夏の全国高校野球大会も９日目に入り大会もたけなわで、今日は春夏連覇を狙う横浜高校が２回戦で滋賀県初の代表校となった綾羽高校を破り、３回戦へ進んだ。夏の高校野球大会が始まると想い出すのは、中学生時代の甲子園観戦である。1953年当時住んでいた京都市桂から父の親しい芦屋市内の牛乳販売店のお宅へ３日間泊めていただき、そこから毎日ひとりで甲子園へ通ったものである。父の知り合いは前年優勝した芦屋高校野球部後援会長を務めておられていたので、開会式前に前年優勝の芦屋高の寄宿舎へ連れて行ってくれ、返還前の優勝旗に触れたうえで、当時の本屋敷主将を紹介してくれた。残念ながら芦屋高は１回戦で負けてしまった。それから３日間ネット裏で観戦したが、今のように校名も読みにくい私立校が多く出場しているのに対して、当時は名の知られた高校野球の伝統校、名門校と言われる高校がかなり多かった。大会の３大エースと言われた中山投手（中京商）、中下投手（浪華商）、空谷投手（松山商）は、卒業後揃ってプロ入りした。他に覚えている選手は、後年いくつかプロでも監督を務めた仰木彬監督で、その大会では福岡代表東筑高のエースとして出場してもいた。

　ところで、ちょっと気になったのは、昨日の試合で６回と７回に関東一高の３人の選手が、足がつって他の選手におんぶされて退場したが、今日綾羽高の選手も８回に失策をした後足がつって退場した。甲子園に熱中症警戒アラートが発令され、試合も途中でクーリング・タイムが設定されるなど、高野連でも炎天下の選手の健康管理に随分気を遣うようになった高校野球で、甲子園球児のような身体強健な選手たちが、こうも簡単に足がつるとは意外だった。それだけ暑さも厳しいのか、或いは、選手の健康状態に問題があるのだろうか。

　ついては、大阪・関西万博も盛況のうちに半ばを過ぎたが、昨晩想像もしていなかったトラブルが発生した。会場につながる唯一の地下鉄・大阪メトロが、一時運転を停止した影響で、万博会場最寄りの「夢洲駅」の入口が閉鎖され、会場の中にいた人の多くが帰宅困難の状況に陥った。昨日の入場者は一般・関係者を合わせて約18万６千人で、迎え盆のせいもありかなり大勢の人が入場された。昨夜９時半時点で約３万人が残っていたという。そのため帰宅出来なかった人がかなりいたようで、特別に解放されたパビリオン内で夜を明かす人たちもいてかなり混乱していた。この緊急事態に応じて、大阪府と博覧会協会は災害時と同じように水や食料を配っていた。

　この影響は今日にも及んで、朝から今日の入場者と昨日帰り損なった入場者がかち合い、今日の開場時間を１時間遅らせたが、入場ゲート周辺ではかなり混乱していた。また、一部のパビリオンでは、従業員が出勤出来ない可能性があることなどで、営業開始の時間を遅らせたり、当日予約のパビリオンでは今日はその扱いを中止するなどの処置をしていた。

　この種の事故をまったく考えていなかったわけでもないだろうが、一般向けの車の駐車場がなく、会場へ来る手段がこのメトロ一本に限られていることも混乱の大きな原因である。大阪メトロが運行停止に至ったのは、レールの継ぎ目部分でショートしたことが原因のようだが、メトロも万博当局ともどもその原因を徹底的に究明、調査して、今後同じような不祥事が生じないようくれぐれも留意してもらいたいものである。

　一昨日３連休が終わったばかりだが、今日は「迎え盆」で、16日までお盆シーズンとなる。サラリーマンの中には、またお盆休みを取る人もいることだろう。

　さて、今年の天候の荒れ模様には多くの人が困惑しているようだが、線状降水帯の発生やら、台風の襲来などの予報に悩まされているのではないだろうか。この数日間鹿児島、宮崎、熊本県の九州地方に大雨を降らせて、交通の途絶から土砂崩壊、河川の決壊などで地方都市はその対応にてんてこ舞いをしている。フランスやスペインでは、過去にあまり例がないような大きな山火事が拡がって困惑しているようだ。

　各国の首脳も政治的な問題には厳しい対応を迫られている。例えば、ウクライナの東部地域に関してロシアが自国領土へ組み込もうとの動きを見せていることに、ウクライナはもちろんであるが、ドイツを主に北大西洋条約機構（NATO）加盟国が、強い不信感を強めている。また、イスラエルのネタニヤフ首相がパレスチナ自治区ガザで非人道的行為を冒していることに対して、フランスとイギリスは、パレスチナ国家承認の動きを加速させている。更にオーストラリアもパレスチナ国家承認の意向を9月の国連総会で表明する。

　こうした動きにロシア、アメリカ、イスラエルは、身勝手な持論を唱えている唯我独尊ぶりである。各国ともに自然現象、特に地球温暖化に伴う気温の上昇には些かお手上げのようだが、あのトランプ大統領は国内外に多くの問題を抱えていながら、自分の思い通りの政策実行と思い付きの対応策を実施して、あまり苦に感じていないようだ。

　トランプ大統領は、一昨日国内でまた不審の目で見られる行動を起こした。それは、首都ワシントン特別区の犯罪対策のために、地元警察を連邦政府の指揮下に移したうえで、州兵を市に派遣すると公表したのである。ワシントン市は特別区で、いずこの州にも所属しない。その特殊な自治体に連邦政府が地方自治を乱すような大統領令を発したのである。ワシントン市は警察権を国にむしり取られたようなものだ。流石に我慢しきれなくなったバウザー・ワシントン市長は、「犯罪は減少している。この措置は不穏で前例のないことだ」と不満を露わにした。

　トランプ大統領の言動、ひとつひとつによって政治のみならず、経済も大きく影響を受けることになった。そこへ最近になって、アメリカをひとりのリーダーが企業の最高経営責任者（CEO）のように運営する「君主制」に置き換えるべきで、アメリカには民主主義は必要ではなく、「王様」が国を統治する必要があると言い出した元ソフトウェア・エンジニアの「暗黒啓蒙」思想家カーティス・ヤービン氏のような人物が影響力を表し始めた。恐ろしい世の中になってきたものである。

　ついては、昨日東京株式市場の日経平均株価が、過去最高値の42,718円を記録したが、今日も値上がりして日経平均株価は43,274円となり、２日連続で過去最高となった。２月にトランプ氏が「相互関税」導入を指示してから株価は下がり始め、輸出産業などの業績悪化に対する懸念から４月上旬には３万円近くまで急落し、トランプ・ショックとも言われた。その後は７月22日に日米間で相互関税15％に合意と発表されたことから、株価は上がり始め昨日、今日と過去最高値に達した。たた、アメリカ経済の先行きに対する懸念は拭えず、警戒感も漂っており、迎え盆の株価の値上がりは、ひょっとすると糠喜びになる恐れもある。

　今から40年前の1985年の今日、日航機が群馬県の御巣鷹山に墜落して単独の航空機事故としては最大の520人の犠牲者を出した。幸運にも４人の女性だけは助かった。40年経過すれば、残されたご遺族も高齢になり、ご遺族の中にはその後亡くなった人も多いと推察される。その年に入社した新入社員も、学卒者ならもう定年を過ぎている。当時在籍した日航社員で今も勤務している社員は僅か17人、社員の0.1％しか残っていないという。それだけこの事故が忘れられ、風化していく可能性があるということである。

　あの日、会社であるイベントを企画していて他社の社員も交えて協議中だったが、突然航空機事故が起きたらしいというニュースを知り、出席者もびっくりしていた。その後すでに退職していた知人の元日航機機長から、日航から現場で捜索作業とご遺族との対応を手伝ってほしいと依頼され、ボランティアとして手伝ったが、現地は混乱して大変だったという話を伺ったことがある。

　６日広島、９日長崎の原爆平和祈念式典でも毎年のようにこの被爆体験を忘れないようにしようと、一番国民が関心を失い忘れて風化をさせないよう強くアピールしている。日航機事故でも同じことである。風化しないよう心がけようとご遺族を中心とする関係者は訴えている。昨晩は墜落現場の山麓の川で、ご遺族が犠牲者を追悼する灯篭流しを行った。

　それにしても８月には暑い時期であるにも拘らず、いろいろ印象的な事象が起きるものである。この８月にも２つの戦争、ウクライナとパレスチナ・ガザ地区に関する大きな思惑的な動きがありそうだ。ウクライナに関しては、世界中が停戦を望み、米ロの首脳、トランプ大統領とプーチン大統領がそのための会談をアラスカで開く計画がやっと実を結びそうだ。但し、両首脳の思惑は互いに大分かけ離れており、停戦が成立するかどうかはあまり期待出来そうもない。まず、戦争当事国のウクライナを外して停戦交渉をするとは、真の停戦交渉とは言えないだろう。プーチン大統領は、侵略したウクライナの東部をロシア領土にするなど虫の好い要求をしている。一方のトランプ大統領に至っては、「ウクライナ戦争は24時間で終わらせる」と開戦直後から豪語していたが、その期待は裏切られっ放しである。尤もある書によれば、トランプ大統領は８年前の大統領時代に就任１年目だけで、「欺瞞にみちているか、誤解を招く発言」が、何と2140回もあったというから、とても信用出来る人間ではないと分かる。こういう腹にイチモツの大物人物の話し合いなんて、信用出来ない。

　前段のアラスカ会談と同様にイスラエル軍によるガザ地区への攻撃は、非人道的と言えるようなものではなく、大量殺戮ジェノサイドと呼ばれるもので、しかもガザ住民を絶滅させるというネタニヤフ・イスラエル首相の強気の発言は背筋が凍るようだ。ネタニヤフ首相の狙いは、ガザ地区からアラブ系住民をひとり残らず排除して、パレスチナ自治区のガザ地区をイスラエルの国土とすることである。今はガザ住民を地区内に閉じ込め、食料を与えず、住民を餓死させ、そのうえ非情にも空爆により死に至らしめようと試みている。

　これらの報道をもっと詳しく知りたいと情報源を漁っているが、３日間の連休と今日までに朝刊は今日、夕刊は連休３日間配達されず、その間情報は得られない。新聞社は経費の高騰ばかり訴えるが、メディアという職業柄社会へあらゆるニュースを広く伝えるノルマがあるということに、もっと気づくべきである。今夕はやっと夕刊に目を通すことが出来たが・・・。

　昨日スポーツ界における悲しく寂しいニュースがいくつかあった。

　そのひとつは、サッカー界のスターだった釜本邦茂氏が亡くなられたことである。新聞では死因は肺炎と書かれていたが、実は喉頭がんで何度か手術をされていたらしい。現役時代はチームのエースとして活躍し、メキシコ五輪ではひとりで7得点を挙げ得点王となり、日本サッカー界初のメダル獲得（銅）に貢献した。Jリーグが発足して30年になったが、歴代の選手の中で抜きんでた成績を残している。日本代表として75得点を挙げたが、これは２位の三浦知良選手の55点を圧倒し、Jリーグの通算得点も202点で、確井博行選手の85点、Jリーグ得点王獲得も７回でこれも確井博行選手ら８選手の２回に大差をつけている。サッカー界もその後中田英壽選手や、本田圭佑選手らのように海外で活躍する優秀な選手を輩出したが、釜本選手は「100年経っても出て来ない選手」と言われたほどの逸材だった。

　次いで寂しい異色な事件は、現在阪神甲子園球場で開催中の全国高校野球大会で３回戦へ進出している広島県代表・広陵高校野球部が、部内の暴力事案をめぐり出場を辞退することになり、3回戦は相手校の津田学園が不戦勝と決まった。暴力事件は今年１月に発覚し学校側から県高野連を通して日本高野連に報告された。すでに高野連からは３月に1か月間の対外試合中止を言い渡され処分済であるが、その後２年前の別の暴行事件がSNSなどで伝えられ、拡散して学校として調査したが、詳細が判明せず、そのままにしておいた。それがここへ来て再びSNS発信などで騒ぎが大きくなり、学校側としても放置できず、出場中止を決定した。大会開催中の突然の中止という初めての決定に相手校も当惑したであろうが、全般的にあまりすっきりした対応ではなかった。野球部員は昨日バスで帰郷したが、折角の甲子園の思い出が、汚れた記憶となってしまった選手らの気持ちを考えると気の毒でならない。

　３番目の話題は、今では往年のような爆発的な人気がなくなったプロ・ボクシング界の衝撃的な出来事である。今月２日に日本ライト級挑戦者決定戦に出た浦川大将選手が８回TKOで敗れ、その場からすぐ病院へ搬送され開頭手術を受けたが、９日亡くなった。また同じ日に東洋太平洋フェザー級タイトルマッチに挑戦した神足茂利選手は、12回戦を引き分けたが、試合後搬送された病院で８日に急性硬膜下血腫で死亡した。同じ日の2試合に出場した選手がいずれも死亡したことに、日本ボクシング・コミッションでも衝撃を受けている。同じような事故の防止策は中々難しいのだろうが、頭部を思いきって殴打する競技であるだけに、事故は今後も発生する可能性がある。少しでも危険のない試合が出来るよう知恵を絞って欲しいと思う。

　スポーツは、本来明るく、元気を売り物にする健康的なものであり、釜本選手の逝去はやむを得ないが、上記の事象はあまり耳にしたくない情報である。今後どうやってこの種の事件を減らすべきか関係者は知恵を絞るべきであろう。

　最近メディアによる報道の偏向ぶりが些か気になっている。保守的な読売新聞政治部が思いもかけず「石破降ろし一辺倒」に陥り、先月23日には「石破首相退陣へ」との号外まで打った。これについてはやはり保守の産経新聞も同じ内容の号外を発行した。日本のメディアは公正中立を売り物にしていたので、これには驚いた。だが、石破退陣は現時点では実現していないので、天下の読売の誤報と言わざるを得ない。産経に至っては、今朝の産経抄で、「信なければ立たず」と言う言葉を持ち出して、相変わらず石破首相の地位に連綿としている姿勢を皮肉たっぷりに批判している。つまり、政治思想家マキャベリが言った、君主は避けなければならないことの一つとして、「軽蔑されること」を挙げているが、産経は地位に恋々としてしがみつく首相はその轍を踏んでいると訴えている。「自民党両院総会で参院選大敗の責任を問われ、総裁選前倒し実施を求める声が相次いだ首相に、信があるとはもはや思えない」と突き放して読売同様に石破首相退陣論を訴えているのである。

　アメリカではメディアは、必ずしも中立の立場を取らず、自社の主張に合った考えの政党、政治家を支持することが多く、与党派であったり、野党派となったり、メディアとしての自社の主張をアピールするケースが多い。率直に言ってこの読売の行動は疑問である。政党の行動が自社には相容れられないと考えたにせよ、勇み足の号外を出して、その通りにならず石破政権を愚ろうした形になったが、まず報道の誤りを反省して読者に謝罪すべきではないかと思う。そのうえで、礼を失した点で、石破首相にも詫びるのがエチケットではないかと思う。

　ついては、これとは若干主旨が異なるが、先日参政党が神奈川新聞の石橋学記者に対して事前の登録がなかったとして出入り禁止を申し渡したことが話題になっている。昨晩日本ペンクラブ言論表現委員会よりメールがあり、この件について勉強会を開くという。石橋学氏はこれまで在日外国人の人権問題や、ヘイトスピーチなど差別行為の実態について取材を続けている記者だそうである。

　また、今朝TV「サンデーモーニング」に久し振りにコメンテーターの青木理氏が姿を見せた。冒頭に司会者が、昨年10月以来10カ月ぶりの出席だと紹介したが、本人もある政党に対して行き過ぎた行動を行ったことや、「人々はなぜ自民党に入れ続けるのか」との質問に対して「一言で終わりそうじゃない。劣等民族だから」と応えたことに対して誹謗中傷を交えた非難が寄せられ、本人も自分自身もそう受け取られる一面もあったので、今後は気を付けたいと反省と謝罪の言葉を述べていた。青木氏は、共同通信で韓国駐在員として勤務し韓国問題に詳しいが、普段から比較的厳しい指摘をするので、一目置いていた。これからも今まで通り率直な意見を聞かせて欲しいと思っている。