今朝起きて庭を見ると待ち焦がれていた白梅がいくつか花を咲かせていた。今年の開花は遅いなぁと思っていたところでもあり一安心である。近所の世田谷緑地園の白梅は大分前から花を咲かせていたし、昨日のテレビ放映で観た小田原近郊の曽我梅園では、紅白の梅が満開で今が見ごろだったので、我が家の梅は大分遅れていると感じていたところである。これから一気に満開となって欲しいものである。さすれば、鶯のホーホケキョも聞かれることだろう。芭蕉の弟子、服部嵐雪の一句「梅一輪  一輪ほどの  暖かさ」が身近に感じられる。まさに春近しである。

　さて、昨夕北朝鮮がまたもミサイルを発射し、日本の排他的経済水域の内側に落下したというからその傲慢で身勝手なやりようには腹が立つ。打ち上げたのは大陸間弾道（ICBM）「火星15」で、すでに今月８日の軍事パレードで披露済みのものであるが、能力的にはアメリカ大陸を射程距離内に収めているという。毎度強気な北朝鮮当局は、金与正朝鮮労働党副部長が「アメリカは北朝鮮に対して敵対的ではなく対話への扉は開かれているとして世界を欺くのは止めた方がよい。わが国の安全を脅かすすべての行動を止めるべきだ」と一方的なコメントを発表したが、仕返しをしたのはアメリカに対してではなく、日本に対してである。何故日本に向けてミサイルを放つのか。このことをよく考えて欲しい。アメリカの行動がお気に召さないと言っては、日本に向けミサイルを発射されたのでは溜まったものではない。こういう無法国家がのさばっているようでは世界の平和への障害になる。その平和破壊国家を中国とロシアが援護しているからこそ北朝鮮は思いのままに行動しているのだ。特に中国は近年世界の大国と言われて思い上がり、その度合いは限度を超えている。その中国が、ウクライナ戦線で相当な被害を出し、兵器の消耗も激しいロシアに対して武器の供与を検討しているとの情報があり、ミュンヘン安全保障会議の場で、ブリンケン国務長官が中国の王毅政治局員に対して、米中関係に深刻な影響を与えるとして懸念を示した。

　ところが、王毅氏は話を逸らして中国の気球がアメリカ国内でアメリカ軍が撃墜したことについて、気球がアメリカの領空に入ったのはあくまで事故だと主張し、むしろ気球を撃墜したアメリカの行動に対して武力の乱用だと厳しく批判した。この王毅氏の発言と対応を見ていると今の中国人には礼儀とか、常識がまったく身に備わっていないのではないかと思わざるを得ない。仮に事はどうあろうとも、最初に間違って他国へ侵入しようがしまいが、他国へ越境行為を犯したことは事実であり、まず謝罪し、説明するのが普通の常識である。それを相手国であるアメリカが、中国の気球を撃墜したことだけを非難するのはおかしい。しかも侵入する前にその越境する予感があるのであれば、その時点でアメリカに通知するべきではないだろうか。それを気球がのんびりアメリカ大陸を横断するのを伏せておいて、アメリカに領土侵略ということで撃墜されたからとて、アメリカが黙って黙認するわけがないではないか。毎度のことではあるが、今回も中国の常識外れが騒がれただけである。その非常識な中国が、世間知らずの北朝鮮や、侵略国家ロシアのお助けマンになっている。いずれ世界中の笑いものになるのではないか。

　あと１週間足らずでロシア軍によるウクライナ侵略から１年が経つ。そんな折某紙に日本総合研究所・寺島実郎会長の大変興味深い提言を紹介した記事が載っていた。あまり他のメディアでは拝見しない論旨である。それは、「いま世界は『全員参加型秩序』に向かっている」と言い切り、アジア諸国から期待されている日本は、その中で「アジアで戦争を起こさせない戦略構想力を求められている」そうである。歴史を振り返ってみると第２次世界大戦前まであった４つの帝国はすべて消滅した。ドイツ帝国、オーストリア・ハンガリー帝国、オスマン帝国、そしてロシア帝国である。それまでは力による正義だったが、第２次大戦後は、国連構想による世界平和の理念によりアメリカが主導する世界となった。しかし、そのアメリカも今や超大国ではなくなった。世界のリーダー役の力を失いつつある。一方、中国は国外に住んで今まで中国の経済発展を支えてきた華僑らが、強権化する習近平体制に距離を置きつつあり、いずれ中国は成長軌道を見失い、ピークアウトするであろう。アメリカ、ロシア、そして中国も世界のリーダーたる構想力や理念がない。世界は、二極ではなく、多極を通り越して「全員参加型秩序」に向かっていくというのが、寺島会長の論旨である。

　そのような世界情勢の中で、注目されるのは、これからのキーワードは「グローバルサウス」と言う言葉で表されるアフリカ、中南米、アジア、中東などの国々が台頭し、存在感が高まってくると考えられる。懸念されるのは、日本政府やメディアは米中２極の対立という見方から、ウクライナの次は台湾と決めつけ、その視点から防衛力強化に走っていることである。寺島会長が心配しているのは、台湾には米軍基地が一つもないことであり、台湾をめぐる衝突が起きれば、米軍は沖縄から出撃する。政府は「敵基地攻撃能力を持つ」と言っているが、それは取りも直さず、相手にとっての「敵地」は、当然米軍が出撃する沖縄も含まれることになり、戦争を自ら沖縄に招き込むことになる。

　そこで寺島会長の提言は、日本としては軍縮を軸とする「国連アジア太平洋本部」を設立し、それを沖縄に誘致して沖縄を戦争に巻き込んではいけないという空気を醸成すべきであると主張されている。これは、アメリカには快く思われないことであるが、アジア諸国が日本に期待しているのは、対米過剰依存から脱皮し、アジアをどうしたいのか、その構想を示し国際社会における役割を日本が果たすことではないかと主張されている。

　寺島会長のお考えは至言であり、なるほどと頷けるものである。かつて私自身「知的生産の技術研究会」（知研）で活動していたころ、度々寺島会長にお会いして、会長と知研の仲間と共著も出したことがある。当時よりその発想、構想力、行動力、啓発力などには、敬服していたが、今もこのように政府にとってはややうるさ型とも思える活動をメディアから啓発していることに脱帽するばかりである。及ばずながらも、少しでも寺島会長の卓見と言動を見習いと思っている。

　グラフィック・デザイナーであり織物と染色専門の芸術家である、市川学園中の同級生Ｋさんの奥さんが銀座で開いた和織展示会の案内をKさんからいただき、今日会場でＫさんと落ち合い他の関係者らともいろいろ話をして、この分野の奥深い文化を知ったところである。銀座の一等地の会場で、このように地味な展示会、販売促進会を開いてペイできるのだろうかとお節介な心配をしていたが、結構商売になるようだ。

　夫婦はそれぞれ別の美大出身ではあるが、２人はそこで知識と技術を磨いた。一品が158万円もするような作品をはじめ高級織物ばかりで、普通には折角作った製品を販売するのは難しいのではないかと考えるのだが、これが結構さばけるというから、日本では和服への愛着が根強いのだろうと推察する。その後Ｋさんにご馳走になったレストランで、いろいろ美大の一般大学との相違を聞いた。とにかく学生数が少ないこともあるが、卒業後美大では同窓会とか、クラス会のような同じ釜の飯を食った仲間と会う機会がないということは意外だった。数少ない仲間と卒業後会うこともないというのは、学生生活の楽しい思い出を消し去ってしまうのではないかと懸念するが、それが美大の実態だと言っていた。

　夫婦揃って芸術方面で活躍していることは羨ましいことであり、今後一層の活躍を祈っている。

　さて、プロ野球もキャンプに入り１か月後にはシーズン開幕となるが、今年はその前に世界野球選手権（WBC）が開催され、日本代表チーム（侍ジャパン）は過去最強チームを編成して優勝を狙っている。昨年ワールドカップで盛り上がったサッカーも今年30周年を迎えるJリーグが開幕した。春到来とともにスポーツ・シーズンも花盛りである。

　日本ではバスケットボールは、世界のレベルからやや取り残されて、割合地味なスポーツではあるが、一昨年女子代表チームが東京オリンピックで銀メダルを獲得したこともあり、少しずつ人気も上がってきた。日曜日には天皇杯全日本バスケットボール選手権決勝戦が行われる。その本場アメリカのNBAで日本人の八村塁選手が活躍しているが、今シーズン途中にウィザースから名門ロサンゼルス・レーカーズに移籍した。バスケにはあまり関心はないが、レーカーズというチームと、そこに所属していたNBA歴代最多得点記録を持っていたジャバ―選手にはかなり以前から興味を持っていた。それは、1977年10月に文部省教員海外使節団にお供してオクラホマ・シティに滞在した折に、ジャバ―選手が活躍したレーカーズの試合を観て、同じホテルに宿泊していたジャバ―選手に廊下で出会い声をかけ、その数年後にレーカーズが来日した際には、地下鉄新宿駅で電車に乗ろうとしたところ、長身のジャバ―選手が頭を下げて降りてきてばったり出会った奇遇に少々縁を感じていた。そのジャバ―選手が活躍していたレーカーズに、八村選手が移籍して活躍しているとは嬉しい限りである。近年日本選手が海外の本場で活躍する姿が少しずつ増えているが、絶対的にアメリカ選手の独壇場だったバスケの世界で日本選手が活躍するとは、誇らしいことだと思うとともに、随分世界のスポーツ界も変わったものだと思う。

　トルコ南部とシリア北西部に跨るこの度の大地震は、今世紀でも最大と言える被害を出しており、今なお救援、支援活動が続けられ、親子３人が228時間ぶりに救出されたというニュースまで聞かれる。エルドアン大統領も災害復興を唱えているが、今の違法建築による脆弱な建造物が倒壊したことに、これらの建物の内約90％は、建築基準法が施行された1999年のイズミット大地震前に建設されたもので、法令違反ではないというようなニュアンスの説明をしたために責任逃れと非難されている。私は偶々1999年イズミット大地震（M7.4、死者17,262人）にチャナッカレで遭遇してしまった。大きな揺れはもちろんであるが、翌日チャナッカレの町で見聞した被災地の姿は生々しく瞼に鮮烈に残っている。その時今回の地震と同じように、高層建築物はパンケーキ・クラッシュ崩壊した。バス車内から外の被災状況を見て昔のイスラム・モスクが揺るぎない中で、新しいビルが軒並み倒れていたことが、強く印象に残っている。イスラム建築物は頑丈に建築され、今日にまでその形を残した。あの時、降雨によりテント内に敷かれた立派な絨毯の端が外に出て雨の中で汚れていたが、トルコ人は製品に自信を持っていて気にはしていなかったことも頭に焼き付いている。

　大統領は、違法建築により甚大な被害を出したことに違法とは言えないと主張して、自らへの批判を避けようとしている節がある。そして、建物の崩壊について、責任の所在を調査するとして、すでに100人以上を逮捕している。しかし、そんなことを今更やっている場合ではないと思う。国が違法建築を見逃す環境の中で、建築業者が甘い汁を吸っていただけのことである。「大勢の命を奪ったのは地震ではない。『都市変容』という名のもとに街を共同墓地に替えてしまった人々、そしてあらゆる建築許可証に署名した人々だ」と厳しい声がある。

　わが身を振り返ってトルコと同じ地震国である日本には、このような違法建築はないと思いたいが、真面目と見られている日本人にも、政治家などの言動を見ているととても安心できない。常に襟を正す気持ちが必要ではないかと思う。

　さて、円安とウクライナ戦争による原料費の値上げにより、日本経済も苦しい立場に追い込まれているが、今日財務省が公表した先月の貿易収支は、実に３兆５千億円の大赤字で18か月連続の赤字である。何と単月の赤字としては、1979年以降で最大だという。これは何といってもエネルギー関連の輸入が大幅に伸びたことが大きい。輸入額の増加は、量的にはさほど伸びていないが、金額ベースでは円安が影響して石炭が93％増、液化天然ガスが57％増、原油が35％増だったことが効いている。ウクライナ戦争が続く限りいばらの道はまだ続くことだろう。

　トルコ大地震は、その後も犠牲者の数が増え続けてついに４万人を超え、イラク国内の犠牲者と合わせ４万１千人となった。相変わらずテレビ・ニュースでは現場の救出場面を放映しているが、今後どの程度まで犠牲者が出るのだろうか。気になって仕方がない。ほぼ半年後の今年９月には関東大震災発生80年を迎えるが、この時の犠牲者は約10万５千人と言われている。当時の建物はほとんど木造建築だったので、崩壊し易かったことと火災の発生もあり、被害が増大したが、今回のトルコ地震は違反建築によりその犠牲になった人々が多かっただけに残念な気がしている。一段落したら真剣に建築基準を守る対策を練るべきであろう。

　さて、今朝の新聞にこんな記事が載っていた。島国といわれる日本だが、４つの本土に加えて多くの島々から構成されている。その島々の数を国が35年ぶりに数え直したところ、合計で14,125島だということが分かった。35年前の調査では、6,852島だったというから倍増である。

　技術が発達した中でこれほど数字が変わるというのは、数え方の基準が変わったとしか言いようがない。島というものについて国連海洋法条約では「自然にできた陸地で、水に囲まれ、満潮時でも水面上にあるもの」と規定されている。中国が国際法を無視して公海上に埋め立て工事により作った人工島なんて、島と呼べるものではないことは明瞭である。35年前の日本では、外周が100ｍ以上の島を海図など紙の地図を使用して手作業で数えたという。それが今では、電子化した地図を基にコンピューターで計算したので、大分精度が高まった。尤もこれらの島々すべてに島民が生活しているわけではなく、無人島も数多くある。今や無人島が中国人に買い取られ、政治問題化しかねない有様である。国は国の領土であることを確認したなら、例え島民が住んでいまいが、きちんと管理する責任があると思う。

　それにつけても、2013年10月に世界最大の島嶼国のインドネシアが、同国の島数は13,466と公表し、すべての島々に島名をつけたと発表したことがある。今回の日本の島嶼数は、これを抑えて一応世界一になったと言える。２位だったフィリピンの島数は、7,109だった。３位だった日本が、コンピューター化しただけで、１位になったと思っていた。

　ところが、出典を今年１月の「雑学サークル」に拾ってみると、別の国別島嶼数ランキングが掲載され、トップ３はすべて北欧で、アジア各国の数とは桁違いに多い。因みに１位スウェーデの島嶼数は221,800、２位フィンランド188,000、３位ノルウェー55,000、４位カナダ52,455、５位インドネシア13,466、６位オーストラリア8,222、７位フィリピン7,641、８位日本6,853、９位イギリス6,289、10位ギリシャ6.000だそうである。アジアの３か国は５位以下に落ちてしまった。日本は新しい島数が公表されたが、これによれば、８位ではなく、５位にランクされる。また基準が変われば順位の移動は考えられる。それにしても地球上には、随分多くの島々があるものだと思う。