♪あかりをつけましょ ぼんぼりに～きょうはたのしい ひなまつり♪　

　今日は祭日ではないが、伝統的に行われている女の子の健やかな成長と健康を願う「雛祭り」である。五節句のひとつ「桃の節句」でもある。

　私は４男１女の次男だったので、女の子のためのお雛様は家にはなかった。今では兄妹が少ない家庭が多くなり、家族構成も小さくなり女の子のいる家庭では、ひな人形を飾っているところが多いのではないかと思う。最近目立つようになったのは、神社などの石段に多くのひな人形を陳列して奇を衒うような趣向を競うような傾向まで表れてきた。

　中でもよく知られているのは千葉県勝浦市の「かつうらビッグひな祭り」で遠見岬神社の階段に飾られる、いくつあるかわからないほど多数のお雛さまが下から上まで見事な展示である。残念なことに昨日から雨模様となり、今日も都内では朝から1日中雨が降っていた。これではお雛さまもずぶぬれになるだろうから、展示を控えるのではないかと思う。それにしても最近は比較的雨が降るようになった。少しでも水不足を補ってくれれば言うことなしである。今日は寒いということもあり、関東地区一帯にも積雪があると予報が出て、都内の平地では１cmの積雪と予想されていたが、結局雪は降らなかった。

　ところで、コロナ渦が去って日本への観光客も大分戻って来たようだ。昨年2025年の訪日外国人の数は、約４千２百万人だった。その国別ベスト５は、１位韓国、２位中国、３位台湾、４位アメリカ、５位香港だった。最も減少したのは、コロナ真っ最中の21年で総数にして僅か24万５千人にしか過ぎなかった。それが22年383万人、23年２千５百万人、24年３千７百万人とものすごい回復力でコロナ以前の最盛期19年の３千２百万人を追い越した。この勢いが続くなら日本国内に外国人を見ない日がなくなるだろうと思われる。外国人観光客が増えれば、外貨を落としてくれるので、国家財政にとっても大きな助けとなる。だが、ホクホクとばかりしてもいられない。巷間言われるように、特定の地域に集中するオーバーツーリズム現象が問題となっている。特に狭い土地に多くの外国人観光客が集中的に押し寄せ、普通の市民がバスなどの交通機関を利用しにくくしていることである。京都などはその典型である。日本人と外国人の宿泊税に差をつけるなどとしているが、国としてもう少し他の都市へ観光客を広める戦略を練った方が、全体としてプラスとなるだろう。

　また、外国人を対象とする場合は、その国との対日関係に影響される側面がある。最近になって中国人観光客の数が減少し始めたが、これは高市首相の台湾有事の対応発言が中国政府を怒らせ、今では日中間関係は安泰とは言えない。中国政府が日本への渡航を自粛するよう警告したことと、同時に両国間の航空路線を収縮させたことが大きく影響している。中国人は、25年12月前年同期比45.3％減少、26年１月は前年同期比60.7％減少となり、２か月連続で超大幅減少を示した。幸い中国人観光客の落ち込みをカバーする、韓国、アメリカ、東南アジアからの観光客がこれを補った。外交がひとつ間違えれば、国にとっては大きなマイナスになることがはっきりした。政府はそのことを充分認識しなければいけない。

　一昨日のイスラエルとアメリカによるイラン空爆により、最高指導者ハメネイ師が殺害された他に、政権の重要閣僚らや、小学生を含む一般国民が死亡した世界的な衝撃的事態に、昨日のテレビは朝から晩までその報道にかかり切りだった。首都テヘランが空爆されたビデオを観るのは辛かったが、空中写真によると私が訪れた当時の光景とは変わっていた。それはほんの一部ではあるが、高層ビルが何棟か見えたことである。初めて訪れた1967年と２度目に訪れた約30年前には見られなかった高層ビルが、妙に目についた。それらは倒壊しなかったようだが、激しく正確な砲撃によって、かなり重要な建物が破壊されたようだ。

　今日の朝刊もイラン攻撃関連記事満載で、特にここではトランプ大統領の手法に疑問が投じられている。「歴史の教訓に学ばぬ暴挙」、「レガシー追うトランプ氏の無責任」、「米暴走 ひるむ世界」、「外交より武力頼みの危うさ」等々である。そして、この惨劇がスポーツ分野にまで浸食したことである。

　それは、今夏アメリカ、カナダ、メキシコで開催されるサッカー・ワールドカップ北中米大会に４大会連続で出場が決まっているイランのサッカー連盟会長が、出場辞退に言及したからである。また、今日、明日と予定されていたバスケット男子Ｗ杯のアジア予選は延期された。

　そこで過去に戦争などで国際大会が影響を受けた例を振り返ってみると、最も印象的だったのは、1980年モスクワ五輪が旧ソ連のアフガニスタン侵攻によって、日米、西側諸国によってボイコットされたことである。84年のロス五輪では、今度は旧ソ連を中心に東欧諸国が不参加で五輪をボイコットした。24年のパリ五輪では、ウクライナ侵攻のロシアと同調したベラルーシが出場を拒否された。国際的な政治事件が他の分野に影響を与えるのは、今では当たり前と思われている。それでは、トランプ大統領の行った国際法を無視した今回のイラン空爆は、常識的にもとても許さるべき行為とは思えない。中国の王毅外相は、ロシアのラブロフ外相とも話し合いのうえ、イランへの攻撃は容認できないと述べ即時軍事行動の停止を求めた。ところが、高市首相は、今日国会で「イランによる核兵器開発は決して許されないと言うのが我が国の一貫した立場だ」、「事態の早期沈静化に向けて国際社会とも連携しながら、引き続き必要な外交努力を行う」と述べたが、攻撃の是非や、アメリカの攻撃を批判するような発言はなかった。トランプべったりの高市首相としては、トランプのやることには、批判も反対も出来ない。ただ黙って追従していくだけなのである。これでは国際社会における日本の存在感が薄れ、いずれ消えてしまうのではないかと懸念される。

　昨日アメリカとイスラエルが、イランの首都テヘランの最高指導者ハメネイ師公邸にミサイルを撃ち込み、公邸は跡形もなく崩壊した。今朝トランプ大統領はハメネイ師が死亡したと発表した。同時に、政権の中枢であるナシルザデ国防相や、革命防衛隊のパクプール総司令官も亡くなったと伝えた。イランの31州のうち24州で被害が確認され、小学生を含む200人以上が死亡したと報道されている。これは国際法や、国連をまったく無視したアメリカ流の荒行である。日本にとっても国内消費の石油の約８割を中東諸国に頼っていて他人事ではない。いずれはっきりするだろうが、えらいことになったものである。

　この米軍攻撃に対してニューヨーク・タイムズは直ちに、‘Why Have You Started This War,Mr.President? （なぜこの戦争を始めたのか、大統領？）’との社説で、大統領がイスラエルと協力してイランへの軍事攻撃を命じたことを強く批判した。

　社説では、トランプ氏が2024年大統領選で「戦争を終わらせる」と公約したにもかかわらず、就任後1年余りで7カ国に軍事攻撃を命じてきたと指摘した。今回のイラン攻撃についても、昨年6月の核施設空爆を大きく上回る規模になる可能性があるとされる中、「なぜ米兵の命を危険にさらし、大規模な報復を招くリスクを負うのか、説得力ある説明がない」と批判した。

　また、アメリカの憲法が宣戦権を連邦議会に付与しているにもかかわらず、議会承認を得ていない点も問題であるとした。6月の攻撃でイランの核計画は「壊滅した」とするトランプ氏の発言についても、米情報機関の分析や今回の追加攻撃がそれを否定しているとし、「真実を語る責任を軽視している」と厳しく断定した。

　そのうえで軍事行動が将来的に正当化され得る可能性を完全には否定しない。イランが北朝鮮のように核兵器保有に至る事態は避けるべきだとしつつも、重要なのは「責任ある大統領」であれば、①目標を明確に説明すること、②なぜ今攻撃するのかを示すこと、③議会の承認を求め同盟国と連携すること――が不可欠だと強調し、トランプ氏はそのいずれも果たしていないと批判した。

　これまで、メディアを主に、アメリカ国民の声はトランプ氏に対する批判はあっても、表立ってこのように堂々批判することはなかった。それがこのところのぼせ上がる大統領に対して明確に批判するようになったのは、ヨーロッパの国々など国際社会から非難が集中し出したことに、アメリカ・メディアの中心でもある新聞社として、もう黙ってはいられないとばかり立ち上がったのだ。これによってトランプ・サイドも今秋の中間選挙を意識するのではないだろうか。

　空爆後急遽開かれた国連安保理事会では、グテーレス事務総長が「国際的平和と安全に対する重大な脅威を目の当たりにしている」と危機感を示し、双方が直ちに交渉の場に戻るよう求めた。これに対して、アメリカのウォルツ国連大使は、イランとの核協議はイランに真の交渉意思がなく失敗したと述べた。これに対して、イランのイラバニ国連大使は、交渉の最中に攻撃し、100人以上の子どもが死亡したとして人道に対する罪だと厳しく反論した。

　お互いに自己の立場を主張したわけだが、イランでは王政を倒したホメイニ革命によりイスラム主義体制を堅持し、1989年ホメイニ師の死後ハメネイ師が後継者として36年余に亘り、国家の最高指導者として行政、立法、司法３権のすべてでトップの座にあって国をリードしてきた。その権力者が亡くなってイランは今後いかなる政治体制を作り上げていくのか、当分目を離せない。

　暦の上では今日が冬の最後の日である。庭の白梅は相変わらず上品に花を咲かせていていつも心を和ませてくれる。今日は東京都内では22℃で温かかったが、明後日からまた寒くなるとの予報である。

　さて、いつも機に食わない外国へ恫喝的な圧力をかけて、世界中に不安を振りまいているトランプ・アメリカが、今イランとの張り詰めた情勢が極限に達しているようだ。両国は1980年に正式に国交を断絶して以来、今もイランの核開発問題やテロ支援疑惑などでお互いに非難し合っている。ガザ地区へイスラエルが圧力を強める中で、イランもイスラエルを攻撃し兼ねないと思っていたところ、今日イスラエルがアメリカとともにイランの首都テヘランと古都イスファハンを先制攻撃したと公表した。これに対してイランはイスラエルと中東にある米軍基地に反撃した。

　イスラエルの同盟国であるアメリカが、最近地中海、及びアラビア海洋上に空母艦隊を派遣し緊張状態が続いていたが、アメリカも堪忍袋の緒が切れたのだろう。この数日両国間で和平交渉をしている時に、イスラエルにやや先走った感がある。その中で核協議をアメリカとイランが行っていたが、それは無駄な努力に終わった。

　両国の主張は、アメリカがイラン国内の核施設の解体とウランの核濃縮停止を要求しているのに対し、イランは濃縮度を一定のレベルに引き下げる案は受け入れるが、核施設解体要求には反発している。アメリカは、イランへの攻撃を準備していたのか、最近アメリカ人のイラン入国を止めるよう警告し、同時にイラン国内在住のアメリカ人にイランから直ちに出国するよう要請している。一触即発だったが、そうなってしまった。このイランにもアメリカとの国交断絶前と後の２度訪れている。特にアレキサンドロス大王によって破壊された当時の首都だったペルセポリスと古都イスファハンを訪れて感銘を受けたが、その古都が攻撃されたのは返す返すも残念である。当時は同地で露骨な反米感情は感じられなかった。

　また、急速に戦争状態となったアジアの国がある。アフガニスタンと東隣のパキスタンである。一昨日の夜から昨朝にかけて、パキスタン空軍が初めてタリバン暫定政権の拠点を攻撃した。これに対してタリバン政権は、パキスタン国内の軍事目標をドローンによる空爆で成功裏に攻撃したと発表した。しかし、パキスタンは核保有国であり、軍事力ではアフガニスタンを大分上回る。この双方の攻撃によりお互いに死者を出したが、その数はそれほど多くはない。しかし、戦争が拡大すれば、戦死者も当然増えていく。

　2000年３月に両国の国境カイバル峠を訪れたことがあり、国境線からアフガニスタンへ行ってみたいと思ったが、外国人は入国出来ず、当時アフガニスタン方面を遠望して憂さ晴らしをしていた。この時国境に近いパキスタン側の集落ランディコタールの市場でトラックによる武器の積み下ろし作業を目の前に見て、何となく反米テロ発生を予見したものである。その予見が１年半後の2001年９月11日のニューヨーク同時多発テロに繋がったと思っている。

　国内事情というのは、国によっていろいろ千差万別で外部から見てそう容易に分かるものではない。その時訪れたパキスタンのアジア１号線に沿ったイスラマバードからペシャワールまでは、街の様子は比較的落ち着いた感じに受け取れたが、ペシャワールから国境線に至る間は持ち物検査を受けたり、道路上には軍用車が走り、女性の姿は見られず、最後の街ランディコタールには、やや殺気立ったような緊張感を感じたものである。あの頃から比べても今や緊張感はずっと増しているに違いない。

　それにしてもいつまで経っても地球上から人間同士の諍いや、争いは消えない。それが現代社会では武器による争いとなったがために、悲劇は一層募っている。その中で戦争へ、戦争へと戦いを進んでやろうとする人間がいる。保守派、右翼系の人たちである。彼らがこの世にいる限り戦争はなくならないのではないかと気になって仕方がない。

　少子高齢化が言われ出してから大分時間が経つ。日本人の人口統計を見ても年々人口が減り、毎年生まれる赤ちゃんの数は減る一方である。将来的に働く人の数が減り、それを外国人に補ってもらわなければならない。そのうえ若者の数が減ることによって、彼らの納める福利厚生費が高くなり、その一方で高齢者のための福祉費用原資が相対的に減ることが問題視されている。

　昨年11月時点で、日本の総人口は1億２千万人となり一昨年より59万人減少している。2025年に生まれた子どもの数は、70万５千人で10年連続過去最少である。将来的に若者の負担が増えることになる。しかしながら、出生数は減少しているものの婚姻数が前年より1.1％増えて２年連続で増加している。ここに多少希望が持てると思うが、若夫婦が子どもを持とうとしなければ、人口減少傾向はどんどん進むことだろう。

　日本の都市の傾向として、近年人口の一極集中化が見られる。その典型として、総人口の内１割以上が東京都に集中していることである。しかも首都圏の神奈川、埼玉、千葉県の人口が全国都道府県人口の上位６位に入っている。他の道府県では年々人口が減っている反面、東京都だけは増えているのである。それは自治体別に比較してみても、東京都23区はそれぞれ区を他の自治体と比較しても、負けないくらいの人口を抱えている。

　例えば、23区を除けば、一番人口の多い都市は横浜市であり、次いで大阪市、名古屋市、札幌市、博多市となる。全国815都市の中でも東京都23区自治体の内、13位に世田谷区、18位練馬区、19位大田区、などがランクインしている。東京都でも一番人口の少ない千代田区が415位、中央区158位、台東区128位である。これを見ると東京都だけに人口が極端に集中していることが分かる。

　東京都は元々他の自治体に比べて財政的にかなり豊かであり、都民への支援策はかなり充実していると言える。所得制限もなしに、子どもに毎月５千円の給付金を支給したり、学校給食費の無償化を推進している。このため可能なら都内へ移入したいという子どもを持つ家庭が多い。これも元を正せば、東京都の努力は別にして、財政的には自然歳入となる企業の法人税収入が大きく寄与している。他の自治体が羨む筈である。この租税制度を見直さない限り、東京都への歳入は増え、その恩恵を受ける都民を羨む人たちが東京都への転入を考えるのは自然の成り行きである。これによって東京都だけ人口が増え続ける例外的な現象となって表れているのである。

　さて、今日1カ月ぶりに糖尿病クリニックで数値を測ってもらった。予想外に赤血球中のヘモグロビンと糖の結合割合の数値（HbA1c）が6.4％と高く、正に４年ぶりにこの高い数値が計測された。正常値は、6.2以下とされているので、戻るようにしなければならない。最近ちょっと甘いものを食べ過ぎたこともあり、これは反省して止めることにする。