このところ梅雨が長引いて各地に豪雨をもたらしているが、先週に続き、また台風が２つ発生した。九州方面はその影響であろうか、昨日も九州５県に線状降水帯が発生し、各地で洪水や土砂崩壊を引き起こしている。今年の夏は酷暑が予想されているが、今のところ降雨続きである。但し、梅雨明けになると一気に暑さが日本中を襲い、酷暑日が連続するとの予報に昨年の酷暑を思い、気持ちが少々落ち着かない。

　一方で、今年は欧米に熱波が襲い、ヒート・ドーム現象によりヨーロッパでは過去にあまりない高温に、これまであまりエアコンを設置していなかった家庭では、とても家に閉じこもっているわけにいかず、外で水浴びをしているような案配である。イギリスは何度も訪れているが、真夏に訪れたことがないので知らなかったが、イングリッシュ・サマーと言われて夏でも初夏のように爽やかな陽気だそうである。従ってエアコンの普及率が低く、日本では90％以上の普及率であるが、イギリスではほんの３～５％だそうである。アメリカでもヨーロッパ同様にヒート・ドームにより、特に東海岸の大都市圏では40℃に達した。今アメリカで懸念されているのは、トランプ大統領が力を入れている明日の独立250周年記念行事のイベントである。お気の毒にも式典が行われる首都ワシントンでも40℃近い高温が予想されている。

　トランプ大統領は、これまで50年、100年の節目を迎えた歴代大統領が敢えて行わなかった派手な企画を準備している。50年前の独立200年記念日には、ウォーターゲート事件でニクソン大統領が辞任したせいもあり、後任のフォード大統領は目立つような祝典を行わなかった。

　アメリカは今や世界で最大の資本主義国であり、自由世界をリードする立場にいる。独立250年では新参者で、歴史的にはギリシャ、エジプト、中国、また日本の足元にも及ばない。独立当初は、人口もほんの215万人程度だったと推計されているが、今では約３億３千万人となり、インド、中国に次いで３番目である。だが、そのほとんどは、移民の末裔たちである。今日のアメリカ合衆国を作り上げたのは、彼ら外国からの移民たちである。トランプ大統領は、その移民について厳しい考えを抱き、前例のない厳格な排除政策を採り入れようとしている。国の建設に尽くした移民に対する一種の裏切り行為のようなものである。特に、問題となっているのは、不法移民の強制送還や、亡命申請の停止であり、イランやミヤンマーなど特定の国からの移住の恒久停止である。

　しかし、アメリカ国内で生まれた国民に永住許可を与える出生地主義を見直すと強弁していた大統領令に対して、アメリカ連邦最高裁は、違憲と判断した。強気、強気の一点張りで法律まで捻じ曲げようとしていたトランプ主義も、挫折させられることになった。

　近年はトランプ氏のあまりにも個人的な私利私欲から、心から独立250周年記念日を素直に祝う気持ちが国民の間には浸透していない。東海岸地域のボストン、ニューヨーク、フィラデルフィアばかりでなく、西海岸でも大掛かりな花火打ち上げが考えられているようだが、ホワイトハウス敷地内でボクシングなどを実施するようでは、真っ当なアメリカ人は、250周年を祝う気持ちはあれども、トランプ主義に同調する気持ちはないのではないだろうか。今年の式典イベントの支持率は、僅かに33％だという。果たして、建国記念日には如何なる風景が映し出されるだろうか。

　このところアメリカのトランプ大統領の厚顔無恥な強硬策が、一層反発を買い、法によって排除されている。実は、自分には国際法はないと言って国際法を無視し続けるように、傲慢な姿勢を崩していないトランプ氏が、このほど暗号資産（仮想通貨）事業で10億㌦（約1,620億円）もの大金を得ていたことが分った。こっそり金儲けに手を出しているのである。ビジネスに自分は絡んでおらず、すべて息子に任せていると周囲は語っているが、どうもトランプ氏とお金は切り離せないようだ。その他にも先月末に3件ほど裁判によって主張を退けられたこともあり、勢いも下り坂にかかって来た。

　トランプ氏の行動は、最近のイラン空爆でも明らかなように、話し合いより力で解決しようとの姿勢である。ヨーロッパ各国もトランプ氏に強圧され、軍事力の増強に力を注ぐようになった。2025年の軍事費が前年比で2.9％となったが、NATO加盟国としては、実に軍事費は16％増で、そのシワ寄せは、医療、福祉、教育などの歳出を削減せざるを得ず国民の反発が強まっている。トランプ氏の要求を呑むと懸念される日本が、仮に防衛費予算をGDP(国内総生産)比５％へ増額したら、26年度当初予算の防衛費９兆円を34.6兆円とすることになる。日本の国家予算は公共事業、年金、軍事関連費だけになるという計算である。当然教育、少子化対策、介護、医療などへ回す資金の余裕はない。

　アメリカ政府というより、トランプ大統領の圧力のまま軍事費を増強したら、国民はまともな社会生活を営めないということである。すべてアメリカの言いなりだからである。今の高市政権は、スケールは小さくともトランプ政権と同じ世界戦略を描いており、このまま国情を考えずにアメリカの要望通り政治を進めるなら、いずれ日本の社会はギスギスしたものとなり、戦争に巻き込まれることは明白である。軍拡が日本を破壊することになりかねない。

　さて、今朝の朝日新聞「地域総合」版の「高校野球メソッド」に母校・湘南高校野球部川村靖監督の指導について紹介されている。母校は、1949年甲子園初出場初優勝の偉業を成し遂げている。この時のメンバーのひとりが、私も良く存じている５年先輩の佐々木信也さんである。母校の選抜出場は２回で１回目は優勝の翌年、佐々木さんも出場した。２回目は私が入学した54年春だった。いずれも１回戦で敗退した。我々の３年生時は、春優勝した中京商業と定期戦を行い、３－０で敗れたが、母校もかなり力をつけ、甲子園への期待と可能性があったが、準決勝で慶應高校に敗れ、慶應が甲子園へ出た。

　現在野球部には、「湘南高校野球部『当たり前』基本事項」なるものがあるそうで、当たり前のレベルを上げていく意識と実行の必要性を掲げているという。例えば、「◉姿勢よく、何事も明るく元気に　◉目標高く、泥臭く、効率よく・・・」とある。母校は文武両道を謳っているが、サッカー部も強くて46年には全国優勝している。私が所属したラグビー部は在学中に中々勝てなかったが、今では部員数も増え、かなり実力は上がっている。残念ながら神奈川県全体のレベルは全国でも１，２を争うほど高く、悔しいことだが、強豪校の中ではとても全国大会出場の希望は叶えられそうもない。

　この記事は、進学校の部活というテーマで監督の再びあの舞台へという甲子園への厳しい道について、個性的な高校野球部の指導方法を紹介している。しばらく訪れていない母校のグランドが懐かしい。

　梅雨が長引き、今日も鬱陶しい曇り空で今にも雨が降りそうな空模様である。今日夏の本番７月に入った。梅雨さえ明ければ一気に酷暑がやってくるとつい警戒心が出て来る。霊峰富士山も今年は静岡県が、静岡県側の須走ルートを山梨県側の吉田ルートと合わせて今日７月１日を「山開き」とした。近年富士山の登山者は年間20万人余で、入山料としてひとり４千円を徴収しているそうだ。暑さにめげず、今年も多くの登山者が、♪富士は日本一のや～ま～・・・♪とばかり、頂上を目指すだろうが、近年気になっているのは遭難者が増えていることである。過去３年間の遭難者は21人で、その７割が3,000ｍを超えた辺りで亡くなっている。最近は外国人の遭難も目立っている。遭難者が増えることは、富士山は決して望んではいない。今年は、ひとりでも遭難を減らすよう登山者自身はもとより、関係者もその対策を講じて遭難者が出ない富士山にして、清潔なイメージを傷つけないようにして欲しい。

　このところ物価の高騰が大きな問題となっており、その原因がホルムズ海峡の原油運搬船が航行できなくなって原油不足となったことからである。それがアメリカ・イラン戦争停戦合意により解決し、物価も下がると望みをかけられている。しかし、物価も直ぐには下落せず、そこへ日本ではこのところ外国為替市場で円安状態が進捗し、昨日は39年ぶりに１㌦＝162円台の円安ドル高水準にまで達した。東日本大震災のほぼ半年後2011年11月には、戦後最高の円高水準１㌦＝75円32銭の時もあった。日本が円安水準になったのは、一言で言えば、日本の国際競争力の低下である。これで輸入価格は上がり、果たして物価が下がるような効果は期待出来るのだろうか。

　円安と言いつつも現在のような為替自由化時代とは異なり固定相場制だった１㌦＝360円時代に、初めて海外渡航が自由化された。初めてひとりで海外へ飛び出した60年前の1966年は、僅か500㌦しか持ち出すことは許可されなかった。それは日本円だと180,000円分に該当したが、海外で500㌦ではそう贅沢な旅行は出来ない。毎年のように海外へ出かけていたが、69年に持ち出し外貨許可は700㌦に増額された。その２年後71年には3,000㌦にまで緩和された。そして、その翌年11月に外貨持ち出し制限の完全撤廃が実施された。緩和の都度、贅沢な旅行をしたというわけではなく、長い旅が出来るようになったことが有難かった。その過程には、日本の顕著な経済成長があった。このころは円高気分を実感できた。

　１㌦＝360円の固定相場制が、71年８月のニクソン・ショックを機に崩壊し、12月のスミソニアン協定で一時的に１㌦＝308円に切り上げられ、そのうえで73年２月変動相場制に移行して、戦後長かった１㌦＝360円の固定相場制は終止符を打たれた。

　外国為替相場を考えると、つい何かにつけて不自由だった海外武者修行当時を想い出す。ドルから現地通貨に両替し持参して、アフリカや中東諸国を歩いて現地通貨を使用している内に、貨幣価値に疎くなる傾向があった。今も手元の木箱に各国の紙幣が無造作に納められているが、手に取っても国によっては想い出すより現地語で印刷され、どこの国のどれほどの価値のある紙幣か、まるで分からないお札がかなりある。これもプラス面が多かった海外ひとり旅のマイナス・メモリーだろうか。

　サッカー王国・ブラジルの壁は厚かった。今朝未明（日本時間）ヒューストンで行われたサッカーＷ杯決勝トーナメント１回戦で、日本は惜しくも過去優勝５回の強豪ブラジルに２―１で逆転負けを喫して、日本のＷ杯は終わった。

　試合のない日も、試合当日と同じようにＷ杯は日本中を興奮させていた。今日の試合前には、日本にも勝つチャンスがあるとの希望と期待もあった。実際先取点は前半に日本が取って、日本がリードしブラジルをハラハラさせたと思う。後半に入ってブラジルに押されっ放しだった日本は、タイムアップ寸前に決勝のゴールを挙げられ、２－１という僅少差スコアで敗れ、ベスト16には進出できずに終わった。残念と言えば残念である。優勝も目指していると高根の花も手の届くような発言をしていた森保監督以下選手らも、このまま日本に引き上げるのはきっと悔しい思いであろう。チームの２枚看板の筈だった三苫薫と久保建英がケガで出場できなかったことが悔やまれてならない。日本のファンをはじめ、監督、選手らもさぞや心残りはあるだろう。この悔しい気持ちを次のＷ杯で示すよう研鑽を積み実力を向上させることが大事だと思う。４年後には更なる活躍と成績を上げてくれるよう願うばかりである。優勝決定戦は、７月20日（現地19日）にニューヨーク郊外で行われる。これからはどこが優勝するのか、気楽にテレビ観戦させてもらおうと思っている。

　今大会は選手らのチームワークが素晴らしかったと思うが、その中で森保監督のリーダーシップは特別目についた。それに対して、日本が予選で対戦したチュニジアの監督は、対オランダ戦に１－３で敗れ、試合後に解雇され、次の対日本戦では新監督が指揮を執ったほどである。他にも監督のトラブルはある。監督問題でここまでやるかと思えるような仕打ちをしたのは、お隣の韓国大統領の監督批判である。決勝トーナメントへ進出出来なかったことに対して、普通にはあり得ないことだが、李在明大統領がSNSで「能力よりも身内びいきを重視し無能な人物を指揮官に選んだ結果だ」と韓国サッカー協会と洪明甫監督を厳しく批判したことである。大統領にはサッカーだけに関わらずあらぬ問題で国政において苦悩しているのではないかと窺わせるようなやけくそ的な非難ぶりである。大統領は、敗退は組織と人事の失敗であると断罪し、代表チームには多額の税金や国家的支援が投入されているとまで非難した。しかし、国家のリーダーとしては、酷暑の下でチームを勝たせるべく精一杯選手とともに努力を尽くした監督に対しては、言うべき言葉ではない。まずは労いの言葉をかけるのが常識であり、礼ではないだろうか。あまりにも手厳しく、努力に対して一片の同情も見せていない。これでは次期監督の引き受け手がいなくなるのではないだろうか。

　お気の毒にも大統領の発言に乗った国民からも監督を非難する声が多く寄せられたようだ。その点では、日本チームは、森保監督の指導よろしきを得て善戦健闘した。監督以下選手らを褒めてあげたいと思う。

　これから決勝戦までは、少しは熱気も薄れ、メディアもトーンダウンして静かになることだろう。６月も日本のW杯と同様今日で終わりである。

　何をやっているんだ！というのが、率直に言ってアメリカとイランの日替わり停戦交渉である。昨日の本ブログでも合意直後に戦闘再開か、と嘆いたところ、昨日カタールの仲介で両国間の相互攻撃停止で合意し、協議を実施することになったという。しかし、これとて当てにならない。実際両国関係者は、真剣に交渉をして停戦を実現しようと言う気持ちがあるのだろうか。

　トランプ大統領になってからアメリカに対する諸外国の理解、支持は大きく低下しているが、偶々台湾が外国人に対する印象について、昨年12月に「最も好きな国」調査によると最も台湾に影響を与えている国としては、1位がアメリカ48％、２位が日本30％となった。これは中国から中国への併合を要求されている立地上、アメリカが盾となってくれているとの安全保障上の理由によるものだと理解出来る。ところが、そのアメリカに対して国民性として台湾人はあまり好意的な数値は出なかった。その一方で、日本に対しては以前から好意的な対応をしてくれていたが、今回の調査では、１位日本76％で過去最高となり、反面アメリカに対しては、２位韓国４％に次ぐ３位で、３％だった。つまり台湾の人々は、アメリカに対して100人中、僅か３人しか好印象を抱いていないことになる。

　以上はひとつの断面であるが、アメリカ的気質や言動が、台湾の人々にはあまり好意的に受け取られていないということになる。

　先月25日朝日朝刊に、近年のアメリカがアメリカ第一主義により、国際的な民主主義を破壊しているとの論調が載っていた。少々長文になるが、その一端を紹介したい。

　「トランプ氏が昨年１月に第２次政権を発足させて以降、アメリカは分担金の支払いをほとんどせず、国連は深刻な資金難に陥った。人道支援などを担う国連機関への拠出も停止し、多くの国連組織からの脱退も表明した。なにより、武力の行使や威嚇を原則として禁じる国連憲章を踏みにじるかのような行為を繰り返した。今年１月のベネズエラへの軍事作戦で大統領を連れ去った。2月、イスラエルとともにイランに対する先制攻撃に踏み切った。トランプ氏は『私には国際法は必要ない』と断言する。設計者であり、建築責任者―。国連の設立を主導したそのアメリカ自身が今、トルーマンが解いた『団結』に背を向け、国連の存在を窮地に追いやっている」。

　正にその通りであるが、極めて手厳しい指摘である。しかし、実際アメリカの現在の存在と行動は、いずれも頼りにできず、騙されるかもしれない不信感が充満している。

　日本もそろそろアメリカの従属から離脱して、日本なりの言い分を真正面からアメリカに突き付けるべきではないだろうか。沖縄の駐留米軍に対する沖縄県民の真意を汲み取って日米対等、平等を当然と捉え、まず日米地位協定などの不平等条約は解消すべきではないだろうか。