国立競技場の名が表向き消えてしまう。長い間アマチュア・スポーツの殿堂として、２度も東京オリンピックが開催され、各種国家的スポーツ祭典が開かれていた改築間もない国立競技場が、唐突に命名権を民間企業に供与すると公表したのには少々驚いた。

　国立競技場がすでに今年４月に民営化のような形になっていたことも全く知らなかった。維持管理費が年々嵩んでそれを賄うための財政的な手段である。すでにNTTドコモとJリーグの運営会社「ジャパンナショナルスタジアム・エンターテイメント」が運営権を取得している。今回命名権を取得したのは、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）で、５年契約の総額100億円と見られている。MUFGはこれを個別に各企業と契約を結ぶようだ。

　実は、近年このようなビジネスがかなり浸透していて、札幌近郊のプロ野球・日本ハムファイターズの球場命名権を日本エスコンが年間５億円で取得して、球場を「エスコンフィールドHOKKAIDO」と名付けた例がある。福岡ソフトバンク・ホークスのホームグランド「福岡ドーム」についても、みずほフィナンシアル・グループが命名権を取得して「みずほPayPayドーム福岡」に変わった。

　オリンピックを２度も開催した国立競技場が、１民間企業名を付けたスタジアムに変わってしまうのは、何となくあの国立競技場が安っぽく感じられる。ここで記録した世界記録も田舎の競技場で達成された、あまり立派な記録のようには思われないような気がして仕方がない。

　しかし、これも財政面で止むを得ない経営対策と時代の流れだろうか。

　その一方で、間もなく閉幕となる大阪・関西万国博覧会が、思いもかけず黒字になりそうだとの朗報が伝えられた。これには、入場料の売上高が当初計画より約200億円上回るほかに、グッズや飲食店の売り上げから万博協会に入る納付金も約30億円増える見込みだという。その最大の原因は、入場券が予想をかなり上回り、当初1,800万枚販売の予定がすでに2,200万枚販売できたことが大きい。そのうえ運営費も50億円抑えられるようだ。これで、1970年開催の大阪万博、2005年の愛知万博に続き、３つ目の黒字万博となった。しかし、私自身1970年と2005年の万博は見学したが、今回の万博だけは残念ながら、猛暑の中で相当混雑していたので、とても見学しようという気にはならなかった。それでも黒字となったのは、あっぱれである。