イスラエル軍によるパレスチナ・ガザ地区への激しい攻撃により、ガザは今や地獄と化している。子ども2千３百人を含む１万８千人もの死者を出す悲惨さである。住民は電気、水、食料、医薬品がなく飢餓状態で、衛生状況も悪化して人道的なピンチに追い詰められている。グテーレス国連事務総長がイスラエルの空爆と封鎖が続くガザ地区には国際人道法違反が見られると発言した。人道危機は一層深刻化している。

　先月末の一時的休戦も長くは続かず、今もガザ地区の人びとは避難先で毎日イスラエル軍の攻撃に怯えている。そして、このような状況下に、今月８日国連安保理事会緊急会合が開かれ、人道的停戦を求める国連加盟国の半数を上回る約100か国によって国際法に基づく民間人の保護や、人質の即時解放を求めた決議案が提案された。しかし、安保理事国15か国の内、日本、フランス、ロシア、中国など13か国は賛成したが、イギリスは棄権をし、常任理事国アメリカが唯一反対したために、提案は否決されてしまった。この安保理事会緊急会合は、国連憲章99条に基づく事務総長の要請で開かれたもので、過去にあまり開かれた例がない。最も新しい例では、1989年のレバノン内戦にまで遡るほどである。その伝家の宝刀の国連憲章99条を踏みにじるような判断を下したアメリカには、先制攻撃を仕掛けたハマスへの制裁が含まれていないことに賛同出来ないとの考えがあるようだ。しかし、イスラエルの同盟国であるアメリカが、好戦的なイスラエル政府に配慮しているだけに過ぎない。翌９日には、国際人道法の順守を繰り返し訴えていながら思考力混乱のバイデン大統領は、国際人権団体が戦争犯罪に加担していると批判して、ガザ北部で「ハマス崩壊寸前」の最中に、イスラエル政府に武器を１億650万㌦で売却すると発表するノーテンキぶりである。

　今アメリカの存在は、その自己本位な行動と不誠実な言動で心ある国々から不信感を買っている。先月末に屋久島沖で米軍ヘリコプター・CV22オスプレイが墜落した事故にしても、海上自衛隊が墜落と発表したのに、それを認めずに米軍内の意向で不時着水と発表したり、日本が事故原因が解明されるまで一時飛行停止を求めたことに対して、墜落した機種と同じオスプレイを救助捜索に当たらせるなど理不尽な言動が多い。結局アメリカ軍は事故原因には機材の不具合の可能性があると認め、全世界でオスプレイを一時飛行停止すると発表する始末である。とにかく相手国の懸念や不安に配慮せず、すべてマイペースで関係国に迷惑をかけている有様である。

　他にも日本でアメリカ軍横田基地から発がん性の疑いのあるPFASが漏れ出していたことが発覚した。これも漏出のあったのは、2010～12年で、米軍から防衛省と東京都には伝えられていた。これを防衛省と都が米軍に忖度してそのまま伏せられてきた。これが公になったのは、何とイギリス人ジャーナリストがアメリカ政府への情報開示請求で得た文書によって、初めて日本側に知らされたというからのん気なものである。

　アメリカが絡むとロクなものにならない。イスラエルによるガザへの攻撃に反対するのではなく、逆にイスラエルに武器を供与しようというのである。世界の国々とは逆の行動に出るのが、世界第一の民主主義国と自慢するアメリカの世界一の錯覚だろうか。

　さて、日本国内では自民党安倍派所属議員による政治資金パーティのキックバックが大きな問題となり、明日の通常国会終了後に岸田首相は、政府閣僚、副大臣、政務官らの更迭を実行し、新人事を発表すると観測されている。「瓢箪から駒」と言っては語弊があるが、安倍派で１千万円の裏金を受け取りながら、収支報告書に記載しなかった点で名前の挙がった参議院自民党幹事長で、近畿大学理事長でもある世耕弘成議員が、近畿大学教職員組合から理事長辞任の要求が出され、来る21日の団体交渉で回答を求められている。他にも理事長や理事らが決めた人事や経営方針に疑念があるとして、半数以上の理事の入れ替えや、創立100周年募金活動の一時停止を求めたという。長く近畿大学で権力を揮っていた世耕理事長自身に政治的裏金疑惑があり、募金を呼び掛けるのは不誠実として、世耕理事長に厳しい対応を求めている。政治資金パーティの裏金問題が、思いがけない方向に発展してしまった。

　明後日以降に公表される政府の閣僚人事はどういう構成になるのだろうか。強い関心を抱いて発表を待ちたいと思っている。

　このところ連日のように自民党国会議員の政治資金パーティをめぐり還流された資金が、裏金だとしてメディアで大きく取り上げられている。現在まで明らかになったのは自民党の安倍派の幹部連６名であるが、その後衆参両院議員３名の裏金が公表された。その３人の内、大野泰正参院議員が５千万円、池田佳隆、谷川弥一両衆院議員が４千万円の高額のキックバックで、いずれも政治資金収支報告書に記載していなかった。安倍派全体の裏金の総額は、５年間で実に数億円に膨らむ見通しで、東京地検特捜部は不記載について慎重に捜査中である。議員も揃って、詳しい説明をしようとしないが、中でも悪質で傲慢な態度を示したのが、谷川議員である。再三の応答の後、質問がしつこいとでも思ったのか、「あんた頭悪いね。これ以上、言いませんと言っているじゃない」と記者を侮蔑するような言葉を吐いた。

　そして更に今日新たな裏金が明らかになった。橋本聖子・前五輪担当相が２千万円以上のキックバックを受け、収支報告書に記載しなかった疑いが持たれている。橋本議員も反省していると述べたが、他の脱税議員と同様しかるべき時に説明責任を果たしたいと語っていた。だが、それはいつのことになることやら・・・。

　さて、最近少子高齢化に伴い、子どもの数が少なくなったことから、政府は今日「異次元の少子化対策」と銘打ち、あれっと思うような方針を打ち出した。それは、2025年度から3人以上の子どもがいる多子世帯について、子ども３人の大学授業料などを無償化する案を固めた。これに所得制限は設けない。政府は６月に児童手当の拡充などを盛り込んだ少子化対策の戦略を決定し、事業費として約３兆円を考えていたが、更に６千億円を上乗せするようだ。

　この３人の子どもに対して大学の授業料を全額無償化するという案は、不意に表面化してきたような感じである。確かに子どもが３人もいれば、家計は苦しいと思うが、２人の子持ち家庭には補助金を支給せずに、1人子どもが増えたことによりすべての子どもの授業料を国が負担するというのは、公平性から考えて妥当とは言えないのではないだろうか。況してや大学の年間授業料は平均でひとり81.5万円だそうだから、４年間で326万円となり、これが子ども３人の家庭では３人が大学を卒業するまでに978万円が補助されることになる。約１千万円の学費補助を大した議論もせず決めるとは少し乱暴ではないかと思う。多子家庭を支援するのは結構である。しかし、これはあまりにも一方に偏ってはいないだろうか。もっと少額でも助けを求めている国民は、子どもを持つ家庭ばかりではなく、全国に大勢いると思う。

　少子化対策という反対し難い政策を打ち出すことによって、多額の国家支出を生み、国民の間に不公平感を生むのは、聊か考えものではないかと思い、すんなり受け入れることは出来ない。

　一番気になるのは、これほどの政策を打ち出すに当たり、これまでどの程度国会や、専門委員会などで議論し検討されたのか、分からない。メディアを通して充分伝えられていない。政府に対する批判が高まるにつれて、政府はこのようなお年玉プレゼントを多子家庭に提供しているのだ。いくら落ち目とは申せ、岸田内閣ももう少し筋の通った、不公平感のないやり方が出来ないものだろうか。

　MLBナショナル・リーグのエンジェルスからフリーエージェントとなっていた、大谷翔平選手の来年度の所属チームが漸く決まった。今シーズンの大谷選手の活躍は目覚ましく、44本のホームランを打って日本人選手として初のホームラン王に、更に指名打者最優秀選手にも選出されたうえに、二刀流の投手としても10勝をあげてMLB史上初の２年連続での２桁勝利、２桁本塁打を達成し、シーズンMVPを史上初となる２度目の満票で受賞した。連日のようにメディアが来年度はどのチームでプレーするのか、興味深く報道していたが、ウィンターミーティングが終わって大谷選手自身から移籍先が公表された。いくつか移籍の可能性のあるチームの名前が伝えられていたが、一番可能性があると見られ優勝の可能性もある、エンジェルスと同じロサンゼルスを本拠地とするドジャースに決まった。何といっても一番驚かされたのは、その膨大な契約金である。実に、10年契約で総額７億㌦（日本円で約1,015億円）とこれまでの全スポーツ選手の契約金の中でも最高額だそうである。

　北米の４大プロスポーツの中で、フットボールのNFLではチーフスと2020年に契約したマホームズ選手の10年総額４億５千万㌦が史上最高額だった。サッカー界ではアルゼンチンのメッシ選手の契約金４年で６億74百万㌦が、1年単位で比較すると大谷選手を上回るが、契約の総額では大谷選手の契約が上回り、プロスポーツ史上最大の契約になったと伝えられている。

　それにしても、日本選手が本場のアメリカで数多くのアメリカ人選手を追い越して史上最高額の契約を射止めるとは、大谷選手の実力もさることながら時代も随分変わったものである。来シーズンは、ドジャースの一員としてプレーすることになるが、「現役生活最後の日まで、ドジャースのためだけではなく、野球界全体のためにまい進したいと思う」と前向きの気持ちをSNSで発信した。

　来シーズンは、残念ながら右肘手術のために投手としては出場の可能性はなく、二刀流の活躍は望めないが、打者として今年以上の活躍をしてくれるのではないかと期待している。開幕戦は、ロサンゼルスではなく、韓国ソウルでサンディエゴ・パドレスを相手に戦うそうである。大谷選手の更なる飛躍を期待したいと思う。

　話は大分逸れるが、今高校教育の分野で密かに調査が進められている問題がある。埼玉県教育委員会が男女別学の公立高校を共学にすべきか検討を進めているという。浦和高、浦和女子高、等男女別学の名門公立校が広く知られる埼玉県は、全県で139高校の内、12校が男女別学で、その割合は8.6％であるが、全国でも３番目に多い。全国47都道府県の中で、公立の男女別学校があるのは、僅か８県にしか過ぎないという。その中で１番多いのが群馬県で、２番目が栃木県というように関東地区に男女別学の伝統校が多い。そもそも公立高校の男女別学は、戦後GHQが認めなかった筈なのに、なぜ男女別学校がこんなにあるのだろうか首を傾げたくなる。

　埼玉県でこの問題が取り上げられたのは、昨年４月に埼玉県民から「国連の女子差別撤廃条約に違反している事態は是正されるべきだ」といった苦情が県へ寄せられたことが発端である。弁護士を含む苦情処理委員会が調査を実施したが、男女別学校にはいくつかの問題点が指摘された。ひとつは、管理職や教職員の性別が、偏り過ぎていることであり、もう一点は学習科目で、男子校のみに理数系の学科が設置され、女子校だけに「家政」と「外国語」分野の学科が設置されていることが問題視された。

　実は、埼玉県では20年前にも男女別学解消を求める苦情が寄せられたことがある。苦情処理委員会はその時にも県立高校の共学化早期実現を勧告したが、一律共学化に反対する署名約27万人分が知事に提出されたそうである。検討した県教委はその時共学化の実現という結論には至らなかったと語ったが、今回教育長は社会状況の推移を踏まえ充分検討すると応えている。浦和高は伝統校であり、母校湘南高とも長年交流を重ねてきた経緯もあり、この先どうなるのか興味を持って見守りたいと思っている。

　このところ連日国会議員の政治資金パーティがメディアで大きな話題となっている。違法なキックバックが派閥への裏金となり、更に政治家個人の裏金に使われたと報道がエスカレートしている。特にずる賢いのは、裏金を受け取っていながら、はっきりと受領したことを詳しく説明しないことである。ついに今朝の朝日では一面トップ記事として、見出しも「安倍派６幹部 裏金か」、「塩谷・松野・高木・世耕・萩生田・西村の各氏」、「１千万円超～100万円」、「松野氏の交代不可避 官房長官 疑惑説明拒む」と掲出され、記事を加えて１面がすべて裏金のスペースで埋まっている。氏名の挙がった議員は、それぞれ安倍派事務総長を歴任した大物や、自民党内の要職にある人物である。

　彼らが裏金を自らの政治資金収支報告書に記載しないのは、明らかに脱税行為であり、政治資金規正法にも違反している。それを党の要職にある議員が、堂々と法を冒して何らの罪の意識もないということが理解出来ない。

　そして、国会議員たるものは率先して国家が決めた法律を順守する決意がなくては、国民を欺いていることになる。明らかに国会議員の資格に欠ける行為である。ところが、自らの犯した脱税行為の裏金受領に関して、上記に名を挙げた議員の内、誰ひとりとして納得出来る説明がなされないことである。政府の広報官である松野博一・官房長官に至っては、衆参予算委員会や記者会見でも、決まり文句の「答えは差し控えたい」と述べるに留まっている。こんな言いぐさがいつまで通ると思っているのだろうか。野党の追及に対して「語らぬ松野氏」は、「差し控える」と「適切に対応」と実に27回も同じように応えたというから、逃げ切ろうとの強い気持ちと地位への未練で頭上を台風が過ぎ去るのをひたすら待っているのだろう。流石にしびれを切らした野党から官房長官更迭論が突き付けられたが、岸田首相は否定した。だが、あまりにも問題が大きくなり、自民党内でも辞任論が広がっている。この様子では、見出しのように官房長官も辞任せざるを得ないと思う。

　さて、昨日は太平洋戦争開戦日として、つい思うままをブログに書いた。12月８日と言えば、他にも1980年の同日にあの「ビートルズ」のジョン・レノンが暴漢に銃で撃たれて亡くなった日でもあった。昨晩NHKが特集として放映した「アナザー・ストーリー～イマジン・名曲の秘密」で、レノンのヒット曲♪IMAGINE♪に関する特集を観て、私自身にとっても忘れられない記憶を呼び覚まされた。旧文部省教員海外派遣の茨城県研修団にお供して、ちょうどあの日にパリから列車で南仏のマルセイユに到着し、駅構内から外へ出た時、いくつかの人だかりがあった。号外を配っていたのだ。その号外こそがレノンが暗殺されたことを伝えたニュースだった。その時は、本当にびっくりした。街の人も心なしか驚いているような印象を受けた。♪IMAGINE♪は名曲であり、その後各国の平和に関する集まりや、反核集会などでよく唄われた。レノンとオノ・ヨーコが作詞した歌詞には、国、宗教、天国、地獄なんてない、ただ、空があり、今を生きている、みんなが平和に生き、世界はひとつになる、というような主旨で、よくぞこんな素晴らしい平和を訴える詩が生まれたものだと思う。改めて今日You tubeのプロモーション・ビデオで、♪IMAGINE♪を久しぶりに聴いた。心に沁みる。名曲である。

　82年前の今日、日本海軍がハワイの真珠湾を急襲し、陸軍はマレーのコタバルとタイのシンゴラに上陸して悪夢の太平洋戦争の火ぶたが切られた。当時まだ３歳だったので、当然開戦は記憶にはないが、その後父の転勤により兵庫県芦屋市へ転居した後からは、朧げに戦争の記憶がある。空襲警報のサイレンで防空壕に逃げ込んだことや、家の電灯の明かりが外へ漏れていると警戒警報の知らせをして回っていた消防団のおじさんから、母が小言を言われたことを覚えている。

　小学校（当時国民学校）へ入学した昭和20年の夏休み中に戦争は終わった。終戦直前に怖い体験もあった。入学直後に担任のお母さん先生に連れられてクラスの友だちと校外にあるお花畑へ行く途中で、アメリカの空軍機編隊に襲われそうになった。後方遥か遠くから戦闘機集団がわれわれの方へ向かって飛んできた。それが段々低く飛行し爆音も大きくなった。先生が大声で「危ない！皆さん、伏せなさい！」と両手を上下に振って地面に伏せるよう叫んだ。「危ない！」と思った瞬間、先頭の隊長機が急に機首を上げて編隊とともに飛び去って行った。多分先頭の隊長はわれわれ子どもの逃げる姿が目に入り、自分の子どもでも思い出して銃撃を止めたのではないかと思った。この怖い体験をどうしてだか家族の誰にも話さなかった。そしてまもなく終戦を迎えることになった。成人してからも戦争の怖い体験は、海外で何度か味わった。その臨場感は今でも私の身体にこびりついている。その点では、今の国会議員たちより遥かに戦争の怖さというものを知っていると自負している。

　実際今の戦後世代の国会議員が戦争や、原爆の怖さを知らないことは、いくつもの事例でも分かる。戦後日本政府は戦争の残酷さに懲りて、永久に戦争を放棄すると憲法に決めていながら、泥縄式に自己解釈と拡大解釈で憲法の精神を否定し、警察予備隊を編成し、保安隊から自衛隊へと改組して軍事力の拡大に努めた。今ではアメリカの言いなりになって、仮装敵国をイメージさせられアメリカ製武器を買わされ、敵基地攻撃能力とやらで多額の防衛費を捻出している。同時に、広島と長崎の原爆投下に懲りて核兵器使用に絶対反対の筈の日本が、核兵器禁止条約を批准せず、同条約締結国会議にオブザーバーとしても参加せずに、条約批准国から不信感を買っている。ウクライナ戦争でロシアのプーチン首相が核兵器使用を仄めかしたことに対しても強い反応を示している。戦争を恐れない国会議員らの「戦争」のイメージは、あくまで机上のゲームのようなものであり、絶対にケガをしない。だから戦争は怖くない。悲惨な目に遭わされた原爆を、先ず反対すべき立場の日本が、国家として強い反対の意思表示を避けている。すべて戦争を実体験、或いは臨場感で知らない国会議員が、防衛計画に国民の平和のためにという大前提を忘れているからである。

　さて、今朝新聞で知人の死を写真入りの訃報を見て知った。直木賞受賞者の西木正明氏が敗血症性ショックのため亡くなったという。西木氏とは、日本ペンクラブの会合で知り合ったのだが、偶々高校ラグビー部の２年後輩で、一緒にプレーした故竹内謙・元鎌倉市長が西木氏と早大探検部で一緒に活動した縁から親しくなった。そしてともに竹内氏の市長選を応援したことから、市長の死後鎌倉の東慶寺にある墓地へ彼を案内する話になったまま実現しなかった。手元の抽斗から偶然西木氏からもらった竹内氏の墓参りが出来ないことを詫びるハガキが出てきた。竹内氏は早大理工学部を出ていながらも朝日新聞の政治部三木武夫番記者として活躍していた。２人は随分気が合ったようで、今頃はあの世で10年ぶりに会い、思い切り話に花を咲かせているのではないだろうか。それにしても同年配の友人がまた逝ってしまった。実に、悲しく寂しいことである。