知の狩人　知の旅人

　どうも天候がすっきりしない。アメリカのトランプ大統領が日本へ台風を持ち込んだのではないだろうか。ロシアやポーランドの記者によるとトランプ大統領が日米安保条約について不満を述べたのは、日本に対して牽制球を投げて今後の日米貿易交渉を有利に進めようとの意図があり、今度の主要20か国・地域首脳会議（G20）でも最も関心がある話題だと語っていたことが気にかかっていた。G20 サミットと言っても、欧州連合を含む20か国の他に、国連や世界貿易機関（WHO）などの国際機関やベトナム、タイなどの招待国を含め37の国・国際機関が出席している大コンベンションである。

　安倍、トランプ両氏ともに午前中に行われた日米会談で、安保条約については話が出なかったとわざとらしいコメントを述べていた。先日唐突にトランプ大統領が日米安保条約破棄を望むような話が外に漏れた。それが事実なら、日本こそ安保条約破棄は望むところである。安保条約廃止のために安保反対闘争に関わった我々安保世代としては、正に棚から牡丹餅である。政府としては突然で戸惑うかも知れないが、米軍基地問題は解決し、沖縄が抱える問題はすべて解消するのではないか。真剣に考えるべきで、準備が整い次第、アメリカと正式に安保条約破棄に向けた話し合いを進めるべきではないだろうか。

　そのG20 サミットが今日早速幕を開けた。冒頭で安倍首相が「大阪トラック」などという聞き慣れない言葉を発したが、何を意味しているのかとんと分からなかった。解説によると「デジタルデータの流通や電子商取引に関するルール作りを進めるための交渉の枠組み」だそうである。まだすっきりとしない。ところが、これに対する米中の考えが異なるようだ。明日貿易摩擦問題を抱える米中首脳は、首脳会談を行う。これこそ注目すべき世界的な関心事である。ここで決裂でもすると世界経済にとって大きな影響を与える。さて、どうなることだろうか。

　明日、明後日の２日間大阪湾内の人工島・咲洲で開催される主要20か国・地域首脳会議（G20サミット）出席のため、各国首脳が続々と来日している。周辺は厳重な警戒で厳戒態勢が敷かれている。安倍首相は議長としてサミットを仕切るわけだが、今回のサミットは討議すべき難問が山積しているにも関わらず、例年になくパワーが感じられない。それは、これまで存在感が強かったイギリスのメイ首相、同じくドイツのメルケル首相が間もなく辞めるからだと思う。話題は、軽口が多く朝令暮改のチャンピオン、アメリカのトランプ大統領とスマイルと本音を見せない中国の習近平国家主席が出席し２人の首脳会談を行うことだろう。お互いに角突き合わせたうえで当面両国の貿易摩擦が世界中に大きな影響を与える２人は注目されている。こういうまたとない売り込みのチャンスを得た安倍首相にとっては国際的に名を上げる千載一遇の機会である。

　ただ、日米同盟の結束が固いとされているアメリカが、最近とかくの過剰なアメリカ第一主義を押し付けようとするあまり、日米の蜜月同盟も危なっかしく見える。各国首脳の安倍首相への注文も厳しくなっている。昨日来日したフランスのマクロン大統領の如きは、地球温暖化を目指したパリ協定の順守を求めており、脱退を宣言したトランプ大統領との話し合いをどうまとめるのか注目されている。これらの声に対して安倍首相がいかに首脳陣らをある程度納得させる妙案があるのかどうか、鼎の軽重を問われるところである。もし、だれもがある程度納得出来る内容をまとめないと信用もぐらつくことになる。国内では巧みにすり抜けてきた首相が今度は名うての外交家をうまくまとめることが出来るだろうか。

　さて、今日はオウム真理教により猛毒サリンがまかれ、多数の死傷者が出た「松本サリン事件」からちょうど四半世紀になる。朝日夕刊社会面によく知る元朝日新聞記者の阿部和義さんが写真入りで取り上げられていた。お気の毒にも阿部さんの信州大学生だったご長男がこの事件で犠牲になられた。関与したオウム真理教の幹部ら７人が昨年処刑された。

　当然であるが、亡くなられた故人はもう戻らない。その悲しみを他の遺族とともに語っておられた。何かの折にはしばしば取り上げられるが、遺族の気持ちは誰にも分らないと思う。奇しくも今日今年初めての台風が発生した。嫌な思い出は台風に持ち去ってもらいたいものである。

　今朝の新聞一面を見て、またかという思いだった。口軽男のトランプ大統領が友人との私的会話の中身とは言え、日米安全保障条約の破棄を口走ったそうである。それをブルームバーグ通信が伝えたから始末が悪い。大統領はアメリカには日本を守る義務があるが、日本の自衛隊がアメリカを守る取り決めがなく、不平等だと言ったのである。日米安保条約と言えば、日米両政府が同盟国の絆として1960年に改定して以来固く守られてきた条約である。それを後先考えないこの大統領のおしゃべりはとても信用出来ない。尤も大統領の性癖を分かっている側近や、ホワイトハウスでは日米安保条約の破棄は全く考えていないと言っている。それにしても大統領の軽口を何とか阻止出来ないものだろうか。さもないと悪いフェイク・ニュースばかりが世界を飛び回る。

　我々安保世代は、まさに安保条約が改定された60年に全国民的運動として日本各地で学生と同労者が連携した安保反対運動が広がり、官憲との抗争に発展した。今もまざまざと記憶に蘇ってくる。極端に言えば、その後の人生はこれがキッカケになったと思えることが数知れずある。

　今の人がどう考えようと、私としては今も安保条約には反対であり、アメリカが本気でそう言うなら有難い。条約を破棄してもらいたい。彼らはこうも言っている。普天間基地を返還するならその土地は１兆７百億円以上の価値があり、それを返してもらいたいなど他人の家に押し入っていながら自分の資産だと主張する厚かましさは、あまりにも世間知らずで傲慢である。

　来年の大統領選を意識して国内向け実績を誇示したいがために焦っているのか、一昨日も経済制裁と称してイランのハメネイ師のアメリカ国内の資産を凍結して、イランとの緊張関係を煽っている。

　さて、夜になって奈良の孫娘から朗報があった。県立高校２年生のハンドボール部員だが、国体の強化選手に指名されたという。高２で指名選手に選ばれたのは、彼女だけだというから大したものだと思う。先週妹の学校に決勝戦で敗れインターハイ出場を逃したが、この試合でも活躍したことを評価されたのか、これで姉が国体へ、妹がインターハイと持ちつ持たれつとなってお互いにハッピーだったと思う。

　今日日本ペンクラブで理事会に引き続き総会が開催された。私にとって理事会への出席は今日が最後になる。この２年間理事として、また財務委員としてペンのため、財政改革のために微力を注いできたつもりである。しかしながら２，３月に行われた２年に１度の理事選挙で残念ながら再選されなかった。数多くの支援者の協力をいただきながら、理事選をパス出来なかったことは不徳の致すところではあるが、そこには文化的な団体と思われているペンクラブにとって、想像も出来ないほど理不尽で恥ずべき守秘義務遵守に背く個人情報漏洩や、不条理な選挙妨害行為などの不祥事があったことが、言い訳のようだが大きく影響したと思っている。

　総会の場で上記２点についてペンのトップである吉岡忍会長、山田健太専務、清原康正常務に質した。会長は得意の論理のすり替えで、質問に真っ向から応えず、我々を派閥の誕生の如き無礼な例え話を述べた。専務に至っては個人情報の漏洩を否定したが、その直後に会長が認めたことで専務のウソが明確になった。常務は個人情報の漏洩で得た情報を利用してメールで選挙活動したことを認めた。更に執行部が談合して特別推薦した現職理事20名への投票を会員にメールで依頼した行為は糾弾されるべきだと強く主張した。これは定数20名のルールに鑑みるなら他の候補者へは投票するな、つまり明らかな選挙妨害行為である。これら理不尽な行為に対して常務は責任を取り常務職を辞めることになった。だが、会長と専務は私の辞任要求に対して、責任問題に触れず辞めるとは言わなかった。会長と専務は、その後開かれた新役員による理事会で再び会長、専務職に選任された。会長、専務とともに一蓮托生の理事会も救いようがない。いくら筋道を通して正論を主張してもペンでは自浄作用が機能せず、旧態依然の組織はそのまま存続される。ペンクラブの将来が心配である。

　これが「言論の自由」「表現の自由」を主張する文化団体である日本ペンクラブのあるべき姿であろうか。会長以下執行部が腐りきっている。よくよく観察してみると世間知らずと常識に疎い人たちが、自分たちのやりたいことを身勝手にやっているとの印象しかない。終わってみて施行部役員は、首を取られなかったとホッとしているだろう。そんな程度にしか思っていないだろう。失望するばかりである。

　他にも弁護士の行動的な理事が、平和委員長という立場でかなり実質的に、また広報面で社会的な活動をして、それは各地のメディアでも報道され、会報などでも伝えられた。憲法９条を守るとの強い意志をアピールしたペンクラブ共著書も発行した。しかし、この平和委員会の活動に対して会長は高い評価をしなかった点で当の委員長始め、何人もの平和委員会委員より強い不満がぶつけられた。それでも会長は自らの正当性を主張するばかりだった。だが、閉会の挨拶の中で、会長が今日は疲れたと本音を語っていたが、普通の常識人なら心に反省と謝罪の気持ち、更に潔く身を退く気持ちがあって当然である。

　現在の執行部のやり方は、私が学生時代に参加、熱中した「60年安保反対闘争」時の岸信介内閣のそれとよく似ているものだと感じた。

　救いは、総会後の懇親会で多くの会員から、こういうペンの内情と実態はこれまで知らないことだったのでよく理解出来たと感謝され、私の主張に全員が賛成してくれたことである。これらの声を力に変えてこれからは１会員として、ペンの改革のために今後も主張すべきは主張して、執行部がペンのために真摯に活動するよう積極的に意見を述べて行きたいと考えている。

　今朝突然揺れた。地震だ！と思ったところ世田谷区は震度３だった。震源地は房総半島沖合だった。夕食時にもまたひと揺れやって来た。今度は伊豆半島が震源地で世田谷区は震度１だった。先日の新潟・山形地震以来地震が多い。気を許せない。

　さて、午後参議院本会議で安倍首相への問責決議案が否決された。国会会期も残り３日となり、野党各党は次の手として明日衆議院へ安倍内閣不信任案を提出することを検討している。

　先日麻生財務・金融担当大臣に対しても同じ問責決議案と不信任案が提出され否決されたばかりであるが、どうしてかくも首相と№２の麻生大臣に対する不信感が強いかというとその強引さと不誠実さにあるようだ。とりわけ老後の生活費が年金だけでは、２千万円不足するとの金融庁の報告書以降の政府の対応が国民から不満を買っている。この問題に対する世論調査でも安倍政権の対応に納得していない国民が68％もいるし、年金改革は不十分としている人は72％もいる。全体として安倍内閣の支持率は朝日世論調査45％前後（NHKは42％）で、極端に低いわけではないが、個別の問題になると信頼度は低下する。それは国民のためを考えて真剣に、かつ真摯に問題に向き合わない好い加減な姿勢が見え隠れするからである。

　長期政権による過信の結果、少々思い上がりが過ぎるのではないか。安倍首相は外交にも自信満々だったが、このところ思い通りに行かないことの方が多い。トランプ大統領に接近し過ぎてアメリカから超法規的な高価でイージス・アショア等ミサイル関連資材を購入させられ、その見返りに金正温・朝鮮労働党委員長との会談を大統領に頼んでみても実現出来ず、拉致問題の解決は遠のくばかりである。プーチン・ロシア大統領との友好関係をPRしても、結果的にロシアから北方４島は返還する意図はないと冷たい考えを伝えられている。

　来る28日に大阪でG20サミットが開催され、議長役を務める安倍首相は世界中からその言動が注視されるが、今の様子では国際社会の信頼に応えられるだろうか。

　来月には参議院選挙が行われる。弱い野党各党が足並みを揃えてこそ自民党に対抗出来る。結束して自民党を一泡ふかせて欲しいものである。

　こんな時に山本太郎・参議院議員が「れいわ新選組」というふざけたような党名の新党を起ち上げた。東京地方区に立候補を予定しているようだが、今日自宅へ配達されたパンフを見ると判りやすい公約と意味不明の公約が混在している。どこまで本気なのか判りかねる。「政権とったらすぐやります！」などと訴えているが、とても無理だろう。公約を実行するにはいくら予算があっても足りないと思えるからだ。①消費税廃止、②全国一律！最低賃金1500円「政府が保障」、③奨学金徳政令（奨学金に苦しむ555万人をチャラにする）、④公務員増員、⑤一次産業戸別所得補償、等々美味しい話ばっかりである。あまりにも現実性がなく、実現はとても無理と思える。とんでもない発想と思えるが、すでに寄付金が１億円以上集まっているというから分からないものだ。実現性は別にして、安倍内閣も少しは見習うべき点があるかも知れない。

　今日午後愛車を譲った元会社の山岳部友人が、約束通り奥さんとともに車を引き取りに拙宅へ来られた。彼は運転せず、奥さんが仕事でも車を運転するという。やはり13年も愛用して手放すとなると一抹の寂しさを感じる。13年間の走行距離は、55,800㎞だったので、１年平均で4,300㎞足らずだった。この程度ではそれほど乗り回したということはない。しかし、もう今後永久にハンドルを握ることはない。しばらくしたら免許証も返納するつもりだ。

　振り返ってみると58年間のドライブ歴でたった１度だけ、冬の箱根で凍結した道路を走りスリップして土手にそのまま車をぶつけてしまったことがある。この他に信号無視で４回罰金を払わされた。それだけで済んだのは、考えようによっては運が良かったかも知れない。

　新たな資格を取ったり、新しい技術をマスターしたり、或いは欲しかった物を購入したり、前向きに進んでいる若いうちは、一つひとつが喜びであり、楽しみでもある。それとは、反対に一つひとつ自分の周囲から大切にしていた物を処分していくのは、やるせないものだ。しかし、これが年を取り、老齢化していくということでもある。これから時間が経つと寂しさもまた湧き上がってくるものだろうか。

　さて、1945年太平洋戦争で沖縄が激戦の末陥落して74年になる今日、沖縄「慰霊の日」を迎えた。沖縄戦最後の激戦の地となった糸満市の平和祈念公園で、沖縄全戦没者追悼式が開かれた。玉城デニー知事は、平和宣言で民意を無視する政府の姿勢を厳しく批判した。一方、来賓として挨拶された安倍首相は、基地負担軽減について努力する旨述べたが、批判されている辺野古基地移設については触れなかった。政府と沖縄県の間には相変わらず大きな溝がある。今では沖縄戦を知る世代も少なくなり沖縄戦自体も風化しつつある。

　折も折日本軍が撤退して75年を迎えて太平洋戦争中の激戦地インド北西部のインパールでは亡くなった人々の慰霊蔡が現地の人々の主催で行われた。29日には平和祈念館が開館されるという。戦争の悪夢が年々忘れられ風化していく時勢にも拘わらず、太平洋戦争の中でも最も残酷で無駄な作戦と言われたインパール作戦の記憶は、こうして現地の人々の間で語り伝えられている。

　いかなる戦争にも道理や正当性はないが、日本戦史上でも最悪と言われたインパール作戦は、実行する意味のない無謀なものと言われてとりわけ批判にさらされた。計画、実行面の責任者だった第15軍司令官・牟田口廉也中将の責任論が飛び交っていた。白骨街道と言われるほど多くの死体を放置された兵士たちに引き比べ、不条理にも牟田口司令官は戦後軍事裁判を経て服役し、保釈され自宅で静かに余生を送り亡くなられた。この辺りの不公平さについては、かつてビルマ慰霊団で同行した戦友会の方々が強く不満を述べておられた。

　無能な司令官の無謀な作戦により多くの尊い生命を失わされた兵士たちの御霊を慰める意味でも、インパールの悲劇を伝えて行かなければならないと思う。

　今は戦争の危険性が目前に迫っているわけではない点だけでも佳しと考えた方が好い。しかし、アメリカとイランはともに譲らず一触即発の緊張状態にある。知らないうちに戦争に突入していたという事態だけは、避けて欲しいと願う。

　昨日驚くべきニュースがあった。それはアメリカが対イラン攻撃を実行しようとして、実際トランプ大統領はそれを承認していたというから２度びっくりである。極地戦争、下手をすれば大戦になる。これをとりあえず停止させたのは、賢明な国防総省の高官らである。取り巻きの強硬派ボルトン大統領補佐官とポンペオ国務長官、ハスペルCIO長官らはイラン攻撃に積極的だったそうである。ことの発端はイラン革命防衛隊がアメリカの無人偵察機をイラン領海内で撃墜したことにあった。これに対して両国の主張がまったく異なる。イランはアメリカの無人機によるイラン領海内侵入を主張し、アメリカは領海外だと言っている。いずれにせよアメリカは無人機をイランの国境周辺上空を飛行させていたことは間違いない。このイランの撃墜に対してアメリカは報復攻撃を行う寸前だった。攻撃時間の何と10分前になって急遽中止された。アメリカの攻撃中止の理由は、大統領がイランの犠牲者は何人になるかと将軍に尋ねたところ、敵の将官ら150人と応えたことに対して釣り合わないと考え直したからだという。本当のところはよく分からないが、そんなに多くの人命を失うことに、殺人を嫌う大統領が直前になって意思を覆したという。

　イランはアメリカの領海侵入について国連に訴えると言っている。こんな大事なことをトランプ大統領はその場の雰囲気で軽く決め、安易に手の内を曝け出す愚かさと軽薄さに怖さを感じる。こういう世界の緊張を高めるような言動を撤回した大義を躊躇なく外部に、それも世界中にしゃべってしまうトランプ流機密管理には危うさを感じる。このような攻撃を考えること自体許されることではないが、戦争になり、第３次世界大戦にでも発展したらトランプ大統領は、イランが先にアメリカの無人機を撃墜したからだと世界に対して胸を張って言えないのではないだろうか。こんな機密中の機密事項をいとも簡単にツイッターで口外するトランプ流軽はずみには最早付ける薬がない。トランプ大統領の口の軽さには、ハラハラさせられてとても見ていられない。それでもアメリカ人はトランプ大統領を許すのだろうか。

　過去においてアメリカ人は泥沼化したベトナム戦争では、当初アメリカ流儀の正義感から深入りしたが、やがてにっちもさっちも行かなくなり、最後はベトナムから尻尾を巻いて逃げ出した。今年ベトナム戦争終結から44年が経つ。他国を痛めつけて甚大な被害を負わせたが、そのことを反省する気持ちはないのか。

　トランプ大統領は口先だけは達者だが、若い兵士らと気持ちが通じることはあるのだろうか。大統領も若い兵士に任せるばかりでなく、自身一度は銃弾飛び交う戦争の最前線へ身を投げ出してみてはどうか。そうすれば、戦争の恐ろしさが少しは分かるようになるだろう。

　昨日宿泊した「山のホテル」で温泉の源泉が発見されたという話は聞いてはいたが、平成８年に実際に浴場に利用されたと知った。昨夕は初めてその源泉の湯に浸かって疲れを癒した。箱根地区では「富士山が見えるところには温泉は出ない」と言われ、富士山が見えない箱根の低層地区の温泉旅館ではそれを逆手に取って、富士山こそ見えないがその代わり源泉が湧き出ているというような我田引水的PRをやっているということはよく聞いていた。実際富士山が見える旅館で源泉が発見されてからそのようなセリフは耳にしなくなった。その源泉が湧き出て、富士山が見えるホテル庭園のつつじは僅かしか残っていなかったのは残念だったが、朝散歩しているだけでリフレッシュできるような気になった。

　帰路は箱根ではどこにも寄らず、相模湾に沿って江の島を回って帰ろうということにしていた。幸い空も明るくなり天候も大きく崩れることはなさそうだ。妻と運転を交代しながら江の島近くまで来て、雰囲気の好いイタリアン・レストラン「AMALFI Della Sera」へ行ってみようという話になり、七里ガ浜の山側中腹にあるそのAMALFI的レストランへ行ってみた。ところが大勢の若い人たちで混んでいて１時間近く待たされた挙句に漸く絶景と旨いイタリアン・フードに舌鼓を打つことが出来た。自家用車の最後のドライブだと思うとやや寂しさはあったが、夕刻には無事家に帰りつくことができた。その間幸い青空は一瞬だったが、天候には恵まれ関東の一部地区、成田市内の土砂降りのようなことはなかったことは幸いだった。

　２日間で230㎞程度を走行したが、これからは公共輸送機関に乗って旅行することになる。でも今回のようなやや贅沢な箱根の旅はこれからも時折計画したいと思っている。箱根はこれまでに数えられないくらい訪れている。土地勘もある。それでも小田急人としてではなく、単なる旅行者として訪れるのは別の意味で楽しいものである。

　23日に友人が車を引き取りに来宅するので、13年間乗車した車に感謝の意を込めて彼に引き渡したい。彼も大事に乗ってくれるものと信じている。

　さて、昨日2020年東京オリンピック観戦券抽選の結果が発表され、テレビでも派手に報道されていた。悲喜こもごもだったようだが、今朝早々に横浜に住む次男から、サッカーとソフトボール観戦券が当たったので観戦する気持ちがあるかと聞いてきたので、サッカー入場券を譲って欲しいと頼んだところである。これは期待していなかったので、楽しみではある。

　長年愛用していた自家用車を近日友人に譲るのを前に、最後のドライブをしようと妻と箱根へ出かけた。今日、明日と曇り空という予報だったが、東名高速足柄IC周辺を走行中に突然激しい雨に襲われ、その後終始降ったり止んだりの天候に翻弄された。御殿場ICから乙女峠を通過して「箱根ハイランドホテル」で昼食を取り仙石原から桃源台へ出た。先月の大涌谷噴火の影響でロープウェイはまだ運休中である。

　滞在したのは、久しぶりに芦ノ湖畔の「山のホテル」である。旧岩崎別邸だっただけに環境も素晴らしい。５月ならつつじが咲き乱れているところだが、こればかりは時節柄止むを得ない。リニューアルされて一層落ち着いた格調高いホテルになったように感じた。ホテルから湖面に面した「サロン・ド・テ　ロザーシュ」でケーキをサービスされた。初めてホテル内の掲示板で知ったのだが、1968年に今は亡きフランス人俳優、アラン・ドロンが滞在したそうである。

　夕方には晴れ間も見えたが、パッとしない天候で富士山を望むことは出来ない。しかし、レストラン‘Vert Bois’も以前に比べて一層高級感が増してお蔭でフランス料理のディナーを堪能することができた。車を処分することになるので、これから箱根を訪れる時は電車とバスを利用せざるを得ないが、それも決めたことだから割り切るより仕方がない。

　さて、アメリカのトランプ大統領が来年の大統領選への立候補を正式に表明した。相変わらず「アメリカ第１主義」を主張して‘MAKE AMERICA GREAT AGAIN’とか、‘KEEP AMERICA GREAT’と保守主義極まれりという感じである。現在支持率は44％、不支持率54％で本人が実績を強調する割には支持率が伸びない。それで焦りがあるのだろう。それでも共和党候補者としては、これという対抗馬が見当たらず決まりであろう。一方の民主党はジョー・バイデン前副大統領を始め、20名ほどが立候補に名乗りを上げている。

　トランプ大統領の過激な言動には、世界の各階層から批判されているが、こともあろうにグテーレス国連事務総長がヘイトスピーチに対処する行動計画を発表した一昨日、「自由民主主義体制下でも政治指導者がヘイトスピーチを広めている」と皮肉っぽく語った。その政治指導者がトランプ大統領であることは明白である。ここまで言われて大統領本人はもちろん、アメリカ人は何も感じていないのだろうか。

　世界の民主主義と自由主義が曲がり角にさしかかっているということだろうか。　

　昨日エジプトのムハンマド・モルシ前大統領が法廷で証言を行っている最中に突然倒れ、そのまま絶命した。モルシ前大統領は、2011年に北アフリカ諸国で吹き荒れた「アラブの春」により、長期政権を担っていたムバラク元大統領政権が崩壊した翌2012年エジプト初の民主的な選挙により大統領に選出された。だが、僅か１年でシーシ将軍の軍事クーデターにより追放され、身柄を拘束されて、以降収容所に収監されていた。終身刑を宣告され、拷問に近い厳しい獄窓だったようだ。

　エジプトは今後モルシ氏を擁護していたトルコとの外交が悪化する恐れがある。

　長い歴史を誇るエジプトは、王政から民主政治に脱皮した筈だが、どうも民主政治が思うように根付かないようだ。王政を倒して民主化への道を拓きながら早くに亡くなったナセル元大統領以外は、ほとんど独裁的長期政権を続けて、挙句にクーデターで崩壊している。シーシ政権も同じ轍を踏まないようよほど謙虚に反省しないと国内ばかりでなく、海外からも厳しい目で見られることになる。政治的混乱でエジプトの稼ぎ頭だった観光業も最近パッとしない。周辺の国々が騒がしいが、それには惑わされず腰を据えて社会の安定を図らないとこのまま世界から取り残されてしまうだろう。

　さて、久しぶりにロヒンギャ難民問題が今日の朝日新聞朝刊と夕刊に取り上げられていた。朝刊では、この問題は国連にも責任があることを国連が認めたのだ。国連職員の間でミヤンマー政府の態度を尊重するか、人権侵害の事態を重くみるか、戦略の相違があったという。しかし、これは問題の本質からみれば末梢的な問題である。イギリスの責任を見て見ぬフリをしていることにこそ問題の重大さがある。この点を精査しなければ根本的な解決は難しい。夕刊では、ロヒンギャへの迫害を許しているとしてアウンサンスーチー国家顧問に授与したノーベル平和賞を取り消すかどうかについて、ノルウェイ・ノーベル委員会が取り消さないと断言したとの記事が掲載された。当たり前である。イギリスが誘導する世論が、常識を狂わせている。アウンサンスーチー氏には責任はなく、イギリス政府に過失と責任があることを国連もはっきり明言するべきである。