が些か曖昧で、この「春」とは何月何日を示すのか分からない。

　その他にも、この子ども一律50円に因んで、今月末以降特定の日に子ども向けに１日フリー100円乗車券を発売する「小田急こども100円乗り放題デー」を実施するという。

　比較的堅実な会社経営で、普段は新庄ファイターズ新監督のようなあまり派手なプレーをしない小田急が、このような実社会に衝撃を与えるようなパフォーマンスをやるとは、OBとしては少々度肝を抜かれた気持ちである。割合連携プレーの多い鉄道各社間で、今後物議を醸すような事態になったり、営業的に難しくなって計画を中途で挫折させるようなことがなければ良いがと少々気にはなっている。

　さて、今日衆議院特別国会で岸田文雄自民党総裁が、第101代総理大臣に指名された。幹事長に就任した茂木敏充・前外相の後任に、将来の首相を目指すという参議院議員からこの度衆議院議員に当選した林芳正氏が就任する。その他の閣僚には変更はない。取り敢えず、暴言、失言などないよう心して欲しい。

　今日市川学園中学時代の友人・近藤總さんから来月７日に開催する「グラフィックアート」個展の案内状が送られてきた。中学１年時に同じクラスに偶然にも４人もの近藤姓の同級生がいたことが珍しく、また先生や同級生らからも注目され、強く印象として残った。だが、その後私が京都市内の中学へ転出してしまったので、交流はまったくなかった。それが、それからほぼ65年後に日本旅行作家協会会員となった時、偶々会員名簿の中に４人の同級生のひとり「近藤總」の名前を見つけて、それとなく尋ねてみてお互いにあまりの奇遇に驚き、爾来友人として親しくお付き合いしている。彼は武蔵野美大で専門的に美術を専攻し、今ではイラスト会社を経営しつつ得意の腕を振るっている。彼はアートばかりではなく、ワインについても詳しく、その方面の出版物にも自らのアート挿絵を描いて何冊か出されている。今ではしばしば手紙のやり取りをしながら、コロナが収束したらワインを一緒に嗜もうと楽しみにしている間柄である。

　個展のテーマは、「私の『ギュスターブ・モロー』展～ギュスターヴ・モローに魅せられて」と題してヘロデ王の前で踊る娘サロメを描いたギュスターブ・モローの名画を彼の独創的な技で表現したイラスト展である。今度の個展ではモローをテーマにして、「ヘロデ王の前で踊るサロメ」に一貫性を持っていくつもの作品を制作したようだ。大分前から準備に追われているとは手紙に書かれていたが、改めてパンフレットを見てみても随分興味深そうな展示会ではないかとわくわくさせられる。生憎妻が盲腸手術で入院する日がオープニング・デイなので一緒に会場へ行けないが、場所的にも三越本店の近くで交通の利便性もあり、素晴らしい作品を鑑賞できることを今から楽しみにしている。

　さて、衆議院総選挙が終わって自民党が約束した公約のひとつが、同じ与党公明党の最大の公約と同じようでいながら、中身が大分異なるので茂木敏允・自民党、及び石井啓一・公明党の両党幹事長が調整していたが、まだ最終的な妥協には至っていないようだ。現在検討中なのは、18歳以下の若者にひとり５万円の現金支給と、５万円のクーポン券を支給し、その他に住民税非課税世帯に10万円を給付することで一応一致した。だが、960万円の年収制限を付けたいとの茂木幹事長の提案に対して、石井幹事長が党へ持ち帰って返答することになっている。

　そもそも公明党の唯一の公約と言ってもいい「18歳までの国民全員にひとり10万円の現金給付」を公明党は未来応援給付金と得意気に呼んでいるが、これに対して自民党の公約は、住民税非課税世帯を対象に10万円を支給する方針を主張していて、中々双方の折り合いがつかなかった。

　大体貧富の境界を特定の線で分けて、給付の可否を決めること自体おかしいと思う。苦しい生活を支援しようというなら、国民は納得すると思うが、働く気力もなく、働きもしない若者に一律的に支給するというのは、多くの国民に理解してもらえないと考える。公明党の主張は、見栄えの良い公約をぶち上げ、得票につなげようとの下心がミエミエである。バラマキと言われる所以ではないか。これから公明党との連立政権を続けていく第２次岸田内閣としての政策が、近々打ち出されることだろうが、お手並み拝見と行きたい。