充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
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4204.2018年11月16日(金) 駒澤大学公開講座最終回
今日は駒澤大学ジャーナリズム・政策研究所の今年度公開講座最終日となった。共同通信の山田克講師による「現代ジャーナリズム論」は昨年から聴講しているが、いろいろな角度からジャーナリズム、特に新聞界の内情について話してもらえるので、外部の者にとっては新鮮でもあり、興味深かった。
実は、この講座受講は「駒澤大学マスコミ研究所」と呼んでいた2008年の第1回以来今年で11年目になる。講座会場の駒大キャンパスも自宅からそれほど遠くないし、講座自体も中々刺激的で勉強になるので、毎年聴講してきたが、そろそろ来年あたりで止めようかなと思っていた。しかし、同じ聴講生仲間から来年も一緒に聴きましょうと言われて現在考慮中である。今日の最終講義では、山田講師が専門の通信社の現状とあり方についていろいろ話された。一番意外だったのは、フランスのAFP通信の報道スタンスだった。政府から経営資金のうち約30%の補助を受けながら、報道はニュートラルな立場で政府におもねることはないという信じられないような話だった。一方で、世界のジャーナリズムはこれまでの新聞主役からインターネット主導になりつつあることも一種の驚きである。日本でも新聞購読者数が漸減傾向にある。実際2000年には全新聞発行部数が5千3百万部もあったものが、昨2017年には、何と4千2百万部にまで減少した。同時に学卒者の就職にも以前に比べてメディア志望動機が弱くなっていることである。これは、若者の今日的思考傾向とデジタル社会化の影響であろう。
また、特に個人的に質問して応えていただいたことは、①メディアの海外危険地域における取材と、②メディア志望が減少しつつある現状に対してメディアが学生対象にキャンペーンを行っているのかという点だった。①については、一般的に会社が危険地域に社員を派遣しようとしないということだったが、記事を協定締結した新聞社に配信する共同通信社としては、他社と同じように危険を避けるということは難しいのではないかと質問したところ、絶対派遣しないわけではないが、ホテルから絶対外出しないように言われた例があるとのことで、これでは派遣しないのと同じではないかと思った。これは協定している外国通信社から情報を受けるということである程度対応できるということだった。②は学生に対しては各社とも行っているという。
とにかく今年の受講は、これまでの受講以上に役立ったと思うので、来年の受講については、来春までに前向きに考えてみたい。
新聞業界も購読者数が落ち込んで、経営的にも苦戦しているようだ。今日配達された「しんぶん赤旗日曜版」の料金が来月分から値上げされるとの公告があった。値上げにはいつも反対する日本共産党も、自らのことになるとはっきり要求する。現在月額823円(税込み)を930円(税込み)に値上げしようというのである。内容的にはほぼ満足しているので、まあ値上げも認めざるを得ないと考えている。
4203.2018年11月15日(木) 高校同期生の人脈と男気
先月NPO法人「知的生産の技術研究会」が発行した「知研フォーラム」342号に拙稿「『プラハの春』半世紀の感傷」と題して、今から半世紀前の1968年に起きた「プラハの春」について、その当時のチェコスロバキアの社会情勢と私の感傷的な気持ちを12頁ばかりに亘って書いて寄稿した。当時はまだ海外旅行者もそれほど多くなかった時代背景もあって、海外で日本人の姿を見ることも少なかったが、その一方で私なりにかなり大胆な旅をして、それが今日の自分自身の信念とバック・グランドになっている。その小冊子を100部余り友人、知人、メディア関係者に送付したところ、僭越だが割合高評価をいただいている。
その中で今日2人の友人からお礼を兼ねた読後感をいただいた。その内のひとりが、湘南高校時代の同級生で先日の同期生会でも話した牧野力くんだった。実はその場で、月刊「選択」8月号が彼について取り上げ彼の潔さを褒めていたので、後日コピーを送ると約束したところだった。彼の手紙にはそのコピー送付に対するお礼も書かれていた。その記事とは、彼が通産事務次官を辞めてから、言葉は悪いが、世間でいう「渡り」で公益財団に勤務し、つい最近まである公益財団法人会長を務めていた。そんな時商工中金理事長だった後輩の元通産次官が、商工中金の不祥事で退職することになったが、辞めた理由が芳しいものでなかったために、次官OBに見合う次の「渡り」の口が見つからなかった。そこで牧野くんが後輩に職を譲ったことが美談風に取り上げられていた。牧野くんも私と同じ傘寿でもあり、もうこれ以上は働く必要もないと思ったに違いない。そこで男気を発揮して後輩に道を譲ったということだろう。
同期生会でその点を話したところ、その後輩も同じ湘南の後輩であることを知って驚いた。いろいろな意味でつながっているのが狭い世の中だと思った。
さて、昨日大相撲九州場所で初日から4連敗を喫していた横綱稀勢の里が、ついに休場することを決断した。初日に負けた時右ひざを痛めたことを理由に挙げていた。これで九州場所は3人の横綱全員が休場することになった。来場所は横綱陣が余程奮起しないと世間から厳しい非難を浴びることだろう。
4202.2018年11月14日(水) 懐かしい雑誌と新聞記事
昨日本や資料を整理していたら、意外なものを見つけた。ひとつは、月刊誌「政界往来」昭和46年3月号である。亡父が話し方教室を経営していた時に寄稿した「話し方教室で教える『話し方』」が4頁分掲載されており、話すことも割合好きだったが、書くこともペンクラブ会員として割合前向きだった父の面目が現れているように感じた。読んでみると会社で宣伝部長を務めていたこともあり、広告やDM用パンフレットについても書いている。知らなかった父の文章を懐かしく読んだ。また、同誌に「自民党ヤングパワー座談会」なる企画があり「政治にエネルギーを注ぎ込もう」と題して半世紀近い当時の若手自民党代議士6人の討論会が載っていた。その中に何と33歳の森喜朗氏がいるではないか。他には34歳の西岡武夫氏、同じく河野洋平氏、30歳の山口敏夫氏、42歳の浜田幸一氏、36歳の石井一氏である。後年それぞれ政界で活躍した人たちである。すでに鬼籍に入った人もいるが、善きにつけ悪しきにつけ、何とも懐かしい政治家である。
もうひとつは、2002年の新聞切り抜きである。読んでみると時代離れした記事に首を傾げてしまう。9月にスイスが190番目の国連加盟国となったことなど普通ではちょっと考えられない。アナン先々代事務総長の名も懐かしい。また、あのイタリアが2003年の財政で赤字を脱出したことである。それで日本の財政悪化がひときわ目立つと書かれている。そのイタリアでは、11月に83歳のジュリオ・アンドレオッティ元首相に対して、殺人罪に関与したとして禁固24年の判決を言い渡したとの記事もある。同氏は過去に7度首相に就任した大物である。そんな大立者が自身を批判した本を出版しようとしたジャーナリストの殺害を共謀したとして起訴されたという。マフィアが暗躍した国らしい驚くべきニュースである。
その他には、ユニセフが調査した15歳の生徒の基礎学力の結果が載っている。何と先進24か国の中で、トップが韓国で、日本は韓国に次いで2位という喜ばしい記事もあった。
さて、2横綱が休場となった大相撲九州場所でひとり横綱となった稀勢の里が、初日から今日で4連敗を喫してしまった。どうもただならぬ雰囲気になってきた。横綱の4連敗は78年ぶりのことだという。休みたくとも他の2横綱が休場中ゆえ安易に休むわけには行かない。さりとてこの状態で稀勢の里がさらし者になるわけにもいくまい。明日には結論が出るだろうが、秋場所までは「大入り満員」でウハウハだった相撲協会も、今場所は横綱の休場もありあまり観客の入りは良いようには見えない。場所前には元横綱・貴乃花が退職し、今場所は横綱全員休場になる可能性も出てきた。中々うまくいかないものだ。
4201.2018年11月13日(火) アムネスティがスーチーさんへの授賞を取り消し
昨日の続きになるが、パリで行われた第1次世界大戦終結100周年記念式典に出席したトランプ・アメリカ大統領は、各国首脳が凱旋門前で揃って献花した後に開かれた国際会議には出席しなかった。よほどマクロン大統領の自国利益第一主義のナショナリズムを批判したスピーチが気に入らなかったようだ。気に入らないとすぐ駄々をこねる子どものようなトランプ氏が、これから対立する世界の中で上手にやっていけるのかどうかどうも気になって仕方がない。
さて、今日の夕刊を読み、あまりにも常軌を逸した行為に愕然としている。国際人権団体アムネスティ・インターナショナルが、2012年にミヤンマーの現国家顧問アウンサンスーチーさんに授与した「良心の大使賞」を取り消すと発表した。理由は他でもない、少数派イスラム教徒ロヒンギャへの迫害や、ジャーナリストらの身柄拘束など言論の自由の弾圧を許していることを理由に挙げている。そもそもロヒンギャ問題は根源的にはスーチーさんに関わる問題ではなく、第2次世界大戦中のイギリスの植民地政策にある。それに対してイギリス政府を責めることなく、ミヤンマー民衆のために闘ってきたスーチーさんを責めるのはいかがかと思う。それが人権団体アムネスティの立場と責任であろうか。
これは、アムネスティだけに限らず、国連本部や加盟各国が真実を知らず、ミヤンマーに罪を押し付けているだけである。そもそもことの発端は、イギリスが戦前東インド(現バングラディッシュ)領内に居住していたロヒンギャ族を同じく植民地支配していた当時のビルマ(現ミヤンマー)へ強制的に大量移住させたことである。当時から貧しかったミヤンマーには、どうにも打つ手がなかった。悲しいことにそれが今日まで続いているのである。仏教徒が圧倒的に多いミヤンマーとイスラム系民族とは融合しあうことはなかった。それが今日になってミヤンマー人は、自国内で生活するロヒンギャを厄介だとしてトラブルとなっている。
問題は今日これだけ大きな人権侵害となっているにも拘らず、国連を始めとして各国が真実と実態を知ろうともせずに、居留地からロヒンギャを追い出したとして、一方的にミヤンマー政府を非難していることである。まず為すべきは、国連が実態調査をすることであるが、先ずもって原因を作ったイギリス政府に積極的に支援するようアドバイスすることであり、イギリスは自ら犯した罪を償うためにも率先して救済活動に乗り出すべきではないだろうか。これら一連の事件について世界中のメディアの動きも遅いし、真実の究明のために何ひとつ活動していないように思える。
これほど国連を始め世界中が悪い意味で足並みを揃えて知らん顔をし、悪辣な宗主国イギリスによって重い荷物だけを負わされたミヤンマーを責めるのは、あまりにも残酷であり、ミヤンマーの尊厳を傷つけることにならないだろうか。いくら真実をアピールしても中々理解しようともせず、いじめ派だけに付いているのは、民主主義に悖るのではないか。不愉快極まりない話である。
さて、今日知った喜ばしいニュースは、アメリカ大リーグ(MJB)で今年度の新人王にアナハイム・エンジェルスの大谷翔平選手が選ばれたことである。日本人選手としては4人目である。大谷選手はベーブ・ルース以来100年ぶりの二刀流選手として、アメリカでも注目されていた。今年はケガのため、シーズン中途から投手としては登板せず、打者に徹していたが、投手としても4勝を挙げた。
この勲章について国内各界から広く賞賛されているが、その内のひとりである解説者の張本勲氏はいつも MJBをこき下ろしていた人物である。それがどういう風の吹き回しか、張本氏の今日のコメントはべたぼめだった。日本ハム入団当時は前例がないことから二刀流に強く反対して、いずれダメになる前に打者か、投手に決めた方が良いと厳しいコメントをしていた。活躍している選手なら自らの信念には捉われないということか。それにしてもこういうコメントを哲学のない張本氏に聞こうというNHKもNHKである。
4200.2018年11月12日(月) IT新機種は必ずしも顧客を利さない。
今月末に箱根ロータリークラブで、ロータリークラブ独特の卓話を依頼され、その講演のための補助説明資料として今パワー・ポイントのスライドを作成している。従来使用していたパワー・ポイントのソフトが、パソコンを買い替えたことによって使用方が大分変ってしまった。作業が中々捗らないので、ITコンサルタントの小糸さんに尋ねたり、調べてもらったりしているが、表示画面が異なるのでうまくいかない。画面も縦横の寸法バランスが替わってしまったので、果たして実際に映写した時どんな具合に反映するのか分からない。
IT業界の発展は著しいようだが、その一方でこれまで産業界が心掛けてきた「真摯に」「正直に」「誠実に」の気風が少しずつ薄れているように思えてならない。尤もIT業界以外の大手企業でも昨今はかつての日本人の商業道徳から考えたら想像外の好い加減さがよく起きる。最近油圧機器メーカーのKYBが免振装置を取り外して製品を納入していたなどという事件はモラルが低下している悪質な例である。パソコン業界の新製品を販売する度に古い機器が使用できなくなることなどは似たような例だが、旧ソフトが不便になるようなハードなんか、顧客いじめ以外の何物でもない。
さて、今日アメリカのペンス副大統領が来日した。これまでなら羽田空港に到着するというのが定番であったが、先にトランプ大統領が立川市の横田米軍基地にやって来た時と同様、副大統領も横田に着いた。横田基地は治外法権に当たるので日本出入国の記録は残らない。そのうえこの上空の管制空域は米空軍に抑えられているので、日本は手出しが出来ない。同盟国同士というなら、両国首脳は堂々と表玄関から入国してはどうかと言いたい。アメリカの最近の我儘は、トランプ大統領が就任してから一層酷くなった。他国に遠慮するという配慮の気持ちは、「アメリカ・ファースト」の御旗の下では消え失せてしまったようだ。
トランプ大統領自身はパリへ出かけ第1次世界大戦終結100周年記念式典に出席した。この席上、マクロン・フランス大統領が「第1次大戦では1千万人の死者を生んだ。自国の利益が第一で、他国は構わないというナショナリズムに陥るのは背信行為だ。いま一度、平和を最優先にすると誓おう」と各国首脳に語り掛けた。果たしてトランプ大統領はこの言葉をどう受け止めただろうか。国内で銃乱射事件が頻発しているにも拘わらず、一向に事件防止の手段を講じようともせず、このところ空前の山火事発生により多数の死者が出ているにも拘わらず、自らは手を打たずに消防当局の責任と決めつけている。そんなトランプ大統領が君臨する我儘で利己的な国家には鉄槌を!と言ってやりたい。