昨日母校である高校の元校長からメールでひとりの高校先輩の訃報が送られてきた。先月親しかった会社の先輩が亡くなられたばかりである。引き続き悲しみの大きいショックである。この高校先輩については、これまで10年近くの間１年に２～３回のペースで、同じ高校同級生、及び同じく同級生の兄に私を交えて４人で会食を楽しんできた。生憎コロナ渦により中止していたところへ漸くコロナも落ち着いたので、昨年３月先輩の自宅に近い横浜市内の中華街でお会いした。その前に奥様に大分認知症的症状が表れたので、近くの設備の行き届いた介護施設に預けて独り暮らしであると言っておられた。気になったのは、そういうご本人が杖を突き、コルセットを身体に巻き窮屈そうに歩いていたことだった。この時の食事会が結局今生のお別れとなってしまった。その後先輩も奥様と同じ介護施設に入られ、回復に努めておられたようだった。

　こうして4人で定期的な会食を楽しんでいたのだが、３人は互いに高校の同級生であり、私は彼らの１年後輩である。先月21日半年ぶりの会食では、体調がまだ回復していない先輩は参加出来なかった。３人で先輩の健康を気遣いながら、次回こそ４人揃って会えると好いねと話し合ったばかりである。ところが、元校長からいただいたメールによると、先月12日に亡くなられたと記されていた。先輩のご回復を祈り、次回こそは４人で食事をともに出来ればと願ったにも拘らず、すでにその９日前に冥界に旅立たれ、その前日には家族葬も行われていたのである。

　タフだった仕事からは解放され悠々自適の我々高齢者にとって、心を許した昔の友人と定期的に会って食事をしながら元気だった若かりし頃を想いながら他愛ない会話をすることこそ、楽しい生きがいのようなものである。そういう仲間がひとり去り、ふたり去って少しずつ寂しくなる。残された３人で彼を想いながら、また会って時を過ごし悔いのない余生を送りたいものである。先輩は享年86歳だった。　合掌

　さて、国内外であまりパッとしない情報が多い中で、明るいニュースとして天皇の名代として常陸宮家の次女佳子さまが、日本とギリシャの国交125年を迎えたギリシャを訪問され、昨日帰国された。

　アテネのパルテノン神殿を訪れた時、ギリシャのカラーである青と白をアレンジした服装を着こなされたセンスなどについて現地で称賛の声が多かったという。ギリシャには、「フィロクセノス」という一言で「外国人好き」というギリシャ語特有の言葉があるほど、外国人をもてなすお国柄である。幸い2004年アテネ・オリンピックの前年にこの言葉についてエッセイを書いたところ、僭越だが、「ギリシャ政府観光局長エッセイ賞」に入賞したことがある。それだけに私自身もギリシャへの想いが強く、佳子さまがテレビで報道される度に関心を持って観ていた。

　佳子さまに「天性の気品と品性が感じられる」など大分好意的に報道されていると思っていた。ところが海外のニュースの取り上げ方について、大分意地の悪いコメントがネット上に溢れている。

　中でも、「日本人が東洋のダイアナと呼んでいる」と伝えられたことに「提灯記事も大概にせよ」とか、「東洋のダイアナとは初耳。日本では誰も言っていない」、「どこぞの若くして事故で亡くなられた元皇太子妃のことではないよね？」等々、嫌がらせや、皮肉っぽいコメントが載っている。

　最近あまりにもネットで本人の知らぬ間に自由気ままにコメントをアップして嫌がらせたり、疑似広告で著名人を揶揄したり欺いたり、かなりSYSによる悪質な発信が、訴訟沙汰にもなっている。自由が規制されないことは、悪いことではないが、これを悪用し、他人を中傷したり、人間性や権利まで侵害するような行動になっては、少し行き過ぎだと思う。

　日本では自民党派閥による裏金問題が非難され、広く社会問題化している。一方、現代日本の宗主国？アメリカでは、11月の大統領選を前に共和党のトランプ前大統領が立候補に意欲満々であるが、長年に亘ってスキャンダルなど多くのトラブルを抱えている。一昨日その抱え込んだ裁判のひとつである、不倫したポルノ女優に口止め料を支払い、不正に会計処理した偽証を問われていた裁判で、ニューヨーク地裁の陪審は、有罪の評決を下した。量刑は７月11日に決まる。但し、仮に実刑が言い渡されても大統領選に立候補することは可能だという。

　30日の夕刊の一面トップに大きく米紙の「Guilty（有罪）」と書かれた見出しが出ていた。アメリカの大統領経験者が刑事事件で有罪の評決を受けるのは史上初めてである。このような「悪徳の権化」のような人間に対して非道徳的で破廉恥な罪状により、12人の陪審員全員が「有罪」の評決を下した。至極当たり前である。それにも拘わらず、この評決を知ったトランプ氏は、さらさら反省の気なぞなく、「不正で恥ずべき裁判だ。本当の評決は11月５日（大統領選投票日）に国民によって下される」と怒りを込めて発言した。それでもなお不満やるかたない表情で「私は無実だ。私たちの国では今、不正が行われている。これはバイデン政権が政敵を傷つけるためにやったことだ」と自らの悪行を隠し、自らの非をライバルに転嫁して、まったく評決を認める気がないようだ。

　その評決から間もなくして、控訴するとの意向を表明した。驚くというより、今までにもアメリカ人が普通の常識とは異なる感受性を示すことに少し呆れていたが、それが如実に示される事実があった。それは、有罪評決直後にトランプ陣営に多額の寄付が集まったことである。これほどの罪を犯していながら支援する人が、国内には随分いるのだ。小口献金だけで、何と24時間で約83億円も集まったというから二の句が告げない。

　バイデン大統領もこれらトランプ氏の言動について「無謀、且つ危険で無責任だ」と非難しつつ、「法の上に立つ者はいないというアメリカの原則が再確認された」と冷静にコメントした。

　日本では近年アメリカとは異なる６人の裁判員と３人の裁判官が協議する「裁判員制度」が法令化され、少しは知られるようになったが、元祖「陪審員制度」が以前から定着しているアメリカでは、「全員一致」を求めるアメリカ特有の「陪審員制度」が定着し、図らずも今回のトランプ有罪評決により注目されるようになった。

　トランプ有罪評決を知り、つい学生時代に観た映画「12人の怒れる男」を想い出した。事前にこの12人の男というのは、西部劇に出るカウボーイかと思い、同時に、どうして12人でなければならないのだろうかと疑問を感じた。そして映画自体には、著名な俳優が出演しておらず、ドラマはほとんど室内の議論に終始して、その主人公の建築家が説得する演技と迫力に感銘を受けたものである。映画では、12人中主人公だけが犯人の少年の無罪を信じて、他の11人の固定観念に固まった有罪派の一人ひとりを説得して、同意させたうえで一致して「無罪」と評決する。もう70年も前の古い映画だが、今でも時折想い出すことがある。それが、偶々トランプ大統領のような悪質な候補者の見苦しい猿芝居により見せてもらった。それにしても何と節操のない大統領候補者であろうか。そしてなおトランプ氏を大統領に押し上げようとするアメリカ人が多いことだろうか。これではアメリカも、アメリカ人の評価も劣化する一方ではないだろうか。

　一昨日台風１号が沖縄近海に発生した影響で、昨晩から関東地方も強い風雨に襲われたが、日中は雨に降られることはなかった。それでも各テレビ局のチャンネルを捻るとどこも各地の空模様と天気予報を細かく伝えていた。

　５月も今日が最後の１日となった。明日から梅雨の季節６月であるが、今年の６月は例年以上に物価値上げが目白押しで、家庭経済も汲々とさせられる。実際生活用品の値上げが、家計を直撃するが、大きな値上げとして全国の大手電力会社が、６月分電気・ガス料金（７月請求分）の値上げを発表し、その後に医療費も値上げされる。電気・ガス料金は、ロシアのウクライナ侵攻の影響で天然ガスなど輸入に頼るエネルギー価格が急騰し、電気やガス料金が上昇した。そのため2023年２月分から６月まで国が補助金を支給してきた。その国の補助金がなくなることも大きい。

　因みに今朝の朝日新聞によると、東京電力管内の6月分電気・ガス料金は、７月分の請求額として8,930円（前月より392円増、前年同月より1,544円増）と表示されていた。そこで我が家の昨年（１～12月）の電気・ガス料金を調べてみると、不思議な現象が見られた。それは６月までの前期半年は、月平均15,225円だったのに対して、７月以降の後期半年は最高が、7,240円で月平均6,046円で前期の半分以下だったことである。年間では月平均で10,635円だった。昨年前半の電気・ガス料金は、後半のそれの２倍を超える金額であることには些か驚いている。今年も同じ傾向なら、６月からは値上げというより、しばらく値下げの感覚になるのかも知れない。

　但し、値上げ傾向は殊更７月からと言われるまでもなく、我が家の光熱費を見る限りすでにかなり以前から進行している。気になったので、今年になってからの毎月の電気・ガス料金をチェックしてみたところ、１月は最低の31,889円で最高が３月の53,706円を含めて１～５月の５か月分で、月平均45,006円にもなっている。３月に特に光熱費を使用したという認識がない。全般的に昨年の前半の６か月平均に比べてすでに約３万円近くも値上げされていたのである。我が家の電気・ガスの消費量が知らぬ間に短期間のうちにこれだけ急騰したということが、どうにも納得できない。気が付かなかった消費者が愚かだったということだろうか。出来れば、毎月チェックしてその都度疑問があったら、電力会社やガス会社に問い合わせて調べてみる必要があると思う。

　しかし、医療費の値上げは電気・ガス料金とは異なる。これもトラック運転手などの2024年問題と同じく、医師及び医療従事者の2024年問題で、厳しい過重勤務に医師の残業など医療現場への負担から解放するための値上げである。それは理解できる。だが、そのしわ寄せが高齢者らの肩にかかってきて、彼らを直撃することは何とか軽減することが出来ないものだろうか。

　そこで現在問題の裏金問題から、国会議員が濡れ手に泡でいただいている献金の受け取りや、政治活動費などを支給など無駄な出費は止めた方が好い。これとて金額的には大した効果はないかも知れないが、政治活動費なぞはそれ自体が、国会議員へのお小遣いのようなもので、まったく意味がない。国会議員が国民目線で国民の行動面に気配りをしている姿勢を示す意味でも、政治活動費支給を中止することが効果的ではないかと思考する。立憲民主党、国民民主党、日本共産党などは、この点を強く主張している。こんな無駄遣いは何としても止めてもらいたいものだ。

　蓮舫・参議院議員が東京都知事選へ立候補を表明してから俄かに都知事選情報が騒がしくなった。昨日は、小池知事が定例議会の後に出馬宣言をすると思われていたが、蓮舫氏の立候補の動きに対して腹の探り合いでもしているのだろうか、立候補表明をしなかった。その間に意外な人たちが立候補を表明した。すでに出馬を公表した石丸伸二・広島県安芸高田市長の他にも、田母神俊雄・元自衛隊航空幕僚長が名乗りを上げた。田母神氏は、2014年の都知事選にも立候補したが、落選し、更に運動員を買収した公職選挙法違反で有罪とされ、昨年５年間の公民権停止処分が解除されたばかりである。他にも先日行われた衆議院東京15区補選で、落選し公職選挙法違反で逮捕されたばかりの黒川敦彦「つばさの党」代表、タレントの清水国明氏が出馬を表明した。この他にも20名を超える立候補者がいるという。

　結局近日出馬を表明するであろう小池知事と、蓮舫議員の一騎打ちになると思われるが、自民党は小池知事との間に貸し借りがあり、自民党は候補者を立てずに知事を推薦する形で応援することになるようだ。

　実は、知り合いのメディア出身のジャーナリストからこのほど１枚のチラシを送ってもらった。珍しく、出所が書かれていないが、興味深いものなので、少々説明してみたい。アピールとして上段に「都知事選・どれもイヤだ！」、下段に「これは都民の罰ゲームなのか！？」と書かれ、出所は書かれていないが、彼によると自民党のある筋が発行したものだという。３人の顔写真が色つきの囲みの中に納まっている。一番上の緑色の枠内には、「緑のふるだぬき　学歴詐称」、二番目は白い枠内に、「白いカミツキガメ　二重国籍」、３つ目は赤い枠内に、「赤かったきつね　東京弱体化」となっている。明らかに1つ目は小池知事で「賞味期限切れ」、２つ目は蓮舫議員で「産地偽装」、３つ目は石丸安芸高田市長で「異物混入疑い」と３人を皮肉っぽくあげつらっている。それにしても自民党内部からこのようなチラシが出て来るとは思いもしなかった。自民党内でも分からない複雑な事情があるのだろう。党としては、小池知事を一応応援してはいるが、それほど積極的に推薦しているわけではない。これも裏金問題などで乱れ切った党内の綱紀を表しているのだろう。

　それにしても理解し難いのは、都内52市町村長が小池知事に３選立候補の要請文を知事に手渡したことである。他にも署名こそしなかったが、立候補を求めた市町村長が10名もいたことである。こんなことはいままでどこの自治体でもなかったことだと思う。100％勝算があるわけではない知事に、貸しを作ったとしか思えない。その内に胡散臭い話が沢山出て来るような気がしてならない。

　一昨日イスラエル軍がパレスチナ・ガザ地区ラファを空爆し、避難民の間で少なくとも45名もの死者を出したが、犠牲になったのは、ほとんど女性と幼い子どもだったという。エジプトを介した停戦交渉が進められ、国際司法裁判所（ICJ）もラファでの軍事作戦の即時停止を呼び掛けた直後の攻撃に対して、各国から非難の声が上がっている。イスラエルのネタニヤフ首相は、「民間人の犠牲について悲劇的な過ちがあった」と弁解らしく述べる一方で、「戦闘を終わらせることはない」と相も変わらず強気の姿勢である。イスラエルの支援国アメリカは、民間人の犠牲を出さないようあらゆる手段が講じられなければならないと、攻撃事態を非難することもなく、単に冷ややかなコメントを述べたに過ぎない。一方、フランスのマクロン大統領は、激しい憤りを感じて、このような作戦は止めるべきだと抗議した。その卑劣な攻撃に強い抗議を示すように、アイルランド、スペイン、ノルウェー３か国は、パレスチナを独立国として承認すると表明した。これで、国連加盟国193か国の内、146か国がパレスチナを独立国家として承認したことになる。しかしながら、対米従属国に成り下がった日本は、アメリカに忖度してパレスチナを承認していない。アラブ諸国の間で対日観が変わると同時に、対日感情が悪化することが懸念される。

　さて、ウクライナとパレスチナの戦闘が大きく報じられる一方で、メディアの話題に上がることが少なくなったミヤンマーでは、2021年２月国軍による軍事クーデターにより、民主派政権が追放崩壊させられた。爾来権力を握った国軍の強制的な政権運営に対して、最近少数民族武装勢力が対抗し、国内では内戦状態の模様である。戦力の減少に悩んだ国軍は、ミヤンマー国内で孤立させられているイスラム勢力ロヒンギャから若者を徴兵し、戦わせているが、その煽りを食ったロヒンギャが今国軍と少数民族の衝突の板挟みに苦悩している。ミヤンマー国内では、不法移民と目され、市民権が与えられていないロヒンギャには、頼るところがなく、生活困窮のために止むを得ず、国軍に入隊している兵士がかなりいる。これについても国連難民高等弁務官事務所が、24日「暴力の即時停止と区別のない市民の保護を求める」と要求し、これにはアメリカもEUなどと残虐行為に説明責任が果たされなければならないと共同声明を発表した。パレスチナとミヤンマーでは、アメリカの言動が不一致なのが、身勝手なアメリカらしい。
　人間の行う残虐行為の収まりがつかない中で、自然災害による天災も起きている。日本でも正月の能登半島地震、最近の天候による風水害である。そして海外でも自然界の攻撃は容赦ない。

　南太平洋のパプア・ニューギニアで去る24日未明に大規模な地滑りが起き、670人以上が犠牲になり、２千人以上の人びとが生き埋めになったままだという。ここの山岳地帯では、今年２月下旬に民族間の紛争があり、26人以上が死亡したと言われたばかりである。地滑りによる被災者は、まだ増え続けるようだ。

　半世紀近く前に戦跡調査のためパプア・ニューギニアを訪れ、同国のニュー・ブリテン島ラバウルばかりでなく、ソロモン諸島のガダルカナル島やブーゲンビル島を回り住民と親しく交流したので、素朴な現地の人びとが不安な生活を送っているのではないかと考えると、気がかりである。現地では多くの民族が混在しているが、表面上は対立を感じることはなかった。だが、そこには外からは分からない民族間の長い対立と葛藤の歴史があるのだろう。当面地滑りによる災害を最小限に抑えられるよう望んで止まない。