大相撲秋場所は今日中日を迎えて両国国技館でたけなわであるが、どうも芳しからぬ噂がまた漏れてくる。相撲協会らしいと言えばその通りだ。自浄力のないこの組織・公益財団法人日本相撲協会は、４年前に八百長問題で世間の散々厳しい審判に晒された。その辛辣な批判に懲りて、反省を込めて相撲TV中継を止め、観客を入場させない異常な場所も興業した。協会幹部は理事長が交代して八百長相撲に関与した力士・大関琴光喜らを解雇して出直した筈であった。

　今囁かれているのは、決して反社会的な行為と言われるほどのことではないが、性懲りもなくまたかという国技大相撲を管理運営する公益法人としての姿勢を問われるものだ。

　その噂とは、協会役員だけの考えで協会役員の定年延長を早ければ今年九州場所までに決めようとしていることである。現在65歳の理事の定年を５年延ばして70歳にしようというのである。そこには何やら曰くありげな理由があるようである。現在61歳の北の湖理事長の延命を視野に入れた思惑があるとされている。５年後には定年を迎える現理事長が、定年延長により更に５年協会役員の地位に留まることができる。大体北の湖理事長は現在八百長事件で瀬戸際の協会を放駒親方が理事長となってしのぎ、何とか立て直すことができた。その放駒理事長は一期でさっさと辞め、北の湖はその後を継いで理事長へカムバックしたのである。定年を延長するというと高齢理事を救済することになると聞こえは良いが、その反面若手や中堅の出世の道を狭めることであり、若手の批判は強い。強い権力志向を感じる理事長の手腕だが、この強引で功利的な「改革」が果たして世間の人々を納得させてくれるだろうか。真実は分からないが、誤解されること自体北の湖理事長には妙に腹を探られたくないだろうし、不本意だろう。

　二度と八百長事件のような問題を起こしたら、今度こそ北の湖理事長の命運のみならず、相撲協会の運命も尽きるだろう。よくよく熟慮して欲しいものである。