最近プロ野球にあまり熱中しなくなった。かつては、熱心な巨人ファンだったのに、巨人軍の試合がテレビ放映されてもあまり観ることがなくなった。むしろNHK・BMで中継されるMLBを観る方が多いくらいである。

　それはともかく巨人軍のホームグランドである東京ドームを取り壊し、その跡地に高級住宅の建設を予定しているという話には少々驚いた。巨人軍のオーナーである読売新聞グループが、社運を賭けて築地市場跡地の再開発事業に取り組んでいるという。プロジェクトの中心は、2032年度に多目的スタジアムの建設を計画していることである。ところが、肝心かなめの読売新聞にとって新聞の発行部数が低迷し、加えてスタジアムの建設費用が資材の高騰などで想定の３倍以上に膨れ上がって建設が頓挫しているという。

　実は、東京ドームは、意外にも読売グループとは資本的にまったく関係がない。東京ドームは、５年前にTOBにより三井不動産の完全子会社になった。三井としては、読売グループが新しい多目的スタジアムを1日も早く建設しなければ、住宅建設に手を出せないような事態になっている。

　一説によると、東京ドームの使用料は大分高額で、巨人軍の主催試合ですら４千万円もする。日本ハムが本拠地としていた当時は、巨人軍以上の使用料を支払っていたために、日本ハムは札幌へ逃げ出し、現在は新球場で毎試合８百万円の使用料を支払っている。巨人軍は新球場の使用によって、経費の節減を考えている。

　読売グループの今後の動き方によって、築地跡地の新多目的スタジアム建設、東京ドームの取り壊し後の高級住宅建設が影響を受ける。スタジアムの当初の建設費用を約１千億円と見込んでいたが、上記のようにこれが高騰すると予測している。

　現在読売新聞グループは経理上苦しくなって、グループ基幹７社の25年度決算は減収減益で最終利益は、大きく減じて41億円だった。これでスタジアムへの投資額を生み出せるのだろうか。

　読売新聞は、新聞界のリーダーであるが、その購読者数の落ち込みは目を覆うばかりである。最高発行部数を誇った今から約30年前の1994年５月は、１千万部を超えていた。それが2011年には１千万部の大台を割り込み、以降減少する一方で今年６月には、遂に５百万部を割ってしまった。ネットやSNSの普及がその大きな原因であるが、今後新聞購読者が増えるという明るい展望が描けない。こうなると多目的スタジアムの建設に影響し、これが東京ドームのオーナーである三井不動産にとっても高級住宅建設の遅れに拍車をかけることになる。

　たかが野球場の建設計画、されど高級住宅の建設に大きなシワ寄せが寄せられるということでもある。