毎年今ごろになると高校時代の親友仲間６人で藤沢か、鎌倉でランチを共にする。中でも横浜銀行へ就職した轟くんとは家族同士のお付き合いもあり、今も時折お互いに近況報告をし合っている。お父さんは割合早くお亡くなりになったが、お母さんは昨年99歳で亡くなられた。生前お元気な時はお会いすればいつも優しく声をかけていただき今も懐かしく思い出す。

　今日は藤沢駅の近くで会食したが、大学で囲碁部に所属して活躍した加藤くんが、残念ながら転んでけがをして来られないということから５人の同期生となった。皆78歳になったので、やはり健康が一番気になるところで、実際昨年来られなかった山田くんが、今日来られたのは奇跡だと思っていると言うくらい、彼の健康状態はしばらく思わしくなかった。それでもお互いに会えば、出るのは懐かしい思い出話ばかりである。いつも幹事役を務めてくれる吉水くんも万全ではないようだが、努めて幹事を買ってくれる。おとなしい三輪くんはにこにこしながら話を聞いている。私は元気過ぎると言われたが、おしゃべりが過ぎるということでもある。３月にはクラス会があり、秋には全体の同期生会があるが、いつまでも子どものような高校生時代の思い出に浸って時間をつぶしている。過去を振り返るばかりだが、これぞ至福の時でもある。

　さて、今朝テレビ・ニュースで韓国の次期大統領選の有力候補者と見られていた前国連総長の潘基文氏が、大統領選出馬を断念したと伝えられた。昨年末に10年間務めた国連事務総長を辞めたばかりで、その名誉と存在感からすれば圧倒的な支持があって然るべきである。しかし、10年間の任期を全うした国際人としての活動の割には、歴代の事務総長の中でその評価は史上最低の事務総長と揶揄されるほど、一般の受けは良くなかった。特に公平であるべき立場だったにも拘わらず、時にはその枠からはみ出して顰蹙を買う言動もあった。昨日グテーレス国連事務総長は、トランプ大統領による中東・アフリカ７カ国からの入国一時禁止措置に対して、直ちに撤回すべきだとトランプ大統領を厳しく批判した。その公平で行動的な点から言えば、潘基文氏はすべての面でこのような積極的な行動力をほとんど見せなかった。

　本人が辞める決意を固めた記者会見では流石に無念の表情を見せた。最も無念だと考えたのは、実弟や甥による金銭スキャンダルをメディアから潘氏自身が絡んでいると批判されたことである。事務総長退任直後は最も期待度は増していたが、その信頼は徐々に下がり始め、ついには最大野党「共に民主党」の文在寅・前代表に大きく引き離され、大統領を断念せざるを得ない公式発表となってしまった。

　韓国政界は、朴槿恵大統領が弾劾問題で動きが取れず、韓国政府として積極的な行動を取りにくい状態にある。内政はもちろん、外交も死に体に近い。そこへ次の大統領を選ぶための有力な選挙立候補者が、すっきりした理由を示さず辞退することは、民主主義の後退にならないだろうか。

　中国による南シナ海の海上埋め立て問題が周辺国から非難され、国際法にも触れることが国際裁判所で判断されたにも拘わらず、一向にその違法行為を止めようとせず、東アジアにける安全保障上厄介な問題となっている。その手法が異なるとは言え、陸地においても中国の侵略？は相当な破壊力があり、将来的に国家間、或いは周辺諸国において軋轢を生む可能性が高い。

　かつてスリランカの首都だったコロンボの海上埋め立て工事が、スリランカ政府と中国の国有企業との間で契約が交わされ、現在開発用地上に都市造成計画が進められている。埋め立て工事が完成してから30年後に８万人が住む都市となる計画である。問題は、完成しても開発用地の約2/3を中国企業が借用し、残りの1/3をスリランカ側が占有する。そして、もっと大きな問題は、中国側が手に入れた土地が99年間に亘って租借地として中国が望む通り使用できることである。かつて中国がイギリスに香港を租借地として99年間租借地として提供させられた仕返しとも言える手法である。中国はここにスリランカ国内法ではなく、治外法権の行使まで主張している。租借地というより現代植民地に近いと言えるのではないだろうか。

　そもそもこのプロジェクトがスタートした背景には、中国寄りだった当時のパキスタン政権が中国と土地を共同開発するという名目だった。しかし、庇を貸して母屋を取られかねないことに気付いたパキスタン政府が、政権が代わってから中国と交渉し、白紙撤回まで申し渡したが、中国が協約違反として過大な賠償金を請求した結果、泣く泣く中国の要求に屈した結果となった。中国は賠償免除と引き換えにパキスタン政府から港湾のほとんどを経済特区として借り上げることにも成功した。強大な経済力をバックに経済弱小国の弱みにつけ込むような国家プロジェクトが流行ることが心配である。中国政府は同じような手口で、他にもアジア南部海岸都市を手に入れようとしている。

　今アメリカではトランプ氏が大統領になって、傍若無人に各国へ八つ当たりしているが、貿易や為替に関して、トランプ大統領は日中が為替操作でドル高へ誘導して貿易を有利にし、アメリカに損害を与えているとあまり詳しい事情を知らずに喚いている。専門家は、中国はこれまで恒常的に為替操作を行ってきているが、最近の日本はまったくそんなことは行っていないと反論していた。中国と日本のやり方を、実態も知らずに画一的に同次元で捉えられては堪ったものではない。トランプ氏も日本が中国と同じやり方で他国に介入しようとしているとでも思っているのだろうか。まったく大きな迷惑である。

　世界中でトランプ騒動が起きている。立て続けに発令した大統領令がテロ防止のためとは言いながら、あまりにも人種差別、難民受け入れ拒否によるアメリカへの入国制限が世界中で混乱を引き起こし、世界各地で反トランプのデモが行われ、その勢いは留まるところを知らない。ゴールドマン・サックスや、フォード、ゼネラル・エレクトリック社など大企業の首脳からも反発の声が出ている。

　折角軌道に乗せた政策を否定されたオバマ前大統領もアメリカへの入国制限について、「信仰や宗教によって個人を差別する考え方には、根本的に反対する」、「アメリカの価値観が危機にさらされている」と述べて強い懸念を示した。全米15州と首都ワシントンの司法長官が「違憲で違法」と批判し、大統領令に反対している中で、ワシントン州司法長官は大統領令の無効を求めて大統領らをシアトル連邦地裁に提訴した。

　テロが懸念されるとして一般市民の入国を90日間停止されたイラク、イラン、リビア、イエメンなど７カ国は猛烈に反発している。また、ヨーロッパ諸国も強い危機感を露わにして、イギリスではメイ首相が招待すると約束したトランプ大統領の入国に反対する市民の署名が150万人に達したという。日本でもJALとANA両航空会社が、不本意ながら上記７カ国の旅券を持つ客がアメリカへ向かうフライトに搭乗させないことに決め理解を求めた。

　そこへアメリカ司法省では７カ国からの入国禁止措置について、大統領令に従わないよう通知した勇気あるサリー・イェイツ長官代理が、即日トランプ大統領によって解任されるハプニングがあった。しかし、他にもこれに続くように外交官の有志が、大統領令への異議を表明する抗議文に署名する動きが活発化しているようだ。

　今後どういう結末になるのか、これまである程度予想されてはいたが、あまりにも露骨な差別意識が強く、アメリカ人のイメージをぶち壊すような大統領に対して反感は当分収まらないようだ。

　一度は史上初めて２万ドルを超えるダウ平均株価を示し株式市場は期待感を抱かせたが、このところ株価は一気に下がり出し、対前日比△＄107‐の＄19,864‐まで落ち、それに歩調を合わせるが如く、日経平均株価も今日327円の大幅な値下げとなった。

　はてさて、この騒ぎはいつになったら収束へ向かうのだろうか。

　つごもりが迫った今日、４月並みの陽気になり、東京都内では日中19℃を超えた。どこも梅林は梅が開花して大勢の人々が訪れている。小石川後楽園は大分梅が花開いている。毎年目を楽しませてくれるわが家の梅は、残念ながら蕾にもならず鶯は当分やって来そうもない。早く「ホーホケキョ」の声を聞きたいものである。

　さて、昨日から確定申告書の作成に取り掛かっている。毎年この時期になると早めに準備するのだが、中々エンジンがかからない。１年も経つと要領を大分忘れてしまっている。パソコンで会計ソフトを使うのではなく、原始的に手書きで書類をひとつひとつ作成しているので手間がかかるが、一番手堅い方法だと信じて愚直にやっている。細かい点まで考えながら書類の記入を行うので、自ずから疑問も生まれて来る。

　寡聞にして知らなかったが、２カ月毎に振り込まれる厚生年金について、昨年10月分から振込額が減っていることに気がついた。日本年金機構から郵送された年金振込通知書を改めてよく見てみると、「後期高齢者医療保険料」が引き上げられると小さく書かれており、それまで毎回1,000円だった保険料が、８月から何と34,200円に大幅にアップされ振込額が減額されている。月額に換算すると毎月16,600円も同保険料が値上げされていたことになる。

　迂闊にも「保険料の特別徴収額の変更」については今日までまったく知らなかったが、これだけ多額の値上げについては、厚労省はもっと親切に、丁寧に対象者に公告するなりして説明するべきだと思うし、メディアでも対象者にもしっかり伝わるように報道してもらいたいものである。確定申告をやらなければ、知ることもなかったことを知ることになり、何だか損をしたような気分になった。

　もうひとつの年金である企業年金は、民間が運営するもので、所得税以外に差し引かれる項目がなく、３カ月ごとに支払われる手取り額には変更がなかったので、まあ当たり前のことだがホッとしたところだ。

　国が絡むと比較的確実ではあるが、それは国民にとってあまり得をすることではないということなのだろうか。それにしても保険料の特別徴収額なる訳の分からんものに手玉に取られたようでどうも釈然としない。

　このところ文部科学省の組織的天下りに関する省内のあっせんが表沙汰になり、違法であるとして糾弾されたが、文科省はあっさりこの事実を認めた。もともとお役人というのは、陰謀を企むことにかけては民間人には真似の出来ないほど策略的であるが、今度の文科省の天下りの談合は、ついに根元まで化けの皮がはがされた。

　何といっても呆れるのは、文科省役人が自分たちの天下りのために文科省OBの理事ひとりだけの一般社団法人まで作り、公益財団法人文教教会を受け皿として文科省経費から資金を回遊していたことである。その公益財団法人は役員９人で、その内６人が文科省OBである。それぞれ別に有給で立派な法人の要職に就きながら理事に名を連ねている。公益財団には文科省から毎年多額の補助金が支払われている。法律に違反しているうえに、その仕組みと運営は悪質極まれりで悪知恵をよくぞ使ってくれたものだと思う。

　そもそも天下りが先年制定された法律に違反することは充分承知している筈なのに、歴代の文科省高官は、敢えて意図的に法を犯していた。これは一文科省のみならず、他の霞が関官庁でも同じように行われているのではないかということは大体想像がつく。早速国会でも追及され、いずれ近日調査報告がなされる筈である。

　叩いても叩いても一時の反省しかしない役所からは、絶え間なく埃が出て来る。役所というところは、そこに働く人間を劣化させ、他の仕事では能力を発揮出来ないような人間にする仕組みに出来ているのではないか。

　さて、昨日間もなく阪神甲子園球場で開催される第89回選抜高校野球出場校32校の高校名が発表された。年々出場校の傾向が変わって来ている。29校は成績と実力を参考に選ばれるが、他の３校は戦力以外の特色も評価される「21世紀枠」という条件で選抜される。年々その傾向が強くなるのは、公立校が減少し、私立校が軒並み増えていることである。しかも野球の名門私立校より、新興の私立の野球学校が増えた。21世紀枠の出場校はすべて公立校であるが、他の29校のうち公立校は僅かに、高岡商、静岡、熊本工、市立呉の４校だけである。地元の生徒が通う学校というイメージは、年々失われ、遠方の野球少年の中学生をスカウトして野球部を強化して学校名をPRする傾向が表れて来た。当然地元の人は応援にそれほど熱が入らなくなる。これが良いことかどうかは一概には言えないが、郷土意識というものを失わせる要因になっていることは間違いないと思う。

　その中で今年21世紀枠で出場することになった岩手県代表校に、珍しい名前の高校がある。県立不来方高校で漢字も読み方もすらっといかない。僅か部員10名のコズカタ高校である。だが、PCで「コズカタ」とタイプしたら、すぐ「不来方」と表れた。よくよく調べてみたら、かつては通りの好い名だったようだ。盛岡地方のことを昔から不来方と呼んでいたという。盛岡城も初期には不来方城と呼ばれていたそうだ。現在国立岩手大学の大学祭は「不来方祭」と言われている。21世紀枠のお陰で、中々面白いエピソードを知ることが出来た。