充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
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6817.2026年1月11日(日) 冬のスポーツも花盛り
一昨年10月に「週刊現代」が発行した特別企画「2050年の世界」というテーマの2週合冊号に何気なく目を通してみた。一般的に社会の変化が激しい時代に四半世紀も先の予想なんてあまり信じることが出来ない。日本人の人口減少のような人口統計などは、過去の統計から推察して納得できるが、「核エネルギー革命は起きるか?」とか、超人工頭脳や核融合の予想などは見当もつかない。現在5万1千円台の日経平均株価が30万円台に乗るか、などまったく分からない。
納得出来ることではあるが嫌なのは、地球沸騰期に突入すると起きる現象として、東京の最高気温が45℃超えとなることである。昨年夏も40℃近い気温が何度か記録されたので、今の温暖化が進めば当然そうなるだろう。但し、すでに早くも当たったのは、地球沸騰になると空腹を感じるクマが、出没するようになるということである。今年は例年になくクマの出没が北海道や東北地方で多く見られ、東京でも多摩地方で見られ、社会問題のひとつになっているほどである。森林のナラが枯れてドングリが減り、空腹に耐えかねたクマが人里に姿を現すようになるそうだが、その点では、今年は夏からクマの姿を見ることが多くなり、冬になっても冬眠どころか、人を恐れず町にも出て来るようになったことである。まだ他にも予想が当たることがありそうだ。
さて、今日は冬のスポーツが華やかに行われテレビ中継も行われた。まず、京都市内で行われた都道府県対抗全国女子駅伝大会で、大阪が最終9区で兵庫とデッドヒートの争いに勝ち、ドラマチックな逆転レース・ドラマとなった。大阪は1区で31位と出遅れたが、高校生トリオが5区から7区まで区間トップの記録で走り、7区でトップに立ち、最後は逃げ切り3年ぶり5回目の優勝を飾った。
次いで、MUFGスタジアム(国立競技場)で全国大学ラグビー選手権大会決勝戦が、明治大と早稲田大との間で行われ、明治が22―10で勝ち、7大会ぶり14回目の優勝を果たした。近年は帝京大が頭角を現し、昨年まで全国大学選手権で13回、関東大学対抗戦で12回の優勝を達成したが、今年は早大に準決勝で敗れた。早明戦と言えば、ラグビー界の名門同士であり好カードで今日の対戦も期待されていた。実際にはそれほどの手に汗握る好試合というほどのことはなかった。それでも早明戦となれば、関心も高く、スタンドにもかなりの観客が入っていた。
今日3番目に関心を呼んだスポーツ・イベントは、毎年正月に開かれる大相撲初場所である。特に今場所は、先場所優勝して大関へ昇進したウクライナ出身の安青錦の相撲が注目されているが、初日の今日も期待に違わず勝ち、今場所もこのまま期待通りの成績を上げてくれることだろう。これから千秋楽まで楽しませてもらおうと思う。
6816.2010年1月10日(土) 気を付けて欲しい、軍国調の新聞記事
元旦の東京新聞に掲載された、西田義洋・特別報道部長のコラム「『熱狂』に歯止めを 新年に寄せて」が物議を醸し、1週間後の8日コラムの冒頭に誤りがあったとして、東京新聞は記事の全文を削除した。東京新聞と言えば、どちらかと聞かれれば望月衣塑子記者のようにリベラル傾向が強いと言える。それが、特報部長ともあろう人物が、軽薄にも昨今の中国の逸脱的な言動から、国防ムードに乗って保守的な声を「熱狂」と括り、戦前のスローガンを持ち出して国民の健全な議論を封じたように受け取られたのである。結果的に各方面から危機意識を麻痺させると厳しい批判が出ている。特報部長の言葉には、「中国何するものぞ」、「進め一億火の玉だ」、「日本国民よ特攻隊になれ」とまったく戦時中の軍国調の叫びである。
そもそも東京新聞が、何故にこのような保守的記事を正月早々から掲載したのか、意図不明である。如何に台湾近海における中国の行動が、国際法に抵触しかねないものであるにせよ、それに抵抗するような保守的、軍国主義的表現を安易に使用するのは、あまり賢明とは思えない。況してや日本が悲惨な目に会った太平洋戦争で使用された表現を使うとは、とても馬鹿げている。「一億火の玉だ」とか、「日本国民よ特攻隊になれ」なんて表現は、あの戦争を知る世代からは絶対生まれない言葉である。特報部長は、当然戦後生まれであろう。気を付けてもらわなければ困る。
さて、昨日小池東京都知事が東京都内23区は家庭ごみの有料化について、取り組んで行きたいとの考えを述べた。東京都は今財政的に豊かで、他の道府県とのバランス上東京都が得られる法人税収のうち、その幾分かを他の自治体に配布する希望が自治体から出て、政府も支援する意向のようである。その財政豊かな東京都が、何故に現在無料の家庭ごみ処理代を有料化しようとするのだろうかと考えた。これは自治権の問題もあり、23区の各自治体の問題であるが、もうひとつ気が付かなかったことがあった。それは、有料化すればごみの排出が減るということである。それに気が付かないのは、23区は現在まで無料であるが、都内の他の自治体、檜原村を除く多摩地区29市町の自治体では、これまで有料だったという事実である。そのお陰でそれらの地区では、ゴミの量がかなり減っていたとの効果もあり、ゴミ発生の抑制に効果的であると知事は述べていた。
23区もこれでは有料化に踏み切らざるを得ないであろう。偶々フィリピンのセブ島でつい最近ごみを積み上げたごみの山が崩れ落ちる事故が発生し、4人が死亡、30人以上の行方が分からないという。他にも過去にウガンダや、エチオピアでも大きな事故が発生しているという。いずれも積み上げたごみの山が崩れたものであるが、これらも考えて、私の住む世田谷区でもこれは早めに有料化した方が、近い将来にごみが堆積する危険を考えれば、用心に越したことはないと思う。
6815.2026年1月9日(金) 世界一の大バカ者トランプの大愚行
昨日の本ブログに「日本維新の会」の悪辣な国会議員、及び地方議員の国民保健の脱法的行為について批判したところ、やはり今朝の朝日新聞「天声人語」欄でも維新議員の行為に対して「正直者は馬鹿をみるのか」と厳しい指摘があった。藤田文武・共同代表、高木佳保里・総務会長ら党三役が法を犯し、地方議員らが「同じ穴の狢」的行為を行っていたのだ。大した反省もしていないようだし、余程厳しい処遇を課さないとまた別の件でやりかねない低レベルの政治家たちである。
ところが、世界には維新を遥かに上回る悪だくみを世界中に拡大しようとしている大うつけ者がいる。国際世論の大反対を受けながら、また新たに悪だくみを実行しようとしているのだ。ズバリ!アメリカのトランプ大統領である。
彼は一体何をやったのか? アメリカが66もの国際機関から脱退する大統領令に署名したというのである。世界の政治・経済面、及びその他において最も影響力の強いアメリカが、アメリカ第一主義のために、他国の要望も斟酌せずに、「無駄」な資金を投資することを止めるというのである。その最大の影響を及ぼすのが、国連気候変動枠組み条約からの離脱である。現在約200カ国が締約している。気候温暖化が進み、北極海の氷が解け、海面が上昇した大きな原因は、各国の二酸化炭素、温室効果ガスの排出量が増えたことによってである。中でもアメリカは、断トツに多い中国に次いで2番目の排出国である。3位のロシアの3倍も多く排出している。日本も4位のインドに次いで5位にいる。
いずれにせよ、アメリカの温室効果ガスの排出量は大量で、全排出用の1/3を排出している中国に次いで13%を排出しているアメリカの2大国で地球の半分を汚染している。そのアメリカが条約から離脱すれば、地球は汚すが、その尻ぬぐいはやらないということで、無責任にもほどがある。アメリカが身勝手に離脱するなら、今後その影響は他国にも響いて国連組織から離脱に発展しかねない。グテーレス国連事務総長も危機感を覚えているようだ。
当人トランプ大統領は、周囲の騒ぎにお構いなしに、ベネズエラ急襲の後に、デンマーク自治領のグリーランド獲得を画策している。国務長官が近々デンマーク外相に会って譲渡について打診するという。一部にはアメリカ政府はグリーンランド住民に、一時金を支払う案を協議したとの情報が伝えられた。将来的にデンマークからの分離を促し、アメリカへの編入を目論む狙いのようだが、その金額たるや住民一人当たり1万㌦から10万㌦で、支払総額は約60億㌦(9千億円)だそうである。現状ではそれ以上のことは伝えられていないが、トランプ大統領が本気になったらやりかねない。更に今日明らかになったことは、経済停滞の影響を受け国民生活が苦しくなったイランで反政府デモが過激化しつつある。それにトランプは便乗して、イラン政府が国民を抑圧したら、アメリカがイラン政府を攻撃すると述べた。
他にもベネズエラの管理について話を具体化しつつある。反米政権を排除して、気に入った人材による政治が行えるとの見通しがつくまで、アメリカが同国を直接管理運営する腹のようである。その後は、ベネズエラのお隣コロンビアへどういう無理を言うか。とにかく近年最悪のアメリカ大統領である。まだ3年の任期を残しているのが、耐えがたい。アメリカ人はこのお馬鹿さん大統領をこのままにしていても良いと思っているのだろうか。
6814.2026年1月8日(木) 世間知らずで悪辣な「日本維新の会」議員
自民党と連立を組んで高市政権の運営を担っている「日本維新の会」の関係者の間に、不祥事発生が多すぎる。ふざけるなと言ってやりたい。昨日複数の地方議員が、国民健康保険料の支払いを回避する脱法的行為をしていたことが判明した。
維新は、社会保険料の負担軽減の必要性をアピールして、自民との連立政権合意書にもはっきり明記している。それが、「国民保険料逃れ」に批判が集中すれば、維新が主張する社会保障制度改革にも影響が出て来ることは明らかである。
ちょっと分かり難いが、例えば兵庫県議員が毎月3万4千円~5万円の会費を社団法人に支払い、1万1,700円の報酬を受け取っていた。これだけ見れば、支払額が上回るが、その裏には保険料の高額な支払いを避ける利点があったそうである。昨年7月にも東京都内の議員らで、議員を続けながら社会保険に加入し、支払額を下げることが可能だと提案しあっていたことが分かった。早速吉村洋文・共同代表は、維新の組織的な関与はないと言っていたが、もし脱法的な行為があれば、厳しく処分すると言った。だが、吉村代表が反省文を読み上げだけでは、お馬鹿さん議員たちには効果はないだろう。いずれまた同じような醜態を繰り返すだろう。中司宏幹事長も現役世代の社会保険料負担を軽減するため、医療費の削減を目指して与党内の協議を重ねてきたことに触れ、「党として社会保険改革を進める中で、自分たちだけが保険料を下げるために、悪質な行為に手を染めた議員がいたことは大変厳しいと思っている」と遺憾であると語った。政権のガバナンスを問われる事態に、自民からも維新の甘さに危機感を抱いている議員が結構いるようだ。
そもそもこの維新の会というのは、行け行けどんどんとばかり、前進はするが、後ろを見ずにことを進める悪い性癖があり、あちこちにほころびが目につく。
もうひとりの共同代表である藤田文武議員自身、昨年公設第1秘書の会社へ約2千万円の公金支出をして、公金還流疑惑として大問題となったばかりである。そこへ昨年11月高木佳保里・総務会長まで、自身の政策秘書が代表の会社へ事務所の家賃とか、車両リース料、駐車料代など約2千7百万円の公金を支出していたことが判明した。高木総務会長自身、政策秘書の会社の役員を務めていたというから、これも公金の還流である。そもそも国会議員秘書は、国会議員秘書給与法によって兼職を原則禁止されている。上は共同代表から公設秘書に至るまで、日本維新の会には公金管理とか、議員としての責務などを正しく認識していない議員が多い。今のままでは、また近い内に同じような事件が維新の会関係者から漏れてくるのではないだろうか。厳しい社会で試練を経ずに、おだてられのぼせ上がって議員になった課程にツケがきたのではないだろうか。自民党もいつまでこんな低レベルの政党と連立を組んで行こうというのだろうか。
6813.2026年1月7日(水) 全国高校ラグビー大会、桐蔭学園3連覇
今日も朝からニュースやエンタメ番組で、アメリカによるベネズエラ奇襲空爆とマドゥロ大統領夫妻拘束事件に批判を含めたコメントが溢れている。如何にベネズエラ国内で、マドゥロ大統領に対する反対、反抗者も多いとは言え、一国の大統領を他国が軍事力を使って誘拐するとはあまりにも常軌を逸していると言わざるを得ない。
事件の首謀者であるトランプ大統領が、国際法違反や、他国支配宣言をしたことに世界の世論は厳しい目を注いでいる。ところが、ご当人の大統領は、自らは麻薬密造を摘発した力の平和を行ったなどと非難どこ吹く風で、更に悪略を唱えて隣のコロンビア侵略や、グリーンランドは絶対必要などと強引な言動をぶっている。
しかし、どう考えてもトランプ大統領の言動は理解出来ない。例えば、台湾独立を支持して中国の主張する中華民族1国制に対して強く反対していたが、自らは他国の権益を冒して最高指導者夫妻を身柄拘束し、国家を管理し後継者に自らの政策に従順な人物に委ねるなんて発想は、自由主義や民主主義のカテゴリーから大きく外れている。力による支配は認めないと言いながら、自らはベネズエラで実践しているのだ。これでは中国が台湾に上陸、侵攻した場合にトランプ大統領としては、言うべき言葉がないのではないだろうか。
トランプ大統領の狙いは、世界最大の産油国であるベネズエラの石油である。かつては、アメリカの大手石油会社が産油施設を作り、ベネズエラ産石油を独り占めしていたが、それを反米ベネズエラ政府に奪われ、その石油生産量の9割が中国へ輸出されている。この辺りもトランプ氏が気にしていたことである。
実は、このことは高市首相についても言える。今のところ支持率が高いが、台湾有事に際して中国の力による侵略、占拠は許せないとの発言は、当然アメリカのベネズエラ侵略行為も許せないと言うことだと思う。国連常任理事会で中国やロシアをはじめ、多くの国々からアメリカへ厳しい非難がぶつけられたように、高市首相はアメリカに対しても厳しく指摘し、反省を促すべきであると思う。しかし、それはやろうとしない。こんな調子では、いずれ首相の化けの皮も剥がれることであろう。
さて、今日は全国高校ラグビー決勝戦の日である。平成元年の今日、昭和天皇が崩御され、予定されていた大阪工大高対茗渓学園の決勝戦は行われず、両校優勝となった。あれから37年後の今日、決勝戦は神奈川第1代表・桐蔭学園と京都代表・京都成章高校の間で行われ、36-15で桐蔭学園が勝ち、3年連続優勝を飾った。母校湘南高校ラグビー部も私が主将を務めていた70年前は弱かったが、今では公立校としては神奈川県内でも、1,2を争うほど強くなった。一昨年、昨年と全国大会神奈川県予選では準々決勝で2年連続してこの桐蔭学園に敗れている。とても歯が立つような相手でなく、いずれも100点以上の大差で敗れている。
実は、この桐蔭学園はそれほど古い歴史があるわけではない。創立は1964年で、私が小田急電鉄へ入社したのが、その前年だった。1年半ほど町田駅管内の駅で見習い駅員をやらされたが、64年4月に町田管内の柿生駅で改札をしていると新入生が続々と下車した。学校の名前を尋ねたところ、それが創設されたばかりの桐蔭学園だった。その桐蔭学園が、今ではスポーツが盛んで、中でも今日全国大会3連覇、6度目の優勝を成し遂げたラグビー部は一段と光っている。
さて、ラグビースクールでプレイしている横浜市立中3年生の孫が、4月から高校へ進学するが、高校でもラグビー部に入部するつもりである。桐蔭学園以外の強豪校への入学を目指しているようだが、どういう結果になるのか、気がかりではある。