梅雨が長引き、今日も鬱陶しい曇り空で今にも雨が降りそうな空模様である。今日夏の本番７月に入った。梅雨さえ明ければ一気に酷暑がやってくるとつい警戒心が出て来る。霊峰富士山も今年は静岡県が、静岡県側の須走ルートを山梨県側の吉田ルートと合わせて今日７月１日を「山開き」とした。近年富士山の登山者は年間20万人余で、入山料としてひとり４千円を徴収しているそうだ。暑さにめげず、今年も多くの登山者が、♪富士は日本一のや～ま～・・・♪とばかり、頂上を目指すだろうが、近年気になっているのは遭難者が増えていることである。過去３年間の遭難者は21人で、その７割が3,000ｍを超えた辺りで亡くなっている。最近は外国人の遭難も目立っている。遭難者が増えることは、富士山は決して望んではいない。今年は、ひとりでも遭難を減らすよう登山者自身はもとより、関係者もその対策を講じて遭難者が出ない富士山にして、清潔なイメージを傷つけないようにして欲しい。

　このところ物価の高騰が大きな問題となっており、その原因がホルムズ海峡の原油運搬船が航行できなくなって原油不足となったことからである。それがアメリカ・イラン戦争停戦合意により解決し、物価も下がると望みをかけられている。しかし、物価も直ぐには下落せず、そこへ日本ではこのところ外国為替市場で円安状態が進捗し、昨日は39年ぶりに１㌦＝162円台の円安ドル高水準にまで達した。東日本大震災のほぼ半年後2011年11月には、戦後最高の円高水準１㌦＝75円32銭の時もあった。日本が円安水準になったのは、一言で言えば、日本の国際競争力の低下である。これで輸入価格は上がり、果たして物価が下がるような効果は期待出来るのだろうか。

　円安と言いつつも現在のような為替自由化時代とは異なり固定相場制だった１㌦＝360円時代に、初めて海外渡航が自由化された。初めてひとりで海外へ飛び出した60年前の1966年は、僅か500㌦しか持ち出すことは許可されなかった。それは日本円だと180,000円分に該当したが、海外で500㌦ではそう贅沢な旅行は出来ない。毎年のように海外へ出かけていたが、69年に持ち出し外貨許可は700㌦に増額された。その２年後71年には3,000㌦にまで緩和された。そして、その翌年11月に外貨持ち出し制限の完全撤廃が実施された。緩和の都度、贅沢な旅行をしたというわけではなく、長い旅が出来るようになったことが有難かった。その過程には、日本の顕著な経済成長があった。このころは円高気分を実感できた。

　１㌦＝360円の固定相場制が、71年８月のニクソン・ショックを機に崩壊し、12月のスミソニアン協定で一時的に１㌦＝308円に切り上げられ、そのうえで73年２月変動相場制に移行して、戦後長かった１㌦＝360円の固定相場制は終止符を打たれた。

　外国為替相場を考えると、つい何かにつけて不自由だった海外武者修行当時を想い出す。ドルから現地通貨に両替し持参して、アフリカや中東諸国を歩いて現地通貨を使用している内に、貨幣価値に疎くなる傾向があった。今も手元の木箱に各国の紙幣が無造作に納められているが、手に取っても国によっては想い出すより現地語で印刷され、どこの国のどれほどの価値のある紙幣か、まるで分からないお札がかなりある。これもプラス面が多かった海外ひとり旅のマイナス・メモリーだろうか。

　サッカー王国・ブラジルの壁は厚かった。今朝未明（日本時間）ヒューストンで行われたサッカーＷ杯決勝トーナメント１回戦で、日本は惜しくも過去優勝５回の強豪ブラジルに２―１で逆転負けを喫して、日本のＷ杯は終わった。

　試合のない日も、試合当日と同じようにＷ杯は日本中を興奮させていた。今日の試合前には、日本にも勝つチャンスがあるとの希望と期待もあった。実際先取点は前半に日本が取って、日本がリードしブラジルをハラハラさせたと思う。後半に入ってブラジルに押されっ放しだった日本は、タイムアップ寸前に決勝のゴールを挙げられ、２－１という僅少差スコアで敗れ、ベスト16には進出できずに終わった。残念と言えば残念である。優勝も目指していると高根の花も手の届くような発言をしていた森保監督以下選手らも、このまま日本に引き上げるのはきっと悔しい思いであろう。チームの２枚看板の筈だった三苫薫と久保建英がケガで出場できなかったことが悔やまれてならない。日本のファンをはじめ、監督、選手らもさぞや心残りはあるだろう。この悔しい気持ちを次のＷ杯で示すよう研鑽を積み実力を向上させることが大事だと思う。４年後には更なる活躍と成績を上げてくれるよう願うばかりである。優勝決定戦は、７月20日（現地19日）にニューヨーク郊外で行われる。これからはどこが優勝するのか、気楽にテレビ観戦させてもらおうと思っている。

　今大会は選手らのチームワークが素晴らしかったと思うが、その中で森保監督のリーダーシップは特別目についた。それに対して、日本が予選で対戦したチュニジアの監督は、対オランダ戦に１－３で敗れ、試合後に解雇され、次の対日本戦では新監督が指揮を執ったほどである。他にも監督のトラブルはある。監督問題でここまでやるかと思えるような仕打ちをしたのは、お隣の韓国大統領の監督批判である。決勝トーナメントへ進出出来なかったことに対して、普通にはあり得ないことだが、李在明大統領がSNSで「能力よりも身内びいきを重視し無能な人物を指揮官に選んだ結果だ」と韓国サッカー協会と洪明甫監督を厳しく批判したことである。大統領にはサッカーだけに関わらずあらぬ問題で国政において苦悩しているのではないかと窺わせるようなやけくそ的な非難ぶりである。大統領は、敗退は組織と人事の失敗であると断罪し、代表チームには多額の税金や国家的支援が投入されているとまで非難した。しかし、国家のリーダーとしては、酷暑の下でチームを勝たせるべく精一杯選手とともに努力を尽くした監督に対しては、言うべき言葉ではない。まずは労いの言葉をかけるのが常識であり、礼ではないだろうか。あまりにも手厳しく、努力に対して一片の同情も見せていない。これでは次期監督の引き受け手がいなくなるのではないだろうか。

　お気の毒にも大統領の発言に乗った国民からも監督を非難する声が多く寄せられたようだ。その点では、日本チームは、森保監督の指導よろしきを得て善戦健闘した。監督以下選手らを褒めてあげたいと思う。

　これから決勝戦までは、少しは熱気も薄れ、メディアもトーンダウンして静かになることだろう。６月も日本のW杯と同様今日で終わりである。

　何をやっているんだ！というのが、率直に言ってアメリカとイランの日替わり停戦交渉である。昨日の本ブログでも合意直後に戦闘再開か、と嘆いたところ、昨日カタールの仲介で両国間の相互攻撃停止で合意し、協議を実施することになったという。しかし、これとて当てにならない。実際両国関係者は、真剣に交渉をして停戦を実現しようと言う気持ちがあるのだろうか。

　トランプ大統領になってからアメリカに対する諸外国の理解、支持は大きく低下しているが、偶々台湾が外国人に対する印象について、昨年12月に「最も好きな国」調査によると最も台湾に影響を与えている国としては、1位がアメリカ48％、２位が日本30％となった。これは中国から中国への併合を要求されている立地上、アメリカが盾となってくれているとの安全保障上の理由によるものだと理解出来る。ところが、そのアメリカに対して国民性として台湾人はあまり好意的な数値は出なかった。その一方で、日本に対しては以前から好意的な対応をしてくれていたが、今回の調査では、１位日本76％で過去最高となり、反面アメリカに対しては、２位韓国４％に次ぐ３位で、３％だった。つまり台湾の人々は、アメリカに対して100人中、僅か３人しか好印象を抱いていないことになる。

　以上はひとつの断面であるが、アメリカ的気質や言動が、台湾の人々にはあまり好意的に受け取られていないということになる。

　先月25日朝日朝刊に、近年のアメリカがアメリカ第一主義により、国際的な民主主義を破壊しているとの論調が載っていた。少々長文になるが、その一端を紹介したい。

　「トランプ氏が昨年１月に第２次政権を発足させて以降、アメリカは分担金の支払いをほとんどせず、国連は深刻な資金難に陥った。人道支援などを担う国連機関への拠出も停止し、多くの国連組織からの脱退も表明した。なにより、武力の行使や威嚇を原則として禁じる国連憲章を踏みにじるかのような行為を繰り返した。今年１月のベネズエラへの軍事作戦で大統領を連れ去った。2月、イスラエルとともにイランに対する先制攻撃に踏み切った。トランプ氏は『私には国際法は必要ない』と断言する。設計者であり、建築責任者―。国連の設立を主導したそのアメリカ自身が今、トルーマンが解いた『団結』に背を向け、国連の存在を窮地に追いやっている」。

　正にその通りであるが、極めて手厳しい指摘である。しかし、実際アメリカの現在の存在と行動は、いずれも頼りにできず、騙されるかもしれない不信感が充満している。

　日本もそろそろアメリカの従属から離脱して、日本なりの言い分を真正面からアメリカに突き付けるべきではないだろうか。沖縄の駐留米軍に対する沖縄県民の真意を汲み取って日米対等、平等を当然と捉え、まず日米地位協定などの不平等条約は解消すべきではないだろうか。

　また始まったアメリカとイランの戦闘である。停戦合意書を交わしたばかりだが、そこへ昨日原油を積んだパナマ船籍のタンカーが、ホルムズ海峡を航行中にイランがドローン攻撃を仕掛けたことに対して米軍が報復した。実は、その前日にもホルムズ海峡でシンガポール船籍の商船をイランが攻撃したことに、米軍がイランのミサイル施設などを攻撃していた。これら一連の戦闘について、トランプ大統領は、「我々が理性的でいられなくなり、軍事的に仕事をやり遂げざるをえない時が来るかも知れない。そうなれば、イランは存在しなくなるかも知れない」とイラン国家消滅を匂わせるように牽制し、停戦合意を実現できない責任をイランに負わせているようだ。

　一方で、アメリカは、26日イスラエルとレバノンの和平実現に向けた当事国との枠組み合意に署名した。ただ、レバノンに拠点を置く親イラン勢力のヒズボラの武装解除などにヒズボラの反発は必至で、ここでもまたアメリカが関与した停戦合意書の実現が懸念されるところである。

　さて、そのイランに対して日本は、レバノン、パレスチナと同じように人道支援として約24億円の緊急無償資金協力を行う。一方、アメリカは、ウォルツ国連大使が、ハイチ、スーダン、レバノン、ベネズエラなど21カ国に同じ人道支援として桁違いの約3,100億円を供与すると述べた。その後ウォルツ大使は、記者会見でホルムズ海峡の安全な航行確保のため、高市首相が海上自衛隊による支援を約束したと語った。しかも「同盟国が本来あるように態度を変え始めた」と先般の拒否をあげつらうかのように批判的に語ったが、1度断った要望を直ぐに改めて実行するなんてことを言う筈もなく、木原官房長官は直ちに具体的な事実を約束したことはないと否定した。同盟国同士の重要な問題を言った、言わないなど相反する言葉を軽々に述べるわけがない。官房長官がそう言うなら、直ちにアメリカ政府に厳重に抗議すべきである。このまま看過していれば、あくどいトランプ政権は、またいつか同じことを繰り返すだろう。相変わらず、アメリカは日本を扱いやすい従属国として舐めているようだ。

　とにかく、今のアメリカはトランプ大統領の言動に落ち着きがなく、すぐ言葉を修正する。とても信用出来ることではない。

　ところで、日本の政界も高市政権が追い詰められているような印象を受ける。自民党と日本維新の会が、①定数削減法案、②「副首都構想」関連法案の審議入りを職権で決定したことに対して、野党５党が反発し、本会議への出席を拒否したことと、参議院における高市首相秘書を巡る中傷問題で首相が答弁回避を行っていることである。更に、「皇室典範改正案」が憲法違反の疑念、養子縁組の人権、女性皇族及び配偶者・子への扱い、中立性の問題など、で現国会の会期７月17日までに結論が出せるか、首相として鼎の軽重を問われるところである。

　昨晩10時半ごろ突然観ていたテレビとスマホが、けたたましい音声を発して地震警報を伝えた。珍しいことに震源地は山梨県の富士五湖だという。最近富士山噴火を想定した話題がしばしば出るせいだろうか、敢えて今日気象庁は富士山の噴火とは関係ないと発表した。震度６弱・M5.6 で、我が世田谷区は震度３だったが、かなり揺れた。奈良に住む長男が心配してメールを送ってきたほどである。

　地球の反対側のベネズエラの大地震では、昨日ロドリゲス暫定大統領が死者は589人になったと語ったが、今日の発表では920人に増えた。アメリカや中国をはじめ、ヨーロッパ、中南米の国々が支援を表明したが、遅ればせながら高市首相も今日Ｘで哀悼の意を表した上で、可能な限り復興のための支援を行う準備があると語ったが、タイミングが遅いような気がする。

　最近国内でも地震が頻繁に起きてあまり心穏やかではない。そこへ２つの台風が日本列島を襲っているため、ここ数日警戒予報が出されていた。気象庁では九州から近畿地方にかけて梅雨前線の影響もあるが、台風と大雨に警戒を呼び掛けている。特に、関西では、大雨の被害が深刻で、土砂崩れや道路の冠水などが相次いでいる。ミクロネシア方面で発生した台風８号は、日本へ近づいてから７号を追い抜いて今朝には東北方面へ通り過ぎていった。南方から北上して来た台風７号は本土に沿って襲って用心していたが、今朝から雨がシトシト降り続き関東地方にやってくるようだと警戒していたところ、大した風雨はなくホッとした。それにしても、幸い酷暑は逃れられても少々時節的には肌寒い気がする。

　さて、昨日スウェーデンと引き分けて、Ｗ杯決勝トーナメントへ進出が決まった日本チームの戦いぶりについて、昨日の試合終了後から止むことなく各テレビ局は、日本チームの試合を放映している。試合の開始時間が、朝８時という通勤、通学時間帯だったため、駅や電車内でスマホを観る人が多く、会社によっては営業時間中に社員揃って試合をテレビ観戦していたところもあったようだ。29日に日本が対戦するブラジルでは、サッカーの試合が国家行事的な日？は、職場が休みになるという。サッカーＷ杯で国の代表チームが試合をする日は国中が休むのが定番だそうだから、日本とは大分異なる。そんな環境の国と試合を行うわけだから、国民が熱中するのも当然だろう。この傾向は、日本でも一部には、徐々に馴染まれるようになり、企業などによってサッカー観戦などは当然私的なものだが、時間内の就業行為としている企業も増えてきたというから時代性を感じる。このままＷ杯が盛りあがり続けて閉会となった時に、どれほどの日本人ファンが、ブラジル的な処遇を望むだろうか。