昨日立て続けに起きたビッグ・ニュースに天も驚いたのか、今朝起きてみると一面まだら模様の雪景色である。

　北朝鮮の地下核実験には各テレビ局も韓国、中国、アメリカからの中継を交えて懇切に解説してくれるが、本当のところはよく分からない。これからさらに一歩踏み込んで、強気一点張りの北朝鮮がアメリカとの交渉の場を持ちたいという本音と、アメリカが断固反対する北朝鮮核開発を対抗させて厳しい行方とその対応を、今後分りやすく分析して説明してほしいものである。実際はどんな結果になるのだろうか。相変わらず強気の北朝鮮は、アメリカが交渉の場に出てこない以上、第二、第三の核実験を続けると強弁した。どこまでもマイペースで恫喝的な言葉を喋り捲る、嫌らしい国である。

　昨日はカトリックの最高位、ローマ法王・ベネデイクト16世が突然今月中に辞めると言い出した。存命中の退位はグレゴリウス12世以来598年ぶりだそうだから、さぞヴァチカンも驚いたことだろう。その当時ヨーロッパにローマ教会が２つに分かれ、南フランスにも法王が立つ異常事態が続き、これを収めるためにどの法王も退位した歴史がある。これは自らの意思とは言い難い。従って、ベネディクト法王の自発的な退位は、さらに100年以上も遡るケレスティヌス５世以来719年ぶりである。85歳にして体力が続かないと自ら身を退くことを決意したようだが、その制度自体が少しおかしいのではないかと思う。肉体的にはもちろん、精神的にも能力は減退するだろうから、見直して定年制度を考えてみてはどうだろうか。

　もうひとつ、昨日突然のように伝えられたのは、国際オリンピック委員会（IOC）理事会が、2020年オリンピックからレスリングを競技の中核種目から外すと発表したことである。レスリングは日本にとっては金メダル獲得の期待種目であり、日本レスリング協会は大慌てで、JOCも速報に驚きを隠せない。専門家がいろいろなコメントを述べているが、私自身ヨーロッパにおけるレスリングの伝統については注目していた。第１回オリンピック以来毎回レスリングは行われていたし、ヨーロッパでしばしば見る古代スポーツの画には、必ずレスリングの闘いがよく見られたものだ。そのレスリングがなぜオリンピック競技から除外されるようになったのだろうか。われわれ部外者にとっては与り知らぬところだが、これを決定した理事の人選や、理事会自体が全IOCの意向をどれだけ反映しているのかやや疑問が残る。

　しかし、どんなケースであれ、自らの組織が外部からどう思われているのかという点について、国際レスリング連盟や、日本レスリング協会は少し認識が甘かったのではないか。最終的には９月に正式決定されるが、完全に除外と決まったわけではなく、他の７競技に勝てば救われる。極めて可能性は低いが、今やそれを期待するしかあるまい。

　今日国会の参考人招致で広瀬直己・東京電力社長は東電の虚偽報告に対して陳謝した。コトは極めて重大であり、社長の発言を注目していたが、何らかの意図を持って虚偽の説明をしたわけではないと弁明したようだ。しかし、二度に亘って国会事故調査団に対してウソをついたことでもあり、本来なら東電は相当の罰を受けて然るべきであると思う。これでひとまず一見落着とすることは許されないし、もし放置するならまた同じような隠蔽、虚偽を行うことは明らかである。

　今日は他に重大ニュースがあり、国会中継で証言現場を見ることができなかったのが残念だった。

　その今日最大のニュースは、多くの国の反対の声を押し切って北朝鮮が核実験を強行したことであり、メディアはそのニュースに翻弄された。北朝鮮は、昨年12月12日に長距離弾道ミサイルを発射して、今年１月22日に国連から制裁決議を受けるや、早速その翌日には近々核実験を行うと予告し、強硬な姿勢を貫いていた。過去２回の核実験でもミサイル打ち上げから２ヶ月程度で行われたことから、16日の故金正日の誕生日前後に行なうのではないかと推測されていた。

　今まで北の後ろ盾となって終始北朝鮮を支えてきた中国ですら、今度ばかりは強く反対し北に核実験を中止するよう説得していたが、北は友好国・中国の実験中止の説得を聞き入れようとはしなかった。

　袖にされたのは中国ばかりではなく、先にアメリカを射程に入れた弾道ミサイルの開発により安全を脅かされるアメリカにとっては重大な関心を持たざるを得ない。北の狙いは、何とかしてアメリカと交渉の場を作りたいということだ。

　北朝鮮のメディアの報道ぶりを観ていると地下核実験が成功し、それが過去２回のものより小型化し、効果は高まったというものであり、市民の声は予想通り、世界の大国が攻めて来ても打ち倒すという威勢の良いものである。

　当面の喫緊の問題は、アメリカはどう対応するかということである。北の言い分に歩み寄っては、むしろ北の思う壺であろう。今北朝鮮の暴走を止める有効な手立てが見つからない。それにしても何を考えているのか。金正恩総書記とその取り巻きの、自国民はもちろん、世界の人々に不安を与えることを喜んでいるお馬鹿さんぶりである。まったく困った連中である。

　今日まもなく国連は緊急安保理事会を開催し、北朝鮮の核実験は安保理違反として追加制裁を決める予定である。

　女子柔道の暴力事件が表沙汰になって、武道のような男子の専売特許的だったスポーツでは、これまで女子選手に対する細やかな配慮に欠けるところがあり、それが日本女子選手の活躍の足を引っ張っていたのではないかと危惧していた。

　ところが昨日日本女子アイスホッケー・チームがデンマークに快勝し、他の種目に先んじて来年のソチ冬季オリンピックへの出場を決めた。長野大会以来２度目の出場であるが、この時は開催国としての特権により出場させてもらったものだ。とにかく、アイスホッケーの本場であるノルウェイ代表チームに逆転勝ちしたことから勢いがついてきた感じがしていた。

　そして、女子スキージャンプの高梨沙羅選手が同じ日に２つのワールド・カップを征して、今年６回目の優勝を飾り、世界チャンピォンへの道をひたすら快走している。

　更に、昨夜開かれた女子選手の華やかな舞台である、フィギュア・スケート４大陸選手権では、１位が浅田真央選手、２位は鈴木明子選手、そして第３位は村上佳菜子選手が占め、日本選手が上位を独占して日本女子選手の意気軒昂とした圧倒的な存在感を示した。

　まさに昨日は日本女子選手の快挙に沸いたのである。柔道代表チームも挫けることなく、巻き返して欲しいものである。ただ、柔道はどうも連盟のお偉方に、女子選手への心配りがないようで、それが今後どうなるのか、全柔連も腹を据えて長期的な視点に立って柔道界を立て直して欲しいものである。

　さて、昨日地味ながらひとつの地方首長選挙が行われた。地方都市で４選を目指していた現職市長を破り45歳の初顔が当選したのである。沖縄の浦添市で行われた市長選である。米軍基地反対ムードが充満する沖縄県の中で、1996年の日米合意に基づいて那覇軍港の浦添市沖への移設受け入れを表明していた儀間光男・前市長を破ったことは、市民が軍港受け入れに強く反対しているということをはっきりさせた。政府はあくまで日米合意を守るといっている以上、今後また新たに難しい問題を提起することになった。

　先日来東京電力が国会事故調査委員会に、福島第一原発１号機の現地調査に際して虚偽の説明をしていたとして大きな問題になっているが、この問題を釈明した東電はその中でもまたもや嘘をついていたことが分った。二重に世間を騙していたのだ。

　これはどういうことを意味するのだろうか。東電は最初から調査団の立ち入りを認めたくなかった。そのために、暗いから危ないとして肝心の場所へ調査団を案内しようとしなかった。暗いということが理由ではなく、その内部の荒れた状況を見せたくなかったのである。それが朝日新聞で突かれると、謝って釈明した。ところが、その釈明がやらせだったのである。流石に調査団はもちろん、茂木敏充・経済産業大臣も「何らかの意図を持って虚偽の説明をしたとすれば、断じて許されない」と怒り心頭である。

　この問題で、年休明けの明後12日衆議院予算委員会に広瀬直己・東電社長が参考人招致される予定である。

　東電が隠したい気持ちは何となく分らないでもないが、そんなことをすれば原発事故の原因究明ができなくなるばかりか、隠蔽体質がそのまま踏襲されるだけで、いつまたもっと大きな事故を呼ぶことになるか判ったものではない。そんな大それたことを会社ぐるみでやっていたとすれば、東電は最早事業を経営する資格はない。

　参考人招致で、広瀬社長は現地調査断念をねらって嘘の説明をしたと認めるのか。また、国会の調査権をないがしろにした責任をどう取るのかが注目されている。

　個人的に私もこの虚言事件に少なからずショックを受けた。というのは、実は昨年３月に国会事故調査報告書が発表され、それが市販された時、すぐ買い求めた。その直後に出版ニュース社の清田義昭社長にお会いしてこの問題を話し合った時、清田社長からこの報告書を読んで書評を書いてほしいと頼まれたのである。私はこの原発事故、並びに原発問題に強い関心を抱いているが、あくまで専門家でなく原子力専門知識もなく、とても論評できるような文章は書けないとお断りした経緯がある。仮に知識もないままにあの時安請け合いしていたら、私の書評も場違いなものになっていた可能性がある。

　今この時間（21：00）にNHKスペシャルは、ちょうど「『核のゴミ』はどこへ」を放映している。使用済み核燃料、つまり核のゴミの処分に頭を痛めている各界・各地の様子を生々しく伝えている。民主党政権が一旦は30年後の脱原発戦略を打ち出したが、安倍政権はそれをゼロベースで見直すと原発容認の方針を明言した。

　今国民にとって一番困るのは、情報をはっきり示さず、秘密でことを進めようとしたり、ウソで固めた資料の下にすべてが進められることがあまりにも多すぎることである。

　ともかく12日に参考人招致される東電社長の発言を注目したい。

　かねてから減少傾向にあると危惧されていた日本人若者の海外留学者が減っている、2010年の実数を文科省が発表した。その数は５万８千人で最も多かった2003年の８万３千人に比べても約３割も減っている。最も多いアメリカへの留学生は、前年に比べて14.3％も減っている。それに引き比べて中国、韓国、東南アジアからの留学生は増加傾向にある。

　一方海外から日本への留学生は近年増加傾向にあり、昨年５月時点で13万８千人と、日本人海外留学生の２倍を超えている。

　文科省のまとめでは、就職活動の早期化で留学を渋る学生が多いことと、不況などで費用の捻出が難しくなっていることが大きな原因と見ているようだが、最大の原因は若者が海外へ目を向けようとしない内向き志向のせいではないかと思う。

　この実数と傾向を知って、私自身何よりも感じたことはもったいないなぁということだ。幅広く学びながら自身が成長する機会を見逃している学生が多いことにやや失望している。遊び呆けている学生は別にして、学生の本分を自覚し真面目に学ぼうとする学生にとって、海外留学は視野を広げ、多くの異邦人と知り合い、自由に学ぶことができる絶好のチャンスではないかと思う。その恵まれた千載一遇の機会と環境をみすみす見逃してしまうのは、いかにも惜しい。

　私自身大正時代にドイツへ留学した伯父に憧れ、子どもの頃から海外留学を切望していたが、海外渡航自由化が認められていなかった時代で、フルブライトやAFS（American Field Service）のような公的な留学チャンスにも巡り合えなかった。大学４年時に折角得たアメリカのウェスタン・ミシガン大学夏季短期留学の機会も、一旦は面接を受けながら父からそんな多額の費用は出せないと言われ、中途で断念した苦い思い出がある。ついに海外留学は憧れのままに終わってしまった。その後旅行業に携わるようになって文部省教員海外派遣団にお供するようになって、アメリカの大学を訪れる度に昔を思い出しては感傷的になったものである。

　そんな学生時代の満たされなかった海外留学の夢が、社会人となってからも一度は会社へ辞表を提出してチェコへ留学しようと思い立った一時のきまぐれともなった。また、ひとりで遮二無二海外へ出かけたのも、元々頭の中から消え去らなかった海外志向のせいであると思っている。

　そのように私にとっては憧れ続けていた海外留学を望む学生が減少していることは、実に残念である。２年前にノーベル賞受賞者・根岸英一博士と初めてお話した時、博士も若いうちに海外へ出かけることを強く勧め、それがどれほど若者の成長にとって大切かという点で考え方が一致して意気投合したことを思い出す。残念ながら私自身留学することはできなかったが、だからこそ今留学のチャンスが増えているにも拘わらず、目の前の留学機会をむざむざ逃している若者にチャンスを掴んで、外国へ出て外国の同世代と切磋琢磨してみてはどうかと尻を叩いてやりたい。