普段からパソコンを使用する機会が多い。このブログを書くことを主に、執筆や、資料作成のため毎日かなりの時間をPCと向き合っている。健康チェックのために数値を表にまとめることもしている。毎日朝と晩の２回、血圧、脈拍、体温、体重を測り、一覧表を作成し、クリニックなど診察に出かける際に表をコピーして、医師に参考として提示している。それら計測した数字は、USBメモリーに記憶させている。血液のトレンド表資料などは、健康管理に欠かせないし、医師にも大変重宝がられている。ところが、この数日これらの数字を収めたUSBの具合が芳しくなく、PC上に呼び出せなくなってしまった。どうも原因が分からず、昨日いつものようにITコンサルタントに相談したところ、恐らくUSBが古くなって差込口が摩耗したのではないかと言われた。そうなると肝心の数字を取り出せなくなってしまう。コンサルタントも大変心配され、今日自宅へ来てもらえることになった。

　そして今日コンサルタントも心配しながらチェックした末に、摩滅しかけたUSBから数値を探り出しPCに転移させて、取り敢えず数値をPC上に取り戻すことが出来た。コンサルタントも一時はダメかと思われたそうだが、辛うじてセーフだった。もしこの数値を失ってしまうと約16年間の血圧資料をなくしてしまうところだった。それでもメモリーに記憶させれば、安心というわけでもないというコンサルタントのアドバイスに従い、今日は取り戻した血圧数値をPC本体に２か所に分けて記憶させることになった。やれやれである。現代のIT機器にも案外落とし穴があるものである。でも、今日のトラブルでPCに頼り過ぎの怖さを知ることにもなった。

　さて、立憲民主党は、国会議員が親族に自らの関係政治団体を引き継ぐことを禁じる政治資金規正法改正案を臨時国会で提出するに当たり、昨日岡田克也幹事長が記者会見で趣旨を説明した。去る１日の本ブログにも世襲議員の制約に関する主旨について取り上げたが、立憲民主党の主張は、現法では政治資金は非課税扱いで、政治団体の代表者が議員から親族に交代しても相続税や贈与税はかからない。また、親や第三者が親から継承した政治団体が、子の別の政治団体に寄付の形で資金を移した場合も税金がかからない。一般国民への厳しい重税に比べると随分甘いものである。立憲民主党は、世襲議員はスタート時点から豊富な政治資金があり、親に寄付されたものを、子がそのまま引き継いで政治資金に使うのはフェアではなく、規制すべきであると指摘している。確かにその通りである。なぜ政治資金を親族が継承しても相続、及び贈与税を徴収されないのだろうか。これは確かにおかしい。国会議員のうち約３割が世襲議員であり、そのほとんどが自民党員である実情を考えると、この法案に自民党は真向から反対するであろうし、成案となるのは中々至難であると思う。

　私は世襲議員に相続、及び贈与税がかからないという点については考えてもいなかったし、寡聞にして知らなかったが、ここまで世襲議員が甘い汁を吸っていたのかと思うと、益々世襲議員の存在に疑問を抱かざるを得ない。私が世襲議員に反対するのは、資金云々より、むしろ世襲議員が選挙において他の立候補者より遥かに優位にあり、当選する確率が理不尽なくらいに高い点である。選挙におけるプライオリティーをなくし、立候補者は皆平等であるべきだと考えている。その点では、政治資金規正法案改正よりも制度の改正を先に考えるべきであると思う。

　例えば、議員を辞めるに際して、後継者が議員の３親等以内の親族である場合は、向こう３年間は同じ選挙区から立候補出来ないよう規制することである。もし出馬するなら、他の選挙区から立候補する。こうすれば、前議員の遺産が後継者にそのまま引き継がれることはほぼないと思う。立憲民主党は、資金面の継承だけに反対しているが、むしろ制度の改正の方が世襲議員を締め出すのには、効果的であると思う。立憲民主党だけではなく、他の野党勢力とメディアの同意を得て、世論を盛り上げてもらいたいものである。

　朝刊を見て社会学者の加藤秀俊先生の訃報を知り、少なからずショックを受けた。先月20日に亡くなられたという。父と同じ93歳での他界は平均寿命を考えれば、長生きされた方だと思うが、今から30年ほど前に先生と多少接点が生まれ、時にお手紙を交換し言葉も交わしただけに寂しい気がしている。

　先生と知り合ったきっかけは、所属している「知的生産の技術研究会」のセミナーに先生が講師としてお見えになった後、懇親会で不思議に先生と話が合ったことからである。先生はハーバード大学で研究されたが、その後シカゴ大学に移られた。偶々シカゴのフィールド自然史博物館の展示物の古代人の白骨について、骨の形から考えてアフリカ系の人骨だということでお互いに考えが一致したことが最初だった。実は、私もフィールド自然史博物館を訪れた際、その貴重な古代人の人骨を見て、これはきっとアフリカ系の人間のものであると思っていたので、お互いに同じ考えだと先生と笑い合ったものである。先生は堅苦しい学者タイプではなく、常に何事も明るく前向きにお考えの方だった。その後、先生が話された造語と同じ表現を執筆中だった拙著の中で使用しようと思った時、一応先生のご了解をいただこうとお電話したところ、特別な言葉ではなく考えようによっては一般的な言葉なので、そこまで気にされることはありません、自由にお書きくださいと快くご了解していただいたことが忘れられない。お住まいも同じ世田谷区内に住まわれ、何年か前までは年賀状の交換もしていたが、近年は音信もなくなりご健康を気にかけていた。先生のご冥福をお祈りしたい。

　さて、政治家についてはどうしても厳しい見方をしがちになる。先月29日に体調不良を理由に衆議院議長を辞任する意向を伝えていた細田博之議員は、最近スキャンダルが再三採り取り上げられ、三権の長として責任を追及され辞職勧告を受けながらも、一切取り合わず恥知らずの国会議長と揶揄されてきたが、遂に命運尽きたと思っていた。実際議員最高職である衆議院議長でありながら、昨年５月女性記者に対してセクハラ行為を行っていたとの破廉恥な疑惑が報じられていた。昨年旧統一教会との関係が指摘されたが、自民党は細田氏が衆議院議長であるとの理由だけで、調査は対象外となった。

　これらの疑念を残したまま体調不良で一議員になった今年79歳の細田議員は、身の回りのスキャンダルについて説明責任を一切果たさず、議長を辞めると言っていながら、このほど唐突に次の総選挙に立候補する意思を地元島根のメディアに語った。

　元々政治家の言うことは信じ難いことが多いが、いつも自分の都合で言いたい放題で、臭いものには蓋である。ある世論調査によると組閣以来明日で満２年を迎える岸田内閣を信頼出来るかどうか、とのアンケートに96％の回答者がそうは思わないと応えている。ちょっと異常ではないだろうか。これでは日本の将来は一体どうなるのだろうか。

　嬉しい気持ちと同時に心温まるスポーツ・ニュースが入って来た。今シーズン、アメリカMLBで大活躍していたロスアンゼルス・エンゼルスの大谷翔平選手が、44本の本塁打を放っていたが、今日アメリカン・リーグの本塁打王を獲得したことが確定した。奥歯にものが挟まったような言い方になってしまったが、右ひじの手術を受けたために１か月近く試合から遠ざかっていたので、追いすがる２位の選手の本塁打数が本塁打王獲得のカギとなっていた。昨日今季の全試合が終了した段階で、大谷選手の受賞が決定した。日本人選手がMLBの本塁打王を獲得したのは初めてである。
　MLB６年目の大谷選手は、この他にも打率が0.304（４位）、95打点（14位）の好成績を上げた。日本ではあまり聞かれないが、MLBでは最強打者のお墨付きとして打撃指標数（OPS：On Plus Slugging=出塁率＋長打率）というのがある。それには、出塁率（0.412）と長打率（0.654）が大きく関わって来るが、大谷選手はOPSが1.066となり、正真正銘の最強打者であることを証明した。因みに日本プロ野球界では、４千打数以上の日本人選手の通算OPSの最高は、ダントツ１位の王貞治選手22年間の1.07999を除いて全員１以下である。流石に大谷選手も数字的に王選手を超えることは出来なかったが、それでも大谷選手の最強打者ぶりが窺えるというものである。

　この他に今季は二刀流選手として打者で活躍すると同時に、投手としても登板して９月に肘の手術を行うまで大活躍をした。23試合に登板し、10勝５敗、防御率3.14の好成績を上げた。昨日エンゼルスは最終戦で勝ってシーズンを締めくくったが、試合後チーム内の今季最優秀選手（MVP）に大谷選手が３年連続で選出された。

　日本人ファンならずともアメリカでもエンゼルス・ファンを始めとして多くの大谷ファンがいるが、それは彼の突出した活躍によるばかりではなく、大谷選手の温厚な性格といつも笑顔を絶やさない人柄にあると思う。MVP受賞後のコメントも爽やかで感じが良いものだった。
　残る関心事は、1か月後に決まるリーグMVPに２年ぶり、２度目の選出なるかどうかである。成績は申し分ないが、もしダメだとするなら手術により１か月の欠場が影響するのではないだろうか。もう一点は大谷選手が今季でエンゼルスとの契約期間が終わり、来季以降の所属チームがどこに決まるかである。きっと大枚が乱れ飛ぶことであろう。

　少々気がかりなのは、投手としても一流投手の成績を上げたが、これが９月の手術により来季は登板しないと公表され、残念ながら来季二刀流の英姿は見られない。気になるのは、再来年以降も今年のように二刀流として活躍できるかどうかということである。MLBでの活躍もさることながら、シーズン開幕前に開催されたWBCで日本代表チームの中心選手として大車輪の活躍をして、日本に優勝をもたらし日本中を興奮の渦に巻き込んだことも高く評価したい。来年も大谷翔平選手の縦横無尽の活躍が見られることを密かに願っている。

　暑かった９月も昨日で終わり、今日から本格的な秋のシーズンである。とにかく今年は暑い日が多く、東京では真夏日が過去最多の90日もあったというから、このまま１年を終われば1/4が真夏日だったということになる。これは東京や、日本だけに限ったことではなく世界的な傾向である。欧米では山火事や洪水が頻発し、南北両極海では氷山が溶け出し、海洋の水位が上がって小さな島国が水没する危険すらある。明らかに地球温暖化の影響であるが、世界の政治家たちは、言葉は弄するが温暖化対策を真剣に考え、具体的な行動を示そうとしない。例えば、今世界中で起きている戦争を中止して、世界が一致して地球温暖化のための対策に取り組めば、必ず小なりとも温暖化を防止する具体的な対策が生まれる筈である。

　その点でも政治家たちは、戦争関連のミサイルや武器の開発にばかりうつつを抜かしていないで、真に世界のリーダーシップを取れる人が、地球温暖化対策の指揮を執りすべてが右へ倣うような空気を醸成してもらえないものだろうか。

　日本ではもともと世間知らずが政治家になる例が多いせいか、その資質、知力、常識、思いやりを欠く政治家ばかりになってしまった。国会、地方議会議員が、国民、住民のために住み良い社会を作ってくれるとの本来の期待は今や泡となって消えたようだ。大体国会議員の中には苦労知らずの世襲議員が占める割合が多すぎやしないだろうか。現国会議員の1/3が世襲議員である。かつて一度は、親の地盤を継承する場合は、同じ選挙区から一定期間立候補を認めないとの提案があったが、世襲議員の強い反対により反故となってしまった。自浄作用はとても今の政治家には期待出来ない。

　その世襲議員のひとりでもある加藤綾子・衆議院議員がこども政策担当大臣になり、岸田内閣5人の女性閣僚の内のひとりとなって新鮮な話題となったが、この大臣も政治資金問題で次々と違反が暴かれている。６年前に加藤議員の政治団体が公共事業を受注した建設会社から寄付を受け、公職選挙法に違反した。２年前にはパーティ券代として政治資金規正法に触れる150万円超の提供を受けた。更に今年に入って事務所家賃として母親に相場価格より高額を支払い、公職選挙法違反の疑いがかけられている。これほど法を犯した人物が大臣になるなんて一般的には信じられないことだ。

　岸田内閣は、自民党内でも今疑念をかけられている女性議員に大臣の椅子を与えて、周囲を戸惑わせている。そのひとつとして、先般松川るい・前自民党女性局長がフランスへ研修旅行と称して女性議員とスタッフを引き連れて出かけたが、パリで観光気分丸出しの写真をSNS上に投稿して批判を受け直ちに辞任した。だが、首相は舌の根も乾かない間に松川氏を党内の要職でもある副幹事長に起用を決めた。

　その２つ目としては、トランスジェンダーに関して差別的な発言をしたり、アイヌ民族について公的機関から「人権侵犯」を認定されてとかく物議を醸していた杉田水脈・衆議院議員を自民党環境部会長代理に充てることを決定したことである。数少ない女性議員をその実力に応じてそれなりのポジションに就けるのは、結構なことではあるが、昨今の人事を見ていると空回りばかりが目立っている。こんないい加減な人事を繰り返していると、いずれ女性議員に対する期待や評価が下がることになりかねない。

　岸田首相の人を見る目がないのか、派閥に圧されてしぶしぶ決めたのかは不明であるが、世間に不信感を与えるような議員を、意味もなく要職に就ける浅はかさには、これから先どうなるか岸田首相の政治力に不安と懸念を感じざるを得ない。

　最近芸能プロダクション・ジャニーズ事務所のワンマン経営者だった、故ジャニー喜多川の幼いタレントへの長期に亘る性加害が明かされて大きな社会問題となっている。こんな時に、意外にも教育界でも教育関係者による子どもたちに対する性加害事件が、立て続けに明るみに出た。中でも現役の東京都内中学校長による生徒へのセクハラに至っては、これが教育者のやることかと呆れるばかりである。

　そんな教育界のイメージダウンと歩調を合わせるように、今全国的に教員志望者が減少して各自治体教育委員会ではその対策に頭を痛めている。例えば、東京都の2024年度の教員採用選考では志願者が過去最低だった昨年度を更に下回った。小学校教員の受験倍率は1.1倍だったという。これでは教員志望者のほぼ全員が採用されるわけで、その質の低下や、これからの教員不足が懸念される。志願者の中学高校共通の倍率は1.8倍だったそうだから、小学校の教員不足はより一層深刻な問題である。実際小学校では、担任としての教科指導の他に、教員は生徒とともに学ぶことや、日常のエチケット、クラブ活動、友だちづくり、悩みの相談ごと、交通安全、等々想定以上に生徒たちと接しながら多くの時間を過ごさなければならない。それに加えて、１学級の児童数を減らす「35人学級」の導入により、都教委は採用を増やす必要に迫られている。

　そこで窮余の策として都教委は２つの試案を考え出した。ひとつは、教員免許を持たない社会人に教員資格を与えることで、それも従来は40歳以上に制約していたが、これを今年度から25歳以上に引き下げたことである。もうひとつは、かつて教員として勤務した経験者を「カムバック採用」として採用したことである。

　小学校の教員については、私見で恐縮だが、アメリカの小学校を20年以上に亘り毎年見学した経験から言うなら、アメリカの教員は教育者というより、それ以前に子どもが大好きで子どもたちも先生を慕う空気があることである。教員らの子ども好きは微笑ましく、傍から見ていてもはっきり分かる。朝の登校時と学校からの下校時に、校門前で生徒と受け持ちの教諭との感情の籠った交流の情景は、お互いの感情が溢れていることを強く感じ、それは今でも印象深く残っている。その意味では日本の教員はどうだろうか。近年日本では子どもが好きな若者が減ったと言えないこともない。

　いずれにせよ教員になる以上、子どもたちを好きで親身になって教えてみたいとの真摯な気持ちがなくては「良い先生」にはなれないと思う。教員を目指す学生たちに良い教員になりたいと思わせる魅力が、今の教育制度や施設には欠けていることを教育委員会としても認識すべきだと思う。

　教員志望の若者が減ったという現実は、東京都ばかりではなく今や全国的な傾向である。全国の公立学校教員の24年度採用試験では、志願者が対前年▲4.5％となった。全国で６割近い自治体で減少している。最大の理由として挙げられるのが、長時間労働による過労であり、教員が増えないとすれば、今後益々長時間労働が多くなる恐れがある。

　ここは教員資格を持たない人材を教員として採用することを決めたことでもあり、一次的には不慣れな教員の指導力に目をつぶってでも、同じ自治体内から人材を教育庁へ配置転換する人事交流なども、視野に入れたらよいのではないか、検討してみては如何かと思う。