熱中するほどではないが、テレビは毎日そこそこ観ている。視聴する番組は、どうしてもニュース番組や、ドキュメンタリー番組が多くなる。新聞にもそれぞれ独自のルートで仕入れた前週のTV番組視聴率順位表などが公表される。リサーチした広告会社によって随分異なるが、概してニュース番組の視聴率が高いのは意外な感がする。

　例えば、[Switch MEDIA]の先週の世帯視聴率ベスト10の内、ニュース・報道番組が４つもランクインしている。意外なくらいニュース番組を観る視聴者が多いことが分る。そして、その内の３つと朝ドラ「風、薫る」と大河ドラマ「豊臣兄弟」、「ダーウィンが来た！」を合わせるとNHK番組が10の内６つも入っている。NHKの番組プロデューサーにとっては、スポンサーの意向なぞ関係なく思い切って番組作りに専念出来ることが、視聴率の高い番組を制作出来るのだろう。その点で昨年１月にタレントの不祥事が問題となったフジテレビは、スポンサーも二の足を踏んでいるのだろうか、各調査を見てもかつては「娯楽のフジ」と言われたくらい娯楽番組の視聴率が高かったフジTVの番組がベスト10にひとつも顔を出していない。因みに前記[SM]のランクには、NHKの６番組の他は、TBS１、NTV１、テレ朝２である。

　興味深いドキュメンタリーは、どうしてもNHKに偏りがちである。ドキュメントは中途でCMが挿入されないことが、見続けるには必要で、NHK以外の民放は難しい。民放はその経営をスポンサーに頼っているだけに、スポンサーから見放されたら番組作りも厳しくなる。しかし、若い世代、特にZ世代といわれる視聴者にとっては、視聴率ベスト10の内、８位にテレ朝の「報道ステーション」、10位NTV「news zero」以外は、ニュース関連番組がなく、我々には興味のないようなおふざけ番組が圧倒している。これでは若者に国内外の情報が伝えられる機会があまりないということになる。少々寂しい気がしている。

　ついては、昨今の異常な気象が千葉県に豪雨をもたらし、東日本全域に豪雨の襲来が重なっている一方で、西日本方面では降雨が少なく高温で住民は熱波にうんざりしている。特に九州、四国地方では日照り現象に水源地のダムなどが渇水状態となって底が見えている。このアンバランスもさることながら、異常気象に関して、その根本原因である地球温暖化対策に真剣に取り組まなければいけないと思う。だが、その最大の原因である二酸化炭酸ガス排出規制については、国によって、また人によって考えが異なる。トランプ大統領がパリ協定から離脱したのは、排出ガスを規制すればアメリカの経済発展にとって支障となるとの身勝手な論法であるが、ドイツの研究機関やボン大学の世論調査によれば、125カ国の内89％が自国の政府は対策を強化すべきだと答えている。だが、現実には希望するようにはことは進まない。今夏は日本のみならず、アメリカ、特にヨーロッパでは各地で40℃以上のこれまでになかったような高温が続き、今後排気ガス規制に真剣になるのではないかと思う。

　日本では独自の対策は、あるのか。最早うかうかしている閑はないと思う。

　とんでもないニュースがアメリカから入って来た。ルビオ国務長官が、国際刑事裁判所（ICC）の赤根智子所長とセネガル人のアブドゥライ・セイICC上級法廷弁護士を制裁対象に加えたと公表したのである。セイ氏は、イスラエルのネタニヤフ首相らの逮捕状を発令したことでアメリカの批判を受けてきた。ICCは直ちに「国際司法に関わる者が法を適用したことで脅迫され危険にさらされるのは国際法秩序そのものだ」と激しく非難した。ICC加盟国のフランスや、EUもICCを支持するとの声明を発表した。

　これは、はっきり言って世界の良識的な動きがアメリカにとって気に入らないことから、傲慢なトランプ政権がなりふり構わず強引な行動に出たと言える。トランプ政権の顔ぶれは、皆トランプ氏に忠誠を誓うヤクザ一家のようで、ドンであるトランプ氏のお気に召すような身勝手な行動を取り巻が率先して行っている。

　不可解なのは、アメリカが正義、中立のこのICCにロシアや中国がともに最初から加盟していないことである。自らの権力を行使出来なければ、他国のために資金を拠出してまで行動しようとは考えないのだろう。アメリカの圧力に怯えたチャドとベネズエラがICCから脱退すると言っている。

　首相就任以来トランプ氏に媚びへつらってきた高市首相は、この悪しきアメリカの暴挙に「大変残念に思っている」の一言で済ませ、アメリカに対して何らの批判も申し入れもしていない。日本はICC加盟国125カ国の内で最大の資金を提供している。それなのに、主要加盟国として肝心要の組織への悪あがき的介入に対して何らの抗議もするわけではない。他の加盟国から、日本からアメリカに対して批判や反対を言うべきだと批判的な声が上がっている当然の有様である。

　今年１月7日に高市首相は、岩沢雄司・国際司法裁判所（ICJ）所長と赤根智子ICC所長の表敬を受けたとSNSに投稿した。その感想を、ICJは国際社会でも最も権威ある司法機関として、ICCは重大な犯罪行為の撲滅と予防のための国際刑事法廷として、法の支配の要を担っている。その役割が益々重要になる中でこれからも両裁判所をしっかり支援していくので、頑張って欲しいと伝えたと記している。ならば、ICC及び赤根所長が今回受けた的外れな制裁には、直ちに支援の手を差し伸べるのが高市首相の責務ではないのか。

　口先ばかりの政治家に操られて、業務上の実績を上げても何の支援もしてもらえないのでは、責任ある仕事を行えないと思う。これから高市首相、及び日本政府はこの最悪の暴挙にどう対応するのか、直ぐにも行動すべきだと思う。

　さて、今日甲子園の高校野球準決勝第１試合で、優勝に一番近いと信じていた神奈川県代表校の横浜高校が、はかなくも和歌山智辯学園に７―１で敗れた。１回表に先制の１点を挙げ、このまま勢いづいて勝利を収めるものと期待していたが、見事にその期待は裏切られた。智辯和歌山は、第２試合で天理高を下した高崎健康福祉大学高崎高校（略称・健大高崎）と明後日優勝を争うことになった。

　最近プロ野球にあまり熱中しなくなった。かつては、熱心な巨人ファンだったのに、巨人軍の試合がテレビ放映されてもあまり観ることがなくなった。むしろNHK・BMで中継されるMLBを観る方が多いくらいである。

　それはともかく巨人軍のホームグランドである東京ドームを取り壊し、その跡地に高級住宅の建設を予定しているという話には少々驚いた。巨人軍のオーナーである読売新聞グループが、社運を賭けて築地市場跡地の再開発事業に取り組んでいるという。プロジェクトの中心は、2032年度に多目的スタジアムの建設を計画していることである。ところが、肝心かなめの読売新聞にとって新聞の発行部数が低迷し、加えてスタジアムの建設費用が資材の高騰などで想定の３倍以上に膨れ上がって建設が頓挫しているという。

　実は、東京ドームは、意外にも読売グループとは資本的にまったく関係がない。東京ドームは、５年前にTOBにより三井不動産の完全子会社になった。三井としては、読売グループが新しい多目的スタジアムを1日も早く建設しなければ、住宅建設に手を出せないような事態になっている。

　一説によると、東京ドームの使用料は大分高額で、巨人軍の主催試合ですら４千万円もする。日本ハムが本拠地としていた当時は、巨人軍以上の使用料を支払っていたために、日本ハムは札幌へ逃げ出し、現在は新球場で毎試合８百万円の使用料を支払っている。巨人軍は新球場の使用によって、経費の節減を考えている。

　読売グループの今後の動き方によって、築地跡地の新多目的スタジアム建設、東京ドームの取り壊し後の高級住宅建設が影響を受ける。スタジアムの当初の建設費用を約１千億円と見込んでいたが、上記のようにこれが高騰すると予測している。

　現在読売新聞グループは経理上苦しくなって、グループ基幹７社の25年度決算は減収減益で最終利益は、大きく減じて41億円だった。これでスタジアムへの投資額を生み出せるのだろうか。

　読売新聞は、新聞界のリーダーであるが、その購読者数の落ち込みは目を覆うばかりである。最高発行部数を誇った今から約30年前の1994年５月は、１千万部を超えていた。それが2011年には１千万部の大台を割り込み、以降減少する一方で今年６月には、遂に５百万部を割ってしまった。ネットやSNSの普及がその大きな原因であるが、今後新聞購読者が増えるという明るい展望が描けない。こうなると多目的スタジアムの建設に影響し、これが東京ドームのオーナーである三井不動産にとっても高級住宅建設の遅れに拍車をかけることになる。

　たかが野球場の建設計画、されど高級住宅の建設に大きなシワ寄せが寄せられるということでもある。

　去る13日にロシアのプーチン大統領が北方領土４島の択捉島へ上陸して施設を見学したり、住民と会話をしている姿が伝えられた。プーチン氏が北方の島を訪れるのは初めてであるが、ウクライナ戦争の状況もあまり芳しくない中で、敢えて旧日本領だった択捉島を訪れたのには、当然ながらプーチン氏とロシアの日本への思惑があるのだろう。

　このニュースを受けて高市首相は、「北方領土は歴史的にも国際法上もわが国固有の領土であり、日本国民の感情を傷つけるものであり、断じて容認できない」と強く抗議した。茂木外相も駐日ロシア大使を外務省に呼び出し、強く抗議した。これに対してロシアは、ラブロフ外相が日本の批判は明らかに礼儀の一線を越えたとして武藤駐ロシア大使を呼び出し、協議するとしている。

　ロシア側の言い分は、日本が承認した第２次世界大戦降伏文書には、北方領土を戦勝国である旧ソ連が戦後支配することが記載されているという。しかしながら、この降伏文書がミズーリ号艦上で交わされたのは、1945年９月２日のことであり、日本の降伏と半月以上のずれがある。旧ソ連が択捉島など４島を占領したのは、その降伏文書調印直前の８月28日から９月８日までの期間である。その一方、日本は、８月６日と９日に広島と長崎に原爆が投下され、日本の戦闘能力はほぼ無力化した。そのうえ８月15日に天皇の玉音放送により日本は降伏したことを全国民に周知させた。そのような事実があって日本は最早降伏したことが明かされたにも拘らず、旧ソ連は４月に日ソ中立条約を一方的に破棄して、８月９日より対日戦争を開始すると独善的なアナウンスをした後に、日本が降伏文書に署名して北方領土が旧ソ連の領土であるということを承認させられたとしても筋が通らない。おかしいし、誰が認めるだろうか。全てに利己的なロシア政府は、常に自国の都合により自国優位な持論を相手国に押し付ける傲慢さをむき出しにするのだ。

　今回のプーチン大統領択捉島訪問には、国内外に行き詰ったプーチン側の苦肉の策と、ウクライナ侵攻に日本がロシアに経済制裁を課したことに対する対日牽制があったと考えざるを得ない。北方領土問題が一向に活路を見いだせないのは、この辺りの経緯を国際的に訴える宣伝活動が、従来の日本政府にも欠けているからである。交渉相手国のペースに巻き込まれず、主張すべきは主張するとの一貫した信念のもとに日本の持論主張を展開することを考えないといけないと思う。現在の政治、外交の方針では相手国の言いなりになるばかりである。

　さて、今日甲子園で高校野球準々決勝が行われ、優勝候補の横浜高校は順当に大谷翔平選手の母校・花巻東高を6－０で下した。その横浜高校を強豪校に育て、監督として春夏合わせて５回もの優勝を飾った渡辺元智氏が昨日死去されたことが分った。渡辺氏の功績により、今や横浜高校は全国的な野球強豪校となった。今日の横浜高の試合をTV観戦していたが、エース織田翔希投手が156㎞のプロはだしの速球を投げたが、いつも明るい顔をしてスマイルを見せていたことと、攻守交代時に相手校選手からボールを手渡してもらった際に丁寧に帽子を脱ぎ、礼をしていた姿に見惚れた。野球だけに卓越しているのではなく、人間的にも優れた選手だと感心した。たかが高校野球であるが、教えられるところも多いものである。

　13日に千葉県内を襲った豪雨がこれまで考えられもしなかったような甚大な被害を与えている。道路上に動かなくなった車が約2,700台も放置されており、交通障害にもなるので、県は取り除く方針のようだ。被災した住宅も床上浸水、床下浸水を合わせて2,000軒もある。専門家の話では、台地と低地が隣り合わせにあって台地が水没するとすべてが水没したように見える。千葉市周辺は海岸を埋め立てした土地が多く、元々土地自体が低いところにあるので、水が流れ込んでくる。驚いたのは大網白里市が上空から見下ろすと水の中に孤立した家屋が残っているようだ。実は、この市にはまだ町だったころに３度ほど講師を引き受け出かけたことがある。上空からの鳥観図で知る市街地の様子は分からなかったので、このような低い市街地であることに思わずため息が出る。

　また、千葉市内で最も東京寄りの花見川区幕張町は、小学生時代を過ごしていた旧幕張町で今のビル街の沿岸は潮干狩りが出来るような場所だった。それが知らない数十年の間に高層ビルが建ち、JR京葉線も新たに敷設され、当時のイメージはまったく変わってしまったようだ。幸いこの度の豪雨による被害が伝えられていないので、卒業した創立155年の伝統校・幕張小学校も被災せずに無事であることを願っている。

　その後熊本地震は、連日のように余震が続いている。海外でも先日ベネズエラ地震に続いて、隣国コロンビアでも大きな地震が起きたばかりだが、昨日インドネシア東部でもM7.7 の巨大地震が起きた。その内地球上は自然災害で住める場所が亡くなるのではないかとも思える。

　余震の続く熊本では、酷暑の中で復興作業に懸命のようだが、明るいニュースもある。昨日甲子園で開催中の高校野球大会で、県代表として初出場の有明高校が３試合連続して逆転勝ちで３回戦を勝ち上がりベスト８へ進出した。救護施設などに避難している高齢者らも感激して涙を流していた。それほど高校生の真剣な戦いぶりが被災した人々を精神的に慰め力を与えているのである。