充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回、そして26年7月13日には通算7000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
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4327.2019年3月19日(火) 竹田恒和JOC会長、辞任を表明
竹田恒和・日本オリンピック委員会(JOC)会長が辞職を表明した。2020年東京オリンピック大会招致委員会理事長でもある竹田氏は、来年のオリンピックまで各役職を務めるつもりだった。JOC会長としては2001年以来現在10期目を迎えて定年70歳を超えたが、来年の東京オリンピックまで続投を希望しその意思を表明していた。しかし、JOC会長辞任と同時にIOC委員も辞任することになった。
竹田氏が辞任に至った理由は、東京大会招致に際して買収疑惑がフランス司法当局の捜査対象になったからである。東京大会招致委員会がシンガポールのコンサルタント会社に支払った2億円余のコンサルタント料が東京大会招致のための賄賂と疑われたが、そのことについて竹田氏は無実であると言い、事実直接関与していないように思える。IOC会員への贈賄ではなくコンサルタント料であることをきちんと説明出来ていないことが、疑惑を深めたと思う。こういう闇がらみの交渉に手慣れていない点が致命傷になった。竹田氏の潔白を信じるなら、竹田氏ひとりが送金出来るわけのものではなく、そこには当然コンサルタント料送金に関わったJOC関係者もいただろう。JOCも竹田会長ひとりに責任を負わせることなく、何らかの形でことの経緯と疑念がないことをしっかり説明する責任があると思う。フランス当局やIOCにも事実関係をきちんと話して説得すべきであると思う。
いずれにせよあまりすっきりした辞め方ではない。立つ鳥後を濁すような辞任になってしまって気の毒である。泉下では曾祖父の明治天皇も名誉を汚され落胆しているのではないかと思う。
おまけのような話だが、竹田会長辞任について問われた桜田義孝・五輪オリンピック担当大臣は、国会答弁と同じように受けた質問に対して付添人から次々と手渡されたペーパーを読んで応えていた。どうもオチが良くない。
4326.2019年3月18日(月) 2人のエンターテナー他界
ロックンロールの内田裕也が昨日肺炎で亡くなった。享年79歳だった。とかく話題の多い派手な人だったが、その中でも特に妻・樹木希林との40年以上に亘る夫婦生活はほとんど別居状態だったというからちょっと理解しがたいし、些か異常ではないかとも思う。その妻は昨年9月一足先に旅立った。妻の葬儀の場における内田の打ちひしがれた姿を見るとどうして別居していたのだろうかと首を傾げざるを得ない。今も樹木希林や娘家族の自宅とは別にマンションにひとりで暮らしていた。こう言っては失礼かも知れないが、世の中には風変わりな夫婦もいるものだとつくづく思う。
そしてもうひとりの名物オジサンの訃報を知った。オリンピックが開催される都度観戦に出かけてスタンドから日の丸をつけた山高帽を被って、法被を着て日の丸を振って周囲の観客から明るい笑いを誘っていたオリンピック・オジサン、山田直稔さんが今月9日に心不全のため亡くなっていたことが分かった。享年92歳だった。
こういう名物オジサンがテレビなどに姿を現し、明るい気分にさせてくれることは大いに結構なことだと思う。しかし、近年は有名人の間にスキャンダルなど嫌な話題が多い。著名人が薬物汚染による不祥事で世間を騒がせるのだけは、裏社会の闇を想像させ不愉快だから止めて欲しい。先日コカインを服用していたとして逮捕された芸人・ピエール滝や、やはり薬物所持の罪で逮捕された、かつてのスター選手だった元巨人軍の清原和博選手のような暗い話だけは願い下げにしてもらいたいものである。
さて、米朝首脳会談が不調に終わった後、それ以前に比べてやや元気がないように見える金正恩・北朝鮮労働党委員長が、颯爽と高級外車に乗り込む姿から国連安全保障理事会では、対北朝鮮制裁の履行状況を監視する専門家パネルが、金委員長が利用するロールスロイスは、北朝鮮への贅沢品の輸出を禁じた制裁決議に違反していると断定した。
これまでも北朝鮮が国連制裁を潜り抜けていた行為に、海上で行われる石油取引の「セドリ」がある。これは北朝鮮経済を救う国民にとって生死の瀬戸際の藁をも掴む救死の一手でこれがなければ、北朝鮮経済はどん底を這うことになる。一方、ロールスロイスのような高級車が密輸されたのは、北朝鮮政府が承知の上で敢えて高級車を輸入したことは間違いない。それほど制裁の効果は北朝鮮にとって深刻なものとなっている。これから国連はどんな処罰を北朝鮮に与えるのだろうか。
また、金委員長は自分の乗る公用車が、国連制裁の網の目を潜り抜けた密輸品だと知ったらどんな反応を示すだろうか。まさか知らなかったとは言わないだろう。
4325.2019年3月17日(日) 銃乱射によりモスクで50人が犠牲に
一昨日から奈良の長男一家5人が車でやって来ていたが、2日間泊まって今日午前中に帰って行った。長男が1年浪人の末国公立大は受からなかったが、私立の立命館大に進学することになったのと、次女が高校へ入学した祝いと気晴らしも兼ねて、昨日5人でお台場の娯楽施設へ遊びに出かけた。夕方には横浜の次男家族4人もやってきて、我々夫婦を含めて11人の大晩餐会になった。家族全員を合わせて下は4歳から80歳まで11人が揃った。取り寄せたお鮨に合わせて、妻がステーキを焼いたりしてとにかく賑やかで大変忙しないムードだった。5人の寝具も揃えて、妻はてんてこ舞いをしていた。私は早めに寝たが、妻は2晩とも床に就いたのは深夜2時だったそうだから疲れたことだろう。ホッとしたのか、長男たちが帰ってから気持ちよさそうに昼寝をしていた。
さて、一昨日ニュージーランドのクライストチャーチのイスラム教礼拝堂でオーストラリア人の28歳の男が銃を乱射して、礼拝していた人たち50人が殺害され、重軽傷者も50人を数えた。他に2名容疑者がいるようだが、主役は白人至上主義のようで、事件前にメールやSNSで白人の土地が移民たち侵略者によって取って代わられるとの身勝手な考えを主張していたらしい。この男の異常な行動は事件の残虐さもさることながら、自らの銃乱射の一部始終をインターネットで生配信していたことである。世界のどこでも移民を多く受け入れる場所に安全な場所はないと一方的に考え、白人こそが国の支配者であるべきとの妄想に固執していた。日本人はこれまで移民問題には関心が薄かったが、来月から外国人労働者の受け入れ人数がかなり増える可能性があり、似たような事件が起きない保証はない。他人事ではない。
近年アフリカから難民がヨーロッパに押し寄せ、彼らが労働市場を奪っていると反移民を露骨に示す空気がヨーロッパに広がっている。アメリカのトランプ大統領もメキシコとの国境に移民の侵入を防ぐために壁を建設することに多額の予算支出を打ち出し、議会で反対の声が上がっている。この動きは、自国第一主義で世界的に保守主義へ走り出しているひとつの表れであり、こうした流れを止めるためにも、このような乱暴なテロ行為を抑止しなければならない。ニュージーランドのアーダーン首相は直ちに非難声明を出し、早速事件現場に黒いスカーフ姿で駆けつけイスラム教徒指導者を慰めたと言われている。そして「首相としての自分の役割はあなた方の安全と、文化と宗教の自由を保障することだ」と述べ、過激な白人至上主義に対抗する姿勢を示した。しっかりした人だと思う。この辺りがトランプ大統領とは大いに違う。トランプ大統領の言動にも充分注視して、アメリカ国内の白人至上主義者が無謀な行動を起こさないよう警戒する必要があるのではないだろうか。
4324.2019年3月16日(土) 駐留アメリカ軍への過重な経費負担
このところ日本国内に駐留するアメリカ軍に関する難しい問題が、各地域に持ち上がって来て関係自治体を大いに悩ませているようだ。これはアメリカ軍だけの問題ではなく、当然日本政府がアメリカ政府、並びにアメリカ国防総省と話し合った末に持ち上がって来た問題である。
第1の問題は、沖縄県住民投票の結果、投票者の7割以上が反対した辺野古移設地埋め立て工事が、その後の調査で軟弱地盤であることが判明し、そのため改良工事を更に海底の基盤を固め、そのうえ3年8カ月間工期が伸びるとされ、巨額の追加投資も強いられることが判明した。
第2の問題は、防衛省が配備を計画している陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」について、配備が計画されている山口県萩市、及び秋田市で電波を発生させる実測調査を行った。集まった周辺住民から対空レーダーの電波の強さを心配して質問が出されたが、担当者からは答えられないと言われるばかりだったという。これでは住民が心配して不信感と疑念を持つばかりである。恐らく政府、防衛省はこのまま住民に誠実に応えることはないだろう。
「民意に沿って」「民意を真摯に受け止める」と言いながら、辺野古移設問題でも県民投票の結果に反して、強引に「決めたことは進める」と民意を受け入れようとしない傲慢な姿勢と同じ対応を取り続けるだろう。
第3の問題は、アメリカ軍駐留経費負担である。1978年に政府が在日米軍基地で働く日本人従業員の給与の一部を日本側が負担すると決めたことから、以後誤用された言葉「おもいやり予算」として当初62億円を負担したが、今やこれが1年に約2千億円と言われている。更に今日では在日米軍関係費用も負担して年間約6千億円の巨額の負担に上っている。これは他の同盟国に比べても突出したアメリカへの厚遇である。
アメリカ国防総省が発表した古い記録(2002年)ではあるが、その当時日本が負担した米軍駐留経費は、他の同盟国のそれと比較しても圧倒的に多いことが分かる。例えば、日本は米軍駐留経費(74.5%)を負担してその経費は44億1,134万$だった。これに対して他の同盟国は、ドイツ(32.6%)の15億6,392万$、韓国(40.0%)の8億4,311万$、イタリア(41.0%)の3憶6,655万$である。いかに日本が突出して米軍駐留経費を負担させられているかが歴然としている。このほかしばしば問題となる日米地位協定の不利な協定がある。基地外の米軍兵による犯罪であっても日本には司法権、つまり裁判権も認められていない。以上の実情に鑑みて、苦しい財政状況と国民感情を考え、駐留米軍経費の改定、負担増についてアメリカに対してもう少し説明、説得して日本の言い分をアピールするべきではないか。
いずれにせよ、安倍政権はトランプ大統領の言いなりである。これから日米貿易交渉が始まろうとしているが、それは赤字増大に悩むトランプ政権が、日本に有利な貿易市場をもう少しアメリカ有利に日本政府へ圧力をかけようとするもので、これに後ろ向きでは益々アメリカに譲歩する条件を与えることになる。
日本政府は日本国民に負担を押し付けることばかり考えずに、アメリカ政府に対してもっと主張すべきは主張するのが日本政府にとって喫緊の課題であり、責務である。
4323.2019年3月15日(金) 日本ペンクラブ内の理不尽な実態
今日日本ペンクラブ理事会に出席して、今日まで1ヶ月間に亘って会員の投票により行われている理事選挙に関する疑問点について執行部に質問した。2年ごとに実施されている理事選挙に不明朗、かつ理不尽な点があり、理事会でその点について糺したところである。執行部内で実質的なリーダーの立場にある専務理事が、これからも自分の立場をより良くしたいがため、またペンを自らの運営手法で引っ張っていきたいために、会員に対してメールで推薦理事20名の名前を列記して投票をお願いしたのである。このコピーを理事会出席者に配布した。これは、現行の選挙制度上選出される理事が20名であることから、列記された候補者以外には投票するなという暗黙の圧力であり、明らかに選挙妨害に当たる。この点で専務理事の責任は重大であり、その点について責任を追及した。ところが、一向に本人から反省や謝罪の言葉は聞かれず、彼を擁護する理事もいて、厳しい結論は出なかった。これがペンの生温いところである。外部には厳しく、自らには優しい。これはこれまでにも度々露呈されたペンの本質と言っても良い。加えて公職選挙法には抵触しない、内々の選挙の杜撰さが現れたもので、これでは選挙を行う意味がないと主張したが、次回に改めて問題点を話し合うというペンクラブらしい先送りということで散会した。
吉岡忍会長はこれを了承していたということであり、専務理事ともども同罪だと思う。
選挙管理委員長が、度々「日本ペンクラブが理事選挙において特定の会員を理事に推薦することはございません」とのメッセージを送っていることも理解しがたい。メールとは明らかに矛盾している。これだけ不明瞭な点が明るみに出ていながら当事者は自らの罪を認めようとしない。
私は責任上専務理事は職を辞するべきだと考えるが、他の理事からは専務を擁護する意見もあって、専務の行った行為が本質的に許しがたい行為であるにもかかわらず、不問に付すが如き結論はとても理解しがたい。民間の企業ではとても考えられない所業である。次回理事会で改めて理事選挙について問題点を洗い出し、検討することにはなったが、会長、専務理事らの認識と言動は理解しがたいものである。
このように「言論の自由」「報道の自由」を声高に叫んでいながら、実態はこのようにペン内部で次元の低い議論を戦わせている状態である。
4月理事会では、筋を通して健全にペンが運営されるようもう1度議論をぶつけるつもりである。