新年度に入ってまだ日も浅いが、トップニュースは言うまでもなく消費税の値上げである。それに次いで話題を浚ったのは、STAP細胞問題だった。本ブログでも１日に取り上げたばかりである。今日のテレビでもサンデー・プロジェクトで岸井成格氏が理化学研究所に対して厳しいコメントを、また新聞の読者欄への投稿でも、この話題に対して疑問を投げかけていた。

　まだSTAP細胞問題については最終結論が出ておらず、理化学研究所がこれから１年をかけてその存在について研究、精査を続けるということだが、研究自体もさることながら一般人に首を傾げさせているのは理化学研究所の組織としての機能と対応の仕方である。

　年間１千億円近い予算を受けて、３４00人の研究員、職員を抱える大組織でありながら、組織は膨大というだけで充分機能していない。理事長以下の組織上の管理、指導教育もなっていない。

　こう言っては申し訳ないが、上部の人たちは所謂学者バカで、自分たちのこれだけ大きな組織の動かし方を知らないし、自分の立場が良く分かっていない。そのうえ周囲に対する気配りがまったくできていない。

　１月に小保方晴子さんのSTAP細胞の研究論文が‘NATURE’誌に掲載された時は、組織を挙げてバックアップをしていたのではなかったのか。それが肝心の論文に疑問が呈せられ、過ちが判明するや手のひらを返すような仕打ちで、周囲が寄ってたかってひとりの研究員を叩きのめすような処分を下し、人前で引きずりまわしている。悪いのはただ一人小保方だけですと、組織ぐるみで全責任を小保方さんひとりにおっかぶせて善しとしている。

　確かに小保方さんの論文には過去の論文の引用や、盗用まがいのやり方があったようだが、それにしても自分たち研究員仲間を悪者と決めつけ、未熟者でノートの記録もこんなものでは話にならないとばかりつつきまわしている。ついには、ノーベル賞受賞者の山中伸弥教授を国会にまで呼び出して、30歳代の研究者の未熟ぶりを周知させるなど、国を挙げて若き１研究者の言動をいじめ抜いている有様である。

　こういう見苦しい舞台劇はあまり気持ちの良いものではない。世間知らずの理化学研究所の理事さんらも自ら反省して、同じ研究者仲間として手を貸してともに歩んでもらいたいものである。

　昭和20年の今日は、沖縄沖合で特攻隊員341人が亡くなった日だそうである。