充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
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6606.2025年6月14日(土) 東京都議会議員選挙、過去最多の立候補者
昨日東京都議会議員選挙が告示された。早くも選挙カーから声が聞こえてくる。ウォーキングに出かけて候補者のポスター板を見たら、世田谷区と目黒区ともに候補者のポスターが掲示されていた。ある候補者事務所から電話も入った。投開票日は、来る22日(日)だが、それまで選挙カーのスピーカーに少々悩まされることだろう。定数127人の全42選挙区に295人が立候補したが、これは現在の定数制になって以降最多である。過疎地の村などでは、近年議員に成り手がなく、自治体でも苦慮しているようだが、人口最大の首都東京では、流石にその逆で成り手が多く選挙戦も白熱化する。
都議選は日本の中心である首都の政治を動かす議員を選ぶ選挙だけに、国政にも影響を与えそうで、各政党の党首も要所要所で自党の政策を訴えている。来る7月20日に投開票される参議院選にも少なからず影響を与えるであろう。だが、現勢力分布を見てみると、小池百合子知事が名誉顧問を務める地域政党「都民ファーストの会」が25議席でトップを占めている。同党と自民党、公明党の与党合わせて、過半数64議席を超える72議席を獲得して記事いる。野党で最も議席の多いのは、他府県では考えられないだろうが、意外にも共産党の19議席であり、次いで立憲民主党の13議席である。両党とも小池都政を厳しく批判しており、形勢によっては小池都政も苦しい事態に追い込まれる可能性がある。意外なのは、前回の衆院選で議席を伸ばして政府にモノ申している国民民主党が議席ゼロで、大阪が地盤とは言え日本維新の会にしても僅か1議席であることである。他には無所属議員が17名いる。
どうもすっきりしないのは、昨夏の都知事選で当選した小池知事を元側近が学歴詐称問題で告訴してそのままうやむやになっていることである。証拠は充分あり、都知事解職と考えていたところ、その後まったく話題にもならず、知事として職務に専念している。事実を記事として公開して話題となる「週刊文春」を主に、各メディアもさっぱり報道しなくなった。小池知事のような人物が今以て知事の地位に留まり、与党のリーダーとして活動しているのが摩訶不思議でならない。
また、もうひとつ気になるのは、昨年の都知事選で突然立候補し、小池都知事に善戦した石丸伸二・前安芸高田市長が地域政党「再生の道」を立ち上げ、今回の都議選に42名の候補者を挑戦させたことである。一騎当千の候補者は千名を超える応募者から選ばれたが、本人は選挙には出ない。「再生の道」の特徴は2つある。ひとつは、任期は2期8年である。もうひとつは、議決に関して党議拘束をかけないことである。議員自身が決断する。つまりすべての議案に対してそれぞれの価値観や判断基準で賛否を決めることである。従って、党として政策を掲げない。だが、これでは議会で議員として何をしようとするのかが都民にはまったく分からない。どれほど多くの選挙民が「再生の道」に投票するだろうか。そして、立候補した42人の内、果たして何人の都会議員を誕生させることが出来るだろうか。
それにしてもこんな漠然とした戦法で石丸氏は、この都議選に勝てると思っているのだろうか。結果は1週間後にはっきりする。私は信ずる候補者の当選を願うだけである。
6605.2025年6月13日(金) 衝撃的な航空機墜落と核施設への空爆
昨日インドのアーメダバード空港を離陸したばかりのエア・インディアB-787機が市街地へ墜落した。乗員乗客242名の内、1名の生存者以外全員死亡した。市街住宅地へ墜落したために、乗員の他に一般市民が巻き添えでかなり死者が出たようだ。最近10年間で最大の航空事故である。幸い日本人の犠牲者はいなかった。同機は、前日羽田空港からニューデリー空港へ到着した後に、アーメダバードへ飛びロンドンへ向かうところだった。
奇しくも1972年6月14日には、日本航空機がニューデリーで墜落した。乗客90人が亡くなったが、3名が生存していた。残念ながら亡くなられた日本人の中に医師・宮崎松記博士がおられた。拙いエッセイに書いたことがあるが、博士は長年世界遺産「タージ・マハール」の近くアグラに住み、インド人のためのライ病院を建てインドのハンセン病撲滅とインド人のためのハンセン病治療に献身的に取り組んだ。インドでハンセン病患者を減らすことに貢献し、インドの人びとから幅広く尊敬を集めていた。タージ・マハールへ向かう道路は「マツキ・ミヤザキ博士通り」と名付けられ、道路に面して縦横2m大の石造りの案内板があるほどで、インド国民をも悲しませた事故だった。今も博士を慕うインド人は多い。宮崎博士が亡くなった1972年は、不思議なことに航空事故が多発した年である。今年がエア・インディアに続く航空機事故が起きない年であるよう祈っている。
インドの航空機墜落に驚いていたところ、夕刻になって何とイスラエルがイランの核施設を空爆したとのショッキングなニュースに驚愕した。イスラエルのネタニヤフ首相は、「イスラエルの生存を脅かす明白な危機があり、脅威が取り除かれるまで続ける。標的はウラン濃縮施設や核兵器の製造や弾道ミサイルに関する拠点だ」と強気一辺倒に述べた。イラン国内では相当数の犠牲者が出たようである。このまま収まる筈がない。すぐさまイランはイスラエルに対して100機以上の無人機を発射したという。今後中東での軍事衝突の拡大が憂慮される。当事者以外に恐怖感を抱くのは、両国がともに核兵器を所有しているからであり、どちらかが核戦争を引き起こすことになれば、それは第3次世界大戦へと拡大し、世界が壊滅する恐れもある。
イスラエルの支援国アメリカは、この唐突の攻撃にアメリカは攻撃に関与しておらずこのイスラエルの動きを指示していないと語ったが、昨日イランの隣国イラクのアメリカ大使館職員を退避させた行動を考えれば、事前にイスラエルの攻撃を知っていたのではないかとのキナ臭い疑念が残る。イスラエルは、ガザ地区に続き、また愚かな行為を冒したものである。こんな攻撃をして世界はどう思うかを考えなかったのだろうか。
このイスラエルの空爆により世界にまた新たな紛争の種を撒いてしまった。ネットには早速こんなコメントが載っていた。「やり過ぎるとナチスが間違ってなかったことになるぞ」。然りだと思う。「ホロコースト」の被害者ユダヤ人への世界の同情が消えてしまうのではないだろうか。
どうも世界が慌ただしく落ち着かなくなってきた。
6604.2025年6月12日(木) 2か国の身勝手さで絶望的なガザの惨状
2023年10月にイスラエル軍がパレスチナ・ガザ地区を空襲して以来、早くも1年半が経過したが、イスラエルはその後も攻撃の手を緩めることなく徹底的に攻撃し、多数の犠牲者を出している。その間他国のあっせんもあり、度々停戦合意があったが、直ぐに再戦する有様である。国際社会の非難を浴びながらもイスラエルは、ガザ地区に容赦のない仕打ちで民家と住民を破壊、殺戮しているが、それはガザ地区に本拠を置くイスラム原理主義「ハマス」が攻撃するからだと住民や難民の存在など意に介さない態度である。イスラエルは空軍力を持たないハマスに対して、圧倒的な軍事力優位を背景に一方的に攻撃している。特に、アメリカのイスラエルへの支援が大きく、この戦争を終戦へ向かわせない原因ともなっている。
ガザ地区では、すでに5万5千人を超える死者、1万1千人もの行方不明者、それに加えて約10万人がパレスチナから避難して、人口は210万人となり、ガザ地区では人口が6%も減った。
あまりに激しい攻撃に住民は食料も手に入らず、住民は1日にせいぜい1食がやっと食べられる食料不足と栄養失調状態に陥っているという。国連の人道支援団体が、食料を配布している最中にイスラエル空軍が空襲を行い、とても人道支援が出来ない。一方でアメリカ主導のガザ人道財団による食料の配給の現場に集まった住民が、イスラエル軍の発砲などで相次いで犠牲になっている。これにアメリカから何のコメントもない。現地で活動するユニセフは、財団による配給は危険なうえ、支援は行き渡っていないと批判し、イスラエルが制限している国連による支援物資の搬入を制限なく認めるよう求めている。惨禍が拡大するのは、アメリカとイスラエルが結託した無慈悲な行動のせいである。
現在パレスチナを国家として承認している国速は約150か国あるが、G7で承認している国はない。このような渦中に、フランスはパレスチナを国家として承認する動きを示した。イギリスも承認に傾きつつある。ナチスによるホロコーストの罪を負い目にして、これまでイスラエルに同情的な姿勢を示してきたドイツも、最近スタンスが変わりつつある。10日には、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、ノルウェーの5か国が、イスラエルの極右閣僚に対して制裁を科すと公表した。これに対してイスラエルは報復すると声明、支援国アメリカもこの制裁を非難しており、イスラエルと批判する国々との溝が深まっている現状である。
この惨状に西欧諸国のスタンスが変貌しつつある。フランスのマクロン大統領は、「私たちはガザを見捨て、イスラエルに自由があると考えるなら、私たちは自らの信頼性を失ってしまう」と述べた。イギリスのスターマー首相は、「イスラエルの最近の行動はゾッとし、逆効果かつ容認できないものだ。制裁を含めて、同盟国とともにさらなる行動を検討し続ける」とイスラエルの最近の行動に呆れている。ドイツについては上記のようにホロコーストによる心の傷を受け、ユダヤ人に対して遠慮がちの受け入れ対応を取ってきた。それは実際にホロコーストの現場であるアウシュヴィッツ収容所を訪れてみれば分かることである。ドイツのメルツ首相は、「イスラエル軍が今していることは、何が目的なのか、もはや理解できない」とこれまでのドイツの対イスラエル外交の転換を匂わせる言葉を発している。イスラエルはもはや四面楚歌である。
6603.2025年6月11日(水) 内科診察の結果とロス暴動に思う。
一昨日かかりつけの内科で検査してもらった結果の説明を受けるために今朝医院を訪れた。ちょっとショックだったのは、これまで安定していた、蛋白質の量を示すと言われる数値「CRP」が大分上がったことである。それに尿の赤血球と白血球に薄い濁りのようなものがあるということだった。一昨日夜就寝中に右背中から上腹部に移った経験したことがないような痛みの状況から、内臓の皮膚の一部か血液が尿内に入り込んだのではないかということだった。しばらくは新しい薬を服用し、常時水分補給をしながら経過観察ということになった。
ついては、毎朝NHKの朝ドラ「あんぱん」が、視聴率トップの人気ぶりである。絵本「アンパンマン」の作者・漫画家のやなせたかしを主人公「柳井嵩」としたドラマである。この数日来ドラマでは柳井が軍隊は大嫌いなのに徴兵されて小倉の部隊へ転属させられ、厳しい訓練を受けている姿が映されている。終戦直前のことでもあり、軍隊では下級兵士への苛めとも思える訓練が行われている場面である。私には小学校に入学直前のことでもあるが、同じような光景を見たことが度々あったので、改めて終戦前後の当時を思い出している。
町から赤紙徴兵で戦地へ往かされる男性を近所の人びととともに駅まで見送りに行ったり、戦後しばらくして復員した元兵士を出迎えに行ったこともある。今でも酷いお仕置きだなぁと思うのは、上官による往復ビンタである。他にも戦時中の厳しい軍隊生活については、戦友会の人たちや、遺族会の方々から随分聞いたことがある。父も赤紙徴兵され、北朝鮮平壌へ派兵されたが、幸か不幸か病に罹り兵役解除除隊となった。当時深夜帰って来た父を祖父や母、兄と最寄り駅まで出迎えに行ったことがある。いずれにしろ今にして思えば、忌まわしい戦争の思い出であり、2度とあってはならないと身に染みて思っている。
さて、昨日の本欄にも書いたが、ロスアンゼルス市内のデモ隊に対してトランプ大統領が、治安維持と称して州兵2千名を派遣した。すでに派遣された海兵隊700人に対してカリフォルニア州政府は合衆国憲法に違反すると提訴した。デモ隊と警察・州兵との衝突で治安悪化が懸念され、バス・ロス市長は市中心部を対象に夜間外出禁止令を出す事態にまで発展している。トランプ大統領が抗議デモは、平和と社会秩序に対する攻撃と非難したのに対し、ニューサム州知事は、大統領が状況を悪化させていると批判し、両者の対立は激化するばかりである。
そもそもロス市内で人種間の暴動が起きたのは、1992年仮釈放中の黒人が市内で車を運転中にスピード違反が見つかり逃走したが、4人の白人警察官に捕まり、その時の彼らの乱暴な様子がビデオ映像により全米に流れ、警察に対する批判の声が高まった。裁判の結果4人の白人警察官に無罪判決が下され、それが黒人らを憤らせ暴動に繋がった。
この時私は偶々黒人差別政策(アパルトヘイト)下の南アフリカに滞在していて、テレビ・ニュースでこの事件を知ったが、アパルトヘイトの南アではあっても比較的恵まれた黒人たちはあまり強い関心を示さなかったのがちょっと気になった。アパルトヘイトは1994年マンデラ大統領の就任によって漸く廃棄された。
今度のロス暴動は、1992年4月以来実に33年ぶりである。民族問題、人種問題は異民族の間で生活してみなければ実態は分からないと思う。その点で日本人の間ではあまりそういう経験がないので、人種問題の本質は分かりにくいと思う。
今や多民族国家になったアメリカでは、人種問題によるトラブルが絶えず、トランプ大統領はそれを差別的になくそうと考えている。その方法があまりにも露骨で、非人道的で良識に欠けるものだけに問題を大きくしている。人種差別的言動により問題を一層複雑にしているのは、むしろ大統領自身ではないのか。
6602.2025年6月10日(火) 兵庫県知事と米大統領の非民主的言動
全国的に梅雨に入ったようで、特に九州南部では、昨晩から線状降水帯が発生しかなりの大雨が襲った。そして、今日線状降水帯は北九州地方を襲っている。更に梅雨前線が北上して九州から関東にかけても広い範囲で雨となる。関東甲信、北陸地方も今日梅雨入りとなった。
さて、日米両国で規模の違いはあれども、今非難に晒されているトップがいる。日本では斎藤元彦・兵庫県知事である。パワハラ問題で昨年知事を失職しながらも11月実施の出直し知事選で再び選任された。その後の私的情報の漏洩なども第三者委員会が、「斎藤知事の指示の可能性が高い」と公表したが、どこ吹く風とばかり聞く耳を持たない有様である。第三者委員会によるパワハラの追及は厳しかったが、知事は県民からは支持され問題ないものと誤解して居直り、自分には責任がないと言い張り、第三者委員会でパワハラが証明されると自分の行動は正しかったと一向に反省の色がないようだった。
そこで朝日新聞のアンケート調査の結果を見てみると、知事選では信任する人が36%もいたが、それが36%から僅か8%へと大幅に減少した反面、信任しなかった人が15%から30%に倍増している。今改めて知事選を実施してもこれでは当選はおぼつかないだろう。それでも自身のメンツからも知事辞任は行わないだろう。今日斎藤知事は地方公務員法(守秘義務)違反の疑いがあるとして、神戸学院大の上脇博之教授によって神戸地検に刑事告発された。
一方、アメリカのトランプ大統領の大騒動は、良識はもちろん、常識までもぶち壊している。今カリフォルニア州では、移民・税関捜査局(ICE)による移民の取り締まりが行われているが、ここ数日ロスアンゼルスの抗議活動が活発化して、ロスへ州兵700人が派遣された。トランプ政権の担当官は、移民問題を巡る活動を妨害するニューサム州知事やバース・ロス市長を含め、すべての参加者を逮捕すると警告した。元々トランプ大統領とは対立しがちだったニューサム州知事は、さっさと逮捕に踏み切ればいいと挑戦的な姿勢で応じている。この州兵派遣は権威主義への第一歩で、国家として超えてはならない一線だと知事は大統領を批判した。
州兵の派遣により入管法違反の疑いで、すでに移民44人が逮捕されたが、これをきっかけに州兵が派遣されたのだ。ニューサム知事は、州兵の派遣は違法として撤退を要求し、政府を提訴した。その後、トランプ大統領は更に2千名の州兵の追加派遣を匂わせている。ロスの暴動を皮切りに、アトランタ、ボストン、シカゴ、ニューヨーク、サンフランシスコなどでも集会が予定されている。これで、またトランプ政権は爆弾を抱えることになる。
ところで、土曜日の夜中に右わき腹から腹部にかけ唐突に痛みがあったことで、昨日かかりつけの内科医院で診てもらった。医師も大分首を傾げておられたが、採血と尿の検査をしましょうということで、結果は今日分かるのだが、都合があり検査の様子と結果は明日伺いに訪れようと思っている。