大相撲秋場所も終盤に入り優勝争いが盛り上っている。今日13日目を終えて横綱・大の里が２敗でトップに立ち、大関・安青錦と平幕の元大関・朝乃山が３敗で追っている。また、プロ野球もペナント・レースも最終ラウンドを迎えて、パ・リーグは福岡ソフトバンク・ホークスの優勝が決まった。一方のセ・リーグは昨年度の覇者阪神タイガースと巨人軍の優勝争いが過熱している。そんなプロ・スポーツに押されて、名古屋で開催中のアジア競技大会もやや影が薄いように見えるが、中盤に入り日本選手の活躍も目立ってきた。

　卓球の日本男子団体チームが優勝した。これは1966年のバンコック大会以来60年ぶりである。それまで参加しなかった中国が、その後参加するようになってから中国が８連覇し、その中国を今回日本が倒して優勝を奪い取ったのである。この他にもフェンシング、空手、競泳、体操、ソフトテニス、射撃、トライアスロンなど多種目に亘って金メダルを獲得した。

　中でも昨日行われた競泳男子200ｍ自由形で優勝した、17歳の高校生・大橋信選手の活躍に注目が集まっている。他の選手に比べてやや小柄な大橋選手が、100ｍに続く２個目の金メダルを獲得し、２分４秒83の世界新記録を樹立したのである。

　今から70年前のメルボルン五輪で同じ種目に金メダルを獲得した古川勝選手の記録は、２分34秒７だった。その記録より30秒も早い。距離に例えれば24ｍに相当し、50ｍプールで半分もリードしたことになる。

　他に男子100ｍ自由形でパリ五輪に世界記録で優勝した中国の潘展楽選手は、前回大会に続き２連覇を飾った。世界記録の46秒40は、1952年ヘルシンキ五輪の同種目優勝記録57秒４に比較して11秒も速くなっている。年々スポーツの記録も向上しているが、こればかりは昔も今も同じ条件で競っているわけで、近年選手の実力がかなり上がったということである。果たしてスポーツ選手の能力、実力というのはどこまでが限界なのだろうか。

　さて、最近すっかり静かになった日本の政治は、保守派傾向が強まり、政界でも自民党が多数派となり、それに日本維新の会や、参政党も勢力を伸ばし、そこへ元社会党の流れを汲む国民民主党が時に同調するという事態になっている。民主勢力であった立憲民主党や共産党、社会民主党、公明党などは存在感が薄れてきた。

　その最中に立憲民主党が、公明党とともに中道改革連合を結成したが、まとまらず、中道は解散することになった。その中心であった立憲民主党員が中道の小川敦也代表を中心に新党「民主改革の会」を起ち上げた。しかし、２月の衆議院総選挙前は、144人いた元立憲民主党員が、たった21人となり、その内参加を決めたのは18人で、革新派が動きを稼働させる都度共鳴者は激減するほど革新派にとっては厳しい状態である。

　自民党だけ勢力を拡張し、格好の反対勢力であった立憲民主党が総崩れに近い現状に陥った。これで日本は国民目線のまともな政治が出来るのだろうか。

　台風25号が、千葉県全域と神奈川県横須賀市、三浦市に甚大な被害をもたらした。死者も両県で11名、行方不明者が３人もいる。停電、断水も長く広域的である。道路の冠水や、崖や擁壁の土砂崩壊などにより、交通機関も乱れている。JR内房線では、姉ヶ崎・木更津間で擁壁が５カ所も崩れ復旧までに３カ月以上を要するというから、沿線の住民にとっては厳しい試練である。特に千葉県では、佐倉市を取り巻く地域に広く冠水があり、上空から見ると一面水面である。田畑も水浸しで農家にとっては致命的な打撃であろう。農家の人々の心中を察するとお気の毒で言うべき言葉も見つからない。今日は一昨日以来、再び晴れ間が現われたが、明日以後は再び秋雨に悩まされるようだ。台風25号が大変な被害を与えたが、天気予報によるとフィリピンの東に新たな台風26号が発生したという。今後北上し日本本土を襲う可能性があるそうである。今年９月は日本も台風や豪雨にやられっ放しでうんざりする。昨日まで５連休だったので、各地でいろいろなイベントや、花火大会なども計画されていた。残念ながら屋外の催しはほとんど中止になったようである。

 　京都市立中学生だった1953年の９月に、当時台風13号にかなり激しい被害を受けたことをよく覚えている。女子同級生のひとりが、夏休みに嵐山近くの桂川で溺れて亡くなり暗い２学期が始まって間もなく、その桂川が氾濫寸前になったほど激しい豪雨と暴風にやられた、辛い想い出が今でも頭から離れない。

　台風26号が日本本土から逸れてくれることをひたすら願うばかりである。

　さて、昨日国連総会で行われた高市首相の演説について、各方面から日本人の本当の気持ちを伝えていないとか、ICC制裁について反論しないとか、当然述べるべきことを言わなかったことに対して、いろいろ批判が出ている。その中で、意外にも先年亡くなった音楽家の坂本龍一氏の娘のミュージシャン坂本美雨さんがXで苦言を呈していた。彼女はこう述べている。

　「国連で演説をする機会がありながら、ICC所長の赤根智子さんへのトランプの不法な制裁について抗議をしない？ 『法の支配』と語りながら？　いったいなんのために行ったのか」、「日本が誇るべき存在である赤根氏を守ろうともしない首相の姿を、空っぽな言葉を、各国の代表はどう受けとめるでしょうか」と手厳しく批判している。

　高市首相はトランプ大統領との会談でも日米協調を意識して、トランプとともに同席していた取り巻きにも、内閣改造をアピールしていた。外相、財務相、経産相、防衛相の名前をひとりずつ挙げて、アメリカと話し合いする重要な閣僚ポストは今までと変わらないので、引き続き協調していきたいと、あまり国民にはピンと来ないような話をしていた。あまりにも緊迫感、切実感や誠実さに欠けるところがある。これでは国連総会で演説する意味があまりないのではないだろうか。

　５連休最後のお休みは、「秋分の日」である。今日も朝から小雨交じりだったが、昼近くなって大分降って来た。今年の特徴である長雨である。

　千葉県では、８月13日以来昨日３度目の豪雨に襲われたが、長嶋茂雄氏の出身地佐倉市で、市内中央部を流れる高崎川が氾濫して市内に洪水が溢れ出し、家屋や自動車が水浸しになった。JR佐倉駅周辺は道路が冠水し、外出も帰宅もままならなかったようである。この近くを流れる河川と印旛沼は繋がっていて、高崎川が氾濫したうえに、印旛沼も今朝土手が決壊し、濁流が印旛沼から高崎川を経てまた佐倉市内へ流れ出てきた。当分後始末が大変だろうと思う。養魚場経営者が嘆いていたが、錦鯉10万匹がダメになり、10億円の大損害だという。市民にとって気の毒にも市内に溢れた汚水がひくのは、大分先のことになるだろう。

　さて、国連総会で各国の首脳がスピーチを始めたが、わが高市首相は悪漢トランプ大統領と35分間首脳会談の後に自論をぶった。首相は、地政学的対立の先鋭化によって国際情勢が緊迫し、自由な交易やエネルギーの安定供給が脅かされているとして、３つの柱を提唱した。

　ひとつは、国際社会全体で恣意的な輸出規制に対する懸念が強まっているとして、エネルギー・重要物資のサプライチェーン強靭化を主張した。２つ目に、平和と安定に向けた連携強化を訴えた。日本が戦後一貫して核軍縮、不拡散に真剣に取り組んできたとアピールしていたが、核不拡散防止条約にも加盟せずして、その提唱が、いかなる説得力があるか逆に問われるのではないだろうか。３つ目に挙げたのは、法の支配に基づく自由で開かれた国際秩序の維持・発展への貢献で、力や威圧による一方的な現状変更の試みは認められないと強調した。その中で国際刑事裁判所（ICC）などの活動を挙げ、日本はICCを一貫して支持していると語ったが、敢えてトランプ大統領のICCと赤根ICC所長に対する制裁については、国内から批判が出ているが撤回を求めることはしなかった。この辺りにトランプ氏への行き過ぎた配慮が感じられる。

　高市首相は、演説の中で国連憲章の条項から、第２次世界大戦の敗戦国を対象にした「旧敵国条項」の削除を含む見直しも訴えたが、中国がこれをどう考えているかである。

　一方、世界中が注目しているトランプ大統領の一般討論演説では、予想通りICCの非難から始まった。ICCは制御不能で反米的な組織であると口火を切った。１月のベネズエラ軍事作戦、２月のイランに対する先制攻撃を法の支配を揺るがすと国際社会の批判を浴び、ICCが厳しい制裁を課したことに対して、ICCを邪悪な集団とまで非難し、アメリカの行動を正当化した。更にトランプ氏はICC全加盟国に、この無法な機関から直ちに脱退するよう呼びかけると強調した。外国の記者からは、アメリカ・ファーストが中心で、外国はどうなっても構わないと考えているようだなどの感想があった。

　この演説を聞いて、ジャーナリストのひとり玉川徹氏も、一言でその印象を語った。「自分の意に沿わないものは力で押さえつけているだけ。そういうのを一般的に『暴君』という」。

　「台風一過」の言葉通り、今日は朝から青空が顔を見せている。昨夜まで激しかった強風と降雨がぴたりと止んだ。このところ度々台風に襲われていたが、それが去っても「台風一過」とはいかなかった。その点ではホッとしている。気の毒にも８月13日以来３度目の豪雨に襲われた千葉県では、相変わらず道路が冠水して、もう懲りた筈なのに水中で動けなくなった車が結構ある。今朝になっても５万近い停電が続いている。一躍有名になってしまった大網白里市が、テレビ映像で観るとまた一面水浸しである。今から20年ほど以前に何度か講演に訪れた当時は、まだ市制が敷かれておらず、大網白里町だったが、当時は、土地が低く平野であることまで意識はしなかった。

　わが家のお隣さんは８月末以来ご自宅のリニューアルを行っていると聞いていたが、この連日に亘る降雨で業者も仕事にならず、出入りしていなかった。それが今日は朝から大きな声が聞こえてくる。

　さぁこれから漸く普段の生活に戻れるのだろうか。

　さて、今日の朝刊一面を見て、台風一過の快晴とは裏腹の暗い気持ちになった。３つの大きな見出しにら少なからずショックを受けた。それは①イタリアが脱原発から方針転換し、原発への法整備を開始したことであり、②アメリカがICC制裁を強化し、③国内では寺じまいに手数料を徴収する、というものである。

　イタリアは、非核保有国であり、核兵器の開発や保有はしていない。原発もチェルノブイリ事故以来1990年までにすべての原発運転を終えた。問題は、電気、ガス代の高騰が生活を厳しくしたことである。また、北大西洋条約機構（NATO）の「核共有」に基づき、国内の空軍基地にアメリカの戦術核爆弾が配備されており、有事にはイタリア軍機が運用する協定に加わっている。

　トランプ政権がICCを敵視して大規模な追加制裁の準備を進めているようだ。日本やヨーロッパ諸国は、トランプ政権の圧力からICCを守る姿勢であるが、近日トランプ大統領と首脳会談を行う高市首相も「大変残念」と感想を述べたが、強い反発があり「大変深刻に受け止めている」と若干軌道修正した。だが、トランプ大統領を正面から批判することは避けている。果たしてこの弱腰で今後の日米両国は友好関係を維持できるだろうか。

　近年「墓じまい」をめぐる寺とのトラブルが後を絶たないそうである。檀家が菩提寺と縁を切ろうとすると、檀家は菩提寺から高額な離檀料を請求され、トラブルになっているという。寺が高額な離檀料を要求する背景には、檀家の減少による寺院の経営上の窮迫がある。檀家が減少することは、寺側にとって死活問題なのである。

　いずれにせよ、上記３件はあまり明るい話題ではない。原発再開に反対し、アメリカの我が儘であるICC制裁により当然の権利を主張している日本人所長にまで制裁を課そうとは、とても許せることではない。取り敢えず、日米首脳会談の高市発言と会談内容をじっくり検討してみたいと思う。

　昨日から台風情報に翻弄され大変である。今日も携帯に２度も避難警報が入った。日本の南方にしばらく停滞していた台風25号が、本土に向かって北上し、昨日から東海、関東地方を直撃するとの報道が伝えられた。実際伊豆諸島は、昨日からかなり強風と豪雨に島民も対策に大わらわである。

　東京も朝から冷たい雨が時々降っていたが、午後にはかなり激しい降雨となった。千葉県では先月同県を襲った「千葉豪雨」により県内に多くの犠牲者と被害を生んだが、今日１日の降雨量は、平年の２カ月半分の雨量を上回ると言われるほどの大量の雨をもたらした。

　それにしても近年の気候変動は余りにも異常である。すでに「１年２季」と揶揄されるように猛暑と寒波の往来で、爽やかな気候に落ち着いて詩や俳句作りにも相応しいシーズン・春と秋が失われつつある。これは明らかに地球温暖化の影響である。

　その防止対策として大気中の温室効果ガス（CO₂）の排出を抑制するために、1995年ドイツ・ベルリンでCOP1が開催され、爾来各国が議論を重ねてきた。2021年パリでCOP21が「主要排出国を含むすべての国が協調して温室効果ガスの削減に取り組む」と国際的な法的枠組みが採択され、「世界の平均気温の上昇を産業革命以前に比べて、２℃より充分低く保つために、1.5℃に抑える」努力目標を定めた。このために日本政府は2030年の目標を13年度に比べて－46％を提案している。これに対して中国に次ぐ排出量の多いアメリカは、2005年に比べて―50％を提案した。それが2017年第１次トランプ政権の際、パリ協定からの離脱を表明し、20年に正式に脱退した。約束を反故にしたのである。その後21年バイデン政権になってパリ協定に復帰したが、26年第２次トランプ政権がスタートするや、再びパリ協定から脱退した。その理由とは、「アメリカ・ファースト」を掲げ、厳しい環境規制が国内の化石燃料産業や製造業の雇用を損なうとの自国本位の主張である。トランプ政権が自国の利益しか考えない身勝手な政策のせいである。

　昨年発表された国連開発計画とオックスフォード大学が行った国際世論調査は、77カ国、７万３千人以上を対象にしたが、その結果は自国の気候変動対策を強化すべきだとの回答が80％もあった。

　地球温暖化、結局気象の変化が激しくなったのも突き詰めるとトランプ大統領の利己主義のせいである。地球温暖化を防止するためには、まずトランプ大統領にアメリカ大統領の職を去ってもらうことが先決であると思う。残された大統領在職期間に、地球が狂わなければ良いがと儚い希望を抱いている。

　さて、今日は「敬老の日」である、と同時に「認知症の日」でもある。「敬老の日」は毎年９月第３月曜日とされているが、以前９月15日は「老人の日」と称していた。老人福祉法では、今でも15日を国の祭日でなくとも「老人の日」と称して、この日から１週間を「老人週間」と呼んでいる。これは65歳以上の高齢者を安全に生活することを促進する１週間として、お年寄り自身が自らの生活の向上に努める1日だそうである。しかし、この「老人の日」については、迂闊にも今までまったく知らなかった。引き続き医師ともご相談しながら、日々健康第一を心掛けていきたいと考えている。