午前中は、泌尿器科クリニックで先週の受診結果を教えていただいた。まず前立腺癌の心配はないようだ。案ずるより生むが易しで一先ずホッとしている。昨年12月の検査より数値は好転している。８月に慶応病院で人間ドック検査を受けるので、その際この検査結果を提示して総合的に話を伺いたいと思っている。

　午後は以前からどうすべきか頭を痛めていた補聴器購入を一歩進めることにした。日本で聴力が低下している人は、現在約２千万人だと言われている。年を取ると子音が聴き取り難くなることが耳が遠くなる原因だと言われている。

　最近徐々に難聴の度合いが進み、駒澤大学公開講座でも講師の話が聞きずらいと感じていた。これまでいろいろな販売店を紹介してもらったが、決めるまでに試聴や、価格、効果など判断材料が多すぎて決めかねていた。つい最近自由が丘駅近くにデンマークの補聴器専門メーカー‘WIDEX’の専門店があることを知り、ここに決めて予約したうえで話を聴きに行った。２時間ほどコンサルタントから、丁寧に説明を受け、聴力のいろいろなテストを受けて、取り敢えず両耳の補聴器を借りて１週間試聴することになった。

　テストの結果では、高音が聴き取り難いということは、人間ドック検査の時に分かっていたが、それが改めて確認された。それに左右とも同じ程度の難聴で、60、50、40dbとデシベルが低下するに連れて、聴き取れる度合いが、アバウト70、55、25％となった。

　今日１日だけではまだ慣れたとは言えないが、若干効果は感じている。明後日駒沢大で講座を受講するので、どの程度聞きやすくなるか、期待もしている。

　年齢を重ねるごとに身体的にはいろいろ不都合な点が現れて来るが、それも已むを得ないと思っている。その都度一つひとつ解決していくより他に方法がない。19日の日本ペンクラブ総会で理事に就任するが、理事会に出席し議論するにしても、まず不自由を感じなくなれば当面はそれで佳しとするか。

　28年前の今日６月４日、中国北京で天安門事件が発生した。この日自由と平等など民主化を求めた言論人や学生らが、北京の天安門広場で中国共産党一党独裁政権に対してその非民主化政策に抗議する行動を起こし、それを弾圧しようとした党、官憲、軍隊と衝突して多数の犠牲者を出した反民主的事件が起きた悪夢の一日である。ある意味では、中国が民主社会への道を歩みだしていた時、まさに歴史上でも最も呪われた日になったとも言える一日である。この日を境に民主的な共産主義国家へ脱皮、発展すると思われていた中国共産党は、益々国民への弾圧を強め、国民の自由と言論を監視し、国民を管理、抑圧する共産党一党独裁国家色を強めて行った。それは今日強まることこそあれ、弱まることはない。

　言論と表現の自由を認めず、日頃の行動まで監視し、中国共産党政権は共産党一党独裁支配体制を一層強固にして、中国国内は国民相互監視社会と化し、「物言えば唇寒し」の不自由な非民主国家となってしまった。中国革命から68年、天安門事件から28年が経過しつつも、中国は今もって国家として自由で公平な選挙制度を取り入れることなく、国民に自由選挙権を認めていない。国、地方すべての政治組織と統治はすべて共産党本部が決める人事によって統治され、今どき一部の国を除き国際的には考えられないほど後進的な政治体制になっている。

　しかも、言論、表現、報道の自由は許されず、今日も天安門事件関連のNHKニュースが流れるや一時テレビ画面は消されるほどの報道規制である。一言でも政府にとって好ましくない情報は、国民の耳に入れることを許さない。更に現在の中国共産党幹部には個人的な権力志向が強く、国民のことは忘れて自らの権力闘争にわが身を忘れるほどである。中央政界でも贈収賄が蔓延り、国民の自由な活動や、生活面の福祉向上に配慮する暇もない。今では世界一の経済力を誇るとは言われるが、それは実態を表しているとは言えない。一人当たりの国民所得はキューバと同レベルであり、富は一部の富裕層に集中し、農民の所得は極度に低く所得格差が蔓延している。しかも農民を土地にしばりつけ、意欲的な農民さえ都市部への移転、進出を認められることはない。

　一方で、貧困層の不満を逸らすために愛国心を利用して国内的国威発揚を狙って、周辺国に対して軍事力の威嚇により度々トラブルを引き起こしている。近年公海である南シナ海や、東シナ海における覇権主義的な領海拡張戦略は、その最たるものである。マルクスが提唱した社会主義国家、自由平等社会への道筋は、今や暗澹たるものである。マルクスは泉下で悲しみ、「中華人民共和国」の名も泣くというものである。

　もうひとつ６月４日と言えば、遥か彼方の思い出となってしまったが、「六四会」を思い起こされる。毎年６月４日に靖国神社に参拝していた元陸軍航空隊飛行第六十四戦隊、通称「加藤隼戦闘隊」戦友会のことである。この部隊と同じく第５飛行師団膝下の戦隊の方々とは、ビルマへの戦跡慰霊団で1972年以来15年間も毎年ビルマへご一緒した。もう当時の戦友会の人たちほぼ全員が彼岸へ旅立たれ、今ではご交誼をいただいている人はいなくなった。加藤戦隊長夫人や、終戦時の宮辺英夫戦隊長も懐かしい。それが６月４日である。

　さて、昔からファンである連敗中のプロ野球読売巨人軍は、今日もまた負けてしまった。負け癖がついてしまったのか、実に10連敗だ。どこまで続くヌカルミぞである。数年前に巨人軍オーナーを辞めてしまったが、ゼミ仲間の滝鼻卓雄くんは、さぞがっかりしていることだろう。

　新旧交代期と言うべきであろうか、近年各分野で若い世代、それも格別若い人たちの活躍が目立っている。一番驚くのは、将棋界であっという間に公式戦20連勝で飛び出てきた、愛知県出身14歳の中学生・藤井総太四段の颯爽としたデビューである。これで竜王戦決勝トーナメント進出に続き、棋王挑戦トーナメントに参戦することが決まった。将棋、囲碁の世界というとどちらかと言えば、中高年が活躍する世界との印象が定着していたが、ひとりの中学生棋士の出現によってガラリとイメージが変わったような気がする。

　スポーツ界では、現在ドイツのデュッセルドルフで開催中の世界卓球選手権で、今日男女を通じて史上最年少で男子ベスト８入りを決めた13歳の張本智和選手の活躍が目立っている。女子では17歳の平野美宇選手が準決勝で世界チャンピオン丁寧選手に敗れたが、女子シングルでは実に48年ぶりという銅メダルを獲得した。他にもサッカーU20日本代表チームで20歳以下の選手の中で、僅か15歳にして代表に選出された久保建英選手の活躍が目覚ましい。それに引き換え、プロ野球界では異常な事態が起きている。かつて９連覇を成し遂げた読売巨人軍が今日も敗れ、実に13年ぶりに９連敗を喫した。時代に逆行してロートル選手が少々多すぎるのではないだろうか。

　若手の活躍は、フレッシュさを感じるし、将来に期待感を持てて頼もしい気持ちになる。願わくば、最も有能な人材が求められる政界にはフレッシュな政治家が出現することを願いたいところであるが、どうしても「政治＝世襲＝因習」のイメージが強く旧態依然の集合体と思われるだけに、果たしてどうであろうか。

　つい昨日目の前にマイナス要素の見本がぶらさがった。アメリカのトランプ大統領は世襲とは見られていないようだが、父親から多くの不動産を継承して財を成した。45人の歴代大統領の中でも70歳の最高齢で大統領に就任した、年齢的にはとてもアメリカ大統領らしからぬお人である。性格的にも意固地で発想も柔軟性に欠けるように思える。イメージ的にも43歳最年少で就任したケネディ大統領や、47歳でその地位に就いたオバマ大統領のように、颯爽とした清々しさがなく、暴力的で口汚く喚き散らしているイメージが強い。部外者の勝手な希望だが、他にもスキャンダルを抱えているようでもあるし、早いところ大統領を辞めてもらいたいというのが世界的な世論ではないだろうか。

　出来得れば、アメリカ政界には非トランプ的なフレッシュな若い人たちに期待したいものである。アメリカのパリ協定離脱によって、早晩老いさらばえたトランプ大統領は想像もしなかった壁にぶち当たることになるだろう。

　日本時間今朝４時半、アメリカのトランプ大統領が、地球温暖化対策のための「パリ協定」からの離脱を発表した。ホワイト・ハウスの前には、多くの人々がシュプレヒコールを上げてパリ協定離脱に反対していた。パリ協定離脱は大統領選中のトランプ氏の公約ではあったが、アメリカの国際的立場を考えれば撤回すべきものであると思う。

　先日のG7でアメリカの主張は他の６カ国と折り合いがつかず、そのうえ最大の温暖化ガス排出国である中国が、昨日残留を公表していただけに、いかにも「アメリカにとって不公平」とするアメリカのパリ協定離脱は、アメリカの独善的な対応ではぐれ狼的行動に見える。トランプ氏はかねがね「地球温暖化の原因は二酸化酸素排出によるものとの説はでっち上げ」であると言い、パリ協定はアメリカ経済にとってマイナスで不公平であると述べていた。だがその言い分は、あまりにも身勝手で‘America First, Abandon the Others’ではないだろうか。自分さえ良ければすべてオーライなのである。このことを普通のアメリカ国民は本当のところどう思っているのだろうか、知りたいものである。

　アメリカ離脱を耳にしたヨーロッパの首脳は、申し合わせたように遺憾の意を表明した。同時に協定から離脱して再交渉すると言ったが、ドイツ、イタリア、フランスは再交渉は出来ないとする共同声明を発表した。わが麻生副首相は所詮アメリカというのはその程度の国と厳しく切り捨てた。麻生氏は、アメリカは第１次大戦後に発足した国際連盟の主導者だったにも拘らず、当初加盟を見合わせたことを今回の離脱表明と重ね合わせて皮肉っているのである。記者会見で山本公一環境大臣は、人類の英知に背を向けたアメリカの離脱に失望するとともに、怒りすら憶えるとまで言っている。

　アメリカ国内にも賛否両論がある。だが、パリ協定は、一昨年12月にパリで開いた第21回国連気候変動枠組み条約締結国会議（COP21）で採択され、昨年11月に発効したばかりである。途上国を含む195の国・地域が加盟した。これに不参加の国はシリアとニカラグアだけである。世界が排出する温暖化ガスの16％、世界第２位の排出国アメリカが、この協定から手を引いたら、地球温暖化現象は益々進み、海面は上昇し、島国は水没する危険性がある。

　一体全体どうしてアメリカ、否トランプ大統領は世界に多大な迷惑をかけてまでしても、パリ協定離脱を推し進めようとしているのか。

　最大の理由は、パリ協定の二酸化炭素の厳しい規制が自国経済に悪影響を与えるという利己的な理由から、協定離脱をトランプ大統領の選挙公約に挙げていたからである。娘のイヴァンカ・クシュナー氏夫妻や、ティラーソン国務長官らが反対していたし、共和党内にも反対する議員が多くいた。経済界の有力者も離脱に反対していた。それ故離脱表明はしないだろうとの楽観論も一部にあったが、トランプ氏は持論を押し通した。そこには、ガスを排出する石炭産業を保護し、炭鉱を復活させ雇用拡大を図りアメリカ経済を復活させたいとの強い意向があったからである。

　しかし、自国の経済や雇用を守るために、他国、特に貧しい国の人々に目を向けないというのは、とても民主主義国アメリカのなすべき行為とは思えない。あまりにも身勝手に過ぎるのではないか。

　トランプ大統領は、中国をやり玉に挙げている。途上国の温暖化対策を支援する緑の気候基金に、アメリカが30億＄（約3300億円）を拠出するとの約束も白紙に戻すと語っている。中国が最も多くの温暖化ガスを排出しているにも拘わらず、中国は未だに途上国との理由でビタ一文拠出していないのは、確かに筋が通らない。更にこのところ中国に気を遣いながら北朝鮮に対する圧力を強く行使するよう求めているにも拘わらず、その効果が一向に上がっていないことに不満を募らせたことも原因のひとつではないだろうか。

　それにしてもアメリカはこれでも世界に冠たるリーダーと言える行動を取っているつもりだろうか。後世になって、罪もないアメリカ人が、彼らの先輩たちが地球を破壊したとして世界中から後ろ指を差されるようなことになるのではないだろうか。

　アメリカの後ろ向きの政策に拘わらず、昨日NY株式市場は史上最高値をつけ、それに引っ張られたか日経平均株価も１年半ぶりに２万円の大台に乗せた。

　昨５月31日は、世界禁煙デーだった。今や世界的に禁煙ムードが広がりつつある。それほど地球上で、タバコは害あって益なしの困りものなのである。欧米では「インテリはタバコを吸わない」と言われている。実際途上国ほど街のあちこちでタバコを吸っている人を数多く見かける。

　世界保健機構（WHO）は、喫煙による影響と健康被害について毎年数値を公表して警告を発している。信じられない数字であるが、喫煙による死者は世界で年間700万人に達するという。これまでは統計上600万人と公表されていたが、それが更に増えたうえ８割以上が途上国に集中し、それがこれらの国々における貧困を生む大きな原因にもなっていると厳しく警告している。

　厚生労働省は喫煙が原因でその分余計にかかった無駄な支出まで試算している。喫煙者に掛かった医療費は、2014年度試算によると約１兆4,900億円で、国民医療費全体の４％近くを占めているというから黙っているわけにはいかない。加えて受動喫煙が原因とされる医療費が馬鹿にならない。医療専門家の話では、現在100万人以上が喫煙により、79万人以上が受動喫煙で、医者通いをして人並みの生活を送れない状態にあるという。

　今厚労省はこうした現状を少しでも打破すべく、国際世論を受けて屋内の喫煙を禁止することを検討しているが、選挙の票田であるタバコ農家に配慮して、思い切った節煙対策に踏み切れない。塩崎恭久・厚労相が、世界の主要都市では屋内禁煙が当たり前だとして、大臣が先頭に立ち、屋内禁煙を日本国内で実施しようとしているが反対論が根強い。WHOからの要請や、2020年東京オリンピックを見据えたIOCの要請を受けて屋内では禁煙に踏み出そうとしているが、政府、自民党の一部がこの動きにプレーキをかけようとしている有様である。塩崎厚労相自身かつては喫煙者だったが、子どもが生まれたのを機にタバコを止めたという。「受動喫煙防止」は政治家の責務と考えている塩崎大臣の行動を評価し見守りたいと思う。

　昔からタバコを止められないヘビー・スモーカーにとっては、禁煙は辛いことのようで、彼らなりに屁理屈をつけてはこそこそタバコを楽しんでいる。先日も小学校の同級生が、あるイタリア・レストランで店外ではなく、どうしても食事しながら吸いたいと店主を困らせたが、店主から他のお客が入店したら、店内での喫煙は止めるとの条件をいただいて目の前で吸い出した。そのうえ不遜にも喫煙者はタバコ税を払っているので、国に貢献しているのだと得意になって古臭い身勝手な自己主張を語り出した。そこでタバコは国にとって、国庫に入る税収より医療費などで失う金額の方が遥かに多いのだと言ってやった。彼は黙ってしまったが、今以って昔ながらの煙草性善説をぶつ現代人がいるのだから、厚労省にとっても悩ましいわけだ。

　先日婚約を発表された秋篠宮家の長女眞子さまが、今日公務でブータン入りされた。そのブータンは、周囲を山々に囲まれた自然豊かな国であるが、2005年に世界で唯一の禁煙国家を宣言した。世界一幸せな国は、世界でただ一つの禁煙国家なのである。