昨日から台風情報に翻弄され大変である。今日も携帯に２度も避難警報が入った。日本の南方にしばらく停滞していた台風25号が、本土に向かって北上し、昨日から東海、関東地方を直撃するとの報道が伝えられた。実際伊豆諸島は、昨日からかなり強風と豪雨に島民も対策に大わらわである。

　東京も朝から冷たい雨が時々激しく降っていたが、午後にはかなり激しい降雨である。千葉県では先月同県を襲った「千葉豪雨」により県内に多くの被害者を生んだが、今日１日の降雨量は、平年の２カ月半分の雨量を上回ると言われるほどの大量の雨をもたらしらした。

　それにしても近年の気候変動は余りにも異常である。すでに「１年２季」と揶揄されるように猛暑と寒波の往来で、爽やかな気候に落ち着いて詩や俳句作りにも相応しいシーズンが失われつつある。これは明らかに地球温暖化の影響である。

　その防止対策として大気中の温室効果ガス（CO₂）の排出を抑制するために、1995年ドイツ・ベルリンでCOP1が開催され、爾来各国が議論を重ねてきた。2021年パリでCOP21が「主要排出国を含むすべての国が協調して温室効果ガスの削減に取り組む」と国際的な法的枠組みが採択され、「世界の平均気温の上昇を産業革命以前に比べて、２℃より充分低く保つために、1.5℃に抑える」努力目標を定めた。このために日本政府は2030年の目標を13年度に比べて－46％を提案している。これに対して中国に次ぐ排出量の多いアメリカは、2005年に比べて―50％を提案した。それが2017年第１次トランプ政権の際、パリ協定からの離脱を表明し、20年に正式に脱退した。約束を反故にしたのである。その後21年バイデン政権になってパリ協定に復帰したが、26年第２次トランプ政権時に、再び脱退した。その理由とは、「アメリカ・ファースト」を掲げ、厳しい環境規制が国内の化石燃料産業や製造業の雇用を損なうとの自国本位の主張である。トランプ政権が自国の利益のみしか考えない身勝手な政策のせいである。

　昨年発表された国連開発計画とオックスフォード大学が行った国際世論調査では、77カ国、７万３千人以上を対象にした。その結果自国の気候変動対策を強化すべきだとの回答が80％もあった。

　地球温暖化、結局気象の変化が激しくなったのも突き詰めるとトランプ大統領の利己主義のせいである。地球温暖化を防止するためには、まずトランプ大統領にアメリカ大統領の職を去ってもらうことが先決であると思う。残された大統領在職期間に、地球が狂わなければ良いがと儚い希望を抱いている。

　さて、今日は「敬老の日」である、と同時に「認知症の日」でもある。「敬老の日」は毎年９月第３月曜日とされているが、以前９月15日は「老人の日」と称していたが、老人福祉法では、今でも15日を国の祭日ではないが、「老人の日」と称して、この日から１週間を「老人週間」と呼び、65歳以上の高齢者を安全に生活することを促進する１週間として、お年寄り自身が自らの生活の向上に努める1日だそうである。しかし、この「老人の日」については、迂闊にも今までまったく知らなかった。引き続き医師ともご相談しながら、日々健康第一を心掛けていきたいと考えている。