昨日大学の登山クラブ「アルペン・クラブ」の親しかった友人が、またひとり冥界へ旅立ったことを奥さんから聞き、少なからずショックを受けた。学生時代の４年間に度々一緒に山へ登り、北アルプスの後立山連峰を縦走したことが特に印象に残っている。最終学年時にはもうひとりの山仲間と３人で北海道を旅行した。一緒に旅行した３人組のひとりも、５年前に旅立った。３人組の中でただひとり取り残されてしまった。３人ともそれぞれ東京、神奈川、千葉の公立高校を出て揃って２年浪人した後に大学生となった同じような経歴だった。

　北海道では、現地へ着いてから行先を考える無計画な旅だった。アイヌ部落を訪れたことや、納沙布岬から遥か北方領土を眺め感慨に耽ったり、帰路は今では姿を消した青函連絡船に乗り青森から鈍行列車で帰京した想い出多い長旅は、今振り返っても懐かしい。

　奥さんに電話したきっかけは、拙著を送ったり、ハガキを出したり、メールを送っていながら、一向に彼から応答がなかったからである。もしや健康を害されているのかも知れないと思い、今年もらった年賀状をすべてチェックしたところ、彼からの年賀状が届いていなかった。これはあまり良い前兆ではないと恐る恐る電話をしたところ、思いがけず今年初めすでに帰らぬ人となったと伺った。

　同じクラブの親しい山仲間では、今年４月にもひとり亡くなった。80歳を超えると友人が亡くなってもある面で当然のように受け取られ、とても寂しい気がしている。

　大分以前から私は機会を捉えては、自身の成長のために若いころに出来るだけ、未知の土地を自由に旅行することを勧めて、高校の後輩らにも話し聞かせている。高校の４年先輩で、2010年ノーベル化学賞を授与された故根岸英一博士とも生前数回お会いして、同じ考えで意気投合したものである。自由な旅は、国内、海外を問わずトライしてみる価値がある。私の海外武者修行も学生時代の登山や、北海道旅行にその原点とヒントがあるかも知れない。

　北海道旅行ではこんなこともあった。十勝地方の広尾町へ向かう途中で広々とした大牧場に沿ってバスは走った。随分大きな牧場で数えきれないほど多くの乳牛が放牧されていた。一体どんな人がこんな広い牧場を経営されているのだろうかと興味を抱いた。旅館で尋ねてみたところ「橋本さん」という人が牧場主だと教えてくれた。ただ、それだけのことだったが、後年になって冬季オリンピックのスケート競技で入賞した橋本聖子さんの実家だと分った。東京オリンピックの橋本組織委員長の姿を観る度に、あの大牧場のオーナーの子孫が、オリンピックを仕切っているのだと興味深く感じたものである。

　想い出とはいろいろあるものだ。その中で親友との決別ほど空虚なものはない。親しければ親しいほど友の死は悲しく辛いものだ。

　昨日「小田急線こども運賃50円」の見出しをテレビでちらっと観て、「エッ！」と驚いた。昨夕TBS「Nスタ」のコメンテーターも、子どもにとってお得な意外な情報にびっくりしていた。ところが、あまり詳しい情報が新聞、テレビでも報道されずにいたところ、今朝の朝日「天声人語」に阪急グループ創業者・小林一三の言葉「百歩先の見える者の多くは狂人扱いされ　五十歩先の見える者の多くは犠牲者となる　十歩先の見える者が成功者である」を引用して、「今回の値下げはおそらく、十歩先を見た投資であろう」と好意的に書かれていた。なお、ヤフー・ニュースが、小田急電鉄が2022年春から全線を対象に子供用のIC運賃を１乗車一律50円にすると発表したと伝えていた。

　かつて小田急電鉄に勤めて、多少なりとも鉄道業務について理解しているつもりであるが、今回の子ども運賃の大幅値下げについては、やや理解し難いところがある。交通業、特に鉄道業に関しては、監督官庁・国土交通省の指導、監督が厳しく、普通は１社だけが傑出するような特例を認めるようなことはしないと理解している。この小田急の「子ども運賃50円」によって、競合する他の鉄道会社は、営業上明らかに影響を受けるし、同じような政策を実行すれば、鉄道業者同士の間に混乱を引き起こす恐れもある。それにしても小田急が一時的に経費面でマイナスであるにも拘わらず、これだけ思い切って斬新で子どもを持つ親から歓迎されるようなアイディアをよくぞ実行する決断をしたと思う。また国土交通省も小田急のこの「子ども運賃50円」を他社に先駆けて認可したものだと思う。

　ただ、まだ分かり難い点がある。小田急が発表した発売時期の「来年春から」という表現が些か曖昧で、この「春」とは何月何日を示すのか分からない。

　その他にも、この子ども一律50円に因んで、今月末以降特定の日に子ども向けに１日フリー100円乗車券を発売する「小田急こども100円乗り放題デー」を実施するという。

　比較的堅実な会社経営で、普段は新庄ファイターズ新監督のようなあまり派手なプレーをしない小田急が、このような実社会に衝撃を与えるようなパフォーマンスをやるとは、OBとしては少々度肝を抜かれた気持ちである。割合連携プレーの多い鉄道各社間で、今後物議を醸すような事態になったり、営業的に難しくなって計画を中途で挫折させるようなことがなければ良いがと少々気にはなっている。

　さて、今日衆議院特別国会で岸田文雄自民党総裁が、第101代総理大臣に指名された。幹事長に就任した茂木敏充・前外相の後任に、将来の首相を目指すという参議院議員からこの度衆議院議員に当選した林芳正氏が就任する。その他の閣僚には変更はない。取り敢えず、暴言、失言などないよう心して欲しい。

　今日市川学園中学時代の友人・近藤總さんから来月７日に開催する「グラフィックアート」個展の案内状が送られてきた。中学１年時に同じクラスに偶然にも４人もの近藤姓の同級生がいたことが珍しく、また先生や同級生らからも注目され、強く印象として残った。だが、その後私が京都市内の中学へ転出してしまったので、交流はまったくなかった。それが、それからほぼ65年後に日本旅行作家協会会員となった時、偶々会員名簿の中に４人の同級生のひとり「近藤總」の名前を見つけて、それとなく尋ねてみてお互いにあまりの奇遇に驚き、爾来友人として親しくお付き合いしている。彼は武蔵野美大で専門的に美術を専攻し、今ではイラスト会社を経営しつつ得意の腕を振るっている。彼はアートばかりではなく、ワインについても詳しく、その方面の出版物にも自らのアート挿絵を描いて何冊か出されている。今ではしばしば手紙のやり取りをしながら、コロナが収束したらワインを一緒に嗜もうと楽しみにしている間柄である。

　個展のテーマは、「私の『ギュスターブ・モロー』展～ギュスターヴ・モローに魅せられて」と題してヘロデ王の前で踊る娘サロメを描いたギュスターブ・モローの名画を彼の独創的な技で表現したイラスト展である。今度の個展ではモローをテーマにして、「ヘロデ王の前で踊るサロメ」に一貫性を持っていくつもの作品を制作したようだ。大分前から準備に追われているとは手紙に書かれていたが、改めてパンフレットを見てみても随分興味深そうな展示会ではないかとわくわくさせられる。生憎妻が盲腸手術で入院する日がオープニング・デイなので一緒に会場へ行けないが、場所的にも三越本店の近くで交通の利便性もあり、素晴らしい作品を鑑賞できることを今から楽しみにしている。

　さて、衆議院総選挙が終わって自民党が約束した公約のひとつが、同じ与党公明党の最大の公約と同じようでいながら、中身が大分異なるので茂木敏允・自民党、及び石井啓一・公明党の両党幹事長が調整していたが、まだ最終的な妥協には至っていないようだ。現在検討中なのは、18歳以下の若者にひとり５万円の現金支給と、５万円のクーポン券を支給し、その他に住民税非課税世帯に10万円を給付することで一応一致した。だが、960万円の年収制限を付けたいとの茂木幹事長の提案に対して、石井幹事長が党へ持ち帰って返答することになっている。

　そもそも公明党の唯一の公約と言ってもいい「18歳までの国民全員にひとり10万円の現金給付」を公明党は未来応援給付金と得意気に呼んでいるが、これに対して自民党の公約は、住民税非課税世帯を対象に10万円を支給する方針を主張していて、中々双方の折り合いがつかなかった。

　大体貧富の境界を特定の線で分けて、給付の可否を決めること自体おかしいと思う。苦しい生活を支援しようというなら、国民は納得すると思うが、働く気力もなく、働きもしない若者に一律的に支給するというのは、多くの国民に理解してもらえないと考える。公明党の主張は、見栄えの良い公約をぶち上げ、得票につなげようとの下心がミエミエである。バラマキと言われる所以ではないか。これから公明党との連立政権を続けていく第２次岸田内閣としての政策が、近々打ち出されることだろうが、お手並み拝見と行きたい。

　日大の背任容疑スキャンダルが伝えられてから大分時間が経つ。元・現２人の理事が逮捕されて捜査が続けられ、凡その様子は伝えられているが、一向に事態が動かない。ガバナンスが機能不全状態に陥って、収賄容疑が疑われている田中英寿理事長の関与と動向がよく分からない。元理事は理事長に多額の金額を手渡したことを捜査当局に告白しているが、理事長が収賄容疑を否定したまま事態は一歩も前へ進まない。

　学校法人としての日本大学は、16学部87学科、大学院19研究科の他に16の付属中高、４つの病院を有し、事業活動収入は昨年度2,044億円だった。そのマンモス学園・日大のトップを務めているのが、自身アマチュア相撲日本一になった相撲部出身の田中英寿理事長である。これまで13年間に亘ってマンモス組織の理事長職を務めてきた。３年前にはアメフト部が悪質なタックル問題を引き起こして、一旦辞めた理事をその後再び理事に復帰させて、理事長の懐刀としている。この理事が恩義のある理事長の権威を笠に着て剛腕を発揮していたらしい。子会社「株式会社日本大学事業部」の取締役を務めつつ、理事長の威光を振りかざして株式会社を自家薬籠中のものとしていたようだ。権力を握った理事長には誰も逆らえず、理事長は自ら、或いは腹心の理事を操りながら日大内ではやりたい放題らしい。日大理事会は、ガバナンスが効かず、組織の体を成していないと言えよう。国や自治体から約219億円の補助を受けているうえに、教育事業収入は原則として非課税である。こういう実態を知ったなら、文科省が会計検査院でも使って決算書をチェックさせるべきではないかと思う。補助金はあくまで税金の投入である。

　表面には出ず、背後で操る田中理事長の陰湿な狡さは相当なものである。アメフト部事件の折、外部の第三者機関が、田中理事長にすべての面で不透明さがあるので、記者会見を開いて説明責任を果たすべきであると勧告したが、その際も会見は開かれなかった。今度も外部に対して会見はおろか、インタビューにすら応じない。それにしても日大理事会というのは、名前だけで仕事はまったくやっていないとしか思えない。どうして理事会を開いて、理事長が２千万円以上の資金を受け取ったとの証言があるので、その調査を行わないのか。理事長が受領していないとの発言はとても正当とは思えず、事態は前へ進んでいない。

　日大理事会は、石川淳がある書に書いたように「もしかすると、その疑惑は絶対に疑うべからざるものをすら疑ってしまうような非がこちら側にあるということになるのではないか」という懸念なのであろうか。理事長ひとりの非を追及することによって、結局理事会に非があるということになると恐れているのだろう。それにしても、度々金銭面での疑念を持たれている理事長をこのまま居座らせるようでは、日本大学は果たして教育機関、学校法人と言えるのだろうか。大学としても恥ずかしいことではないだろうか。

　学校法人日本大学もお粗末だが、それを監督する理事会も酷いものだ。そのうえ日大には、より悪質な理事長が構えていたものだ。

　日本では新型コロナウィルスの新規感染者数が徐々に減って、このままの傾向が続けば、いずれコロナ禍から解放されるとの声がある。一部の専門家も来年１～２月ごろに第６波が襲来する可能性があるが、それさえ切り抜けることが出来れば大丈夫だろうと語っている。

　ところが、世界にはワクチン接種率が上昇しても一時縮小したコロナ感染者が、ここへ来て急速に拡大に転じた国々がある。主にヨーロッパ諸国である。気候が同じであるうえに陸続きであることから、自国内でいかに感染防止の手を打っても空気感染は防ぎようがないようだ。ヨーロッパが感染の震源地になりつつあると世界保健機関（WHO）でも懸念している。特に、バルト諸国や中東欧の新規感染者数は、日本の人口に換算すれば、１日12万人を超える状態だそうだから、日本の500倍くらいで、極めて危機的状況にある。我々がテレビで現地の様子を観ていると、彼らには群れる習性があり、会えば身体をハグするということと、マスクを着用したがらないことにも大きな原因があると思う。イベントや、街の集会場、飲食店などで見る彼らの行動は、ソーシャル・ディスタンスなんて眼中にないようだ。行政も少しでも明るい兆しが見えると直ぐに厳しい制限を解除する。これはアメリカについても同様である。

　その点で日本では２回終えたワクチン接種率が72％を超え、どこへ行ってもマスクを着用している人の割合が100％近い。それで政府は、日本の現状から海外からの入国者への制約を緩和する意向で関係国へ通達した。我々ももう２年間友人たちと集まる機会がなくなり、寂しく思っているが、このまま減り続けて２年前以前の状態に１日も早く回復してもらいたいものである。

　さて、母校湘南高校が今年創立百周年という記念すべき年を迎え、当初はいろいろ記念行事が検討されていたが、コロナのためにほとんど中止、或いは規模を縮小して開催されると聞いていた。それが今月３日付毎日新聞神奈川版や、他のメディア、人伝によって、前日２日に横浜市内の神奈川県民ホールで母校創立百周年を祝う記念式典が開催されたことを知った。コロナ禍のため収容人員は１/２の1,200名に抑えられ、全校生徒、教職員ら関係者が出席し、黒岩祐治・神奈川県知事も出席され祝辞を述べられた。ブラスバンドと弦楽部の現役・OBと、神奈川フィルハーモニー・オーケストラによる演奏が評判良かったと聞いている。

　小学生時の母校・幕張小学校も今年創立150周年を迎えたが、祝典・祝行事はすべて中止と伺った。コロナさえなければ、多くの卒業生が出席出来たのにと思うと、今更ながらコロナが恨めしい。

　全土に非常事態宣言が出されているエチオピアが、北部ティグライ州のティグライ人民解放戦線（TPLF）の政府への抵抗で大分荒れた事態に陥っている。これまでに２度ほどエチオピアを訪れているが、滞在したのは首都アジスアベバ周辺だけで、首都の様子だけでは地方の実態は想像も出来ない。ついに国連安保理事会が、恒久的な停戦に向けた協議を呼び掛ける声明を発表した。また扇情的なヘイトスピーチや暴力を煽る行為をやめるよう要請もした。しかし、国連が制裁を課そうにもロシアと中国が、これはエチオピアの内政問題だと国連の介入に否定的な態度を示していることが、事態の悪化する原因ともなっている。‘NATIONAL GEOGRAPHIC’誌今月号が「エチオピアの苦悩」と題した特集を組んで、暴行されたり、レイプされた気の毒な人々の写真とともに、子どもを殺害されて手の施しようがないと嘆く父親のインタビューを含めて16頁に亘って悲惨な関連記事が掲載されている。

　同誌には、もうひとつジャーナリストのポール・サロペックの３万８千㎞に及ぶ徒歩旅行の興味深い記録「長い旅が教えてくれたこと」が載っている。2013年１月にエチオピアのヘルト・ブーリを発ち、中東、アジアを歩き続けて21年２月国軍がクーデターを起こしたミヤンマーへ辿り着いていたというから、何とも国際的な事件に出会う運命の人物である。

　エチオピアは日本の３倍の面積に80以上の種族から成る日本とほぼ同じ１億１千万人の人びとが住んでいる。社会的なインフラ整備が遅れ、改善された水を利用出来る世帯は僅か31％で、改善されたトイレを使用している世帯は、たったの１％である。それだけに、以前から生活上の不満も強く、このような生活上の不満に絡んだ民族間の争いが絶えないようだ。今回の紛争のきっかけはちょうど１年前、TPLFが政府軍施設を襲撃したことに対して、前年にノーベル平和賞を授与されたアビー首相が非平和的な反撃を命じた時である。アビー首相がもう少し慎重に行動していれば、このような悲惨な事態にはならなかったと思う。何と価値のないノーベル平和賞だろうか。政治家の平和というのは、ひとりで達成されるものではないから、政治家個人に授与すること自体がおかしい。ともかくティグライ州だけでも全人口の91％に相当する520万人が、緊急食糧支援を必要とし、210万人が避難民となっている。隣のアムハラ州で80万人、アファール州でも14万人が避難民となって、飢餓状態の住民が40万人もいる。これをロシアや中国が言うように、エチオピアの単なる内戦問題として国際社会はこのまま目をつぶっていて良いものだろうか。

　近著「八十冒険爺の言いたい放題」で、偶々ひとりのエチオピアの青年を取り上げて書いた。ローマ・東京オリンピックのマラソンで連覇を遂げ、一斉を風靡した今は亡きアベベ・ビキラ選手の甥ケベデくんである。医学生だった彼とは悔いの残る別れ方をしてしまったが、高地アジスアベバ市街の坂道をともに語り合いながら歩いたことが忘れられない。現在彼はエチオピアでどうしているだろうか。

　ガソリン価格が日々値上がりしているようだ。すでに２年半前に免許を返納し、車を処分したので、直接ガソリンの値上げのしわ寄せを被ることはない。しかし、ガソリンスタンドでは、１㍑当たりの平均価格が168.7円にまで値上がりしたそうで、９週連続で約７年ぶりの高値だという。ドライブしていた数年前は、１㍑当たり135円前後だった感覚が残っているので、その当時に比べて1回の給油当たり千円ほど高い勘定になる。確かにこれでは石油を使用する企業や家庭では大変なことだと思う。これが他の物価にも反映され、商品を値上げせざるを得ない業界でも何とかして値上げを抑えようと苦心惨憺しているようだが、いつまで我慢出来るだろうか。

　家計を圧迫するガソリン価格値上がりの原因は、産油国の供給量が減少しているからである。世界中の要望に応じて産油国の増産が期待されたが、昨日石油輸出国機構（OPEC）とロシアなどの産油国は、原油の生産調整計画の現状維持を決定し、冷ややかにも追加増産を見送ることにした。これで当分の間、値上げが続くのだろうか。一般家庭にとっては大きな負担となる。

　さて、昨日プロ野球の北海道日本ハム・ファイターズ新監督に就任したオチャラケの新庄剛志が記者会見を行った。現役時代から派手さが目立ちチャラチャラした性格の新監督は、会見の場でも型破りだった。いままでの10年間監督を務めていた栗山英樹氏が、国立大OBで地味な印象だったが、新監督は180度正反対の性格で、登場の時の服装もド派手だった。「監督と呼ばないで、ビックボスと呼んで欲しい」とか、「優勝は目指さない」のように従来の監督のイメージを破るものだった。北海道のファンに聞いてみると、新監督は期待を抱かせてくれると大歓迎のコメントだった。優勝は目指さないと本音とも思えない発言をしたが、監督への評価は結局チームの成績によって決まる。果たして新監督はどこまでファンとチームの期待に応えてくれるだろうか。お手並み拝見と行くか。

　実は、日本の球場で新庄選手のプレイを見たことはなかったが、今からちょうど20年前の2001年４月30日、9.11同時多発テロの４か月前に、次男と一緒にニュー・オーリンズとアトランタ、ニューヨークを訪れ、ニューヨークのシェイ・スタジアムでその年メッツ入りした新庄選手を見た。手元にあるチケットの半券を見るとシート№が記入され、プレーボールは午後７時10分、入場料金は33㌦と記されている。試合前にチームメートとふざけていたのが如何にも新庄らしかった。だが、結局その日のヒューストン・アストロズ戦には出場せず、がっかりしたことを覚えている。ニューヨークの前に訪れたアトランタでは、今年のワールドシリーズを制したブレーブスの試合を観戦した。ヤンキー・スタジアムでもヤンキーズの試合を観戦したことが遠い記憶として焼き付いている。

　ローマで開かれたG20 サミットに続いて、先月31日からイギリスのグラスゴーで開催されているCOP26（国連気候変動枠組条約第26回締約国会議）の首脳級会議で、インドが2070年までの実質排出ガス・ゼロを宣言した。これで主要20カ国すべてが脱炭素を表明したことになる。また、30年までに森林破壊を止め、回復させるとする宣言に100カ国以上が署名した。森林は温室効果ガスの重要な吸収源で、この署名により世界の約85％の森林をカバーするという。アマゾンの森林が違法伐採され放火されたことが問題になったが、今後は世界中の森林を守ろうという動きが出て来るだろう。

　岸田首相はサミットには国内の政治的事情でリモートによる参加だったが、COP26には０泊２日のとんぼ返りで出席し、日本の方針、立場を主張した。一応主要国の主張として、アメリカ、イギリス、EU、日本は2050年までに温室効果ガス排出を実績ゼロにすることを約束した。現時点では排出ガス１位の中国と４位のロシアは10年遅れて60年までに同じ目標達成としている。

　ただ、岸田首相は「日本は水素やアンモニアを燃料とした石炭火力を活用する」とスピーチし、これまで５年間に約6.8兆円支援してきたが、更に積み増す用意があるとの主張が、環境NGOの国際ネットワーク「気候行動ネットワーク」（CAN）に素直に受け止めてもられず、温暖化対策に後ろ向きの国として前回に続き連続して不名誉な「化石賞」を贈られることになった。

　岸田首相の演説の骨子を読み取ると、日本はやや安易に考えている節があり、その点をCANが鋭く批判した。首相は、アジアを中心に再エネルギーを最大限導入しながら、クリーンエネルギーへの意向を推進すると語った。すでにある火力発電所は、燃料を石炭や天然ガスからアンモニアや水素に置き換えることで、発電時に温室効果ガスを出さない「ゼロエミッション化」によって活用することだと主張したのだ。ところがCANはその首相の演説について、排出量の多い火力発電所を推進しており、「アンモニアや水素を使ったゼロエミッションの火力発電を妄信している」と厳しく批判した。６月のG7で石炭火力発電について政府の輸出支援を年内にやめることですでに合意していたが、日本政府の理解がその合意と食い違っていたことにその原因があるように思える。この様子だとこれから相当な努力を傾けないと他の主要国との考えのずれを調整出来そうもない。急速に高まってきた温暖化排出ガスの削減は、よほどふんどしを締めてかからないと実現が難しいのではないかと心配になる。

　それにしても国際的に広く注目されるようになった地球温暖化について、日本では先日の衆議院総選挙でほとんど論点とはならなかった。もっと政府が国民に問題を周知させ、その深刻さをアピールすべきではなかっただろうか。その点で、今朝NHKで高校生が温暖化ガスの排出規制について学びながら、街頭で立候補者に直接どう考えているかと尋ねていたのが、大変印象的だった。若者の間にすら、こういう地球温暖化を心配して行動を起こす高校生もいることに感銘を受けた。

　今日「文化の日」に無事83歳の誕生日を迎えることが出来た。弟妹や、息子、孫たちからも祝いの言葉をもらったが、これまで大病をしたこともなく、小中高校で12年間無遅刻無欠席だった健康体に生んでくれた両親に感謝している。振り返ってみて今日まで思い通り我がままに自由きままに生きて来られて良かったとの思いだけで後悔はまったくない。

　社会経済学者の河上肇が晩年に詠った言葉が、身に染みて分る。

　「辿りつき　振り返り見れば山河を　越えては越えて　来つるものかな」。

　これからは父親の没年93歳を目標に、あと10年間を健康面に留意しながら精一杯生きていきたいと思う。今日は、国民の祝日「文化の日」であると同時に、日本国憲法公布の歴史的な日でもある。多くの人から祝ってもらえる祝日に生まれたことを大変恵まれていると思っている。

　さて、このところ幸いにも新型コロナ新規感染者が大分減って来て、一時は全国で５千人単位だった１日の新規感染者が、昨日は221人にまで減った。東京都内では18人で、17日連続で50人を下回った。このまま終息へ向かって欲しい。この日本の傾向は世界のそれと比べるとやや異なっている。

　世界でも全般的に減少傾向にあるが、コロナ感染死者の数は、５百万人を超え、感染者の数は２億５千万人近い。お隣の韓国では、理解し難い政策を採った。感染者は日本より遥かに多く１日当たり1,500～2,000人の水準にあるが、国民のワクチン接種率が70％に達したのを機会に経済活動を優先させる方向に舵を切った。飲食店やクラブなどの営業をこれまでの夜10時から０時までに延長し、人員制限も大幅に緩和した。医療専門家の間では、今回の措置により１日の感染者が５、６千人に増える可能性が指摘されている。

　ついては、昨日の本ブログに触れた、コロナ禍の影響を正面から受けた航空会社の赤字決算に続いて、同じく影響を受けた鉄道業のJR各社東日本、西日本、東海も今年度決算で300億～1,600億円の赤字を見込んでいるようだ。その一方で、過去最高の利益を出した大手企業もある。日本を代表する日本製鉄である。同社は今期決算で新日鉄と住友金属との合併以降で、5,200億円の最高利益を計上する見通しである。鋼材価格を大幅に値上げしたことがその利益を生みだした要因であり、会社としては、好収益体質は合理化の痛みの上に成り立っており高収益実現は自分たちの責務だと説明している。だが、値上げ交渉で押し切られた会社にとっては何ともやりきれない思いではないかと思う。その中でもトヨタ自動車にとっては煮え切れない感情を抱かされた事件があった。

　実は、日鉄は、特殊鋼材の特許権を侵害されたとして、中国の宝山鋼鉄とトヨタに対して200億円の損害賠償、及び対象となるトヨタ車の日本国内での製造、販売の差し止めを求める仮処分につき提訴した。日鉄の言い分によると、ハイブリット車のモーターに使う電磁鋼板の特許権を宝山鋼鉄が侵害し、宝山が製造した電磁鋼板がトヨタ車に搭載されているという。日本の代表的企業である日鉄とトヨタが、いきなり裁判沙汰でもめるというのも些か子供じみているし、もう少し解決のための知恵を働かせることが出来なかったものだろうか。現状では双方にとって得なことは何ひとつないと思う。大事に至らない内に両者で話し合って解決して欲しいと思う。

　新聞、雑誌、テレビなどメディア各社が一時の好況から徐々に不景気の路に入り、最近では経営的にも深刻な状態になりつつある。中でも大手の毎日新聞社の経営が思わしくなく、今年初めに41.5億円だった資本金を１億円にまで減資して中小企業のカテゴリーに入り、課税額を減少したり、不動産賃貸で何とか息をついている。

　ここに来て、営業上東京放送（TBS）が、自社制作のドラマ「日本沈没」を放映後にこれまでの自社配信サービスではなく、ネトフリと言われる「ネットフリックス」で配信することにしたという情報が、遂に禁断の果実に手を出したと業界で話題になっている。営業的にも苦しくなってきたテレビ局が、１億円ともいわれる製作費を安易に外のネット会社へ売り渡したわけだ。これによってネトフリを観る人が増え、全般的にテレビ視聴率は下がることになる。更にそれはスポンサーが遠のくことでもある。あまりにも軽々に他の販売、配信サービスを利用したがために、自社の力を減退させることになる。こうして他のテレビ局も同じような手を使ったら、テレビ局はドラマの制作下請け会社となりかねず、経営的にも一層自らを窮地に追い込むことになる。他にアイディアはないのか、心しなければならないことである。

　さて先月30日の本ブログに新型コロナウィルスの影響を受けた航空業界の全日空が、今年度の業績予想で１千億円の大幅赤字に下方修正したと書いた。すると今日ライバルの日本航空が、２期連続の赤字決算予想を公表した。その損失額が全日空を上回る1,460億円である。漸くこのところ新規感染者が収束に向かい、少しは前途が明るくなってはいるが、この赤字を取り戻すのは並大抵のことではない。

　そこへイタリアの航空会社・アリタリア航空が10月14日に運行を終え、15日から新たに国が100％出資の国営会社「ITAイタリア・トラスポルト・アエレオ」が運航を開始したというニュースが聴こえてきた。今までにアリタリアで旅行したことは、何度もあるが、知っている航空会社がひとつふたつと消え、新しい航空会社が登場することは由として、やはり寂しい気がする。

　一昨日の衆議院選挙の結果、自民党の甘利明幹事長が小選挙区で落選して比例代表として救われたが、当人は責任を取って職を辞することを岸田首相に申し出て、後任に茂木外相を充てるようだ。他方議席を109議席から96議席へ減らした立憲民主党の枝野代表も辞意を表明し、10日に開催の特別国会後に正式に辞任する意向を示した。枝野代表が進めてきた共産党との合従連衡構想が失敗だったのではないかと、党内の一部や連合から責任追及の声が聞かれる。

　果たして誰が後釜に座るだろうかと思っていた矢先、総選挙前から注目していた香川１区でとかく問題があった平井卓也・前デジタル相を破った、小川淳也氏が名乗りを上げた。強い関心を持っている議員なので、立憲民主党代表候補としてじっくり話を聞いてみたいと思っている。