数か月に1度兄の高校時代の同期生２人と兄、そして私の４人が寄り集まって新宿の「ハイアット・リージェンシー東京」でランチを楽しんでいる。今日新宿駅からホテルへ向かうシャトル・バスに乗ろうとバス停留場で並んで待っていたところ、並んでいた１人の若い外国人の仲間２人が後からやって来て割込み乗車した。それを見て義憤を覚えて車内で３人に割込みは駄目だと注意したところポカンとしていたので、しつこく注意したら漸く謝った。礼儀知らずは国籍を問わないようだ。

　ところで最近日本の若者について特に気になっていることがある。彼らが電車内でシルバーシートを占領し、高齢者が傍に居ても知らないふりをしてスマホに夢中で席を譲ろうとしない光景が目立つことである。この様子に１高齢者の立場から、彼らの非常識に少々腹が立っていた。今日JR山手線車内で彼らの行動を注視して気が付いたのだが、スマホ中毒症の若者はスマホを手放せず、それでいて車内で立ったままだとスマホを操作するのがやり難いようだ。つまりスマホを使うために何としても座りたい気持ちが募り、電車内に乗り込むやいなや、シルバーシートであろうとなかろうと座席まで一目散に突進するのだ。座席に座るやすぐにスマホ操作を始めて自分だけの狭い世界へ閉じこもり周囲のことなんかまったく目に入らなくなって、シルバーシートへ座るべき乗客が近づいても眼中にないらしいのだ。

　情けないことにスマホに夢中のため身体の不自由な人々が傍に居ても、彼らの頭の中では自分たちがスマホに没頭することが優先している。実におもいやりがなく可愛げもないと思う。

　最近上梓した共著「新世紀の観光立国」にも書いたが、今や東京オリンピック開催を来年に控えて日本人らしい「おもてなし」の心とか、親切心、思いやりを評価し吹聴するが、高齢者らを対象に設置されたシルバーシートを若者がわれ勝ちに奪って知らん顔していて、何がおもてなしだと言いたい。例え傍にお年寄りや身障者が立っていても座席を譲ろうとしない最近の風潮は、おもてなしとはあまりにもかけ離れている。取り敢えずシルバーシート近くの目立つ場所に「65歳未満の方はご遠慮ください」とステッカーでも貼ってみてはどうかと思っている。

　とにかく最近の若者の親切心や公衆道徳に欠ける点は呆れるばかりで、未来が心配である。スマホ全盛の時代に入ったこともあり彼らに道徳心の向上を期待出来ず、些か失望している。

　昨日世界中をあっと言わせたのが、国連の気候変動行動サミットでスピーチをしたスウェーデンの環境活動家で、16歳のグレタ・トゥンベリさんだった。少女は各国の政府代表を厳しい目で睨みつけながら「若者たちはあなたたちの裏切りに気づき始めている。私たちを見捨てる道を選ぶなら、絶対に許さない」と対策の遅れを非難した。これに対して非難された政府代表のひとりトランプ大統領はとても幸せそうな女の子だとまるで茶化すような感想をツィッターに投稿した。

　トランプ大統領が議場を去る時、グレタさんは大統領をずっと睨みつけていたが、大統領は愛想を振りまくわけでもなく無視して、彼女の方を見ようともしなかった。まったく大人げない大統領の所作である。

　そもそも最も温暖化対策に腰が引けているのはトランプ大統領である。2020年にスタートする予定のパリ協定から離脱を表明し、気候変動行動サミットには、安倍首相とともに出席する予定はないと語っていた。しかし、急遽ほんの15分ほど出席した。いつもトランプ大統領と足並みを揃える安倍首相はサミットには参加しなかった。トランプ氏が予定を変更して参加しても首相は予定を変えなかった。これだから日本は温暖化対策に後ろ向きだと言われてしまう。その代わりに出席したのが国連初登場の小泉進次郎環境大臣だった。一昨日の本項にも取り上げたように、小泉大臣は得意の英語でスピーチしたのはともかく、環境問題をSEXYと表現したことが、物議を醸している。良い意味でSEXYという言葉を話したようだが、研究社の英和辞典にも性的とか、挑発的という以外に好意的な日本語は掲載されていない。

　ともかくこのサミットで日本の主張を述べることは出来なかった。各国が実行出来るかどうかは別にしても、二酸化炭素ガスの削減目標値を提案しているのに、日本はそれさえ提案出来ない無様さを曝け出した。このままだと日本への批判が強まり、他の分野でも日本に同調する国がなくなるのではないだろうか。

　今日は海老名で昨年解散した小田急山岳部OB会のフリーな集まりがあった。強制的に行ったものではなかったが、昨年解散時に集まった仲間より参加者が多かった。最高齢者は90歳の福さんだった。彼らと一緒に登山をしたことが今も懐かしく想い出されてくる。膝を痛めて以来、山行はしなくなったが、多くの山を登った思い出だけは今も心に残っている。また来年も今日９月25日に集まることになった。

　釜石では今日東日本大震災から復興を願うラグビー・ワールドカップが行われた。昨日まで行われた他の試合とは異なり、試合前に犠牲者へ黙とうをし、被災した小学校と中学校の跡地に作られたグランドで精いっぱいプレイしていた。被災地である釜石を本拠地としていた新日鉄釜石ラグビー部が1979年から７連覇を飾った縁でウルグアイ対フィジー戦が行われることになった。試合は30－27でウルグアイが勝った。釜石市民が釜石へやって来た人を心から歓迎している様子が読み取れた。外国人も釜石市民の気持ちがよく分かっていたようで、歓迎する市民と歓迎を受ける来訪者との間にほのぼのとする感情が生まれたようだった。

　今朝の新聞の見出しを見てびっくりした。「『世界最古の旅行会社』破産、大混乱」とある。イギリスの老舗トーマス・クックグループが昨日裁判所に破産を申請し手続きが始まった。トーマス・クックと言えば、旅行業界人のみならず多くの人に知られた歴史と伝統のある企業である。何とトーマス・クック氏が会社を創立したのは1841年というから、日本では老中水野忠邦が天保の改革を行った年である。トーマス・クック社は今日では、ホテル、鉄道会社、航空会社まで経営する多角的企業である。従業員数は今や２万１千人を数え、１年間の顧客数はざっと2200万人と言われている。我々にとっては理想的にして憧れとも言える旅行会社だった。それにしてもこれほど歴史のある大企業がどうして破産にまで追い込まれてしまったのか些か理解に苦しむ。こんな事態に追い込まれるまでに国や自治体、大企業が、何とか支援の手を打てなかったのだろうか。

　その最大の原因は、昨今の他社のネットによる予約によって顧客を奪われたことによるようだ。確かに近年の旅行予約事情は、我々のころと大分様変わりしたようだ。トーマス・クック社は、パッケージ・ツアーを開発し、その企画が受けており、それほど大きな誤算があったわけではない。しかし、ネット専門の旅行会社が台頭して来たうえに、個人で直接宿泊を予約するようになってから大きな打撃を受けた。なぜここに至る前に対策を打てなかったのか、不思議であるし、残念である。これだけの大企業であり、社員の中に絶対倒産しないとの油断と甘えがあったことは間違いない。トーマス・クックと言えば、イギリスを代表する企業のひとつであり、破産は忍び難い。

　それにしても旅行会社がネットで先を争うような営業展開をやっているようでは進歩とは言えない。やはり旅行会社は自社ならではの個性的でハイ・クオリティの企画商品を作り、企画力と販売力で勝負しなければ旅行会社としての力は備わらない。トーマス・クック社の破産はあまりにももったいないし、イギリスにとっても国家的損失であると思う。

　今日は秋分の日である。台風17号の影響で風は強いが、かなり気候は過ごしやすく秋らしくなってきた。今日もラグビー・ワールドカップ、ウェールズ対ジョージア戦が行われ、ウェールズが勝った。

　昨日の日曜日もラグビーに明け暮れた１日だった。特に、日本と同じA組の世界１位のアイルランドが７位スコットランドを倒したゲームが興味深かった。結局27－3でアイルランドが勝ったが、日本はこのアイルランドと28日に対戦する。手ごわい相手だが、まったく勝てる見込みのないチームでもないと思うので、期待したいと思う。昨日は連休真っ只中の日曜日というせいもあり、他にスポーツで話題となる結果がいくつかあった。

　大相撲千秋楽では、優勝決定戦が行われ関脇同志の決戦となり、御嶽海が貴景勝を破り２度目の優勝を飾った。女子テニスでは、東レ・パンパシフィック・オープンで大坂なおみ選手が初優勝した。大坂選手にとっては今年１月全豪オープン以来の優勝である。日本選手がこの大会で優勝したのは伊達公子選手以来24年ぶりである。女子ゴルフでは、渋野日向子選手が前日までに首位に８打差をつけられていたが、見事に逆転勝ちをした。渋野選手にとっては８月に全英女子オープンに初制覇後初のツアー優勝である。以上は皆若い選手が活躍して成し遂げた優勝である。

　昨日の本項で若者が政治的関心に欠ける点を嘆いたが、このスポーツで見せた若者の勢いとバイタリティを政治的、社会的関心の面でもう少し示すなら、頼もしい存在になると思う。

　さて、昨日ニューヨークで国連気候行動サミットを前に、気候危機への対策を求める世界一斉デモが行われたことを取り上げたが、今日サミットに出席した小泉進次郎・環境大臣がスピーチを行った。初めてのサミットでもあり、具体的な決意事項はなかったが、地球環境汚染防止に対して前向きとは見られていない日本としては、小泉環境相の発信力がどこまで国際政治の場でアピール出来るか、注目されるところである。スピーチの中で行きがかり上だったが、‘sexy’などと軽薄な言葉を使っていたが、足元をすくわれる恐れがある。充分気を付けるべきである。

　今ブラジル・アマゾンの森林火災が環境問題として大きく取り上げられている時に、インドネシアのスマトラ島とボルネオ島の森林火災の塩害が深刻な影響を及ぼしている。排出された有害物質で死者も出ている。両島併せた焼失面積は東京都の全面積の1.5倍にあたる。塩害はマラッカ海峡を越えて隣国のシンガポールや、マレーシアにまで及んでいる。これはアマゾンの森林火災と同様、油ヤシ農園の開拓のために繰り返された野焼きが原因である。この他に二酸化炭素の排出による地球温暖化が進み、今や地球温暖化は留まるところを知らず、大気温度は年々上がる一方である。今日から開かれる気候行動サミットでどこまで効果的な対策が打ち出されるだろうか。

　明日からニューヨークで国連気候行動サミットが開かれる。それを前に20日世界中の政治家へ気候危機への対策を求める世界一斉デモが、驚いたことに163カ国・地域で行われた。これに参加した人は延べ400万人を超えたと言われている。残念ながら日本では東京と地方都市の大学を中心に静かなデモが行われたが、世界に比べれば残念ながらアピール度は遥かに低かった。

　日本の若者が政治的な運動から遠ざかるようになってから大分時間が経つ。我々が学生時代に行動した60年安保闘争やベトナム反戦運動、その後の70年安保闘争以後学生を主とする若者が政治への関心を失ったように思えて仕方がない。香港デモの様子を見ても逞しい世界の若者に比べて日本の若者の政治へのアピールが確実に弱まったように思う。これが安倍政権を長期化させているひとつの遠因にもなっていると思う。

　世界が地球温暖化に目覚めたのは、それほど遠い昔ではない。今では世界中で温室効果ガス削減が大きなテーマとなり、各国がその対策に真剣に取り組み始めた。特に近年大きな自然災害が目立って増えたのも、つまるところ温室効果ガスによる地球温暖化が海洋温度を上昇させたことが大きな原因である。今年になってアメリカ東部海岸へ襲来し大きな被害をもたらしたハリケーンは海洋気温の上昇に依るものだし、アマゾン周辺の火災による森林地帯の減少は、大気温度の上昇と森林開拓のための火焼きによるものだ。

　二酸化炭素ガス排出量は１位中国、２位がアメリカである。2015年に気候変動抑制に関する多国間の国際的な協定（パリ協定）が合意されながら、責任ある立場にあるトランプ大統領が離脱を公表して一方的にパリ協定から抜け出そうとしている。そこにはトランプ大統領の強いアメリカ・ファーストのような保守主義と世界史観の誤解があるように思う。トランプ大統領は「地球温暖化という概念は、アメリカの製造業の競争力を削ぐために中国によって中国のために作り出された」と相変わらず身勝手なことを言っている。

　トランプ氏がアメリカ大統領の地位に留まっている限り、地球温暖化防止は難しいように思える。