昨晩テレビ朝日のバラエティー番組「サンドウィッチマン＆芦田愛菜の博士ちゃん」をNHK大河ドラマ「べらぼう」の前後に観たが、随分興味深い番組運びで大分参考になった。これは３時間半のSP番組で、依然として未完成のバルセロナの世界遺産「サグラダ・ファミリア」を特集し、タレント芦田愛菜と同じく渡辺直美が潜入して見学し、番組で案内しようという試みである。まだ20歳だが、幼いころから中々賢い芦田の事前の予習が随分効果的なガイドとなって、今日のネットの番組感想でも高く評価されていた。

　この世界遺産へは私も２度訪れたことがあるが、まだ未完成とは言え、来年にはメインの塔が完成すると言われている。それでも全体の完成とは行かないようだ。着工したのが1882年で、すでに１世紀半近くも経過したが、未だに完成していない。有名な２代目の建築家アントニ・ガウディが設計を引き継いだが、そのガウディも1913年に路線電車と接触して死亡した。その後延々と建設工事は引き継がれ、2034年には最終的に完成する予定とされている。私が一番驚いたのは、その内部を実際に見学した時は薄暗い印象だったが、テレビ画像を観るとすっかり内装は変わっている。内部は天井から光が入り明るくなり、中でも際立っているのは見上げると周囲にカラーフルなステンドガラスが張り巡らされていることである。そして、キリスト像が一般的には頭が下を向いているが、ここでは上を向き、しかも足を延ばさず曲げていることが意外な感がした。随分抱いていたイメージが変わっている。まだ完成までに10年はかかるようだが、更に大きな変化があるかも知れない。

　番組でインタビューに応えていた建設に関わっている彫刻家の外尾悦郎氏に芦田は的確な質問をして、外尾氏も感心していた芦田の英知と勤勉には驚いた。外尾氏は1978年以降サグラダ・ファミリアの彫刻に携わり、現在では彫刻などの装飾の総監督を務めている。中々優秀な彫刻家のようだ。

    私の生存中に完成するかどうかは何とも言えないが、希望として完成を楽しみに待とうと思う。

　同じくスペインの世界遺産については、バルセロナとは首都マドリードを挟んで北東と南西と方向が反対のトレドについて今NPO紙に拙稿を書いているところである。ここも印象深いスペインの古都である。街の三方をタホ川に囲まれ、城内、つまり街中は車も満足に走行出来るようなところではなく、狭く短い道路を歩いていると中世の落ち着いた街の雰囲気を味わえる。いずれもスペイン・カトリックの中心となった都市である。

　残念ながら今では思い出すことしか出来なくなってしまったが、機会があればここももう1度訪れてみたい世界遺産である。

　早いもので今年も早や梅雨の季節、水無月を迎えた。一昨日、昨日と連続して雨模様で寒い日だったが、昨日はいつも通り午後ウォーキングしていたら途中で雷が鳴り小雨が降って来た。何とかそれほど濡れることもなく帰って来た。それが、今朝は青空が顔を出し、陽気も暖かい。気持ちよくウォーキングをした。いよいよ猛暑が襲来するのかと思うと気持ちは晴れないが、体調管理に気を付けて暑さを乗り切ろうと思う。

　地球温暖化現象が亢進している中で、昨日西アフリカのナイジェリアで大洪水が発生し、150人以上が死亡し、住民は３千人以上が避難している。一昨日にはスイスの山間部でも大きな雪崩が発生し、大量の雪渓が谷間を滑り落ちた。幸いこれまで死者の報告はない。しかし、これらは地球温暖化の影響によるものであることは間違いない。世界の首脳は局地戦争を起こし、相も変わらず戦争ゴッコのような火遊びをしているが、彼らには実戦体験がなく戦争を実戦部隊の兵士に任せているので戦争の怖さを知らないのだ。地球の最後につながる温暖化現象をストップさせようともっと真剣に対策を考えるべきである。

　さて、漸く米価高騰の解決策が実施され、思い切って政府備蓄米を随意契約により放出、販売し、一応の成果を上げて５㎏＝４千円だった米価が、古古古米と条件付きながら２千円で市場にて販売されるようになり、ホッとしているところである。実際ネットで業者の販売価格を見てみると、昨年産「新潟産こしひかり」は５㎏＝￥4,480－だったが、￥1,344－に、「魚沼産こしひかり」10㎏＝￥12,000－が、￥3,600－に大幅に値下げされている。だが、これはあくまで一時的な現象であり、今日午後には販売予定量を超えたので販売を中止すると言っていたこともあり、同じような高騰問題が再発しないとは言い切れない。

　今回の騒動の中で、米の供給量が足りないために需要に応えられず、米価が上昇したので、国策として減反政策を修正し、米の増産を目指すべきだと主張する政治家がかなりいる。だが、最大の原因は減反政策の中で、猛暑など地球温暖化現象による異常気象がもたらした不作、インバウンド業の外国人客の需要増への対応などが考えられていなかったことが大きく影響し、米価に跳ね返って来た。仮に一時的に減反政策を修正して増産しようにも、現実的には農業離れと農家の高齢化により、農業人口が減少しており一時的に農業増産を唱えても増産は一筋縄では行かない。基本的には、日本人の米消費量は年々減少していることでもあり、直ぐにも効果的な対策を講じることは中々至難である。

　一難去って農水省は今後どういう対策を実施するのだろうか？　江藤前農水相の失言によって、小泉新農水相がスピード感を以て解決に当たり、当面は落ち着く見込みである。しかし、この間にも他人を批判することが多い政治家らからは、陰の声が聞こえていた。中でも地元鹿児島県の農協理事などを務め、農水相経験者の野村哲郎・参議院議員などは、地元に帰って、小泉農水相は周囲に相談することなく自分で決め、発表してルールを無視していると小泉農水相に批判的である。

　そういつまでもこの米価問題に関わっているわけには行かない。周りには、年金問題、難問の対米関税、アメリカの国防費増額要求、今夏の参議院選挙、等々目白押しである。政府としても一刻も早くすっきりしたいところだろう。石破首相もよほど覚悟して取り組まなければ、この難局を乗り切るのは難しいと思う。

　国内外ともに騒がしい事件が起きている。その中で地味なようだが、こんなとても看過出来ない馬鹿げた事件も起きている。最近になって連日のように報道されている福島県いわき市に本店を置く「いわき信用組合」の大型不正融資問題である。本来零細企業向けの融資を主とする信用組合は、全国に140組合あり、その中でいわき信用組合は預金量では30番目の規模で、信用組合の中では大手で地域企業には欠かせない金融機関である。自分たちの悪行を調査していた同組合が設置した第三者委員会が、昨日調査報告書を公表した。これまで約20年以上に亘って繰り返された不正融資総額が、約1,300件で融資額が実に約247億円にも上がると認定された。他にも10年ほど以前には、職員が１億９千万円を横領していたことも明かされた。不正融資は、理事長以下役職員がともに隠蔽工作を行っていたと見られておりお話にならない。

　同信組が冒していた不正融資の手口は、大口融資先が経営破綻した際に、新たに架空の別口座を開設して新たに融資する形を取ってその融資額を破綻した企業への貸し付けたことによって補填していたというものである。

　同信組の悪質なのは、2011年東日本大震災で大口融資先が被災して営業休止の状態に陥り、震災対策として国から信組に200億円の公的資金が注入された。それを悪用して無断で借名の架空融資に回収困難として損失に計上し、帳簿上帳消しにする処理を行っていたのである。

　流石にこれだけの高額の仮融資を長期間見抜けなかった監督官庁にも問題があったと考えざるを得ない。20年以上に亘り架空の融資口座を設定してその間理事長以下役員、職員が外部に知られないよう事実を隠蔽しごまかしていたことは金融業にとっては考えられない。よくも20年間も隠蔽がばれなかったものである。この事実を知った金融庁は怒り心頭のようだが、自らも反省することが必要ではないか。さもなければ同じような不正事件は、今後も発生しないとは言えない。

　さて、このところコメ高騰問題が注目され、政府の備蓄米の放出、そしてそれに伴い新任の小泉農水相が手を付けた随意契約が話題になっている。農水相が、農水省が主導して緊急対策として放出米を随契により行うと公表してから、急速に高騰していた米価が種別ごとに値下がりを始め、市場に銘柄米から2021年産の古古古米と称する米まで市場に出回るようになった。これにより4千円を超えていた米価が、銘柄米の４千円と３千円台、２千円を割る古古古米の３種の米が出回るようになった。いつも結論が出るのが遅い政府の対策に、新「米」担当大臣が就任するや、良し悪しは別にして割合すっきりと、しかもスピーディに国民対策行政が行われたことは、スーパーなど一部では批判的であるが、一応評価すべきであろう。

　その過程で江藤前農水相の「米は買わない」発言が、顰蹙を買い大臣を辞任することになったわけだが、玉木雄一郎・国民民主党代表にも「あと１年経ったら動物の餌になるようなもの」との発言には批判が出ている。どうも政治家というのは、言動が軽薄だと思わざるを得ない。

　昨晩テレビ「報道ステーション」で今来日中のメルケル・元ドイツ首相に大越キャスターがインタビューした。EUの主要国ドイツの首相を16年間も務めた人だけに、個人的に政治力はもちろん、人間性においても優れた優秀な世界的な政治リーダーであることは承知していたが、話すことがひとつひとつ納得できる内容で、改めてメルケル氏のインテリジェンスと非凡さに敬服した。

　今回訪日したのは、回顧録「自由」日本語版を出版したのを機に、現役の政治家としてではなく作家として日本を訪れたものである。テーマを「自由」にした理由は、自由が自分の人生全体を貫いていると考えていて、子どもにとって自由は特別なものだったが、育った東ドイツでは自由がなかった。自由は民主主義国家にしかなく、そのためにメルケル氏は活動してきたという。メルケル氏は東ドイツで育ったが、もし旧西ドイツで育っていたら、政治の道を歩まず、他の職業を選択しただろうと語った。それほど自由のなかった母国東ドイツに苦しめられたのだろう。

　そもそもメルケル氏は政治畑を歩む気はなかった。東西対立当時の東ドイツでは大学で物理を学んだ理系の人だった。1989年11月ベルリンの壁崩壊が、メルケル氏の進む方向を変えさせた。この時西側になだれ込む群衆の中にメルケル氏もいた。メルケル氏はその時、「単なる自由は存在しない。いつの時代も自由は勝ち取っていくことが重要だ」と強く思ったそうである。私も東西対立時代に東ドイツに入国してベルリンの壁の前に立ち、東ドイツ兵らに見張りされながら重苦しい気持ちに襲われたことがある。そして、その後壁崩壊後に訪れた時の東ドイツには、何らの制約もない自由な空気に社会の違いを感じたものである。とにかく東ドイツ時代には、上から監視されていて「自由」なんてまったくなかったと思う。我々が東ドイツの学校を訪れても、終始シュタージという秘密警察官が我々の周囲に付いて監視されているようなプレッシャーを感じたものである。

　ドイツ首相在職中から大統領第１期時代のトランプ氏には、お互いに顔を合わせながらもどうもぎすぎすしてあまりお互いに敬意を表するような空気を感じなかった。それはテレビ中継されたG7会合の雰囲気からも察しられた。トランプ氏特有の持論を押し付ける強引さにメルケル氏も辟易したからではないかと思う。実際、安倍元首相とは息の合ったトランプ氏も安倍氏とは19秒間も長く握手していたが、メルケル氏とは、周囲に促されながらも遂に手を握ることはなかったと昨晩も語っていたくらいである。

　ただ、ウクライナ侵攻では、一部にメルケル氏のロシアへの融和的な対応が、隙を作らせたとの批判もある。

　いずれにせよ長きに亘ってヨーロッパ、否世界の政治のリーダーでもあったメルケル氏には、毅然とした哲学、自由を尊ぶ姿勢がある。その辺りは、他の首脳らにはあまり感じられない。況してやトランプ大統領のような自己中心で、自由をはき違えているような首脳とは大きな違いがある。

　来日中にぜひとも石破首相もメルケル氏に会って、じっくりトランプ対処術やアメリカの言う自由度というものを教えてもらった方が良いと思う。

　さて、今日は雨交じりで寒かった。都内の最高気温が16.5℃で４月上旬の気候だった。先日は夏日だったが、今夏はアップダウンを繰り返した末に、猛暑となるのだろう。

　終戦後米軍が占領軍として日本へ乗り込み、日本のすべての機構、組織を掻きまわし日本国民を支配した。そして80年が経った。その間に日本は1952年サンフランシスコ講和条約の締結により、再び独立国家へ戻りアメリカの支配から解放された筈であるが、実態は必ずしもそうなっていない。それどころか、近年アメリカの日本に対する過剰な要求と圧力は些か度を越している。

　その実情を挙げれば、ひとつは沖縄米軍基地周辺のトラブル発生が、日本の秩序を乱しかねないことである。その原因は日米両国間で結ばれた日米安保条約上の日米地位協定である。その中に日本国内の米軍に法的特権を認め、日本はその米軍基地を管理できないということである。つまり米軍の組織、行動に対して口ひとつ差し挟まないという条項である。米軍駐留経費も日本が他国の米軍駐留費に比べて、並外れて多額を負担している。これを好いことに米軍兵士が日本で無軌道な行動をしても日本政府が彼らを処分、指導出来ない。石破首相はこの協定に以前から批判的だったが、自民党総裁選で日米同盟は外交、安保の基軸になると主張し、対等な日米関係の実現のために地位協定の改善に意欲的だった。しかし、その後就任したトランプ流強気姿勢に出鼻を挫かれたのか、いつのまにやらトーンダウンしてしまった。

　最近在日米軍による不祥事が急増していることが気になっている。東京都内には、オスプレイが所属していた横田基地をはじめ、７つの米軍基地があるが、度々PFASによる有毒ガス漏れが東京都へ報告されなかったり、殺人事件をはじめ刑法犯罪の頻発などもすべて東京都へ報告されているわけではない。意図的な隠蔽が多いのである。基地が広い沖縄では、兵士による市内での女性暴行事件なども相変わらず発生している。問題は、その後の米軍基地司令部が日本側に逮捕、裁判権を与えようとしないことである。これでは戦後長い時間が経過したが、日本は相変わらずアメリカの支配下にあると思われても抗弁のしようがない。

　５月に石破首相がトランプ大統領と初めて会見するために訪米したが、大統領は在日米軍の駐留経費を巡って日本側の負担を増額するよう打診したが、今日の朝刊に目を通すと日本政府はそれを受け、米軍住宅など提供施設整備費について数百億円を上積みする方向で検討に入ったと報じられている。

　現在日本側の在日米軍駐留経費負担額は毎年度平均約2,110億円である。ところが、トランプ大統領はこれにも満足していないらしく、不公平だと不満を漏らしている。元々米軍が日本に駐在しなければ、このような今の野放図な要求はなかった筈である。アメリカの視点から、アメリカは日本が第三国から攻撃を受ければ、米軍が日本を防衛はするが、その逆に米軍基地が攻撃されても日本は対応しない現状は不公平だとぼやいていた。どうもアメリカの身勝手な論理ばかり強調しているが、日本は今でも自衛隊が米軍から高価な兵器を購入したり、東京上空の航空域など日本領土内にあってもアメリカの管理が優先するなど、「不公平」とはアメリカが言うべきことではないと思う。日本政府もいつまでもアメリカの占領下にあるような同盟関係を、もっと対等の立場に立って実のあるものにするよう、アメリカに対して言うべきことは言わなければいけない。