結婚して来月には56年になる。それ以来朝夕とも新聞は朝日を購読している。慣れてしまうと新聞の特徴、癖など、読む要領も分かり、時折宣伝用に読んで欲しいと他の新聞を何度か配達されたことがあるが、やはりすっと入っていけない。現時点では読み慣れた朝日を読み続け、恐らく残りの人生もこのまま朝日を読み続けることになるだろう。

　ついては、この朝日新聞にもいくつか気になる点がある。最近一番不可解だと思ったのは、夕刊の題字が従来の縦書きから読売新聞と同じように横書きに変わったことである。朝刊はそのまま縦書きである。更に一面の見出し、項目が横書きになったり縦書きのままだったり、今夕は大見出しが横、中見出しが縦というように、どちらにするのか迷っているのか、読む方も戸惑うことがある。実に自己主張の強い朝日らしくないと思う。

　気になる２つ目は、朝刊紙の連載小説である。まず、前々回の小説から挿絵が姿を消してしまった。硬い小説を読んでいて、挿絵は息抜きにちょうど好い。そして文章と合わせてストーリーをイメージできるのが好い。ホッとする箇所である。それだけに断りもなく挿絵がなくなったのが残念である。他の大手新聞を見てみると挿絵は挿入されている。何故朝日はこの息抜きとも言える挿絵を止めてしまったのか分からない。

　そして、最も留意してもらいたい３点目であるが、最近連載小説につまらない小説があることである。社内でどういう小説になるのか、作者の考えや構想を聞き検討されたうえで連載することを決めたことと思う。例え著名な作家であっても、新聞連載小説になると途端につまらなくなることがある。これは私のブログにも「つまらない新聞連載小説」と何度か取り上げたところ、Googleの定例月間レポートで、この朝日の連載小説がつまらないことについて書いたブログが、何度か１番アクセスが多かった。天下の朝日に掲載される小説がなぜ面白くないのか、編集者なら分かりそうなものだと思う。最近では最も退屈したのは３年前にほんの数か月間連載された多和田葉子著「白鶴亮翅」だった。作者も良く知られた人気作家で舞台もドイツなら読者に受けるとでも思ったのだろうか、こんな退屈で筋書きのわからない、つまらない小説はなかった。幸いその後直ぐ終わったから良かった。その点で現在連載中の門井慶喜著「夫を亡くして」は、詩人だった北村透谷が自死した後に残された妻のミナがアメリカへ渡り、英語をマスターして英語教師として逞しく生きていく姿を今日まで前向きに描いて、興味津々である。ただ、残念ながらこれにも挿絵がない。しかし、小説自体は朝日にとっては１点光り輝くものである。

　気になる４点目は、連載中の４コマ漫画である。実は、漫画には興味がないので、目を通すこともなく、どんな漫画が掲載されているのかさえ知らなかったが、偶々昨日隣の記事を読んでいてつい目が漫画に行った。これが、「ののちゃん」という「いしいひさいち氏が描く連載漫画」で、驚いたことに連載9848回とある。まもなく１万回である。30年近くも長い間連載されていたのに、昨日まで全く気付かなかったことになる。ただ、個人的に厳しく指摘するなら、昨日の漫画の意味はまったく分からない。ストーリーにも漫画にもなっていない。漫画というのは、絵・イラストを見れば一目瞭然であるべきであるが、昨日の４コマ漫画はいくら考えてもその意図するところが理解出来ない。読者を煙に巻くのが朝日の不思議なところと厭らしさなのだろうか。まぁ謎解きのような面白さがあると言えば、そうも言えるのだが・・・。朝日ももう少し視野を広げ、目線を下げた方が良いのではないかと思っている。

　日本ではあまり大きな話題にはならないが、キリスト教徒にとって今日は復活祭としてクリスマスと並ぶ記念すべき1日である。キリスト教では、イエス・キリストが十字架にかけられ処刑されてから、３日目に復活したことを記念してこの日を復活祭、イースターと呼んでいる。

　第３次中東戦争直後に訪問して以来45年ぶりとなる2012年再びヨルダンを訪れた。その後初めて陸路イスラエルに入り、パレスチナ自治区も訪れた。そして東エルサレムの「嘆きの壁」を訪れてから、キリストが磔の刑に処せられたゴルゴダの丘にある聖墳墓教会を訪れた。教会内に入ったらちょうど教会内ではミサが行われていて厳粛な気分になった。ここはキリストのお墓でもある。何もかも古い話だと思うとつい軽く考えがちだが、歴史的な裏付けのある話で、イエス・キリストがこのゴルゴダの丘まで約600ｍのヴィア・ドロローサを十字架を背負って歩かされた末にここにたどり着いた。史実に則っているが、今では狭い商店街のヴィア・ドロローサの両側には小さなストアがびっしり建ち並んでいる。そして、その後パレスチナのベツレヘムにあるキリストが誕生した馬小屋、聖誕教会を訪れた。キリスト教については、あまり知識はないが、それでも観光地化したエルサレムでこのようにキリスト教に関する施設を訪れ見学してみると勉強になるし感慨深いものがある。

　キリスト教国だけにしか、この復活祭には縁がないと思っていたら、あのロシアのプーチン大統領が、昨日ウクライナ戦争を復活祭に合わせて一時的に停戦すると突然宣言した。ロシアと言えば、一応主たる宗教はロシア正教である。トランプ大統領が就任前に自らが大統領になったらウクライナ戦争は即座に停止してみせるとホラを吹いていたが、結局は実現していない。そしてキリスト教信者というより、むしろユダヤ教徒ではないかと思えるトランプ大統領が停戦協議に匙を投げたところへ、ロシア正教のプーチン大統領が復活祭に合わせて30時間の停戦を言い出したのである。復活祭を都合よく利用しているという感じがしなくもない。

　ウクライナのゼレンスキー大統領は、先月仲介案として提案したトランプ大統領の停戦案を拒否したプーチン大統領を信用していないと語っている。ゼレンスキー大統領は、これまでもロシアに対して現在続けている砲撃を止めて真の停戦を求めている。プーチン大統領が復活祭をこれ幸いとした停戦案には、ウクライナばかりでなくアメリカも素直に受け入れることはないだろう。

　その点から考えると日本では一応仏教徒が一番多いわけだが、仏教にはこのような特別な日はない。仏教関係の主たる日としては、お釈迦様が生まれた４月８日をお花まつりと称したり、亡くなった２月15日、仏教誕生のきっかけとなった成道会12月８日があるが、これとて何かのきっかけとするような日ではない。むしろ日本では国民の祝日とか、祭日を当てはめているケースが多いのではないかと思う。

　このところ米不足による価格高騰に、レストランや弁当屋などでは耐えられず、販売価格の値上げに踏み切ったところが多い。遂に政府も動き出し、先月初めから備蓄米を放出し始めた。しかし、備蓄米の放出はコメ価格の押し下げに一定の効果はもたらしたものの、全体的な価格の低下にはなっていない。元々農業政策にこれという根本的な政策を考えていないわが政府は、所詮何をやってもだめだろう。

　そもそもコメ価格高騰は、国内の米の需要、消費量に対して供給量が不足していることに根本的な原因がある。昔から政府は農業政策に自信がなく、かつて米の生産が多く、生産過剰となった米の生産量を抑制するために、1971年に安易に減反政策を行った。だが、2018年にそれも廃止された。

　従来より日本政府には、わが国が農業国であったにも拘らず、農業に精通した専門家が少なく、確たる農業政策が立てられなかった。世界的な傾向としては、米を主食とする国々は多く、米の世界的生産量は年々増えている。その中で日本だけが生産量が1960年代から増えるどころか、やゝ減少気味である。仮に1961年を基準に100％だったとして今では世界の生産量は400％近い。一番多いベトナムでは500％にも上る。他に生産量の多いインド、中国、タイ、アメリカでも400％近い。彼らは自国での消費の他に余剰米を国外へ輸出している。その一方で、日本では米の消費が減っている。ピークだった1962年度は、一人当たりの消費量が118.3㎏だったが、22年度には50.9㎏と半分以下に減少した。この米離れの原因として、各家庭でパン食が増えた食文化の変化が大きいことと、少子高齢化現象に伴い高齢者の米食が減少したことが効いている。農水省も長年米を主食としてきた日本人の米文化の消滅を恐れ、米食をある程度回復させるために、文部省とともに学校給食の場で米食を積極的に取り入れるよう指導し、ある程度効果は上げて来た。

　そこへ唐突にコメ価格が国内で高騰する事態が公表された。米が足りないというのである。2010年度から2023年度までの米価格は大きく変わることなく、５㎏997円（2014年度）～1,375円（2012年度）に収まっていた。それが、大きく動き出したのは2024年度に入ってからである。1,932円から始まり、９月には3,114円、今年１月に3,688円にまでなり、２月には4,000円を超えた。実に当初の４倍である。この間卸売り業者間の取引価格も３倍になっている。

　この事態に前記のように政府は備蓄米の放出に乗り出した。しかし、期待したほどの効果を上げていない。昨日農水省が公表したところに依ると、政府の倉庫から初回に放出された備蓄米が、集荷業者、卸売り業者の手を経て、小売店に届いたのは、僅か0.3％だそうだ。これでは不足分を到底賄いきれない。原因として2024年問題であるトラック不足による流通に想定以上の時間がかかったことがあるという。その後も試みたが、その都度それほどの価格メリットは現れていない。先日も関係者が国会周辺からデモを行ったところだが、政府の対策が生ぬるいのか、効果的ではない。

　それにしてもかつては農業国だった日本も、経済発展の間に農業政策を蔑ろにして農業に関しては何をなすべきかの命題を忘れてしまったのではないか。

　日本が米不足と捉えられたら、いま日本に対して関税交渉でトランプ・アメリカがアメリカ産米の輸入が不十分と圧力を賭けつつある過程で、願ってもいないチャンスと捉えてアメリカ産米の日本への輸出を要求してくるのではないだろうか。

　昨晩のテレビでホテル業界の宿泊代値上げが、カルテルにつながり独禁法違反に当たるとして公正取引委員会が近く警告を出すとの方針にはちょっと驚いている。これに都内でも有数の有名ホテルが名指しされた。それらはホテルオークラ、ホテルニューオータニ、帝国ホテル、第一ホテル、京王プラザホテルなど15ホテルであるが、中には新宿のハイアットリージェンシー東京のように、かつて勤務していた小田急の傍系ホテルであり、従業員の中には知人も多い。パーティや宴会の都度利用し、これまで開いた３度の出版記念会でも毎度利用したそのホテルが、その中に含まれていたのはショックだった。

　ただ、今回の「カルテル」と見做した警告は、一般的にいわれる「カルテル」のような強い協定ではなかったように思う。というのは、「カルテル」については、かつて学校で学んだ「複数の企業が商品の価格や生産数量などを共同で取り決める行為」だと理解している。今度のホテルのケースは、各ホテルの営業担当者が毎月の会合で客室の稼働率や、平均単価などを報告し話してお互いにゲストの志向、傾向などの情報を共有していた。それによって各ホテルが独自に宿泊料を決めていたようだが、これは独禁法が禁止するホテル間で統一価格を決めるような話とは筋が違うように思う。この種の会合が各社持ち回りで数十年間も実施されてきたことに加えて、公正取引委員会には実際に宿泊料金を一斉に引き上げることを決めたなどの行為は、確認されなかったようなので、結論としてはいわゆる正式な警告とはならないのではないかと思っている。実際にホテルマンはどう思ったのか、かつてハイアットに務めていた友人に訊ねてみようと思う。

　しかし、これも昨日当ブログで取り上げたインバウンド業の伸展の陰であった事実であり、今後も繁栄するインバウンド業界には、新たな問題が発生する可能性はあり得ると思う。

　さて、期待と不安の中で注視していた日本を代表する赤澤亮正・経済再生相と、トランプ大統領以下ベッセント財務長官、ラトニック商務長官らの政権幹部との関税交渉は、アメリカ側には、トランプ大統領が大きな進展だと言うように、まずまず優位に話を進めたとの感触があるようだが、日本にとってはあまりすっきりした結果ではなかったようだ。国同士の外交交渉では、お互いが対等の立場の筈である。にも拘わらず赤澤大臣にとって相手が剛腕トランプ大統領のせいか、最初からへりくだり過ぎて自分は明らかに格下も格下なのでなどと言うようでは代表団の資格がない。元々強気のアメリカに対して腰が引けていた日本政府は、トランプ大統領が不意に交渉に出席すると言い出す心変わりに石破首相は出し抜かれた感があった。赤澤大臣は、一応日本の意向を伝えただけである。反面アメリカでは交渉はうまく行ったとの評価のようだが、日本の対応は各国からはあまり良く思われていない。中でもメディアは、日米交渉は日本が実験用のモルモットだとか、洞窟の中のカナリアだと、皮肉たっぷりに冷やかされる有様である。政府は一応まずまずと理解しているようだが、自民党関係者の間でも赤澤大臣の対応は、終始下手に回っていてアメリカのペースだったとの声が強い。東大出の財務官僚を経て衆議院議員となって、これまで散々交渉には手慣れていた筈であるが、相手が名うてのトランプとなると説得力のある発言も出来なかったようで、情けなくなる。また、これからの日米関係を考えると駐留米軍への支出が増え続けるのではないかと気になってならない。

　このところ観光ブームが回復してきたが、中でも近年増え続け目立っているのがインバウンドである。テレビで紹介される市街風景を観ていると、歩行者の中にはほとんど外国人が写っている。実際インバウンドはコロナ渦以前以上の勢いで増え続け、先日観た場面ではこんな苦情もあった。一種のオーバーツーリズム現象である。

　外国人に人気がある隠れた観光地として近年知られるようになった、山梨県富士吉田市の新倉山浅間公園である。富士山と五重塔が並んで眺められ、そこに櫻が満開になると正に絶景となる。絵葉書の構図として文句なしの風景である。そこへ最近あまりにも多くの観光客が押し寄せ、近隣住民から苦情が出ているほどである。というのは、トイレは備わっているようだが、とても足りず、観光客の中には近くの民家でトイレを借りるケースがあり、ある住民の場合は1日に10人の観光客にトイレを使用させ、車で外出しようとしても自宅前の渋滞を抜け出るのに30分もかかったとぼやいていた。その住民は、観光客にこれ以上来てもらいたくないと言っていた。これもその土地に住む人たちにとって好まざるオーバーツーリズム現象である。

　事実インバウンド客が増加して嬉しい反面、オーバーツーリズムによる弊害が各地の観光都市で起きている。自然に起きるオーバーツーリズムと異なり、意図的に物価の高騰の中でホテル宿泊料金が値上げされ、その裏に都内の一流ホテル15社がカルテルとみられる価格協定を結んでいた疑いがある。遂には独禁法違反で公正取引委員会が警告を発したほどである。

　近年の訪日外国人数は観光庁の報告によると累進的に増え、コロナ前の2018年には3,188万人にまで伸びた。しかし、コロナが流行り出した翌19年には412万人にまで落ち込み、その後は３桁が続いていたが、漸く2023年に2,507万人にまで回復した。そして昨年は一気に3,687万人と過去最多になった。今年の数字は、すでに３月までの3カ月で１千万人を超えている。中でも３月の訪日外国人数は350万人で、昨年３月に比べて13.5％も増えている。このまま行けば、今年は４千万人を超える観光客が訪れるものとみられている。いま開催されている大阪・関西万博の影響もあって、外国人がとりわけ増えている。現状のまま伸長し続けるとオーバーツーリズムが、全国的に拡大する可能性がある。

　どうしてこれほど外国人にとって日本が魅力的なのだろうか。ひとつの資料がある。それは、欧米人とは異なる台湾人の見方である。15日に日本台湾交流協会台北事務所が公表した世論調査の結果である。それによると「最も好きな国・地域」として日本を選んだ人は76％もいた。「台湾に最も影響を与えている国・地域」は、国の立場上当然ながらアメリカであるが、ここでも日本は２位だった。「今後最も親しくすべき国・地域」でも、日本は70％で断然トップで、２位のアメリカですら僅か13％だが、今後関税問題が台湾にとって厳しくなるならこの数字は更に低下することだろう。３位の中国は11％だった。やはり中国は台湾とは先祖様を同じとする国でもあり、国家としては独立性を保ちながらも等間隔で交流を望んでいることが窺い知れる。

　いずれにせよこの結果は日本人としては嬉しい。今後益々多くのインバウンド客から歓迎され、多くのインバウンド客が訪日されることを期待している。