セルビアから一時帰国している大学の同級生・山崎洋さんを囲んで平河町のフランス・レストラン「オープロヴァンソー」でゼミの仲間を交えて６人で会食をした。カボチャのスープは美味しく、ステーキも柔らかくとても食べやすかった。デザートも洒落たケーキで食事は充分堪能した。

　彼は同じ大学の同じ学部の同級生であるが、在学中はお互いに知らなかった。出会ったのは、40年以上も前に旧ユーゴスラビアを訪れた際、彼に通訳をやってもらい、お互いに名乗り合ってお互いが同級生という奇遇であると分かった。それ以来交流を深めている。ほぼ毎年のように日本へ戻ってくるので、付き合いは通り一遍のものではない。ゾルゲ事件のリヒャルト・ゾルゲの同志だったブランコ・ド・ブケリッチの遺児である。

　今回は、奥さんの仕事が大分あり、16日の離日まで約２か月間の滞在は大分長いようだが、滞日生活を楽しんだようだ。いろいろ尋ねてみると間もなく終幕となる万博にも駐日セルビア大使館の招待で訪れ、偶々セルビア館を訪れたセルビア大統領に、俳句についてセルビア語で説明した著書を差し上げたそうである。万博自体開幕当初はあまり人気がなかったが、このところ盛り上がって入場者は増える一方で、ほぼ万博協会が目指した予定の入場者数に達しそうである。京都大学でも奥さんが講演し、出雲神社も訪れたという。昨年他界された小中陽太郎さんをともに偲ぶことも出来た。

　普段は、メールで交流を深めているが、80歳を過ぎて大学の友人、しかも外国で生活している友人とこうしてじっくりインテリジェントな話をできることは、得難く有難いことである。今回は８月に横浜で奥さんの歌詞発表のコンサートを鑑賞する機会をいただいた。来年もぜひ一時帰国した際には、何かを企画するか、食事でもしながら旧交を温める楽しい機会を作りたいと思っている。まだまだお互いに元気なうちは、会って話し合い、前向きに生きて行きたいと思っている。

　さて、先日アメリカがイスラエルとハマスに提示した停戦案について、イスラエルは直ぐ受け入れると返答したが、ハマスは今日になって漸く回答を出してきた。ずばり‘NO’である。この調停案は、イスラエルの支援国、アメリカが考え提案しただけに、イスラエル寄りであることがはっきりして、ハマスが受け入れるかどうかは、あまり期待出来るものではなかった。好戦的なイスラエルは、調停案を提示されてもガザ地区への攻撃を続けている。BBCによれば、ハマスの軍事指導者は、戦争終結に向けて20項目からなる和平計画が描かれているが、それはハマスの武装解除と戦後ハマスがガザ統治に関与しないことを求めており、イスラエル寄りの和平計画であり、ハマスにとっては到底受け入れられるものではないと語ったと伝えている。特に、ハマスに48人のイスラエル人人質が拘束されており、提案では、停戦開始から72時間以内に人質全員をイスラエルに引き渡すことを求めているが、これはハマスにとって唯一の交渉材料となっているだけに、この提案に応じるうえでの障壁になっている。アメリカとアメリカが支援するイスラエルの合意に、トランプ大統領はイスラエルが和平計画の合意条件を遵守することを保証するとしているが、ハマス側は人質が返還された後に、イスラエルが軍事作戦を再開するのではないかとの不信感が強い。それは、９月９日にイスラエルがカタールの首都ドーハでハマスの幹部の暗殺を試みたことも影響している。疑心暗鬼なのである。このままではとても停戦、和平への道は厳しい。トランプ大統領の「ノーベル平和賞」受賞は金輪際無理だろう。

　イスラエル軍がパレスチナ・ガザ地区へ最初の空爆を仕掛けてから今月でちょうど２年になる。その後のイスラエル軍はほんの一時的に停戦したことはあるが、すぐ攻撃を再開し、攻撃は休まることがない。すでにガザでは６万５千人以上が亡くなり、イスラエル軍の攻撃は激しさを増すばかりで、ガザ住民にとっては住む場所、避難する場がなく、イスラエル軍の攻撃に死を待つばかりの状態である。このため、同じようにロシア軍による侵攻によって国土を奪い取られつつあるウクライナの悲惨さも影が薄くなるほどである。

　先月国連人権理事会の独立国際調査委員会は、イスラエルの攻撃をジェノサイド（集団殺害）と認定した。その具体的な理由として①戦争の最初の1年間でパレスチナ人の平均寿命が戦闘開始前の75.5歳から40.5歳へと46.3％も短くなった、②今年７月15日までに殺された人の少なくとも46％は女性と子どもである、③殺された人の83％は民間人、④医療機関が攻撃対象にされている、などがその理由として指摘された。

　こういう時に、昨日住民支援のためガザ地区に向っていた環境活動家グレタ・トゥーンベリさんらが乗船していた40隻以上の船団の一部がイスラエル軍により拿捕された。相も変わらずイスラエル軍の行動は、人権無視で非人道的である。

　今トランプ大統領がイスラエルのネタニヤフ首相と合意した停戦案は、イスラエル人人質全員解放により停戦という提言であるが、イスラエル側としてはガザ地区のハマスを壊滅作戦は継続するということから、アラブ諸国としては先日ハマスに空爆された事例もあり、珍しく同意している。しかし、ハマスが納得しない以上停戦は難しいと思う。とても停戦にはなりそうもない。

　さて、今日は慶應病院でCTスキャン検査である。実は、定期的に心臓の不整脈の心電図検査をしてもらっていることに気が回らず、７月の検査の際その前夜の唐突な背の痛みについて担当医師に話をしたので、医師は次回、つまり今日の検査の際は心電図とCTスキャンの検査をやりましょうと言ったのではないかと思う。いつもなら心電図検査の後に医師から検査結果について説明があるが、今日はホルター心電図、心エコー、CTスキャン検査だけで大分時間を費やしてしまった。しかも医師から何の結果説明もなかった。そして１週間後の９日に医師から検査すべてについて説明があるということが、今日になって分かった。少々無神経だったが、今日の検査結果は１週間お預けということである。それにしても今年に入ってCTスキャンを受けたのは、４度目である。ただ、患部が異なるとそれぞれの検査を行うそうだから、それはそれで由として良いのだろう。今日の検査医療費は昨日から75歳以上の医療費の自己負担額が２割だったものが、その特別措置が終わり、窓口での支払いが１割増えることになった。そのせいか、随分高いなぁというのが請求書を見た時の率直な印象である。この先が思いやられる。

　自民党の総裁選の投開票が３日後に迫り、出馬した５人の候補者がそれぞれ自己アピールを行い、一応公平に信念と持論を訴えてあまり他の候補者を批判しない。ところが、その裏では、いろいろライバルを蹴落とそうとの思惑を秘めていることも想像がつく。先日小泉進次郎派では、SNSによる小泉氏への支持勧誘を行ってステルス・マーケッティング（ステマ）として非難されたばっかりである。その一方で小泉氏の地元横須賀の自民党支部事務所では、高市早苗候補を応援した党員らを除名するトラブルがあった。また、派閥解消の中で唯一自派の解消をせずに暗躍している麻生太郎・党最高顧問が重々しく動いている。高市候補が派閥議員の支援を得るために前回支持してもらった麻生氏と話し合いをして、前回の総裁選に得た支援を再び獲得しようと動いている。

　政界のような闇の世界では、普通の感覚では理解出来ない常識とはかけ離れたようなことが結構ある。

　総裁選とは無縁であるが、百田尚樹氏とともに日本保守党を起ち上げ、同党共同代表だった衆議院議員の河村たかし・前名古屋市長が、地域政党の減税日本を創設し代表に収まっていた。ところが、唐突に日本保守党から減税日本との特別友党関係の解消を求められた。百田氏と河村氏の言い分を聞いただけでは、真相は分からない。これも政治の分かりにくい点であろうか。

　さて、世界中を混乱させているアメリカのトランプ大統領が、またおかしなことを言い始めた。AFP・時事によれば、トランプ大統領は昨日複数の戦争解決に貢献したと主張し、自身をノーベル平和賞に選ばないのはアメリカへの侮辱になると述べたそうだ。恥ずかしげもなくよくぞこんなことを言えたものである。これほど欲の皮、名誉欲がいっぱいの人物は滅多にいないだろう。戦争解決のために何もやってはいない。むしろ戦争を呼び込むような言動を度々していながら、自分は何でも他人のお役に立っていると自慢タラタラなのである。大統領になる前には、大統領になったら直ぐにもウクライナ戦争を終結させると語っていたが、空手形だった。とても信用出来ないし世界的な平和に貢献しているとは思えない。最近になってこれまでノーベル賞欲しさに度々ノーベル平和賞の適任者は、自分自身だと再三風船を飛ばしていたが、一向にそれに乗る動きが、メディアから聞こえてこない。しびれを切らしたのか、自ら「ノーベル平和賞は自分に与えられるべきだ」となりふり構わず公言するようになった。マクロン・フランス大統領は、今話し合いを詰めているガザ地区の戦争を今月10日までに終わらせることが絶対条件だと述べたが、私に言わせてもらえば、トランプ大統領が大統領の職を辞することがトラブルや紛争が減って平和に貢献することになると言いたい。１日も早くアメリカ大統領の職を辞してもらいたい。

　ついては、今では健康上毎日ウォーキングを欠かさなくなったが、毎日４千歩を超えると効果的だと聞いた。ところが、私自身は切りの好い所で１日５千歩を目標にした。先日も東京医療センターの医師に毎日５千歩を歩くよう努力しているとお話したら、素晴らしいとお褒めの言葉を賜った。ちょうど９月が終わったところなので、毎日測っていた歩行数の９月の１日平均歩行数を算出したところ、5,476歩だった。まずまずである。これからも最低１日５千歩をノルマにして行きたい。

　昨日社会主義国家だったルーマニアの異常気象による砂漠化現象について記したばかりだが、今朝の朝日新聞に同じ社会主義国家だった旧東ドイツ地域で、真逆の極右勢力が力を強めてドイツ全土で左右の分断が進んでいるとの記事が掲載された。

　ドイツでは今年２月に行われた総選挙で、極右政党「ドイツのための選択肢」（AfD）が、創設以来初めて第２党（152議席）へ躍進した。ドイツ議会（議席数630名）では、依然として第1党はキリスト教民主・社会同盟（CDU・CSU）で208議席を占めている。だが、右翼勢力が伸長する中で今後もCDU・CSUが首位の座を維持し続けられるかどうかは分からない。

　東西冷戦の象徴だったベルリンの壁が崩壊し、東西に分かれていたドイツが統一されたのが10月３日で、間もなく35年になる。

　思えば、その当時は珍しかった旧東ドイツへ旧文部省教員海外視察団とともに研修に出かけたのが1983年秋だった。教育視察を行った都市は、カール・マルクス・シュタット（現ケムニッツ）という古い街だった。市内の広場にカール・マルクスの大きな立像が建設されていたことが印象に残っている。その当時ソ連の模範国だっただけに国中が厳しい監視体制下にあり、我々のグループに対してもいつもソ連のKGBと同じシュタージの監視官が付いて離れず、随分窮屈だった記憶がある。日本の先生が東独の先生に質問しても、東独の教育関係者が応える前に必ずシュタージの監視官に了解を取る有様だった。どうも全体に厳しく、温かさが欠けていたようで、現地の先生方に同情していた。

　いずれにせよ統一後のドイツは経済発展を遂げたが、同じ国内でも旧東独地域は近年やや遅れを取り、そこへ右翼勢力が進出する土壌があった。これまでドイツは、他のEU諸国に比べて移民・難民の受け入れにも前向きだったが、今後はEUと同じようにむしろ移民・難民を締め出すようになるのではないかと懸念している。

　さて、明日から10月であるが、昨日まで75歳以上の医療費の自己負担額が２割だったものが、その措置が終わり、窓口での支払いが１割増えることになる。その対象者は310万人もいるそうである。明後日慶應病院でCTスキャン検査を受けるが、３月に受けたCTスキャンより５千円ほど高くなるようだ。

　ところで、野球、サッカーなどは今シーズンたけなわであるが、サッカーJリーグの日産「横浜F・マリノス」に経営上の悩みがあるようだ。オーナーの日産自動車が経営再建中ということもあり、日産は所有するマリノスの株式売却を検討している。現在複数の企業に売却を打診していて年内には売却先を絞り込む予定である。日産は横浜マリノスの株式を70％所有しているが、マリノスの経営が悪いわけではない。実際本業の日産の赤字に比べて現状は黒字である。ただ、日産は今年３月期決算で過去３番目に大きい６千７百億円もの純損失を計上して、再建策として世界各地の工場を17から10に減らし、従業員も２万人を削減した。このリストラに難渋した親会社日産にとって、マリノスの僅かな黒字が経営面でどれほど効果があるのか分からない。だが、マリノスはJリーグ創設時からの数少ないチームであり、これまでの実績もJリーク優勝５回、天皇杯優勝７回を誇る比類のない強豪だけに、マリノスファンのみならず、サッカーファンにとっても寂しいことだろう。安定した企業の懐に入って、気兼ねなく選手が全力を尽くせるよう祈るばかりである。

　昨日の新聞でルーマニアのオルテニア地方が、今夏の炎熱地獄により砂漠化現象をもたらし、農作物収穫量が大幅に減ったという記事を読んで、信じられなかった。同時にこのように自然に恵まれたと信じられていた国土も近年の異常気象には、余程の対策を講じないと勝てないものだと痛感している。

　社会主義国家当時のルーマニアを訪れたのは、1981年秋だった。当時のルーマニアは共産党書記長のチャウシェスク大統領夫妻による独裁国家だった。私たち旧文部省教員海外教育視察団は、子息が知事を務めていた地形的にルーマニアのほぼ中心地にあるシビウで３日間教育施設を見学し実習した。ある経済高校で経済学の授業を参観していて、言葉は分からないまでも何となく社会主義経済学を教えているなと分かって、その後ルーマニアという国に関心を抱いたものである。

　偶々今日郵送されてきた「ナショナル・ジオグラフィック」10月号に、かつてのオリンピック体操選手、ナディア・コマネチ選手の現況が紹介されている。五輪で５個の金メダルを獲得し、ルーマニアの国花と称せられたが、チャウシェスク社会主義政権が馴染まなかったのか、反革命前の1984年アメリカへ亡命し、今アメリカ人の体操選手だった夫とともにジムで指導している。今年63歳だが、毎日鍛えているせいか体形が整っている。流石だと思う。

1989年そのルーマニアで反革命が起き、大統領夫妻は逃亡を図ったが、捕まり公開の場で銃殺刑に処せられた。残酷な歴史の１頁である。

　その当時、ルーマニアはソ連の指導下に農業国として、成り立っていた。それが今では民主主義国家となってEUの中でも最貧国のひとつとなっている。それは、国家の社会政策が至らなかった点もあったのだろうが、異常気候により農業が立ち行かなくなったことが効いているようだ。昨年８月の平均気温は、1991～2020年の30年間平均値より2.9℃も上昇した。ソ連時代の影響で小規模農家が多く、生産性が低いため、気候変動への対応策が乏しいと指摘する専門家もいる。

　オルテニア地方は、乾燥した大陸性気候だったために、2000年以降熱波が急増した。更にソ連時代に進められた大規模伐採の影響が重なり、砂漠化を加速させた。国外へ出る人も多く、30年間に人口が４割も減った。若者が街を去り、65歳以上の人口は地方全体の約６割を占めているという。このままだと2050年までに首都ブカレストを含む南部全域が砂漠化するとの警告が発せられている。

今アメリカがトランプ政権の自己都合で、パリ協定から離脱して、ヨーロッパの国々は気候温暖化対策に真剣に取り組まなければならない場面に直面している。ヨーロッパは、最も急速に温暖化が進んでおり、産業革命前からの平均気温上昇は2.9℃で、これは世界平均の1.6℃を大きく上回っている。

　現在国内外に分断を試行しているアメリカは、温暖化対策に関してもヨーロッパとは同歩調を取らない。これではいくらヨーロッパの国々が努力しても世界の気温は上昇するばかりである。地球破滅の危機に陥る危険な今日、ここで知恵を結集して何とか解決策を出せないものだろうか。