３月弥生を迎えてから庭の白梅も見事に開花して今まさに満開である。見栄えも好い。このところ連日のように野鳥がやって来て、蕾をあさっている。昨日だけでも百舌鳥、シジュウガラ、メジロ、ウグイスなどが飛来してくれたのは、嬉しいことではあるが、昨年もそうだったようにウグイスは存在感を示す「ホーホケキョ」の鳴き声がさっぱり聞かれなくなった。かつてはかなり賑やかに美声を聞かせてもらったが、近年はあまり鳴かなくなった。環境が野鳥たちにとって好ましくなくなったのだろうか、やはり寂しいものである。

　ついては、昨日のトランプ大統領とゼレンスキー大統領のドラマチックな口論は、世界中に大きな衝撃を与えた。卑しくも平素より民主主義国家の牙城と自称しているアメリカの代表者が、かくも非常識で子どもじみた人物で他国の大統領を口汚く罵るとは、アメリカ人にとっても思いも寄らなかったのではないだろうか。その日ワシントンを発ったゼレンスキー大統領は、その後イギリスに立ち寄り、スターマー首相と会談し、イギリスはウクライナの味方であると慰められていた。他の西欧諸国でもほとんどゼレンスキー擁護派である。

　この決裂した首脳会談について、アメリカの有力紙「ワシントン・ポスト」社説では、ゼレンスキー大統領に対するトランプ大統領の振る舞いは、映画「ゴッドファーザー」の主人公マフィアのボスだと批判した。トランプ氏のウクライナ軽視は、ロシアの脅威に対する「甘さの表れ」だと指摘し、「プーチン大統領にはお世辞を言うのではなく、ゼレンスキー氏に取ったような無礼な態度で接するべきだ」との苦言を呈している。

　流石にトランプ氏称賛一辺倒の共和党内部にも批判的な意見が出ている。例えば、共和党内の穏健派であるマカウスキ上院議員は、「政権は友好国から離れ、ロシアのプーチン大統領を受け入れようとしているようだ。吐き気がする」とXに投稿している。

　一方で笑いの止まらないのが、プーチン大統領である。メディア報道でも侵略者をこれ以上利するような状況に陥らせてはいけないと警戒している。トランプ氏とゼレンスキー氏は頭を冷やして協議の席に戻ってもらいたいという声が強い。

　そもそも口論のきっかけとなったのは、同席したバンス副大統領が、和平に向けた「外交」の重要性を強調したが、ゼレンスキー氏はロシアのプーチン大統領が停戦合意を破って2022年に侵攻したことを挙げ、「あなたが話しているのはどんな『外交』ですか？」と聞いた。これに対して大統領同様に傲慢な副大統領は「失礼ながら、大統領執務室に来て、米国メディアの前でこの件を訴えようとするのは無礼だ。（トランプ）大統領に感謝を示していない」と非難した。更に「あなたがしていることは、この国に対して非常に失礼なことだ。あなたはもっと感謝しなければならない」などとお仕着せがましく反論した。これが、激論に火に油を注いだ形になった。

　以前からトランプ氏の言動には、相手の言い分や立場を配慮しないところがあったが、今あからさまに交渉相手国の大統領を激しく糾弾するとは、大国大統領のやるべき言動ではない。ゼレンスキー氏は、袂を分ったわけではなく、再び交渉の席に就きたいと述べたが、下手に出ることを好まないトランプ大統領が、再びよりを戻すことがあるだろうか。

　昨日TVニュースが２つの名物建物が昨日を最後に閉鎖されると伝えていた。ひとつは、日本を代表するミュージカルのメッカとでも言える帝国劇場であり、もうひとつは新宿東口前の商業ビル「ALTA」だった。前者については、この２週間最後の公演の最終日をミュージカルの特集として組み、昨晩日本TVで生中継していた。

　ミュージカルは、日本では新宿西口で大テントの中で♪CATS♪を大分以前に見たことがあるが、それよりむしろ海外で多く見る機会があった。NYの五番街で♪CATS♪や、♪オペラ座の怪人♪を見たし、ロンドンでも同じものを見た。ショーの中で唄われるテーマソングが中々名曲揃いで、昨日は「日本人が好きなミュージカルの名曲30曲」と題して耳にしたことがあるテーマソングを、日本の名だたるミュージカル・シンガーが披露していた。このミュージカル・ショーを観ていたが、人気ベスト３は、１位♪民衆の歌（レ・ミゼラブル）♪、２位♪メモリー（CATS）♪、３位が♪オペラ座の怪人♪で、いずれもよく聞く名曲で、現場で何度か耳にした曲である。帝国劇場は、旧帝劇が1911年にオープンして以来114年が経つ。その後59年前の1966年に現在の帝劇に改築された。鉄筋ビルの耐用年数がちょうど60年だから、潮時と言えるのかも知れない。新帝国劇場は５年後の2030年に再び開業する予定である。

　後者の商業ビル「ALTA」は、現役サラリーマン時代に近くに務めていたのに、ほとんど関心がなく、今テレビで画像を観て改めてこれが「ALTA」だと知らされた次第である。1980年に伊勢丹・三越が開いた商業用ビルで、近年営業成績が下降気味だったようで、再開業の予定はない。ビル内のスタジオでは、かつて人気TV番組「タモリの笑っていいとも！」が32年間に亘って生公開されていた。昨日は若い人たちがビルの前で写真を撮っていたが、そもそもビル内にはレストラン、カフェ、ファッション、雑貨店など若者向きの店が入っていた。

　老舗というような施設が消えていくのは、寂しいことである。これも栄枯盛衰が激しい時代の流れと呼ぶべきだろうか。

　さて、このところアメリカのトランプ大統領のあまりに傲慢で身勝手な言動に愛想を尽かし、話題にするのも腹立たしいと思っている。ところが、昨日ゼレンスキー・ウクライナ大統領が訪米し、日本時間の今朝明け方にトランプ大統領と会談した。それが話し合いどころか、ゼレンスキー氏がトランプ氏はウクライナの頭越しにロシアのプーチン大統領の言い分を聞き、ウクライナの支援や安全保障にあまり気持ちが向いていないと、トランプ氏を非難したことから会談は激論となった。首脳同士の会談がこのような口論にまでなるのは、前代未聞である。EU各国首脳は、いずれもウクライナの平和のためにともに取り組み続けると、ウクライナ支持を表明した。

　そもそもこの会談が開かれたのは、トランプ大統領の虫のいい、ウクライナの地下埋蔵鉱物資源の権益を得たいという腹があったからである。これに対して、ウクライナは自国の安全を具体的に保証するよう求めたが、トランプ氏は安全の保証はヨーロッパ各国が担うべきだという考えを示したために、ゼレンスキー氏は契約に署名しなかった。

　トランプ大統領は相当怒っているが、ロシアのメドベージェフ安全保障会議副議長は、「恩知らずの豚が、豚小屋の主人からしっかり平手打ちくらった」とトランプ大統領の肩を持った皮肉を込めた酷い言い方をした。

　この行方は当分分からない。トランプ大統領が取り組むと収まっていたものまで壊してしまう乱暴者の印象が益々強まるばかりである。

　今日は私にとって個人記録であり、励みともなる本ブログが通算連続6500回となった記念すべき１日となった。やはり18年間も書き続けられたということは自己満足もあるが、嬉しいことである。山仲間の友人から、ブログについて記念すべき6500回を迎えたことを祝うメールをいただいた。毎日自由気ままに、好き勝手に思いついたことを書いてきただけだが、それにしても6500回まで書き続けられるとは、自分でも考えてもいなかった。自分でもよくぞ書き続けることが出来たと感動している。2007年５月15日、折しも5.15事件勃発の日に第１回をスタートさせてから、今年５月には19年目に入ろうとしている。その間海外へも度々出かけたが、思うようにならない環境下でも何とか１日も欠かさず書くことが出来た。

　今では毎月Googleから1か月間のアクセスによる視聴者の反応の結果を報告してくれるが、思いがけないことがある。大体小説についてコメントしたことにアクセスが集中するというのも想定外のことだった。例えば、山崎豊子、多和田葉子、新聞連載小説について書いたことに関心が集まるようで、意外な印象を持っている。これから更に書き続けてどのくらいまで書き続けられるか、想像もつかないが、１万回までは、まだ10年近くかかるので、その時には96歳になっているので、中々難しいとは思っている。小学生時代から作文が好きで抵抗なく書いていたことが習慣となって書き続けていられるとは、恩師の指導のお陰でもあるが、余得というか、趣味が生きたようなものでもある。書ける内は、書き続けるという一念でこれからも気張らずに気軽に書いていきたいと思う。

　さて、このところ空気が乾燥しているせいもあり、各地で火災発生のニュースが多く伝えられているが、最近の岩手県大船渡市の山火事が、広く広がり中々消えず避難者も大勢出て大騒ぎである。特に、大船渡市の山火事は、先日１週間ぶりに鎮火したところへ、今度は隣の陸前高田市で起きた山火事が飛び火して大船渡市で新たな火事となったものである。すでに焼損面積と言われる消失面積は、約1,200㌶というから大変なもので、東京都千代田区の総面積の約半分に当たるという。大船渡市は3.11東日本大震災では津波により東側の海岸部分を浸食され、今度は西の山林部分が火災に遭い、随分苦労させられている。まもなくその東日本大震災から14年目の震災記念日がやって来る。岩手県は鎮圧を目指して総務省を通して東北各県を中心に他府県の緊急消防援助隊の要請をしている。

　この騒ぎの中で、実は千葉県知事選が昨日告示され、３月16日に投開票が行われるが、現職知事の他に新人３人が立候補した。この３人のなかで共産党の支援を受けた候補者は、公約をはっきり打ち出しているが、残りの２人は、いつもながらの冷やかし立候補である。目立つ選挙には、当選が目標ではないと宣言して、必ずと言ってもいいくらいに立候補する立花孝志・NHK党代表と、これもお騒がせやの「つばさの党」黒川敦彦代表である。皆真剣に働いている中で、この２人は単に選挙という公的な手段を弄んで自らを売り込むためだけに、世間を振り回し、愚弄しているようなものである。火事で避難している人々が知ったら、とても黙ってはいないだろう。

　それにしても知事や都道府県議員選挙に立候補するための条件のひとつには、選挙区内の自治体に３カ月以上居住していなければならないが、立花氏のように昨年11月の兵庫県知事選に出馬して、すぐ千葉県へ住所変更したのだろうが、こう慌ただしく住所変更をしているようでは、住民税や所得税なんて支払っている時間も余裕もないのではないだろうか。兵庫県も千葉県もよく調査してみるべきだと思う。

　このように身勝手な行動で選挙の秩序を乱しかねない立候補については、何とか止める手立てはないものだろうか。

　日本の財政に大きく貢献しているインバウンド客がコロナ渦により一時減ったが、コロナを脱してから再び回復に向かっている。１月に日本を訪れた外国人観光客の数は、378万人で1か月間の訪日旅行者数としては過去最多である。2024年の訪日観光客数も過去最多の約３千７百万人を数え、前年より５百万人も増えた。予想以上に順調な回復ぶりである。これには、財務省も内心ホクホクであろう。

　ところが、観光業繁栄の陰で人気観光地では、オーバー・ツーリズム現象が問題を提起している。訪問地におけるインフラ施設の受け入れ対応が追い付かず、観光地によっては自治体が音を上げているのが実態である。そこで近年各観光地では宿泊客に宿泊税を課することを検討し始めた。北海道倶知安町の宿泊料の２％という定率制以外はほぼ定額制を採り入れている。東京都でも1人当たり100円～200円の宿泊税を徴収している。ところが、京都市が来年３月を機に一気に宿泊税を値上げすることを決定した。現在までのところ宿泊料金の２万円未満200円、２万円以上５万円未満500円、５万円以上千円の３段階だったが、これをそれぞれ値上げして、更に２段階加えて６千円未満200円、６千円以上２万円未満400円、２万円以上5万円未満千円、５万円以上10万円未満４千円、そして５段階目が10万円以上として１万円の宿泊税を課す計画である。

　10万円以上の宿泊料を支払う観光客は、全体の約0.5％で全般的には大きな影響はないようだが、老舗旅館の経営者の間からは観光客から敬遠される可能性があるとして反対を唱える声もある。

　今外国人観光客を多く受け入れている都市の中には、飽和状態の施設面、交通障害など都市独自では解決が難しい問題が派生している。京都市では、市内バスの利用などに関して市民優先料金制などを適用して市民が公の施設を利用しやすい工夫もしている。その他に市は観光分散化の取り組みを実施して、その成果が現れたとも説明している。それは京都市内の主要な観光地で、外国人が増えた一方で日本人が訪れることが少なくなった現象にも表れている。例えば、外国人が46％も増えたが日本人が23％も減少した伏見稲荷や、先斗町に近い花見小路では、外国人29％の増加に対して日本人19％の減少、河原町の錦市場では、外国人42％増に対して日本人16％減、人気の嵐山渡月橋でも、外国人24％増に対して日本人11％減となっている。他にも同じような現象の観光地はかなりある。

　他に最近問題になっているのは、北海道函館地区の函館湾や、青函連絡船摩周丸などが眼下に広がる函館市内の八幡坂で、外国人観光客などが車道に出て写真を撮るマナー違反が顕在化していることである。近隣の私有地や学校内敷地にまで無断で立ち寄るケースも散見され、市がSNSで自粛を呼び掛けている。

　こういうオーバー・ツーリズムは日本にばかり起きた現象ではなく、今では世界的な観光地では大きな問題となり、訪問客に対して課税している都市もある。例えば、イタリアのヴェネチアでは、2024年から特定の日に日帰り観光客に対して入島税を課している。日本でも徴収する関所のような場所の設営に悩むところだが、そろそろ検討することも考えて良いのではないかと愚考する。

　観光業が益々栄えて国の財政に好影響をもたらすならば、国は自治体だけに任せるのではなく、ある面で自治体に協力する姿勢を示すべきではないだろうか。

　今日は戦前帝国日本に軍事色が強くなりつつあった時代に、恐るべき青年将校によるクーデター・2.26事件が発生した。あれから89年になる。毎年思うことだが、この軍部のクーデター以降日本は益々軍国化の道を進み、太平洋戦争へ突き進んで行った怖い事件である。近年メディアではほとんどこの2.26事件について報道しないが、珍しく今日18：00のNHKニュースで軍国主義への自戒を込めて犠牲者を慰霊する式典を開催したことを伝えていた。メディアが戦時色に染まる日本の現状を伝えない限り、日本はどんどん保守化、軍事国家、戦争へ近づいていく。メディアは、この重大な事件をしっかり伝える責務があると思う。今トランプ大統領をはじめ世界の指導者も戦争を知る人、そして戦争を恐れる人はほとんどいなくなった。怖い時代になったとつくづく思っている。　

　さて、一昨日のことである。戦後の国際政治の場で、アメリカがロシアと組み、中国ともどもヨーロッパ諸国と袂を分ったような印象を与えた場面があった。こんなことは初めてであり、これが国際社会に新たな難問を突き付けたのではないかと懸念している。

　ウクライナへロシアが侵攻してから３年目となった一昨日、国連安全保障理事会は、アメリカが提出した決議案を賛成多数で採択した。その決議案とは、ロシアとウクライナの紛争の迅速な終結を求めるもので、表面上の字ずらだけを見た限りでは、誰しも歓迎し賛同するものだ。だが、決議案の中身をよく見てみると、この侵攻におけるロシアへの批判の文言はなく、トランプ政権のロシアへの融和姿勢と欧米間の亀裂が鮮明となっている。英仏などヨーロッパ５か国は採択に際して棄権を選択した。侵攻開始以来アメリカはバイデン前政権の下で一貫してウクライナ支援を打ち出していたが、今ではトランプ大統領がアメリカの立場を転換させアメリカ・ロシアがともに賛成するような決議案を提案するような事態になった。15理事国の内ヨーロッパ５か国が棄権したことにより、アメリカの決議案が通過した。しかし、英仏両国はロシアが全面侵攻したことを記述する修正案を提案した。だが、それは無駄だった。フランス国連大使は、「侵略が報われ、弱肉強食が罷り通れば、平和も安全もどこにも存在しない」とロシアとウクライナを同列に扱ってはならないと厳しく論じた。

　安保理事会とは別に開催された国連総会の緊急特別会合でも、ウクライナを巡る欧米の亀裂が露呈され、ロシア軍の即時撤退を求めるウクライナとEUが提出した決議案に対し、考えられないことだが、アメリカは反対票を投じた。幸い決議案は賛成多数で採択されたが、193か国の内賛成は93か国で、2023年の141か国の賛成から50か国近くも減った。これには、トランプ政権との関係を重視して棄権や反対に回った国が多かったと見られている。日本は今回賛成に回ったが、対トランプ外交を考えると今後の対応が難しいだろう。大丈夫だろうか？

　同時に主要７か国（G7）は首脳会議を開いた。トランプ大統領はAIで就任後初めて出席し、ゼレンスキー・ウクライナ大統領は、頭越しにロシアとの停戦交渉を進めるトランプ政権の姿勢に対する警戒感をあらわにした。ここでもロシアを非難する表現で首脳声明の調整が難航していると見られ、G7としての結束を示せない状態である。

　トランプ大統領の理由が分からない対ロシア融和政策によって、ヨーロッパを中心に世界中に不安と不信感が広がっている。