今日は東京大空襲からちょうど69年目である。私は国民学校入学直前だったが、一度に10万人の都民の命が失われた忌わしい日である。残念ながらこの東京大空襲についてはメディアでほんのちょっぴり報道されている程度である。どうしても明日の東日本大震災３周年の方に目が移って行ってしまうのも仕方がない。今日夕方には、安倍首相が３周年を前に記者会見を行ったくらいである。

　今日から明日にかけて大震災の関連報道が派手になされるだろう。しかし、震災について被災者にとっては、復興はまだまだ先の話だという認識が強いようだ。相変わらず放射能漏れや汚染水漏れのニュースが報道される度に、もう原発は好い加減にしてほしいと言う声が増えていくのが普通の神経だと思うのだが、それとは逆に原発再稼働の動きはじわじわと強まっているようだ。与党の政治家を先頭に経団連が何が何でも再稼働を推し進める反社会的な動きの中に、他人の不幸を横目に自分たちだけ儲けよう、楽しもうとのさもしい根性が透けて見える。

　さて、今日珍しいCD映画を観た。長年何とかこの映画を観たいと思っていたが、先日漸くアマゾンを通して買い求めたものである。その映画とは一世を風靡した「加藤隼戦闘隊」である。昭和19年山本嘉次郎監督、藤田進主演で製作され、当時の情報局選定の国民映画として陸軍省が後援までしたものである。映画は戦意高揚の空気を受けて全国的にヒットした。

　1972年に初めて「加藤隼戦闘隊」ビルマ戦跡巡拝慰霊団を企画し添乗員として同行した。以降毎年加藤部隊を主とする陸軍航空隊慰霊団を企画しては、度々ビルマを訪れた。ある時寝釈迦のあるペグー近郊でこの映画が上映されていたのをポスターで見て、ビルマ人ガイドに尋ねたところ現地でも人気のある映画だと聞いて、加藤部隊の人たちも感激していたのを思い出す。

　映画ではいろいろ懐かしいビルマの地名が出てきたが、その中で加藤隊長が戦死されたベンガル湾沿岸のアキャブを映していた。そのアキャブ海岸で加藤建夫少将ほか戦死された戦友の冥福を祈って慰霊祭を行った。その後加藤部隊の方々からは親しくお付き合いさせていただき、戦時中ビルマでのいろいろ厳しい話を伺った。しかし、その加藤部隊の人たちもいまやほとんど鬼籍に入られた。

　画面の最後のテロップは「神鷲去ってまた帰らず」だった。2014

　一時は開催も危ぶまれたソチのパラリンピックが昨日開会となった。オリンピックに負けず劣らず賑やかな入場式が行われたが、出場辞退を心配されていたウクライナ代表が一昨日改めて参加を表明した。そして、開会式でウクライナは入場行進を行ったが、車いすで行進したのはたったひとりの選手だけだった。これもウクライナ領クリミア自治共和国へ侵略した行為に対するウクライナのロシアへの無言の抵抗である。

　ロシアはクリミア侵略に対して、まったく反省の色はなく国際法に則っているなどと強弁し、一方的な暴論を繰り返しているが、駐留するロシア兵が急激に増えて、いまでは３万人に達している現状から考えれば、そんな屁理屈が国際的に理解を得られないことは明白である。心配なのは、住民投票によって仮にクリミアがロシアに帰属する道を選んだとしても先住のタタール人の意思と人権を無視し、国を分割することになり、ロシアと欧米との対立を煽ることになり、当分の間問題解決の見通しが立たなくなることである。

　そのパラリンピックであるが、日本チームはスキーの滑降座位で早速金と銅メダルを獲得して幸先良いスタートとなった。

　さて、今日ラグビー日本選手権がパナソニックと東芝の間で争われ、30対21でパナソニックが逆転勝ちして４年ぶりに王座に返り咲いた。後半途中までは手に汗握る熱戦だった。テレビ中継でラグビーを最後まで観たのは久しぶりだ。

　実は、現在日経紙「私の履歴書」に元東芝社長・会長で、前日本商工会議所会頭、前経団連副会長の岡村正氏が自身の経歴を綴っている。それによると岡村氏は昭和13年生まれで私と同年であるが、東大ではラグビー部に所属し東芝でもラグビー部にいたという。それは知らなかったので、東芝でラグビー部にいた高校のラグビー仲間の大島泰毅くんに尋ねてみたところ、岡村氏とは同期入社でラグビーを一緒にやっていたことがあるという。しかも大島くんの弟２人がともに東大ラグビー部で活躍していたので、お互いに良く知っているという情報に、ありきたりだが今更ながら世間は狭いものだと思っている。

　それにしても東芝ラグビー部もせっかく日本チャンピォンに手が届きながら惜しくも逸してしまった。大島くんはもちろん、岡村氏もこの点は悔しいだろう。捲土重来を期すということになろうか。

　高校時代の親友５人と一緒に６人グループで毎年この時期に昼食会を行っているが、今日は生憎ひとりが仕事のため来られず、５人になってしまった。話題はお決まりの健康問題と、私の近作に関することが多かった。５人のうち２人が心臓に問題を抱えている。拙著は母校に関する話題をかなり取り上げているので、同窓生としては関心があるということなのだろう。しかし、戦中戦後にかけて母校内に別に私立の旧制中学が併設されていたことは誰も知らなかった。やはり隠れた校史だったということが分かる。５人のうち２人は野球部中途退部組だったので、殊のほか母校の甲子園優勝に関する興味が強いようだった。

　本来なら今日の昼食会はちょうど1カ月前に行う計画だったが、当日は生憎の大雪で今日へ延ばした。５人それぞれに健康問題を抱えているが、見掛け上は元気そうだったので、取り敢えずほっとしている。拙著の上梓と出版記念会を楽しみにしていると言ってくれたので、できるだけ早く日時を決めたい。

　さて、稀代の大法螺吹き、「現代のベートーベン」と言われた偽の全聾作曲家・佐村河内守氏が昨日記者会見を行った。これまで18年間に亘ってゴーストライターが作曲した曲を耳は聞こえないが、自分が絶対音感で作曲していたと世間を騙し続けていたが、先月実際に作曲していたゴーストライターの新垣隆と名乗る人物がその事実をばらしたのである。新垣氏の暴露によって自ら謝罪と事実を明かすというのが、佐村河内氏の見解である。しかし、鉄面皮というべきであろうか、この期に及んで佐村河内氏は嘘をついている新垣氏を許せないと言って、挙句の果てに名誉棄損で訴えるなどと口走っている。

　よくも長い間に亘って世間に嘘をつき通してきたものだというのが率直な感想である。当事者にとって気の毒で許せないのは、被ばく２世の立場を利用して交響曲「HIROSHIMA」を世に出して広島市民から同情を買ったり、東日本大震災で母親を亡くした子どもとその祖母を騙すようなストーリーを都合良く作り上げて作曲したり、人の弱みや悲しみにつけこむような行為を行ったことである。佐村河内氏は全聾ではなく、聞きにくいところがあるという程度のものだった。いつかはばれると思いながら、怖くて止められなかったとも言っていたが、実の作曲者新垣氏や妻の母親への対応を考えるととてもまともな人間の所業とも思えない。人の気持ちを弄んだ罪は重いと思う。偽作曲家を偽物と気付かず本物としてこれまで報道してきた、偽音楽評論家、作曲家、テレビ、新聞などにもそれなりの責任があると思う。それにしても善意を悪用する輩が相変わらず絶えないのは、何とも嘆かわしい。

　昨日クリミア自治共和国議会がウクライナからの分離独立、否、一気にロシアへの併合を議決した。ロシアへの帰属を決めたのである。この後住民投票によってこの決議の信任が決められるわけである。その住民投票も当初５月下旬が予定されていたが、３月30日に繰り上げされた。それがまた16日に前倒しされた。なぜ国の存亡に関わることをそんなに急ぐ必要があるのだろうか。約６割がロシア系住民という民族構成もあって議会の決議は信任されることは間違いあるまい。結局クリミアはウクライナから離脱することになる。そしてロシアの１共和国となる道を選ぶ。この件でロシア政府はクリミアへ圧力をかけ続けてきた。クリミア内にロシア軍兵士1万６千人が駐屯させ、彼らがクリミア外からクリミアへいかなる勢力の入国をも排除している実態からすると、クリミア自治共和国内にはロシアの圧力が覆いかぶさっていることは否定できない。

　アメリカはロシアに対する外交、経済的制裁を課すことを公表したが、それに対してロシアは脅迫であると非難している。当然アメリカとEU諸国の間で同じようにロシアへの制裁が決まるかと思いきや、各国それぞれにお家の事情がありそこに温度差もあり、イギリスとドイツでは対応が大分異なる。ドイツはエネルギー源の1/3をロシアに依存している内情がある。

　問題は、ロシアのクリミアへの一方的な侵略行為が果たして道義上国際社会で許されるであろうか。ロシアの言うように、自分たちの勝手で侵略しておいてクリミア内のロシア系住民の安全を守るという詭弁はとてもそのまま受け入れるわけにはいかない。誰がそんな理屈を承服できるだろうか。自国民の保護を理由に他国に軍隊を派遣し内政に干渉することをそのまま放置したら、これからも力のある国が小国を奪い取ることを真似される恐れがある。ロシアがロシア系ウクライナ人を甘い言葉でそそのかし、ロシアへすり寄らせるやり方は、完全にウクライナの自治権を犯すものであり、こういう事態が野放しになっては国家の存在自体が危ういものとなる。今度の騒ぎは、明らかに背後でロシアが糸を引いていることは明らかである。ロシアの行為は糾弾されて然るべきである。

　日本の経常収支が悪くなる一方で、貿易立国も危険信号を表し始めた。特にわが国の生命線でもある貿易収支も大きくへこんで当分好転する兆しも見られない。その大きな原因は、①円安、②原油の輸入が増えたこと、と分析されている。

　月刊誌「選択」３月号の冒頭インタビューの中で、佐藤隆三・ニューヨーク大学名誉教授が経常収支の悪化は短期的に日本にとって悲観的であると語っている。佐藤教授は1965年ブラウン大学教授になって以来今日までほぼ半世紀に亘ってアメリカの大学で教鞭をとっておられ、世界経済についてよく知る経済学者である。1931年生まれだそうだから、失礼ながら相当なお年であるが、それだけに長年に亘って国際的な視点から経済の流れを注視してこられた。その佐藤教授が日本の現状について厳しく分析している。

　やり玉に挙げたひとつは、メーカーの生産拠点を海外に移したことに対してである。正規雇用が減り、非正規雇用者が増える傾向になる中で、雇用がなくなり生産性の高い産業が国内から消えることに日本は鈍感だと手厳しい。しかも、大手企業は海外移転で得た利益を日本国内に還流しない。

　海外への移転を止めるためには、法人税の低減や、エネルギーコストの補助などが必要だと提言している。ただ、この法人税の低減は国内では大企業に対する優遇としてとかくの批判がある。とにかく経常収支が年々悪くなるようでは、よほど腰を据えて対策を考えなければいけない。お手盛りでばらまき予算を行っている場合ではない。