文芸春秋社から今月初め「昭和100年の100人」と題するムック、３部作「リーダー篇」、「スタア篇」、「文化人篇」が出版された。先月店じまいした自由が丘駅前の「不二屋書店」で最後の買い物をしたのが、「文化人篇」である。中々興味深い。100人の名前は10人ばかりを除いてほぼ知っているが、中に印象深い人も何人かいる。

　岡本太郎は義父の慶應幼稚舎時代からの竹馬の友であり、石原慎太郎は高校の先輩で在学中に当時世間を驚かせた「太陽の季節」で芥川賞を受賞した。直木賞作家の向田邦子は、1981年に台湾で航空機墜落事故により亡くなられたが、偶々その時台湾を旅行中だったので事故については概略を現地で知った。山崎豊子は「大地の子」、その他の人気長編作品で知られているが、実際には大分盗作が多く、批判した松本清張を恨んだりいていた。どうして清張の外に盗作について彼女を批判する人がいないのか、疑念を抱いている。実際私がブログにその批判を綴ったことが、ブログ読者の関心を呼んだのだろうか、Googleの月間アクセス記録で山崎批判ブログは毎月トップ３に入っているほど高い関心事となっている。

　この他に興味と関心を抱いたのは、日本人最初のノーベル賞を受賞した湯川秀樹博士についてコメントした、同じ物理学賞を24年後に受賞した江崎玲於奈博士の感想である。江崎博士は湯川博士こそまさに日本人の「心」を持った学者であると感じられたようである。同時に、「心」という日本語について感じた疑問についても書いている。西欧人の心の中ではハートとマインドは一応別居しているが、日本人の心の中ではハートとマインドが同棲している。このため、日本人には西欧にはない「こころ」という言葉が存在すると感じておられるようだ。そして江崎博士は、「湯川博士が西欧の多くの優れた原子核物理学者に先駆けて中間子の存在を予言された。この魔力的な『日本人のこころ』が勝利を収めたというところにこそ、湯川博士の偉大さが存在し、日本人の心を捉え、勇気と希望を与えたのであろう」と述べている。考えさせられるコメントである。

　言葉と言えば、ノーベル賞受賞学者の次元の高い考え方とは異なるが、最近（３月11日付）朝日新聞投書欄に75歳の女性が以下のような私見を投稿していた。高齢者が亡くなったときに、「老衰で死去」と報じられることが多いが、病気もなく、天寿を全うされた高齢者に「老衰」という言葉は如何であろうかと疑問を呈したのである。彼女には、近所に93歳の女友だちがいて、ひとり住まいで自分で何でもこなし、杖を突きながらも電車でどこへでも出かけるという。しかも安全確認のために、家族や友人たちとは毎日連絡を取り合っている。そして彼女自身も「老衰」という言葉を嫌い、むしろ「老逝」という言葉が好いと言って、投稿した女性ともども「老逝」派だという。確かにあまり考えたこともなかったが、私自身そろそろその域に入って来たが、私も「老逝」の方がリアルだと思う。

　日本の政治家の表現や言葉については、隠された意味があるケースが多いようだが、もう少し事実が明快に分かるよう単刀直入の表現で発言してもらいたいものだと思う。よく使われる「前向きに善処させていただきたいと思う」なんて、最低の表現であると思う。

　通常政治的、或いは社会的なデモが行われることはそんなに抵抗感はないが、珍しく経済的なデモが行われたので、アレっと思った。物価の値上げなどで日常生活が苦しくなってきたことなどから、経済の大本営である財務省解体を叫んで、霞が関の財務省前でデモが行われた。物価の値上がりに不満を感じていた人たちがプラカードを掲げてデモを行い、「増税反対」や「消費税廃止」などを訴えたのである。これは今までにも密かに行われていたが、最近ではSNSで拡散され、昨日は全国10カ所で行われたという。

　値上がりの中でも特に、主食であるお米の値が大分上がり、とりわけ昨年夏以降急上昇し、小売り物価統計によると、昨年２月にはコシヒカリは５㎏2,441円だったものが１年後の今年２月には、約２倍の4,363円に値上がりしている有様である。これにはお米の在庫が減り、卸売り業者がお米を貯め込んでいるとの説もあるが、政府は備蓄米を放出することを決めた。昨日早速放出を予定していた備蓄米の入札を行った。

　そんな時にデモが行われた財務省近くで、選りによって何の目的のためであろうか演説に来たのか、「NHKから国民を守る党」の立花孝志党首が演説の合間に暴漢に襲われ、立花氏がケガをするという穏やかならぬ事件が起きた。どうにも理解出来ないのは、立花氏は明日行われる千葉県知事選に４人の候補者のひとりとして立候補している筈である。そのご当人が、最も大事な投票日直前になって選挙区を離れ、知事選とはまったく関係のない財務省解体などに関わっている意図が分からない。立花氏は昨年11月に行われた兵庫県知事選にも立候補したばかりだが、当選した斎藤元彦知事を当選させるための「２馬力候補」と揶揄され、公職選挙法改定の事態にまで話を発展させてしまった。その立花氏は選挙地盤を離れて、デモ行為を行っている人たちに自分を売り込んでいる。こういう無駄な経費こそどこから出費されるのか。ケガを負ったのは、不幸だったが、立花氏の行動は、世間を舐めているとしか思えない。

　ついては、トランプ大統領の強権発動により、関係諸国はいずこも恐れをなして言いたいことも言えない状態であるように思える。そのとばっちりは同盟国の日本とて他人事ではない。鉄鋼品、アルミの対米輸出に関して対日貿易赤字削減のためと称して、自動車には25％の関税を課し、他の日本製品には一律10％を課すと通告してきた。岩屋外相が渡米し、適用除外を願ったが、聞き入れてはもらえなかった。これに便乗するかの如き、新駐日大使に指名されると予想されている実業家のジョージ・グラス氏が、対日貿易で厳しい対応をする対日圧力を強める発言をしている。特に、その言い分は、2027年度に日本の防衛費を国内総生産（GDP）比２％に増額し、在日米軍の駐留経費の日本側の負担を増やす必要がある、等の強弁をしている。

　戦後生まれの政治家は、日米を問わず戦争に関わる実態がよく分かっていない。駐留米軍はそもそも戦争直後に占領軍として日本を蹂躙した部隊であり、本来駐留経費は全額占領軍自体が賄うべきものである。その後日本にとっても国防上、安全上貢献してもらったとの主旨で少しずつ日本も彼らの駐留費用を負担するようになった。しかし、最初の主旨からして占領軍の意向によって負担額を一方的に決めるなどの植民地主義は、とても許されるものではない。その辺りは一方的にアメリカの要望を受け入れるのではなく、よく主旨と両国の実情を検討したうえで考えるべきことである。アメリカ・トランプイズムの横暴を許してはいけない。

　昨日東京医療センターで原因不明の腹痛に小腸に問題があるのではないかと担当外の医師に言われたので、今朝かかりつけの森内科へ行って医師に相談してみた。先日医療センターで胃カメラ映像を見ながら胃、十二指腸、食道などには特に支障がないと担当医師から聞かされたが、その後医療センターから森内科へ送られて来た手紙によると、遠慮しがちに小腸に問題があるかも知れないと書かれていたと言われた。小腸は胃カメラでははっきり映らないそうだ。小腸の検査は中々大変なようであまり大ごとにはしなかったようだが、これからは小腸に症状の原因ありと考えて、治療に務めなければならないだろう。取り敢えず当面の服用薬を処方してもらったが、これから行く末を考えると少し憂鬱な気分になる。

　さて、NPO「知的生産の技術研究会」久恒啓一理事長以下会員仲間が編集、発行した季刊誌「イコール」の評判が友人たちの間でかなり好評なので嬉しくなる。昨晩は「イコール」を送り届けた元「出版ニュース」社社長の清田義明氏から電話があり、主要な編集者のひとり、橘川幸夫氏とは今から45年前にNHKの番組に出演した際知り合ったので、「イコール」に橘川氏の名前が掲載され、また一昨日の朝日朝刊に橘川氏が取材に応じて、偶然にもそこに「イコール」について書かれていたが、あまりの偶然に驚いたと仰っていた。私は直接編集には関わらず、一文を寄稿しただけだが、全体の構成自体が面白くユニークなように思っている。現状では広告ひとつ載っていないので、経営的には厳しいと思う。いずれ久恒理事長に実情を尋ねてみたいと思っている。

　ところで、トランプ大統領と石破首相が蹴躓いたようだ。トランプ氏は得意になってウクライナの和平交渉を推し進め、ウクライナにプレッシャーをかけてまとめ上げた和平案に賛成させたが、当然直近の米ロ歩み寄りの成り行きからロシアのプーチン大統領も賛成すると思いきや、プーチンは首を縦に振らず、大統領就任後に直ぐにも和平をまとめるとのトランプ氏の目論見は頓挫してしまった。

　一方石破首相は、昨日自民党新人議員に商品券10万円分を配ったことが公になり、社会通念上おかしいとか、政治資金規正法上問題ありと与野党内で騒がれている。首相は謝罪したが、法的には問題ないと居直った。もう少しまともなことを言うかと思ったが、ちょっとがっかりである。こういう裏金とか、献金のような問題には縁遠いと思われた首相が、明らかに問題となりそうな商品券配布の問題に容易に突っ走ったのがどうも解せない。実は、日本維新の会の前原誠二・共同代表が同じように首相は不可解な金で問題を起こすような人とは思っていなかったような主旨のことを言っていたくらいである。前原代表と言えば、私にはむしろかつて民主党政権下で八ッ場ダム建設工事を止めさせると断言していた建設大臣だった当時、大して反対行動もせずに結局ダムが完成し、住民は立ち退かされた。以後なかったかのようにダム問題へは目もくれず、公約を実現しなかった責任を取るわけでもなかった前原氏が、今では別の党の代表という要職を務めながら、石破首相の行動をせせら笑うが如き発言をしていることが笑止千万である。政治家なんて所詮そんなものだろう。

　昨夕いつもとは違う下腹部に痛みを感じていたが、次第に痛みの箇所が上の方へ上がりいつもの痛みと同じ個所が痛んで、３時間ほど激痛に悩まされた。今朝になって痛みは引いたが、偶々今日は東京医療センターで変形性関節症の定期診断の日だったので、事の序に担当医師に症状を話してみた。実は胃カメラでも小腸内の異状は発見し難いので、或いは小腸に異常があるのではないかと考えられるそうである。そこで明日かかりつけの内科医院で相談してみようと思っている。

　さて、一昨日の本ブログに「日本郵便の顧客無視の値上げと手抜き」と最近の郵便局のサービス低下について批判したところ、今日のNHKビジネス特集の熊本版としてネットに、「岐路に立つ郵便」と題して日本郵政の増田寛也社長が郵政の苦しい現状を語っていた。

　それによると郵便は150年以上の歴史を持つが、メールやSNSの普及で郵便事業は減少し、時代に合わせて変化しなければ郵便サービスを維持出来ない危機感に捉えられているという。郵政民営化が叫ばれた当時は、そんなことは一切口には出さなかった。ところが、実際には2022年度に民営化後郵便サービスが初めて赤字を出した。翌年度も赤字だった。そこで昨年2024年度に郵便料金の値上げに踏み切り赤字をカバーした。しかし、このままだと2026年度には再び赤字に転落するという。幸い日本郵政グループとしては、ゆうちょ銀行とかんぽ生命からの収益で郵便事業の赤字を穴埋めしている。

　全国的に過疎化が拡大していく中で、日本郵政として全国に散在する２万４千局もある郵便局を有効的にどう活用するかが最大の課題である。過疎地の郵便局を赤字だから即閉店というわけには行かず、2019年以降日本郵政は、全国39自治体と事務の包括的な受託の契約を結び、地元の郵便局が住民票や税務関連の証明書の交付などの行政事務を代行しているという。更に地方の鉄道会社とは無人駅で、駅業務と郵便窓口を一体運営を始めているところもある。

　郵便局をよく利用する立場から言えば、過疎地の施設を有効活用したり、多少閉鎖することは検討しても良いが、本業の郵便事業にあまりしわ寄せをすることは考えてもらいたい。仮に郵便局がなくなったとしたら、手紙はすべてメールなどに頼ることになるが、それでは手紙を書く習慣や、文字を書く機会まで失ってしまうのではないだろうか。この辺りは、学校教育の現場も関わってくる問題でもあり、日本郵政と文部科学省も話し合いすべきではないだろうか。

　一昨日指摘したように、郵便局によって昼休みの休憩時間が異なるのは、顧客にとって迷惑であり、こんなことは経営には関係なく現場で横の連絡さえ良ければ、起こり得ないことでもあり、率先して休み時間ぐらい統一して然るべきであると思う。

　随分昔の話になってしまったが、51年前の今日、フィリピンのルバング島から旧日本軍の小野田寛郎元少尉が多くの人が出迎える中を30年ぶりに羽田空港へ帰ってきた。偶々元第五飛行師団所属の軽爆撃機隊・第８飛行戦隊のビルマ慰霊団にお供して羽田を出発する時に小野田さんに遭遇し、「往く人還る人」との見出しで、小野田さんとともに第８飛行戦隊のことを翌日の新聞に紹介されたことがあった。

　当時旧厚生省の太平洋戦争戦没者遺骨収集事業の中部太平洋地区収集団に携わっていて、毎年２月の１か月間はサイパン島に滞在していた。1972年グアム島の岩窟内に潜んでいた元日本兵の横井庄一さんが発見された。当時の遺骨収集団長の厚生省課長は陸軍士官学校出身だったせいで、２人とよく話が合い裏話を混ぜていろいろ聞かせてもらったことがある。興味深かったのは横井さんが女性に強い関心があり、グアムの病院で治療中に看護師の手を握って離さず、異常な行為に早くお嫁さんを見つけてやって夫婦２人にした方が好いと言っていた。その一方で小野田さんは女性にまったく関心を示さなかったと伺った。２人は間もなく良い相手を見つけて幸せな結婚生活を送られた。とにかく今日３月12日と言えば、横井さんと小野田さん、性格の異なる２人の旧日本軍兵士のことが思い出される。

　さて、その小野田さんが戦後潜伏していたフィリピンで異常な事態が起きた。ドゥテルテ前大統領が逮捕されたのである。大統領就任以前のダバオ市長時代から麻薬撲滅に力を入れ、超法規的なやり方で６千人を超える死者を出したくらいで、その手法は荒っぽかった。充分な取り調べや裁判を経ずに多くの人が殺害され、無実の人もいたとみられていた。その荒々しい行為に対して国際刑事裁判所（ICC）は人道に悖るといて逮捕状を出した。フィリピンはICCの加盟国ではない。だが、マルコス大統領は逮捕に踏み切り、香港から帰国したドゥテルテ前大統領をマニラ空港で逮捕し、ICCの本部があるオランダへ向かわせた。

　不思議なのは、マルコス政権の副大統領が、ドゥテルテ前大統領の長女サラであることである。その経緯は、以前からマルコス家とドゥテルテ家の間で対立があり、２月には下院でサラ副大統領が大統領により弾劾訴追され、７月に罷免の可否を審理する弾劾裁判が開かれる。本来なら大統領に忠誠を誓うべき副大統領が、大統領から愛想を尽かされたような理解し難い対応をされている。他にも両家の対立には、原因があるようだが、国を代表する大統領と副大統領が家族も絡んで国際逮捕劇を演じるようでは、救いようがない。２人は同じ大統領府に留まっていないで、対立点があるなら国民にすべて曝け出し、公開の席で国民に説明し支持を問うべきではないか。いつまでもこのような了見の狭い争いをしているようでは、国内はもとより国際社会からも見放されてしまうだろう。

　他国のことであるが、大雑把に知っただけでも普通では考えられないようなトラブルであり、恥ずべき対立であると思う。