昨日大変ショッキングなことがあった。それは今以て解決していない。まったく何が何だか分からない。

　実は、現在執筆中で脱稿間近で今年内か、来春には上梓しようと考えていたドキュメント作品の原稿がパソコン上から完全に消えてしまったのだ。昨日午前中に仕上げの章を書き、見直しながらPCを閉じたのだが、夕方原稿を開こうとしたところ、「ドキュメント」の中に見つからなかった。いろいろ手を尽くしてみたが、やはり原稿が見つからない。こんなことは初めてで、どうやって原稿を復元させたら良いのか、まったくアイディアが浮かばず途方に暮れてしまった。拙作は最後の仕上げに入っていてあと一息というところまで来ていた。これまでの海外旅行体験の中で、治安不安的な土地でテロを予感したり、身柄拘束された体験や、現地の人々との交流などの中で感じたことをリアルに書いた。その過程でメディアの取材方法に疑問を抱いた。特に彼らがあまり現場を踏んでいないのではないかと思い、一言注文をつけたものである。私なりにドキュメンタリー性を強めて書いたつもりなので、読者にはある程度興味を持ってもらえると思っている。残念で仕方がない。

　本文だけでA4版用紙にして105頁まで書き上げ残り10頁ぐらいのところまで来ていた。これ以上はいくらじたばたしても自分では解決策が見つからず、日ごろからお世話になっているITコンサルタントの小糸氏へ連絡を取って、明後日拙宅へ寄ってもらいPCをチェックしてもらうことになった。元通り復元することが出来るかどうかは分からないが、今はただひたすら祈るような気持ちである。もし、復元することが出来ない場合は、改めて文章を思い出しながら、また１から書いていくより方法はない。

　どうしてせっかく記憶させておいた大事な原稿が、何の不自然なこともやらないのに姿を消してしまったのだろうか。多少の慰めになるのは、80頁ぐらいのところで、１度文章をプリントしておいたので、その後見直し文章は大きく変わってはいるが、そのプリントが残っていることぐらいである。ITコンサルタントと神のお助けをいただいて何とか大事な原稿が復元されることを祈っている。あ～　神様、仏様　お助けください。

　さて、今日は今月１日に続いて慶應病院へ出かけた。人間ドック受診の際、相談に乗っていただいた先生から大腸の内視鏡検査も行った方が良いと勧められたからで、その際今日問診の予約を取ってもらったものである。今日は簡単に終わり、９月２日に内視鏡の検査を行うことになった。大腸の内視鏡については、昨年からかかりつけの内科医からも受診するようアドバイスされていた。とりあえず９月に検査を受けることになったので、それを待ちたいと思う。

　ところで、現在日本では日韓関係悪化が大きな話題となっているが、日本は他にも頭の痛い問題を抱えている。世界中から嫌われているトランプ・アメリカ大統領からホルムズ海峡へ自衛隊派遣を要望する、有志連合への加盟を求められていることである。アメリカの言い分は、各国に対して自国籍船護衛の応分の負担をするために関係各国に空海戦力を派遣することを求めている。昨日もアメリカのエスパー国防長官が来日して岩屋防衛大臣に有志連合加盟を促した。日本がアメリカの要望に応じて有志連合に加盟し、自衛隊を派遣することになれば、対日友好国のイランを刺激することに成り兼ねず、その反面日本は同盟国アメリカのご機嫌を損ないたくもなく熟慮中だった。かつてすったもんだの議論の末、海賊排除のためと称して憲法論議を放擲してアラビア海へ自衛隊を派遣したことがあり、それが今日に至っている。

　毎度この種の場面で、海外に自衛隊を派遣することはアラビア海の時と同様に、日本の憲法上禁じられているということをなぜアメリカに対して強く言わないのか。また、そういう正論をメディアは主張しないのか。安倍政権同様にメディアの一番弱いところだと思う。

　一昨日夜NHKで放映されたドキュメンタリー番組「戦没者は二度死ぬ～遺骨と戦争～」を興味深く観た。偶々当日シベリアから返還された日本人捕虜収容者の遺骨が、実際には日本人でないと指摘されていた時だった。

　この番組が解説していた主たる遺骨収集地は、中部太平洋諸島テニアン島とソロモン諸島ブーゲンビル島だった。テニアン島の洞窟内で家族に自決され、生き残った福島県在住の84歳の男性遺族にスポットライトを当てていた。終戦後74年が経過して、今では戦争体験のない人が大分増えた。その点でこの種のドキュメントは戦争を知らない世代にとって、戦争の悲惨さを目で知る貴重な資料だと思う。

　また、戦没者遺骨収集事業については、戦後の貧しい時代を耐えて立ち直った日本人の生活感と、戦争による被害を与えられたアジアの国々の感情論もあって、日本が希望する戦没者の遺骨収集事業とは必ずしも共感するところは多くなく、難しい問題が多々あったと思う。それでも当時は、厚生省が地元の人たちの協力を得て、曲がりなりにも遺骨収集を続けて日本へ遺骨を持ち帰ることが出来た。

　今考えてみると当時はDNAなんて誰も言わなかった。戦没者を証明する品物があったり、死の現場に居合わせた当時の戦友らの証言を得ることが出来て、大きな問題もなく戦没者を確定出来た。近年になって完全な形をした遺骨が見つかり難くなったこともあり、そういう単純な方法ではなく、DNA検査を実施するようになった。しかし、これにより戦没者の名を確認する手段がDNA以外になくなってしまったことが、今日問題を難しくしている。

　テレビで現場が報道されたテニアン島の洞窟周辺にも行ったことがあり、番組を観ていて身につまされたが、今では私が厚生省や日本遺族会の人たちと関わっていた1970年代の状況とは大分事情が異なるようだ。話によると今後は収集されたすべての遺骨を現地で荼毘に付すことなく持ち帰ることに決まったそうだが、すべての遺骨を持ち帰るのは大変なボリュームになるのではないだろうか。かつて遺骨収集団員が全員遺骨を段ボールに詰めて白布で覆って膝の上に置いて持ち帰ろうとした時、搭乗機のクルーによって段ボールは膝の上に置かずに、荷物室に置けと言われて、すったもんだしたことがあった。遺族会の言い分は、遺骨は荷物ではなく尊い魂なので、荷物室には置けないと突っぱねた。だが、それでは飛行機は飛ばさないと言われ、泣く泣く荷物室へ持ち運んだことがある。今後は大量の遺骨を荷物室に収めることになるのだろうか。

　今後遺骨収集事業はどうやったらスムーズにいくだろうか。このままトラブル続きでは、いつまで経っても戦没者は成仏出来ないだろう。

　人類史上初めて広島へ原子爆弾が投下されてから、今日74回目の「原爆の日」を迎え、午前中広島市内の平和公園で平和祈念式典が行われた。原爆投下時間の８時15分に追悼の鐘が鳴らされ、過日中距離核戦力（INF）全廃条約が失効した状況に、松井一実・広島市長は政府に世界で唯一の被爆国として、核兵器のない世界の実現へ向けてリーダーシップを発揮するよう求めた。これに対して安倍首相は核兵器禁止条約には触れず、核兵器国と非核兵器国の橋渡しをして国際社会の取り組みを主導していくと応えた。非核化へ背を向けるような核保有大国に対して、これからどうやって被爆者の気持ちに寄り添う交渉をやってくれるのか、目を離さないようにしたい。今年の式典には、過去２番目に多い92か国の代表が参列した。

　さて、このところ名古屋市内で開催されている「あいちトリエンナーレ2019」の展示のひとつ「表現の不自由展・その後」が、75日間の開催予定にも拘らず唐突に開催３日目にして中止に追い込まれ、政治も絡んで各界に波紋を広げている。いくつかの展示作品が批判の的となったことから問題が大きくなった。特に従軍慰安婦に着想を得た少女像と昭和天皇の肖像画が燃える映像の展示が問題視され、主催者への中傷・誹謗がひどく、結果として対応に苦慮したことが展示中止の最大の要因である。中にはガソリンを散布して着火するとか、テロ予告や脅迫と思えるようなメールや電話による抗議が相次ぎ、職員も身の危険を感じたというから抗議は相当激しかったと見られる。実行委員会会長代行の河村たかし・名古屋市長は、この展示の中止を同委員会会長の大村秀章・愛知県知事に要請して展示は中止されることになった。だが、問題はこれで片付いたわけではなく、表現の自由に釘を刺すものであるとか、憲法21条に違反するとか、知事と市長の議論の応酬になっている。これには国費が投入された経緯もあり、政治家が言論を抑圧するような発言もあったことが、騒ぎを大きくしている。

　テロ行為は問題外であるが、中止を要請した河村名古屋市長には本当の意味で「言論の自由」や、文化面でどこまで表現が許されるのかという点が分かっているのだろうか。後遺症が残りそうで、まだ当分トラブルを引きずりそうな予感がする。

　現在逃亡犯条例改正案に反対して学生を中心に大きな市民デモが継続的に行われている香港では、林鄭月娥行政長官の行政府に対して市民が早や９週間に亘って抵抗している。一時は長官も原案の撤回はしないが進め方について反省しているとトーンダウンしていたが、最近は中国政府のバックアップ声明を意識しているせいか、デモ参加者は１国２制度に異議を唱えて国家主権を脅かしているとデモに対して攻撃的になってきた。今日は航空会社が200便以上の運航をキャンセルした。

　１国２制度の隠れ蓑になっているのは、中国政府の陰に日向になっての後ろ盾の圧力である。中国としてはこの制度が煩わしくて仕方がない。中国政府は何とか民主的な香港を共産主義化して１国１制度にしたいと考えている。住民投票に基づく公平な選挙というものを行わずに、共産党選出による議員によって議会運営を行い、それが民主主義であると国民を誤解させるような絶対君主・習近平国家では民主主義も自由もない。現在少々心配しているのは、あまり民主派の声が大きくなると香港に駐留している中国人民解放軍が、弾圧に動き出すのではないかということである。香港の民主化運動が挫けないよう市民には頑張ってもらいたいと願うと同時に、国際社会も香港の民主化をしっかり監視して欲しいと期待している。

　このような時にモスクワでも激しい市民デモが起き、拘束者が800人を超えた。そもそもプーチン政権に批判的な反体制派の人たちが、モスクワ市議選に立候補しようとしたところ拒絶されたことに対する抗議から始まったもので、大規模な集会やデモはすでに４週目に入っている。サンクトペテルブルグにも飛び火して、ここでも２千人規模の集会が行われ、10人が身柄を拘束されている。反対派を弾圧することは、旧ソ連時代から日常的に行われていた。この面では相も変わらず現在のプーチン・ロシア帝国主義国家になっても、社会主義の仮面を被っていたソビエト社会主義国家や、革命前の帝政ロシアと何ら変わらない。このデモの行方は一体どうなるだろうか。

　今日伝えられた嬉しいニュースは、女子ゴルフ全英オープンで昨年プロになったばかりで海外ツアー初参加の渋野日向子選手が優勝したことである。日本人が海外メジャーを制したのは、1977年樋口久子選手の全米オープン優勝以来42年ぶり２度目である。ゴルフはプレイしたことがないので、プレイそのものの面白さや難しさは分からないが、これだけ流行したスポーツの中で国際的に活躍する日本人選手がほとんど現れない現状からみて、渋野選手は性格的にもタフなようだし、ファンからも愛されるようなので、今後の活躍が期待される。

　日本時間の今日アメリカで銃乱射による殺害事件が２件もあった。最初の事件は、アメリカのメキシコ国境の街・テキサス州エルパソで起きた。日中自動小銃を持った男がショッピングモール内で買い物客に発砲して20人以上が死亡し、26人が負傷したと言われている。エルパソは人口68万人のうち約83％がヒスパニックと言われ、逮捕された白人の若者は移民に反対していたと見られている。

　２つ目はエルパソ銃撃事件から僅か４時間後にオハイオ州デイトンで起きた。９人が犠牲になり16人が負傷した。犯人は銃殺されたが、あまりにも残酷な事件の連続的な発生に唖然とするばかりである。

　それにしてもこの１週間以内でも、先月28日にカリフォルニア州で子ども２人を含む３人が19歳の男に銃で殺害され、30日にはミシシッピー州で２人が同じく銃犯罪で殺されている。

　こう度々銃乱射により多くのアメリカ人が突然見も知らぬ男たちから命を奪われるようでは生きた心地がしないのではないだろうか。一向に事件はなくならない。これはつべこべ言っても憲法を含むアメリカの法治制度に問題があると考えざるを得ない。アメリカの治安というのは一体どうなっているのか。大統領が先頭に立って移民を排撃するようなヘイトスピーチを行っている。それでいて銃規制の話は持ち出さない。銃所有に反対の声がありながら、憲法で銃の所有を認めているからといい法律で何の規制もかけないということは、大統領並びに国家が国民を殺害していると言っても好い。殺人を容認するような憲法ならさっさと憲法改正をすれば良いではないか。

　過去にもたびたび銃乱射による殺害事件が起きている。過去３年間をみても16年６月にフロリダ州のナイトクラブで49人、17年10月にラスベガスで58人、11月にテキサス州教会内で26人、18年２月にフロリダ州の高校生ら17人、10月にはピッツバーグのユダヤ教礼拝所で11人、今年５月にバージニア州市庁舎内で12人が殺害されている。理由はいろいろあろうが、根本的な原因は、他国では考えられない憲法が認める銃所有条項があるからである。銃規制さえ徹底されるなら事件の撲滅は可能である。にも拘わらず銃規制をせず殺人事件は一向に減らない。他国では銃の所有を厳しく取り締まっているので、アメリカのように常態化した銃乱射による殺害事件はほとんど起こらない。アメリカではこんな無法者の取り締まりも出来ずに、彼らを野放しにしている。アメリカ連邦政府は国民を銃から守れず西部劇時代の無法国家と変わらない状態にしたまま手を尽くそうとしていない。これもまた犯罪である。トランプ大統領以下アメリカ国民は、どうして他の国の人たちが出来る大量殺人防止ができないのか。それは私利私欲によって銃砲製造企業に銃の製造を認め、販売をも許しているからである。それは武器・銃製造企業から大統領を始め、多くの関係者に多額の資金が流れているからである。結局武器製造会社と大統領府との間で贈収賄とあまり違わない殺人行為が行われているからである。彼らにとって自分たちさえ潤えば、同じ同胞たちがいくら血を流そうとも気にすることはないと思っているのだ。自国民を銃から守れないこんな国を民主主義国家と呼べるだろうか。酷い国だと思う。アメリカは地上最低の大統領を追い出し、国民が揃って反省するようでなければ、これからも多くの国民が犠牲になるだろう。

　それにしてもトランプ大統領は、アメリカ・ファーストと呼んでいるアメリカで、世界に類のない大量殺人事件が繰り返され、国民の尊い生命が数多く失われていることを恥ずかしく、国辱ものと思わないのだろうか。あまりにも銃乱射殺人行為の再発防止に無為無策ではないだろうか。これでよくも世界一の大国とほざいていられるものだ。ちゃんちゃらおかしい。