充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回、そして26年7月13日には通算7000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
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4769.2020年6月3日(水) 遺産相続の第一歩
かねてより自分の年齢を考え、大したものではないが、死後の財産相続についてある程度整理し道筋をつけておいた方が良いと考えていた。2月ごろからある銀行と本格的に話し合いを始めてはいたが、コロナウィルス旋風のため自粛していた。それが、緊急事態解除と「東京アラート」発動の間隙を縫って、今日銀行の担当者に自宅へ来ていただき話を詰めた。長男は奈良に住み、次男は横浜に住んでいるが、これまで相続について真剣に話し合ったことはない。妻と私が亡くなった場合の2つのケースの財産分与について、銀行にはパターン化された商品があり、それに加入することにした。基本的には2人の息子に等分に相続される。各地の旧居住地の戸籍謄本取得などの手続きは銀行が代行してくれる。これで息子たちも、我々両親の死後あまり悩むこともなく無駄なく相続出来る。いずれ近いうちに息子たちとも具体的に話そうと思っている。
さて、今夕の朝日新聞に10年前に亡くなられた民族学者・梅棹忠夫先生が著されたベストセラー書「知的生産の技術」が取り上げられている。その中で私も半世紀近く会員である「知的生産の技術研究会」(知研)についても触れられ、知研会合の写真には八木哲郎会長のお顔も見える。最近知研へはすっかりご無沙汰しているが、懐かしく感じた。定期的な旬刊誌に八木会長から寄稿を催促されているが、現在取り掛かっている拙著が一段落したら寄稿するとご返事してお待ちいただいている。梅棹先生が1969年に出版された「知的生産の技術」は、「文明の生態史観」と並んで、私の知的好奇心を刺激してくれ、今も座右の書である。
それにしても「知的生産の技術」は、学生を中心に若者層に好まれ大ヒット書となった。増刷に増刷を重ねて実に100刷、販売は145万部だというから驚異的である。今では本の販売数が年々減少して、出版社も書店も閉店しつつある現状では、夢のような話になってしまった。あのような好奇心をそそる書物を手がかりに、勉強好きな若者が寄り集まって勉強会を開いて切磋琢磨した向上心溢れた時代は、残念ながら今では遠ざかってしまったような気がしている。
さて、この1週間アメリカが荒れている。きっかけは27日ミネアポリスでひとりの黒人男性が、警官に拘束された際地面に頭を押さえつけられ、死亡した事件である。これが黒人蔑視と差別行為と見做され、怒った黒人たちが警察に対してデモをかけ、それが全米中に拡大したことである。これに対してトランプ大統領がいつもの通り冷静さを欠いて、デモ隊と話し合おうとの気持ちがなく彼らを排除しようとして警官隊を煽るように弾圧に向けている。首都郊外には連邦陸軍まで待機させている。ここ数日はアメリカ全土に抗議の声が広がり、一部は暴徒化して、ついに首都ワシントンでもホワイトハウスを取り巻いてデモ隊がシュプレヒコールを上げている。
これには民主党大統領候補にほぼ決まっているバイデン前副大統領が、「我々の国を怒りと恐怖で引き裂かれた戦場へと変えた」と厳しくトランプ大統領を非難した。中国に対して民主的な自治が行われていないと厳しく批判していた大統領が、国内では自らが自治を壊している有様である。大統領就任直後から常識外れの大統領だと思っていたが、益々エスカレートしている。アメリカ国民にとっても恥ずべき大統領には、もうそろそろ愛想尽かしをしても好いのではないだろうか。
4768.2020年6月2日(火) 感染者再増加に対応し「東京アラート」発動
東京都は新型コロナウィルス緊急事態宣言解除以降、感染症を乗り越えるための都独自のロードマップを作成していたが、昨日第2ステップに入った。ところが、昨日自由が丘駅近くのパチンコ店前を通ったら開店していた。パチンコ店の再開は、「3密」の可能性が高いナイトクラブやライブハウスと同じ第3ステップに位置づけられており、開業と知って完全には要請が業者には守られていないと思った。やはり事業者にとっては背に腹は変えられないのか、役所に断るまでもなく勝手にオープンしてしまったのだろう。通勤電車も混み出し、繁華街にもかなりの人出が見られるようになった。
折も折、昨日からまた感染者が増えだし、東京都では第2波がやってくるのではないか。昨日の感染者13名の内、7名が20代だというし、感染者の4割が夜の歓楽街から出ているというから、若者らが外出自粛に我慢出来ずに夜の街へ出てうっかりコロナウィルスを吸い込んでいるイメージが読み取れる。果たして今日の感染者は19日ぶりに30人超えの34人だった。どうも怪しい傾向になってきた。
今日小池都知事は、警戒宣言である「東京アラート」を発動すべきかどうか専門家の知恵を拝借したいと述べていたが、観戦情報の悪化の傾向がみられるとの考えから午後9時半過ぎに初めて「東京アラート」が発動された。これにより少しは都民の行動が抑えられるだろうか。感染拡大が収まることを願うばかりである。こうなると来週予定されていた第3ステップへの移行は再検討されるのではないだろうか。まだまだ窮屈な自粛生活を強いられることになりそうである。
一方で、急に感染者が増えだして慌てている北九州市北橋市長は、クラスターが発生し第2波に襲われていると広言している。比較的感染しにくいとされていた小学校で4人、中学校で2人の生徒が感染した。
とにかく日本中がコロナ騒動で落ち着かない。経済面でも各企業の営業利益が低下したり、赤字へ転落している。特に観光業界へのしわ寄せが顕著で航空業、観光バス行、鉄道業、ホテル業界、飲食業などが直撃を受けている。これまで東日本大震災の時を除いて、毎年営業成績が上昇する一方だった東京ディズニーランドも、2月末から3か月間休業することによって大きな痛手を被っている。TDL施設自体もさることながら付属のホテル業なども休業状態が続いており、休業がいつまで続くか分からない現状では、悲観的な観測しか見えない。1か月の休業で120億円の赤字というから、今後再開の見通しが立たない現時点では手の打ちようがないようだ。
世界中から早期終息を待たれている新型コロナウィルスが、このままいつまでも地球上に居座り続けていられては、まさに地獄である。
あるジャーナリストのエッセイに目を通した。このコロナ騒ぎの中で、酒と本だけが道連れだとある。正月2日に横浜に住んでいる次男家族が新年の挨拶にやってきた。久しぶりに次男と酒を飲み交わした。今日は6月2日だから、あれから5か月になるが、あの日以来ついぞアルコールを口にしていない。5か月間も酒を飲んでいないことになる。普段呑んでも大量に呑むということはなかったが、昔は仕事上の付き合いもあり、ほとんど毎日酒を飲んでいた。今では夕食時に呑まなくなったせいもあり、アルコールとはほぼおさらばしている。絶対止めたと決めたわけではなく、ムードが盛り上がるような機会があれば再び呑むことはあると思うが、アルコールとは取り敢えず縁が切れたような気がしている昨今である。
4767.2020年6月1日(月) 拙著上梓へ向け出版社と打ち合わせ
次作品「八十冒険爺の言いたい放題」の出版を進めている「はるかぜ書房」鈴木雄一社長とはすでに1度お会いしているが、今日は自由が丘まで来ていただき、喫茶店で初めて具体的な打ち合わせを行った。すでに拙稿は出版社に送って、その後も5回ばかり推敲して一応最終原稿となったものについて出版社の意向を聞いた。これまで4冊上梓したが、作品の中身について注文を付けられたことは1度もない。唯一の例外らしいものは、前著「南太平洋の剛腕投手」である。出版社から頁数が多いので削って欲しいと言われ、予定していた1章・小野田寛郎元少尉と横井庄一元軍曹の2人の異なる性格上のエピソードをバッサリ削除したことがあるくらいである。ところが、鈴木社長からは、最近の若者はあまり読書をしないので彼らを読者対象にするとあまり難しい話や専門的な内容は好まれないので、良い本で売れる本にするためには、拙著目次の順序を若干入れ替え、長れを変えた方が良いし、内容的には一部省略することも勧められた。但し、内容的には、とても興味深く面白いので、何とかして売れるようにしたいというのが出版社の一念である。一応鈴木社長にはどんな具合に変えたら良いか、原案を崩すことなく次回に考えを呈示してもらうことにした。
表紙帯に推薦文をいただいた冒険作家の椎名誠氏の写真があれば、更に良いということなので、椎名氏に写真をお借り出来るようお願いすることにした。今日は関連の写真や、新聞記事などを提供して雰囲気を更に理解して欲しいとお願いしたところである。今後のスケジュール的な点も打ち合わせしたが、出版は10月を予定している。併せて、販促についても若干打ち合わせをした。販促活動はジュンク堂池袋本店をメインにして極力書店へ平積みしてもらえるよう通うことにし、ジュンク堂で読書会を企画することも話し合った。これまでの出版社とは異なり、かなり細かく専門的な点について考えてくれているという印象である。これなら安心してお任せ出来ると意を強くした次第である。
4766.2020年5月31日(日) トランプ大統領の狂気の沙汰
朝刊を手に取るやトップ記事「トランプ氏『WHO脱退』」の大見出しが目に入って来た。かねがねトランプ大統領は中国が当初新型コロナウィルスの感染拡大を隠蔽していたと主張していたが、その背景にWHOの中国への忖度があったと指摘し、その一方でWHOの年間予算額の1割以上を支出しているアメリカには正しい情報が伝えられず、そのためアメリカが世界最大のコロナ感染国になったとも非難していた。更に、中国が香港への国家安全法制を導入することを決定したことに対して、「香港には最早自治はない。中国は1国2制度を1国1制度に置き換えた」と批判した。
WHOにとってはつい最近までは思っても見なかったことであるが、今年1月にWHOがパンデミック宣言をした辺りから、アメリカが中国寄りだと厳しくWHOをやり玉に挙げるようになり、2週間前にはWHOは中国の操り人形だとまで言い出し、その発言に苦慮していたようだ。実際WHOは予算の11%をアメリカに頼っており、仮にアメリカから拠出されなくなったらWHOにとっては活動を制約され、組織の信頼が揺らぐことになる。それにしてもトランプ大統領は、思いついたら直ちに行動を起こすが、周囲への影響をまったく考えない点で問題である。トランプ氏の行動には、11月の大統領選へ向けた皮算用がある。世論調査に依れば、現状では大統領選でライバルのバイデン氏の後塵を拝している。
香港問題では、トランプ大統領はアメリカ・中国貿易の中継地となっている香港の優遇措置を見直すと語った。香港からアメリカへの輸出は約4兆2千億円あるが、その77%は中国本土から香港を経由してアメリカへ輸出されるものであり、それら輸出品はすでに中国に対する制裁関税の対象になっているようで新たな打撃とはならないようだ。加えて、現在香港にはアメリカ企業1,300社が拠点を構えていてそれら企業への負担が大きいと予想される。
中国の香港への国家安全法制の導入は、厳しく非難されるべきであるが、その一方でトランプ大統領も「アメリカ・ファースト!トランプ・ファースト!」を声高に叫んでいるが、ステップダウンさせて、もう少し周囲への影響を考えた行動を起こさないと、アメリカも自らも世界中の笑い者になることを知るべきだ。
朝日新聞アメリカ総局長が、「冷戦とすら呼べない米中の茶番」と言い、「人類共通の敵に結束して立ち向かう力も気概もない大国同士がいがみあう茶番劇は、陳腐な冷戦とでも呼ぶべきか」と吐き捨てている。さもありなんと思う。
4765.2020年5月30日(土) 国家安全法制へイギリスの鈍い反応
中国の香港に対する「国家安全法制」が全人代で採択されたことに対して、香港では激しい反対のデモが起きているが、この一連の流れに今まで黙っていた旧宗主国のイギリスが、漸くか細い声を上げた。ただ、タイミングが遅すぎるうえに、その言い分はやや的外れである。イギリスの言わんとしているのは、イギリス海外市民の旅券を持つ香港市民のイギリスにおける在留権を拡大するというもので、現在の6か月を1年にするというものである。この旅券を持つ香港市民は、僅か30万人で、全人口750万人のうちほんの4%にしか過ぎない。
こんな程度の中身では、中国にとっては痛くも痒くもない。イギリスは自身何のプライドも持っていないのかと情けなくなる。中国が香港に対してこれほど強硬策を行使しようというのは、香港返還に際して英中協定に盛られた「1国2制度」を無視して中国が土足に近い形で香港に押し入ろうとすることである。イギリスは中国政府にプライドも面子も潰されているのに、一言も中国政府に抗議しようとすらしなかった。中国にイギリスは完全に足元を見透かされていることに気づいていない。
むしろ台湾の方が同朋とのシンパシーがあるせいか、遥かに強く香港市民にエールを送っている。
悪ノリした中国は、「暴力の阻止や秩序の回復に向け、香港警察を全力で指導・支持する」と更に強硬策をエスカレートしようとする姿勢が見える。明らかに香港警察を中国公安省の強い指揮下に置く意図が窺える。
自民党内にはこうした中国の行動に対して非難の声が上がり、延期されたままの習近平国家主席の訪日を再考すべきとの声もあり、外交部会では、「1国2制度」や「高度な自治」を中国側の一存で変更したことは由々しき事態で看過できないと批判が強まっている。野党からも批判が高まっているが、今年1月に中国共産党1党支配の中国人民政府の傍若無人の行動に、愛想を尽かして絶縁状を突き付けた日本共産党の志位和夫委員長は、次のようなツィッターを発信した。
「中国指導部に対し、香港に対する人権侵害強化の動きを中止することを強く求める。中国は『1国2制度』の国際公約を守るべきである。自らが支持・署名した世界人権宣言、国際人権規約、ウィーン宣言など、国際的な人権保障の取り決めを真剣に履行すべきである」。
志位委員長の中国政府への注文は至極当然である。それに引き換え、イギリス政府の間の抜けたようなのろのろした声明は、果たしてどれほど国際世論から受け入れられるだろうか。