先月の終わりごろから下腹部の具合が思わしくなく困ったなぁと思っていた。夜中にもトイレに行く時など左右の下脇腹が痛む感じで、日によって便が硬くなったり、柔らかくなったりして、毎日服用している酸化マグネシウムの量を調整していた。ふっと思い当たったのは、どうも昨年７月の「憩室炎」騒ぎの時の症状が似ているのではないかと考えたのである。そこで当時のブログを見てみるとその時の症状や、診察の様子について書いてある。今日はGW最中で医療機関は休診かと思ったが、幸いにも行きつけの森内科は開業していると知り診てもらうことにした。森先生の診断では、前回ほど悪くはないようだが、一応血液検査を受け薬を調合してもらった。血液検査の結果は明後日分かる。

　森先生もブログのコピーをご覧になって、前回の様子が詳しく分かり易く書いてありますねと仰っていただいたが、ブログも案外役立つものだと改めて思った。

　さて、北朝鮮問題がややトーンダウンしているが、明日は世界中でフランス大統領選決選投票の結果が盛り上がるだろう。現状はマクロン前経済相がやや有利で、オバマ・アメリカ前大統領が支持を表明した。これに対して対立候補である極右の国民戦線党首ルペン氏の側近が、オバマ前大統領はアメリカ大統領選でクリントン氏を推して敗れ、イギリスのEU離脱の是非を問う国民投票で残留を支持していずれも敗れた。２度あることは３度あるとオバマ氏に対し皮肉たっぷりにこき下ろしている。更にその２日後には、隣国韓国でも大統領選が行われる。

　わが国に直接影響のある事象としては、アメリカの対日貿易の赤字が拡大したことについてロス商務長官が目くじらをたてて怒っている。だが、麻生副首相兼財務相がアメリカと話した時には、そんな話はアメリカ側からまったく聞いておらず不本意だとのコメントを発した。確かに直近の貿易収支では対日赤字が大きく膨らんでいる。アメリカの対外貿易の赤字幅のほぼ半分は、中国との貿易によるものであるが、当初その点をトランプ大統領は非難していた。だが、対北朝鮮問題で、中国の北朝鮮への圧力への遠慮からか、中国を批判することは控えている。どうも終始一貫しないトランプ政権が、果たしてどこまでやるべきことをやることが出来るのか、極めて不透明である。

　更に国内では安倍首相が2020年までに新憲法を施行すると述べ、本丸である第９条の項に新たな項目として自衛隊について追加することは、現状の１項と２項に対する矛盾であり、新たな問題を呼びそうだ。早速今日の朝日夕刊「素粒子」には、「戦力の不保持を記す９条２項の後に自衛隊を書き加えるという離れ業。いずれ３項が２項を敵地攻撃していくか」とその矛盾を突いて冷やかしている。

　わが国周辺も一難去ってまた一難で、これから騒がしくなりそうだ。

　ゴールデン・ウィーク（GW）も後半となったが、そのGWでも今日は「子どもの日」である。昔は端午の節句と言われて、男の子のいる家では、床の間に五月人形を飾り、敷地内に「屋根より高い」鯉のぼりを立てて子どもの健やかな成長を祝う日だった。それが今では都会ではほとんど鯉のぼりは見られなくなった。庭のない戸建てや、マンションが数多く見られるに伴い、それも時代の流れだろう。

　その反面子ども向きに趣向を凝らした華やかなイベントが各地で催されている。それでも子どもの数は年々減少し、４月1日時点で15歳未満の子どもの数は1571万人だが、それは昨年に比べて17万人も減り実に36年連続して減少となった。この数字はピークだった1954年の2988万人に比べるとほぼ半減し、1950年以降最少となった。

　現在の少子高齢化社会については、各方面で深刻な問題が提起されており、実は今日送ったNPO紙の定期コラム原稿にもその点を書いた。その冒頭に「少子高齢化社会が言われるようになって久しい。平均寿命は延びる一方で、年々出生率の低下により生まれてくる子どもの数が減り、国の成長を支える人口動態もいびつな形になり、経済の先行きに黄信号が灯っている」と書き始めた。

　少子高齢化社会の話題と符牒を合せるかのように、イギリスでエリザベス女王の夫君、フィリップ殿下が公務から引退するとのニュースが入ってきた。フィリップ殿下は来月96歳を迎えられるようだが、わが国の天皇陛下同様に公務に追われてご多忙らしい。ある晩餐会の折引退に触れた直後に親しい人からお辞めになるそうですねと尋ねられて、もう立っているのが辛いと独特のユーモアを交えて応えておられた。一方で、91歳のご高齢であるエリザベス女王は、引き続き公務を務められるという。

　わが国では現在83歳の天皇は来年天皇としてのご公務を務められた後退位され、再来年には上皇におなりになる。王室はどこの国でも公務が多くご苦労も多くて大変だと思う。かつてエドワード８世が人妻だったシンプソン夫人と結婚して退位されたことがあるが、王家の人々はご自分の一存で辞めるというわけにはいかないのが悩ましいところである。

　その点で平民である我々が一番気楽でいられる。他人に迷惑をかけることなく、心配するようなトラブルさえなければ、一般市民が一番楽な立場である。それにも拘わらず、人間はどうして頂点に近づくに連れて権力志向が強まり、自分で自分の首を絞めるようなことをやるのだろうか。つまるところ人間は強欲で威張りたいからなのであろう。

　さて先日JR代々木駅で改札ゲートを通ろうとPASMOカードをタッチしたところ、赤いランプが点滅して使用出来ないことを知らされた。カードに乗車券分の料金がキープされていないのだ。こんなことは初めてである。翌日VISAカード会社に問い合わせたところ、VISAからPASMOへつなぐODAKYU・POINTカードの５年ごとの切り替え時に継続の手続きをしていないからであると言われた。このまま再申請しないとPASMOは使えないとのアドバイスをもらった。今日その再申請のために小田急成城学園前駅まで出かけ、駅で対応してもらいいとも簡単に問題解決となった。パソコンにしても、こんなカードにしても使用方をマスターしていないと使えなくなるとは厄介なことである。このところネット・ショッピングで詐欺事件が頻発している。これも対応方法を知らないことが原因として挙げられている。最近のITは分からないことが多過ぎる。何とかもう少し分かり易くならないものだろうか。

　昨日の憲法記念日に安倍首相は「日本会議」の集会にビデオ・メッセージを寄せて、「2020年を新しい憲法が施行される年にしたい」と憲法改正に向けて一歩踏み込んだ発言をした。昨日の本ブログで取り上げた時点では、首相が自衛隊の扱いについてどういう考え方を述べるのか把握出来ていなかったが、朝刊に依ると「第９条の１項と２項を残しつつ、自衛隊を明確化する考え方」を挙げていた。この「自衛隊の明確化」という表現が明確ではない。これでは１項と２項に対して首相の考えはどういう位置づけになるのかよく分からない。１項で戦争と武力の行使は永久に放棄するということと、そして２項では陸海空軍戦力を保持しないということが、憲法第９条にははっきり書かれている。自衛隊を明確化するとの文言だけでは、首相の主張は理解し難く、突き詰めれば自衛隊解散とも受け取れる。首相がこれら２つの項を生かして、自衛隊の存在を併記することは明らかに矛盾することになり、従って首相の考えを併記することは無理だと思う。首相の本音がどういうことなのか判然としないが、ことが憲法であるだけにこんな言い方ではなく、正確に表現することが大切だと思う。憲法改正の意思があるなら、はっきり分かり易く表現して欲しいものである。

　さて、次作品をいつから書き出そうかと考えていたが、昨日から書き始めた。実は、早くから「士農工商・・・エージェント」とテーマを決めて、現代社会における階級制度、そしてその中で一番低い階級・身分として旅行会社について書こうと構想を練って一部書き始めた。ところが、「士農工商」という言葉自体が今や死語となったことと、一昨年来朝日新聞社と議論をして、その挙句朝日の不誠実さに呆れて嫌気がさし、身分制度の中でマス・メディアを取り上げることが馬鹿らしくなったからである。そして、改めて今日から書き始めた作品は、これまで半世紀余りに亘る特異の海外旅行経験の中で、とりわけ印象に残り、自分の身にプラスになった旅をまとめて年寄りの海外武者修行記のようなものにまとめてみようと思った次第である。

　これまでの海外武者修行シリーズ３冊には、ユニークな旅行体験を取り上げてきたが、僭越だが他人が真似できないような厳しい体験を数々しているので、それを正直に描写したら受けるのではないかと考えている。

　特に、今度の作品では第３次中東戦争前後の思い出、南イエメン独立後日本人として最初に入国したこと、ニューヨーク同時多発テロやチベット騒乱事件の予知、遺骨収集事業、加藤隼戦闘隊などビルマの印象記、新婚旅行中のマレーシアのゼネスト、旅券紛失事件、などをユーモアも交えて書いてみようと思っている。

　まだ現時点でタイトルははっきりとは決めかねている。半年ぐらいかけて書き上げて、多くの人に楽しく読んでもらえるようなドキュメンタリー風の内容に仕上げてみたいと考えている。まずは、出発進行！

　ネットで知ったことだが、アメリカの自治領であるプエルト・リコが債務破綻したそうだ。債務破綻と言えば、ついこのほど経営危機にあったアリタリア航空が破綻処理手続きに入ることになった。日本でも東芝が怪しい状態に苦しんでいる。

　アメリカの地方債市場で過去最悪の破綻となったプエルト・リコが立ち直るためには、当然アメリカが支援しなければならない。日本で活躍したプエルト・リコ出身のプロ野球選手は優に30人を超える。MLBでは４度の首位打者を獲得しながら、ニカラグア大地震で被災者救援のためチャーターした航空機事故により現役選手のまま亡くなり殿堂入りしたパイレーツのロベルト・クレメンテ選手が傑出していた。

　プエルト・リコがアメリカの自治領である以上トランプ大統領としても見捨てるわけには行かないだろう。

　今日は祝日の一日、憲法記念日である。昭和21年11月３日に公布され、翌22年５月３日に施行された。この時も幣原喜重郎内閣周辺にもガヤガヤと異論、反論があったと聞く。11月３日の方が主旨から考えて良いとの意見もあったが、明治天皇の誕生日、明治節に新憲法を公布することに懸念が表明され、連合国総司令部（GHQ）にも了解を得たうえで、現在の憲法記念日が制定されたようだ。11月３日なら私の誕生日でもあり、私自身誇らしい気もするが、それが文化的な「文化の日」となったことで反って良かったとも思う。仮に11月３日が憲法記念日となれば、誕生日に改憲だ、護憲だと対立する意見がぶつかって静かな誕生日にならない。

　終戦の翌年、小学２年生の授業中に、担任の先生から日本で今一番偉い人は誰かと質問された時、同級生は皆天皇陛下と答えたが、私ひとりだけが総理大臣と答えてその通りと褒められたことがあった。それはタイミング良く７歳の誕生日に父から新しい憲法というものについて聞かされ、その時総理大臣について聞かされていたからである。こうして初めて憲法を身近に感じたのが、疎開先と言っても好い房州の田舎町だった。

　今日の施行70年目に当たる憲法記念日に際し、日本各地で改憲について賛成、反対の集会が開かれている。この熱気も年々ヒートアップするばかりであるが、このところ安倍政権が一強多弱を背景に改憲派の声は益々強まっている。世論調査でも改憲派が護憲派を上回り始めた。それには、中国の尖閣諸島進出、緊迫する北朝鮮情勢、地震頻発に伴う救助・救援活動、などで自衛隊への強い信頼感と依存度から、現在の私生児的扱いから国家が正式に認める存在にするべきだとの声に背を押されていることが大きいと思う。

　その点で憲法改正に際して、最大の課題は自衛隊の存在をどう取り扱うかではないだろうか。憲法第９条第１項は、「戦争の放棄」を次のようにはっきり打ち出している。「日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する」。第２項では「戦力の不保持」を以下の条文に挙げている。「前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない」。実際1973年9月、札幌地裁は「自衛隊は憲法第9条が禁ずる陸海空軍に該当し違憲である」と判断した。だが、札幌高裁で覆り、最高裁はこの違憲云々については判断を示さなかった。従って自衛隊が違憲であるか否かについては、法的にはペンディング状態にある。現状は装備などを見れば、自衛隊が軍隊であることは明白であり、是非は別にして事実として自衛隊の存在は明らかに憲法第９条第２項の「戦力の不保持」に反している。

　このように、過去において警察予備隊、保安隊、自衛隊と名称を変えながら国民の目を騙しつつ既成事実化して今日の自衛隊に至らしめた国のやり方は、姑息で卑怯であると言わざるを得ない。このことが、大木の枝葉の一部改訂を根っこからの大改訂にやりかねないと国民に不信感を与えているのである。

　自衛隊が存在するから中国など周辺国の脅威からある程度守られていることは、分からないことはない。だが、どう考えても現在25万人もの隊員を抱える自衛隊戦力が憲法に違反していることは明らかである。

　今日安倍晋三首相は日本会議の改憲集会で、「2020年に新しい憲法が施行される年にしたい」とビデオ・メッセージではっきり述べた。国土防衛のために軍隊を配備すべきなのか、或いは、災害救助活動に献身的に貢献している自衛隊の位置づけをこのままにしておくのかという点が頭の痛いところである。

　改正するなら、はっきり改正条文を開陳すべきである。そのうえで議論を深めて結論を導き出すべきではないか。改正賛成派の中には、全面改正ではなく部分改正を望む意見が多いと聞く。だが、一旦門戸を開けば家中ひっくり返されるのではないかとの自衛隊誕生の苦い思いだけは、もう味わいたくないものである。

　他に、改正賛成論者にはGHQから押し付けられたから日本人が草案する日本独自の憲法を作るべきという人もいるようだが、この意見には賛同出来ない。それは、アメリカから100％強制されたというのは間違いで、原案は確かにGHQの意向によるものである。しかし、その後GHQに伺いを立てながら日本人憲法学者が責任を持って決定したものであるし、かつてNHKがその内幕を啓発するようにドキュメンタリーとして制作したことがある。更に言えば、アメリカが押し付けたからダメというのは、差別的な発言で、良いものは良いし、それがそこに根付けば敢えて反対を唱えるのは、むしろおかしいのではないだろうか。

　とにかく安倍首相の憲法改正についての本音を知りたいものである。

　今日は昨日に比べ朝から空は真っ青で、待ち望んだ五月晴れである。爽やかな空気に触れたくて近くの駒沢公園までウォーキングに出かけた。ゴールデン・ウィーク中でもあり、大広場では食べ物のフェスティバルを開催中だが、ラーメンや肉フェスのようには大仕掛けに屋台が出ていない。看板を見てみると「ソウルフード」の祭事となっていたが、どうもあまりピンと来ない。それでも明日から祭日なので賑わうのだろう。建築中だった屋内競技場も先日完成したが、せっかく作っても2020年東京オリンピックでは使用しないようだ。最新設備の競技場を折角作りながら、また無駄使いということになってしまうのだろうか。

　さて、北朝鮮情勢に絡んで周辺が騒がしいが、トランプ・アメリカ大統領が環境さえ整えば、金正恩・朝鮮労働党委員長に会っても好いと語ったそうだ。ただ、スパイザー大統領補佐官によれば、現時点で米朝首脳会談の条件は整っていないと釈明している。それでもアメリカから首脳会談に前向きの発言が出たことは、睨み合ったままの膠着状態から抜け出すチャンスでもある。オバマ前大統領は、北朝鮮が核開発を辞めない限りは絶対北朝鮮指導者と会うことはないと言い、決して会おうとはしなかった。

　朝鮮半島周辺に米朝対立の緊迫感だけを演出して、日本を始め周辺国を心配させるのは当事者である米朝首脳にとって回避すべきであり、その意味で首脳同士が解決へ向けて行動すべき責任がある。少しでも対立回避へ向けた話し合いを一刻も早く進めてもらいたいものである。

　ところで、いま政府が頭を痛めている健康に関する問題がある。それは、喫煙規制強化である。各国政府が禁煙政策を推進する背景には、医療費の増加が財政を圧迫するとの懸念があるうえに、各種の病気、特に心臓疾患やガン発症の原因に喫煙が大きく関わっているからである。

　過日世界保健機関（WHO）の担当部長が2020年東京オリンピックを念頭に喫煙規制の現状を視察に東京都内を訪れた。現状はまったく評価されなかった。屋内、室内の喫煙と禁煙の分離は認められないと言われてしまった。日本政府は分離案で何とか、理解を得ようとしたが、相手にされなかった。３年後を目指してどこまで喫煙規制を実行出来るか日本にとって試金石である。

　実は、喫煙野放し状態の東南アジア諸国政府も、昨今喫煙について厳しい規制をかけようとしている。特に若者の喫煙を取り締まろうとしている。15歳以上の男性喫煙率は、驚くことにインドネシアで76％に上ると言われている。日本でさえ34％だそうだから、いかにこれらの国々の若者がニコチン中毒を患っているか、想像がつく。オリンピックを機会に喫煙規制強化を打ち出すことはけだし賢明だと思う。日本では年齢制約にあまり目くじらを立てていないようだが、タイでは喫煙年齢を18歳から20歳に、マレーシアでも18歳から21歳に引き上げようとしている。いま日本では20歳であるが、ドイツの16歳は驚きである。

　かつてドイツで日本の進学高校に該当するギムナジウムを視察中、生徒が喫煙しているのを見つけた日本の先生がギムナジウムの先生になぜ注意しないのか尋ねたところ、苦しそうに憲法で16歳以上の喫煙が認められている以上校則で禁じることは出来ないと応えたことが、強く印象に残っている。いずれにせよ禁煙は世界的な傾向である。日本では、小さな飲食店が喫煙規制に反対が強いようだが、2020年東京オリンピックをスムーズに開催するためにも政府は、喫煙規制に本腰を上げるべきだろう。