昨晩８時７分ごろ茨城県沖合を震源とする地震が発生し、関東、東北、中部地方で揺れ、最大震度３、M5.6 を記録したが、東京では震度１だったせいもあり、その時NHK・BSの「チベット天空の聖地をゆく！」をのめり込んで観ていたせいか、まったく揺れに気づかなかった。地震が及んだ震度１以上の地域の総人口は、３千３百万人と言われるくらい広い範囲に及んでいた。

　ところが、それから５時間後の今朝１時４分ごろ、愛知県知多市を震源とする震度５強、M5.7を観測する地震が発生した。揺れは群馬県から東海、北陸、近畿、山陰、山陽、四国方面まで広範囲に亘った。東京では震度１だったが、熟睡中だったので、まったく揺れを感じなかった。

　更に、午前10時53分ごろまた熊本県でも最大震度４、M4.3 の地震が発生した。その後11時21分ごろ小さな揺れだったが、再び余震とみられる震度１，M2.8 の地震があり、引き続き余震を警戒するよう警告が出ている。

　同じ日に全国的に地震がこれほど頻発するのは珍しいと思う。遠からず大地震が発生する予兆ではないかと危惧している。それにしても今年の気象は、変動が激しく、昨日は晩秋の11月に入ったにも拘らず、台風32号まで発生した異常さである。今年は酷暑、豪雨、台風の襲来があまりにも頻繁で各地で防止対策に懸命である。それは、日本だけに限ったことではなく、今夏は欧米でも酷暑、渇水などの異常気象に脅かされていたようだ。

　このような時に、明日からトルコのイスタンブールで国連機構変動会議（COP31）が開かれる。国連環境計画（UNEP）が、パリ協定の目標である「今世紀中は産業革命時の気温より1.5℃を上回らない」との可能性が失われたとする報告書を公表した。同時に、1.5℃超えた後のシナリオとして、気温上昇を1.7～1.8℃に抑えた上で2100年までに1.5℃に戻す対策案を示したそうである。その内訳とは、気温上昇を最小に抑えるため、世界の温室ガス排出量を30年までに25年比で18％、35年までに同45％、40年までに同69％削減する必要があると指摘している。このために石炭火力の削減、再生可能エネルギーの拡大、電化の促進などで排出を削減し、24年の二酸化炭素（CO2）排出量のおよそ８年分のCO2を今世紀中に大気内から除去する必要がある。

　幸い日本は、この10年間にCO2排出量は３割方減少している。ただ、CO2排出量を減らすことは、経済面で大きな影響が表れるので、CO2の最大排出国であるアメリカが、トランプ大統領の一方的なパリ協定離脱によってこれまでに生じたCO2排出量をどれほど削減出来るか、不透明である。その意味では今回の中間選挙によりトランプ共和党が大敗を喫して、アメリカが早めにパリ協定へ復帰するなら、少しは光明が灯ることになる。いずれにせよ各国の利害が絡む問題であるので、人命より経済を優先する世界の政治家たちもこの問題を人類の生死を賭けているのだと捉えて、彼らの気まぐれを抑え地球温暖化を防止するために積極的に行動して欲しいものだ。