今日富士山に初冠雪があった。今年から気象庁は、従来の目視観測を取り止め、科学的にアメダスや気象レーダー、気象衛星ひまわりの最新の観測技術を活用した「解析積雪深」により初冠雪を記録することに決めたのである。

　今夕のニュースで知ったのだが、日本時間の今日トルコの世界遺産カッパドキアで岩石が崩落し、観光客ら３人が亡くなったという。私も２度訪れたことがあるが、奇妙な岩石の集まりで、岩の中で生活したり、また古代ギリシャ教徒が同じく岩に教会を建設したり、世界中の人々に興味と関心を抱かれ、多くの観光客が訪れている。あんな珍しい岩石の集まりは世界のどこにも見られない。これ以上犠牲者が増えることと岩石が崩落しないことを願っている。　

　ところで、一昨日スペインで起きた列車衝突事故の凄まじい現場の映像を観て、どうしてこのようなお粗末な鉄道事故が起きたのか、まったく理解に苦しむ。日本の新幹線なとではとても想像出来ない。私自身ほんの１年半ばかりの短期間だったが、鉄道現場の駅に勤務していた経験もあり、普段から鉄道関係の事故や事象には、関心が向くものだ。

　この事故原因は現在調査中であるが、追突された列車に猛スピードで後続列車が追突するなんてことは、普通ではあり得ない。コンピューターの通信障害により、列車が自動停止していたところへ通常時速40㎞以下での目視運転を指示すべきだったところを通常速度の運行を指示したことが追突の原因のようである。初歩的ミスである。２両の列車には２人の日本人を合わせて540人以上の乗客が乗っていて、現時点で死者は69人も出た。負傷者は２百人を超えると見られている。ドローンによる空からの現場写真を見ても、こんな見通しの良いところでこのような大事故が発生するとは想像も出来ない。スペインでは高速鉄道が広く設置され、今では日本より路線距離が長い。このような杜撰な運転を行っているようでは、近日再び同様な事故が起きる可能性がある。事実今年１月にもコルドバ近辺で脱線事故を引き起こし46人もの死者を出したばかりである。鉄道はひとたび事故を起こせば、多くの犠牲者を生み国民の日常生活にも影響を与えかねない。よほど安全に配慮したシステムを堅持してもらいたいものである。

　ついては、焦点となっていた27日実施のイスラエルの総選挙で、与党「リクード」の現職ネタニヤフ首相も危ういかと予想されていた。実際戦前のメディアの世論調査では、ほとんどが僅差ながらもライバルのアイゼンコット元軍参謀総長が上回っていると伝えられた。

　しかし、僅差で「リクード」が首位を占めたようだ。ネタニヤフ派がアイゼンコット派を上回り、そのうえ右派、極右、ユダヤ教正統派の各党でまとまってネタニヤフ派と合わせて、アイゼンコット派を上回ることがほぼ確実となった。これでイランやガザへの攻撃が止むことはないことがはっきりした。

　もう１件、気がかりな問題にハンガリーとロシアの外交関係がある。今年５月に親ロ派のオルバン首相から、ロシアとの友好関係から距離を置くマジャル首相へ政権交代をしたハンガリーが、９月に安全保障上容認出来ない活動に関与したとして、駐在するロシア外交官10人に国外退去を命じた。これに対してロシア外務省は、今月1日モスクワのハンガリー大使館職員に退去を命じたと公表した。元々ロシアは「国際秩序への脅威」と外交方針に表明していたように、マジャル首相になってロシアとの外交関係は一歩遠ざかった。ただ、この亀裂によってロシア産の原油に頼っていたハンガリーは、経済面に与える影響が大きいと考えられる。近いようで遠いのが両国の外交関係である。1956年ソ連軍がハンガリーの民主化運動を武力弾圧したハンガリー動乱の直後に開かれた、メルボルン・オリンピックの水球球技準決勝の両国対抗戦でソ連選手が、ハンガリー選手に殴りかかって流血騒ぎとなった事件が生々しく想い出される。

　今後ハンガリーのマジャル政権の対ロ関係への対応が注目される。

　以上のように大小合わせれば、地球上では数えきれないほどのトラブル、紛争、事故、事件が絶え間なく起きている。国民が気を付けねばならないことであるが、それよりその国民を統治している政治家たちが、いかに自分らの言動が自国民のみならず、他の国のひとびとに不安を与えているかという点を弁え、反省しなければいけないことである。

　昨日、今日の２日間妻がコーラス仲間とともに熱海へ１泊旅行を楽しんでいた。私は３カ月に１度のペースであるが、慶應病院で心臓の不整脈の診察のためにホルター心電図を撮ってもらった。今日の検査では、大分落ち着いているとのことであるが、次回来年１月にはいつもの心電図の他に、久しぶりにエコー検査をするということになった。あっちこっちクリニック通いをしているが、特別大きな問題はないようなので、それほど心配はしていない。それぞれ医師の指示に従っている。

　今日は寒かったが、東京、大阪では今シーズン一番の冷え込みだったそうである。東京の最高気温は17℃、最低気温は8.6℃だった。昨日から天気予報士が、しきりに今日寒くなるとの予想で外出着についても警戒するよう話していたので、今季初めてダウンジャケットを身に着けて出かけた。外を歩いている人を見ても、確かに厚着を身にまとっていた。これから日一日と寒さが厳しくなるだろう。

　さて、昨日プロ野球は日本シリーズで福岡ソフトバンク・ホークスが、横浜ベイスターズに４連勝して２年連続日本一になった。流石にセ・リーグ３位の横浜が、クライマックス・シリーズのファースト・ステージ、ファイナル・ステージをいずれも全勝で日本一へ挑戦したが、残念ながら結果としてパ・リーグの王者には４戦全敗で、一昨年と同じように下剋上優勝とは成らなかった。これで良かったと思う。これで今年のプロ野球はノーサイドとなった。

　アメリカでもワールド・シリーズが真っ只中だったが、これも日本時間の今朝ミルウォーキー・ブルーワーズがタンパ・レイズに４勝１敗で勝ち、ワールド・チャンピオンとなった。この結果日本同様にアメリカでも野球シーズンはオフに入る。

　昨年ワールド・シリーズ２連覇を遂げた名門ドジャースなど名門チームに比べて、今年のワールド・シリーズへ出場した２チームには過去にワールド・シリーズ優勝経験がない。それだけに優勝渇望意欲は並々ならぬものがあったことだろう。ミルウォーキーは、今日のブルーワーズとは異なり、かつてはブレーブスが本拠地としていた。1957年には、優勝している。その後ブレーブスがアトランタに去って、58年前にブルーワーズがビール生産の地ミルウォーキーのフランチャイズ・チームとなり、栄冠をもたらしたのである。

　今年のMLBは、ドジャースが３連覇を逸したことや、大谷翔平選手への期待が大き過ぎたせいもあり、充分期待に応えるほどの活躍が出来なかったせいもあり、ファンの熱気はやや冷え込んだ。しかし、新たにMLB入りした村上宗隆（ホワイトソックス）や、岡本和真（ブルージェイズ）選手らが活躍し、日本人選手の評価も高く、今後MLB入りする選手が増えそうだ。実際今年３冠王を獲得した阪神の佐藤輝明選手や、横浜高の剛腕織田投手も来年度大リーグ入りを希望している。これからは日本のプロ野球だけではなく、MLBもともに同じような視点で見てみることも大事ではないかと思う。

　秋も深まり気圧配置も西高東低の冬型となり、日に日に寒さも強まって来る。今日は東京と近畿地方にも「木枯らし１号」が吹いた。昨年は11月３日だったから今年は少々早い。ちょっと外出したが、寒くていつもより１枚重ね着をして出かけたくらいである。空は真っ青で気持ちの良いくらいだが寒く、これから冬の厳しい気候を思うとやや暗い気持ちにさせられる。

　さて、昨日投開票が行われたイスラエルの総選挙は、流石に国民の関心が高く投票率は、過去２番目の77.7％だった。定数120のすべてが比例代表制であり、ネタニヤフ大統領の与党「リクード」と、アイゼンコット元軍参謀総長が率いる「ヤシャル」がつば競り合いをしてどちらが勝利を手にするか現在不明である。他にアラブ系野党などがひしめき合い、とても過半数を取れる政党はない。ただ、どちらが政権を握ろうとも、ガザ地区の反イスラエル勢力の「ハマス」を抹殺しようとする気持ちは同じようで、ガザ地区に平和は訪れないようだ。ガザ地区と同じパレスチナ自治区のもう一つの地区・ヨルダン川西岸に年々イスラエル人入植者が移住しているが、選挙直前になってそこで暮らす民間人に対してイスラエル軍が「人道に対する罪」を冒していたとする報告書を、国連人権理事会の独立調査委員会が発表した。報告書は、西岸のパレスチナ人に対する「絶滅行為」にあたり、人道に対する罪だと認定している。パレスチナ領の違法な占領を直ちに終わらせ、入植者の撤去や没収したパレスチナ人の土地の変換などを求めた。それでもイスラエルは、この報告書を非難し、まるでトランプ大統領同様にフェイク、偽情報キャンペーンだとして報告書を発表した独立調査委員会の即時解散を求める有様で、強気の反発をしている現状では、とてもガザ地区の紛争は終わりそうもない。

　いずれにしろ、総選挙の結果はどうなろうとイスラエル側の対応にはあまり期待を持てそうもない。

　高市政権が、日本維新の会と政策協定を結び、そのひとつに衆議院議員の定数削減があった。維新は45議席の削減を要求したが、自民党が提案した31議席削減案で折り合いをつけた。

　もうひとつの協定として、大阪市を副都心とする提案である。維新としては住民投票で２度も負けた副都心案の成立のために、住民の声を採り入れずに自民党と手を結んで法律として実現することにした。結果として７月に副首都法案を成立させた。これには、大阪市だけの我が儘を通し難く、主旨として首都直下地震や富士山噴火などで東京都が被災した際に、副首都が首都機能を代替えすると定めて、複数都市をその対象にすべく漸くその候補地が上がってきた。150万人都市にして経済規模要件を考慮して、北海道、愛知県、大阪府、福岡県の４道府県を候補地としている。現時点では住民の声はまったく聞いていないようだが、それで良いのかどうか、後を引かなければ良いが、と思う。

　意外な選挙結果が出た。昨日ブラジル大統領選で左派現職のルラ大統領が、前大統領の子息ボルソナロ氏を破り４度目の大統領に選ばれたのである。戦前の予想では、再選は危ないとの声が強かった。実際のところ、去る４日に行われた第１回の投票では、ルラ大統領はボルソナロ氏に敗れている。だが、決戦投票の得票率ではルラ氏が巻き返し51.79％を獲得し、ボルソナロ氏の48.21％を上回った。

　ルラ大統領が勝利を収めたことが、意外感を持たれているのは、今では南米の国々、特にアルゼンチン、チリ、コロンビアではトランプ大統領の圧力と支援により、ほとんどトランプ氏に支持された右派政権が実権を握っている。アメリカの裏庭と称されている由縁である。だが、威勢の良かったトランプ大統領もこのところアメリカ国内の中間選挙予想ではやや劣勢を伝えられている。残る唯一の南米左派政権が引き続き政権を維持できるか、鼎の軽重を問われていたが、結果的に引き続き左派政権が、国をリードしていくことになった。

　ついては、戦時下にあるイスラエルでも、今日政権並びに首相を決める選挙が実施される。今世界中から非難されているイスラエルの独善的な行為が、果たしてこのまま続けられるのか注目されているが、クネセトと呼ばれる国会の定数議席は120で、比例制である。５つのメディアが最近行った世論調査によると僅差ではあるが、すべてネタニヤフ派が負けるというものである。

　ネタニヤフ首相としては、これからも続ける戦争に相当の資金と戦力を注ぎ込む必要性から、どうしてもアメリカの支援が必要である。トランプ大統領もネタニヤフ首相への支持を表明している。野党には、アラブ系の政党もあり、複雑な選挙となりそうだ。アラブ周辺国、特にイランなども選挙結果を注目している。結果は、明日の正午ごろ（日本時間）に判明するようだ。

　その他に世界中の注目を浴びているアメリカ中間選挙が、１週間後に行われる。最近の動きでは、トランプ大統領の共和党のやや劣勢が伝えられている。下院では、民主党が過半数を取り戻すのではないかとの憶測もある。これもどうなることやら。

　さて、最近不正アクセスなどによる情報漏洩が相次いでいる問題で、政府も遂に腰を上げサイバーセキュリティーに関する関係閣僚会議を開くまでになった。どうしてこのような事態が世界的にも起きるのか、詳しいことは分からないが、企業や情報管理会社などから極秘情報が漏洩しているというから穏やかではない。特に、このほど外国為替証拠金取引関連のサービスを提供しているGMOインターネットが不正アクセスを受け、攻撃側から金銭を要求されるような脅迫まで公表されるようになり、GMOとしても１企業として対応しきれず、政府に支援を仰いだ。同時に、GMOは顧客から損害賠償の訴訟を起こされている。一般人の情報を企業秘密に取り込んでいる「タイムズカー」から約146万件の画像が流出したり、家電量販「ジョーシン」からも約600万件も個人情報が漏洩したという。

　大事にならない内に何とかこの厄介な問題を解決して欲しいものである。

　中々最終結果が分からなかった、昨日大阪中之島のフェスティバルホールで開催された「第79回全日本合唱コンクール全国大会」中学校部門の結果を、今朝の朝日新聞で知ることになった。全日本合唱連盟と朝日新聞社が主催して朝日が詳しく伝えている。混声と同声の合唱部を合わせて31校が参加し、孫娘が所属する横浜市立大綱中学校合唱部は金賞12校の内の１校に選ばれ、昨年に続く栄誉に輝いた。金賞の中でも最も優秀な文部科学大臣賞、大阪市長賞、大阪教育委員長賞には該当しなかったが、普段の練習の成果が認められた名誉ある結果だと思う。孫娘は、今年中学生になったばかりだが、これから卒業するまで放課後に練習に明け暮れることだろう。頑張って欲しいと思う。とにかくおめでたいことであり、祖父として嬉しく思っている。

　さて、24日フランスで再び行われたデモは、厳重な警備が敷かれたせいもあり、前回17日に55万人が参加したデモは、約41万人に留まった。事前に警告があったこともあり略奪や店舗の破壊行為はほとんどなかったようである。前回同様にこの日もイタリア、ベルギー、ポルトガルなどヨーロッパ各国でデモが行われた。これは発生地のパリでは高校生によるデモが教育関係の予算不足から施設の老朽化が教育施設の不備などに影響を及ぼしているという理由だったが、これらの国々では物価上昇に反対するデモとなっているところが多い。

　フランスでは24日のデモに続いて、１週間後の31日にまたも呼びかけられている。11月５日には労働組合による全国規模のストライキが決行される予定である。

　デモの背景にある大きな原因は、物価上昇の長期化に加えて、失業率が高いことである。EU統計局によると９月のユーロ圏21カ国の消費者物価上昇率は、前年同月比3.8％で約３年ぶりに高い。加えてヨーロッパは実質経済成長率も低迷している。IMFは今年の世界経済の成長率を3.1％と予測しているが、EU圏は1.1％に留まると悲観的な予想をしている。それほどヨーロッパの経済は停滞してしまったのだ。

　こういう経済事情を抱えて苦しい各国には、デモを抑えきれない要因がある。各国政府にはそれぞれ固有の特殊な事情があるが、ポルトガルでは、住宅が高騰していることに若年層が抗議しているようだし、スペインでは公的年金の維持を訴えているという。イタリアでは、「軍備より教育」の声が強い。日本とて他人事ではない。日本は対GDP比での債務残高はフランスなどヨーロッパ諸国を大きく上回っている。今後の利払いや高齢化社会に向かい社会保障費の増加は避けられない。日本の若者たちはこれらの問題に対して、フランスの高校生のように真剣に問題に取り組む心構えがあるだろうか、気がかりな点である。