昨夕から夜にかけてまた不意に下腹部が痛み出し、お腹を摩ったり体勢を変えたりして何とか痛みを和らげようと試みたが、中々痛みは消えない。今まででも一番痛いほどだった。これが当たり前のようになると困ると思っている。先日の診断で小腸に原因がありそうだというまま服用薬による処方をしているが、薬で痛みが消えない場合はどうしようもない。結局ベッドで休むまで痛みは消えなかった。そのままぐっすり眠り、今朝起きたら痛みは感じなかった。睡眠は充分取れるので、その点は救われる。尾籠な話で恐縮だが、最近は夜中にトイレへ行く回数が１晩に３回もあるが、昨晩はたったの１回しか排尿しなかった。眠りが深かったのだろう。それにしても原因がはっきりしないままこうしばしばお腹に痛みを抱えるのでは旅行も出来ない。不本意だが、もう少し様子を見るより仕方がないのだろう。

　さて、トランプ大統領のウクライナ停戦案が、ウクライナの賛成は得たが、一方のずる賢いロシアのプーチン大統領にはあまり評価されず、今晩トランプ、プーチン両大統領による電話会談が行われる。それに合わせてプーチン寄りのトランプに対してヨーロッパ連合（EU）議会の批判と反発が厳しく、フランス中道左派議員が、自由、平等、博愛の精神を忘れてしまったアメリカに自由の女神像の返還を求めると言い出した。トランプ大統領のフランス版である。よほどアメリカの強引さに我慢ならなかったのだろう。自由の女神像は、アメリカの独立を祝って当時のフランス政府が、アメリカ政府に贈呈したものである。今では観光名所となり世界遺産にも認定されているほどである。

　そのアメリカと心をひとつにしているイスラエルは、ガザ地区の攻撃は１月以来停戦中であるが、その第一段階が過ぎた今、ガザ地区に対して今日イスラエル軍が激しい攻撃を仕掛け、ガザ地区の住民の間に400人以上の死者を出した。この攻撃の前の16日アメリカはアラビア半島沿岸の紅海やアデン湾洋上を航海する商船を不意に攻撃し53人が死亡した。この地域に強い存在感を持っているイランによる支援を受けているフーシ派を壊滅させようとの狙いである。このとばっちりを受け一昨年11月に拿捕された日本郵船の貨物船も攻撃を受けた。イスラエルとアメリカは、思い通りに行かないと話し合いや交渉より、直ちに軍事行動で圧力をかけ、戦争へ走る好戦的な国である。

　ウクライナ停戦が成るかと世界中が注視している中で、イスラエルのガザ攻撃を支援したり、紅海で民間の船舶を空爆して、肝心のウクライナ戦争を停戦出来ず、アメリカの発言と存在感にどんな重みがあるだろうか。

　セルビアの首都ベオグラードにいる友人山崎洋氏から12日にメールを送ってもらったが、それには15日に学生デモに交じり野党が国会内へ突入するようだと書かれていた。彼が案じていた通り、実際15日に首都で反政府デモが行われ、10万７千人が参加したと伝えられ、テレビ画面で観ると国会内では発煙筒までたかれ、議場内では傘で防止しているような光景も見られた。議場内は煙が咽んでいるようだった。そもそもの原因となったのは、昨年11月に中国政府の提唱する「一帯一路」路線に基づく中国企業による駅の杜撰な改修工事が行われ、屋根が崩落して15人が死亡したことが原因のようである。これは親中国路線を歩むブチッチ政権が、中国企業に改修工事を依頼したことによって事故につながったと見られたからである。

　抗議を主導する学生らの活動は、３カ月以上も続いており、この間にブチッチ首相は辞任を表明したが、圧力には屈しないし、街頭デモによって国のルールを決めさせるようなことはしないと強気な姿勢を貫いている。

　どこの国にも諍いはあるものだが、中国企業による手抜き工事によって死者が出たことが、中国に対する反感となり、それが親中国路線を走るブチッチ政権への反発となったようだ。

　一方、国内でも石破首相の商品券配布問題のように、お詫びを繰り返しながらも法律には反しないと弁解しているが、常識的に考えても今裏金問題など微妙な時にこういう違法すれすれの事象をやること自体、誰が考えてもおかしいと思う。その点でこれからも当分の間首相は追求されるだろう。

　ところで、いま全国のかなりの大小自治体で、首長選が行われている。昨日投開票された千葉県知事選が勝負は別にして注目されていた。それは現職知事を含む４人の立候補者の内、とかくの噂のある２人が立候補したからである。ひとりは「NHKから国民を守る」立花孝志代表であり、昨日選挙外の霞が関で演説の休みの間に暴漢に襲われケガをした人物である。もうひとりはこれも政治団体「つばさの党」黒川敦彦代表である。黒川氏は、昨年の東京都知事選で小池候補の後を追いながら選挙妨害のような行為をして、選挙違反に問われたような政治を真面目に捉えていない人物である。いずれも泡沫候補である。戦前から予想されていたように、これという対抗馬がおらず、現職の当選が確実視されていた。

　その結果投票率は懸念されていたように35.7％で４年前の45.03％を9.33％も下回るような結果となった。近年は選挙における若者の投票率が低下傾向にある、今回も惨めな結果となったが、選挙権行使の年齢を下げるばかりでなく、もっと選挙に対する関心を高め、投票所に足を運ぶことを考えないと似たような次元の低い選挙が展開されるようになるだろう。

　もうひとつの地方選挙の例を挙げておこう。それは千葉知事選・千葉市長選と同じ昨日行われた東京都武蔵村山市長選の結果である。現職に対抗して新人が立候補したが、その候補者の名前が何と「AIメイヤー４号」という選挙民を愚弄したような候補者だった。案の定シラケ切った選挙は、投票率が過去最低の22.15％で11年前の前回の32.33％から実に10.18％も下落した。自治省を含めて自治体でもまともな選挙が実施されるよう対策を練るべき時ではないだろうか。

　文芸春秋社から今月初め「昭和100年の100人」と題するムック、３部作「リーダー篇」、「スタア篇」、「文化人篇」が出版された。先月店じまいした自由が丘駅前の「不二屋書店」で最後の買い物をしたのが、「文化人篇」である。中々興味深い。100人の名前は10人ばかりを除いてほぼ知っているが、中に印象深い人も何人かいる。

　岡本太郎は義父の慶應幼稚舎時代からの竹馬の友であり、石原慎太郎は高校の先輩で在学中に当時世間を驚かせた「太陽の季節」で芥川賞を受賞した。直木賞作家の向田邦子は、1981年に台湾で航空機墜落事故により亡くなられたが、偶々その時台湾を旅行中だったので事故については概略を現地で知った。山崎豊子は「大地の子」、その他の人気長編作品で知られているが、実際には大分盗作が多く、批判した松本清張を恨んだりいていた。どうして清張の外に盗作について彼女を批判する人がいないのか、疑念を抱いている。実際私がブログにその批判を綴ったことが、ブログ読者の関心を呼んだのだろうか、Googleの月間アクセス記録で山崎批判ブログは毎月トップ３に入っているほど高い関心事となっている。

　この他に興味と関心を抱いたのは、日本人最初のノーベル賞を受賞した湯川秀樹博士についてコメントした、同じ物理学賞を24年後に受賞した江崎玲於奈博士の感想である。江崎博士は湯川博士こそまさに日本人の「心」を持った学者であると感じられたようである。同時に、「心」という日本語について感じた疑問についても書いている。西欧人の心の中ではハートとマインドは一応別居しているが、日本人の心の中ではハートとマインドが同棲している。このため、日本人には西欧にはない「こころ」という言葉が存在すると感じておられるようだ。そして江崎博士は、「湯川博士が西欧の多くの優れた原子核物理学者に先駆けて中間子の存在を予言された。この魔力的な『日本人のこころ』が勝利を収めたというところにこそ、湯川博士の偉大さが存在し、日本人の心を捉え、勇気と希望を与えたのであろう」と述べている。考えさせられるコメントである。

　言葉と言えば、ノーベル賞受賞学者の次元の高い考え方とは異なるが、最近（３月11日付）朝日新聞投書欄に75歳の女性が以下のような私見を投稿していた。高齢者が亡くなったときに、「老衰で死去」と報じられることが多いが、病気もなく、天寿を全うされた高齢者に「老衰」という言葉は如何であろうかと疑問を呈したのである。彼女には、近所に93歳の女友だちがいて、ひとり住まいで自分で何でもこなし、杖を突きながらも電車でどこへでも出かけるという。しかも安全確認のために、家族や友人たちとは毎日連絡を取り合っている。そして彼女自身も「老衰」という言葉を嫌い、むしろ「老逝」という言葉が好いと言って、投稿した女性ともども「老逝」派だという。確かにあまり考えたこともなかったが、私自身そろそろその域に入って来たが、私も「老逝」の方がリアルだと思う。

　日本の政治家の表現や言葉については、隠された意味があるケースが多いようだが、もう少し事実が明快に分かるよう単刀直入の表現で発言してもらいたいものだと思う。よく使われる「前向きに善処させていただきたいと思う」なんて、最低の表現であると思う。

　通常政治的、或いは社会的なデモが行われることはそんなに抵抗感はないが、珍しく経済的なデモが行われたので、アレっと思った。物価の値上げなどで日常生活が苦しくなってきたことなどから、経済の大本営である財務省解体を叫んで、霞が関の財務省前でデモが行われた。物価の値上がりに不満を感じていた人たちがプラカードを掲げてデモを行い、「増税反対」や「消費税廃止」などを訴えたのである。これは今までにも密かに行われていたが、最近ではSNSで拡散され、昨日は全国10カ所で行われたという。

　値上がりの中でも特に、主食であるお米の値が大分上がり、とりわけ昨年夏以降急上昇し、小売り物価統計によると、昨年２月にはコシヒカリは５㎏2,441円だったものが１年後の今年２月には、約２倍の4,363円に値上がりしている有様である。これにはお米の在庫が減り、卸売り業者がお米を貯め込んでいるとの説もあるが、政府は備蓄米を放出することを決めた。昨日早速放出を予定していた備蓄米の入札を行った。

　そんな時にデモが行われた財務省近くで、選りによって何の目的のためであろうか演説に来たのか、「NHKから国民を守る党」の立花孝志党首が演説の合間に暴漢に襲われ、立花氏がケガをするという穏やかならぬ事件が起きた。どうにも理解出来ないのは、立花氏は明日行われる千葉県知事選に４人の候補者のひとりとして立候補している筈である。そのご当人が、最も大事な投票日直前になって選挙区を離れ、知事選とはまったく関係のない財務省解体などに関わっている意図が分からない。立花氏は昨年11月に行われた兵庫県知事選にも立候補したばかりだが、当選した斎藤元彦知事を当選させるための「２馬力候補」と揶揄され、公職選挙法改定の事態にまで話を発展させてしまった。その立花氏は選挙地盤を離れて、デモ行為を行っている人たちに自分を売り込んでいる。こういう無駄な経費こそどこから出費されるのか。ケガを負ったのは、不幸だったが、立花氏の行動は、世間を舐めているとしか思えない。

　ついては、トランプ大統領の強権発動により、関係諸国はいずこも恐れをなして言いたいことも言えない状態であるように思える。そのとばっちりは同盟国の日本とて他人事ではない。鉄鋼品、アルミの対米輸出に関して対日貿易赤字削減のためと称して、自動車には25％の関税を課し、他の日本製品には一律10％を課すと通告してきた。岩屋外相が渡米し、適用除外を願ったが、聞き入れてはもらえなかった。これに便乗するかの如き、新駐日大使に指名されると予想されている実業家のジョージ・グラス氏が、対日貿易で厳しい対応をする対日圧力を強める発言をしている。特に、その言い分は、2027年度に日本の防衛費を国内総生産（GDP）比２％に増額し、在日米軍の駐留経費の日本側の負担を増やす必要がある、等の強弁をしている。

　戦後生まれの政治家は、日米を問わず戦争に関わる実態がよく分かっていない。駐留米軍はそもそも戦争直後に占領軍として日本を蹂躙した部隊であり、本来駐留経費は全額占領軍自体が賄うべきものである。その後日本にとっても国防上、安全上貢献してもらったとの主旨で少しずつ日本も彼らの駐留費用を負担するようになった。しかし、最初の主旨からして占領軍の意向によって負担額を一方的に決めるなどの植民地主義は、とても許されるものではない。その辺りは一方的にアメリカの要望を受け入れるのではなく、よく主旨と両国の実情を検討したうえで考えるべきことである。アメリカ・トランプイズムの横暴を許してはいけない。

　昨日東京医療センターで原因不明の腹痛に小腸に問題があるのではないかと担当外の医師に言われたので、今朝かかりつけの森内科へ行って医師に相談してみた。先日医療センターで胃カメラ映像を見ながら胃、十二指腸、食道などには特に支障がないと担当医師から聞かされたが、その後医療センターから森内科へ送られて来た手紙によると、遠慮しがちに小腸に問題があるかも知れないと書かれていたと言われた。小腸は胃カメラでははっきり映らないそうだ。小腸の検査は中々大変なようであまり大ごとにはしなかったようだが、これからは小腸に症状の原因ありと考えて、治療に務めなければならないだろう。取り敢えず当面の服用薬を処方してもらったが、これから行く末を考えると少し憂鬱な気分になる。

　さて、NPO「知的生産の技術研究会」久恒啓一理事長以下会員仲間が編集、発行した季刊誌「イコール」の評判が友人たちの間でかなり好評なので嬉しくなる。昨晩は「イコール」を送り届けた元「出版ニュース」社社長の清田義明氏から電話があり、主要な編集者のひとり、橘川幸夫氏とは今から45年前にNHKの番組に出演した際知り合ったので、「イコール」に橘川氏の名前が掲載され、また一昨日の朝日朝刊に橘川氏が取材に応じて、偶然にもそこに「イコール」について書かれていたが、あまりの偶然に驚いたと仰っていた。私は直接編集には関わらず、一文を寄稿しただけだが、全体の構成自体が面白くユニークなように思っている。現状では広告ひとつ載っていないので、経営的には厳しいと思う。いずれ久恒理事長に実情を尋ねてみたいと思っている。

　ところで、トランプ大統領と石破首相が蹴躓いたようだ。トランプ氏は得意になってウクライナの和平交渉を推し進め、ウクライナにプレッシャーをかけてまとめ上げた和平案に賛成させたが、当然直近の米ロ歩み寄りの成り行きからロシアのプーチン大統領も賛成すると思いきや、プーチンは首を縦に振らず、大統領就任後に直ぐにも和平をまとめるとのトランプ氏の目論見は頓挫してしまった。

　一方石破首相は、昨日自民党新人議員に商品券10万円分を配ったことが公になり、社会通念上おかしいとか、政治資金規正法上問題ありと与野党内で騒がれている。首相は謝罪したが、法的には問題ないと居直った。もう少しまともなことを言うかと思ったが、ちょっとがっかりである。こういう裏金とか、献金のような問題には縁遠いと思われた首相が、明らかに問題となりそうな商品券配布の問題に容易に突っ走ったのがどうも解せない。実は、日本維新の会の前原誠二・共同代表が同じように首相は不可解な金で問題を起こすような人とは思っていなかったような主旨のことを言っていたくらいである。前原代表と言えば、私にはむしろかつて民主党政権下で八ッ場ダム建設工事を止めさせると断言していた建設大臣だった当時、大して反対行動もせずに結局ダムが完成し、住民は立ち退かされた。以後なかったかのようにダム問題へは目もくれず、公約を実現しなかった責任を取るわけでもなかった前原氏が、今では別の党の代表という要職を務めながら、石破首相の行動をせせら笑うが如き発言をしていることが笑止千万である。政治家なんて所詮そんなものだろう。