充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回、そして26年7月13日には通算7000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
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4909.2020年10月21日(木) コロナ感染者4千万人を超える。
新型コロナウィルスの感染者が世界でついに4千万人を超えた。死者は111万人である。一向に収束の傾向が見えない。ヨーロッパでは、第2波のコロナ旋風がやってきた。アメリカでは大統領選たけなわであるが、トランプ、バイデン両候補ともにコロナ対応を論争の対象にしている。トランプ大統領の如きは、ウィルスを当初から「中国ウイルス」と呼んで、コロナは国内問題ではなく、外交問題であるとの印象をアメリカ国民に植え付けることによって、初期対応の失敗を取り繕っているように見える。
今日イギリスでコロナ・ワクチン開発のために敢えて健康な人にウィルスを人為的に感染させる治験を行うとのニュースが伝えられた。まだ決まったわけではないが、倫理委員会他のOKが出れば実験を開始するようだ。すでに治権者の応募を始めているが、イギリスばかりでなく海外からも応募者がいる。敢えて健康な人たちに犠牲を強いてまでしても実験が必要なのか、悩むところである。日本の専門家は倫理的な問題があるとして必ずしも全面的な賛意を得るのは難しいと論じている。
さて、こんなことをやるのかと呆れた暴挙があった。ロシアの参謀本部情報総局(GRU)が東京オリンピック関係者にサイバー攻撃をしてオリンピック開催を妨害しようとしたという馬鹿げた話である。ふざけ半分なニュースならともかく、真面目な情報だったようで、どうしてこのように他国の国際的業務を妨害するようなことを大国ロシアがやろうとしたのか、とても理解出来ない。ロシアは2018年冬の平昌オリンピックでも実際にサイバー攻撃を仕掛けて入場券などの販売などを妨害した。このニュースはイギリス外務省が発表したものであるが、アメリカ司法当局も平昌オリンピックなどを標的にしたサイバー攻撃を行ったとしてGRUの関係者を起訴したと発表した。
なぜロシアから恨みを買うようなこともやっていない日本が、このような仕打ちを受けるのかと不審に思っていたところ、子どものような考えではあるが、ロシア人特有の恨み辛みを偶々オリンピック開催の日本に向けたようだ。そもそもねちっこいロシア人が、日本に八つ当たりしたのは、国家ぐるみのドーピング問題で世界反ドーピング機関(WADA)が、ロシア選手団や政府関係者らがオリンピック東京大会を含む主要な大会から4年間除外すると決められたことにある。自ら撒いた種であり、制裁を受けるのは当然であるが、それに納得せず、他へ憤懣をぶつけているのである。それにしても国としての品位、プライド、モラルなどまったく感じられない恥ずべき行為である。こんな不道徳なことをやっておいて、恥ずかしいとか、申し訳ないとの気持ちはないのだろうか。ロシア大統領府補佐官は、ハッキング行為などは1度もやったことはないと頭から関与を否定しているが、盗人猛々しいとはこのことであろう。ロシアに対しては、4年間の出場禁止であるが、仮に来年の東京オリンピックが再び中止にでもなれば、次のパリ大会にも出場停止の処分を科すべきであろう。
4908.2020年10月20日(火) 新聞販売数減少下の新聞広告拡大対策
今日朝日朝刊を開いて首を傾げた。5頁いっぱいに「♯広告しようぜ」という全面広告が載っていた。「広告はつまらない」「広告は嫌いだ」「広告なんて」と自虐的な言葉の下に「それでも広告は、時に企業のメッセージを超えて、人の心を揺さぶり、時代を象徴し、社会を動かす(こともある)~」との文言が続いている。朝日新聞メディアビジネス局が企画・制作したものである。新聞広告を呼び掛ける広告である。それだけではない。その他に全面広告4頁を使って「♯広告しようぜ」とPRしているのだ。近年簡便な携帯の普及により各新聞とも発行部数が漸減している。ネットで情報を得られるようになって手軽にスマホ等からニュースや情報を仕入れているのだ。しかし、ネットから得られる情報だけでは、しっかりした記事や解説などは得られるとは思えない。根本的には、スマホの急激な普及が新聞の購読者数を減らし、更に読書をする人まで減らしてしまったように思っている。新聞購読者が減少したことにより、企業の販促活動で新聞広告に依頼する度合いが減ってしまったことが、この「♯広告しようぜ」につながったのだと思う。
新聞広告の対費用効果が下落したということではないか。それはテレビ広告でも感じることがある。最近の民放テレビの放映時間内の広告割合の多さには呆れることがある。それは、広告スポンサーが減ったために広告料金を値下げして、その代わりに広告時間を増やして多くの企業の広告で分担するからだと思う。それによってテレビの広告では、今まで社名も知らなかった企業が増え、かつての重厚長大企業の広告掲載が減ったように思っている。これも経済の成り行きや、広告宣伝費を支出し易い企業にも栄枯盛衰があるのだろう。それにしても大朝日新聞に全面5頁も使って商品広告ではない広告を掲出するとは、日本経済も大分変化してきたということだろうか。
さて、首相へ就任して菅義偉首相は夫人を伴い初めて外遊に出かけた。ベトナムとインドネシアを最初の訪問国に選んだのは、南シナ海における海洋進出で影響力を強めている中国に対して、価値観を共有する両国とインド太平洋構想で理解を求める考えである。今日ベトナムからインドネシアへ飛んだが、それなりに実績を残した安倍前首相のルートを辿った訪問でどれほどの成果を上げることが出来るだろうか。
その菅首相の今日発売された文春新書「政治家の覚悟」なる著書が、今朝の朝日紙広告に大きく載っている。ところが、その著書について朝日にはこんな記事が書かれている。これは民主党政権時代に発行された著書「政治家の覚悟 官僚を動かせ」を改定したものだというのである。それ自体は問題視することはない。しかし、大事な箇所を削除しているというのだ。民主党政権の政権運営などを批判した文章だという。民主党政権の議事録の保存状態を問題視し、「政府があらゆる記録を克明に残すのは当然で、議事録は最も基本的な資料です。その作成を怠ったことは国民への配信行為」とまで言って公文書管理の重要性を訴えていた。そう述べたご当人が、疑念だらけの公文書取扱いをやっているのだ。モリカケ問題で公文書を改ざんしたり、廃棄したのを承知していたのは当時の菅官房長官だった。首相に地位に就いて菅首相はこの点についてどう整合性を説明するのか。
4907.2020年10月19日(月) 下肢静脈瘤、レーザー光線で治療
今日も近くの東京医療センターへ出かけて血管外科で目立ちだした右足脹脛の静脈瘤らしき膨らみを診てもらった。この10年近くの間に少しずつ瘤が大きくなり、先日森内科で紹介状を書いていただき、今日専門の関本医師に診察していただいた。エコー検査をしてもらったところ病名は「下肢静脈瘤」と診断され、痛みや異常を感じなければ、特別心配するほどのこともないとの話だった。だが、さりとてこのまま放置するわけにも行かない。治療法としてはいくつかあるようで、その中でレーザー光線によるものが良いとのことから来月通いでレーザーを当ててもらうことにした。この方法だと大分回復するという。これまで動脈とか、静脈については深刻に考えたことはなかったが、静脈は動脈とは逆の働きをするようで、身体の下部から上部へ血液を送り込むのだが、それが弁の故障で下部へ逆流しているということだ。それにストップをかける治療を来月以降にやってみようということになったわけである。
さて、昨日の本ブログにアメリカが新型コロナウィルス感染の影響を受けた結果、経済不況により今季は過去最多の約330兆円の赤字決算になったと書いた。各国もコロナの影響により経済は大きな影響を受けているが、コロナの発祥地中国ではどうなったのかと気になっていたところ、今日国家統計局が今年度7~9月期の実質国内総生産の速報値を発表した。驚いたことに前年同期比で4.9%増えていた。4~6月期も3.2%増となり2期連続でプラス成長となった。3月は初めてマイナスとなったが、これで中国の今年1~9月期は、前年同期比0.9%増となった。中国経済の底力に脱帽である。トランプ大統領も中国の悪口を言うばかりでなく、少しは謙虚に中国の力を見直してみてはどうだろうか。今アメリカ中で大統領選が活況に入っているが、どこへ遊説に行ってもコロナによる影響があったことを言う時、決まってトランプ大統領は「中国ウィルス」によってもたらされたコロナという表現をする。もう少し前向きな対応が出来ないものだろうか。
それにしてもアメリカ経済というのは分かり難い。昨日過去最大の国家財政の赤字が公表されたので、当然株式市場は下落すると見られていたところ、ニューヨーク証券取引場では久しぶりの賑わいを見せていた。その空気を受けた東京株式市場でも日経平均株価が上がり、対先週末で260円も上がった。何が株価を動かしているのかよく分からない。
4906.2020年10月18日(日) 日米のびっくりニュース
今日はアメリカと日本でカテゴリーは異なるが、あまりに度はずれたニュースに唖然とした。
アメリカのニュースとは、2019年10月~20年9月の会計年度で過去に例がないほど財政赤字が膨らんだことである。その額たるや日本円で330兆円というから日本の3年分の国家予算に匹敵するほどである。そもそも経済が好況だったにも拘わらず、トランプ流の大規模な減税を実施して財政赤字は110兆円ほどに膨らむと予測されていた。そこへ新型コロナウィルスが追い打ちをかけた。波乱の大統領選がこのまま続けば経済建て直しの具体策も講じられないのではないだろうか。このままだと世界経済への影響が避けられないだろう。
一方、国内のニュースで驚いたのは、コロナの観光業界へ与える大きな影響である。コロナの影響をもろに受けた旅行業界のトップ、JTBが、国内店舗の改革に乗り出すという。具体的には現在全国にある480店舗を5年かけて2割も減らすという思ってもみなかった計画である。国内旅行客の減少は、ある程度「GO TOトラベル」などで恩恵はあったが、海外旅行客の大幅な減少は致命傷に近いようだ。今年4~8月の同社の取扱額は、前年同期と比較して88%の落ち込みだという。冬のボーナスは支給されない。
海外旅行の取扱いがほとんどなくなった現在、これまで海外旅行の取扱いが8割だったHISでは、JTBと同様国内店舗260店の内1/3を来年夏までに閉鎖するという。長らく旅行業界に勤めていたので、両者の存在はよく承知してそれなりに評価していたが、世界的なコロナ旋風にはひとたまりもないことをつくづく思い知らされた。
だが、いつまで続くか分からないコロナではあるが、会社の規模は多少ミニサイズになったとしても。何とかしてこの苦境を乗り切って再び活性化した旅行業界に立て直さなければならないと思う。特にこの数年飛躍的に伸びていたインバウンドは、世の中が落ち着き、経済不況から脱出出来れば、再び繁栄する機会が訪れることは信じたいと思う。世界中から多くの外国人観光客を迎え入れることは、経済面ばかりではなく文化的にも教育的にも必要なことである。インバウンドに歩調を合わせてアウトバウンドでも多くの日本人が海外へ出かけて、内弁慶の日本人が世界を知ることは必須なことである。これに合わせて国内旅行でも全国津々浦々の観光地を訪れ、旅を楽しみ、観光地を潤すことが世間に活況を与えることに繋がる。
とにかく現在のコロナを1日も早く終息させることが求められる。国内ではコロナ第2波は現在やって来ていないが、世界でもトップの感染者と死者を生んだアメリカでも収束の見通しが立っていない。加えてこのところヨーロッパ、特にフランスとイギリス、スペイン、イタリアに第2波が襲来し、フランスでは4週間に亘り夜間9時以降の外出禁止令が出された。話題にはよく上がるが、まだはっきりしたワクチン製造の計画はない。1日も早いワクチンの開発が急がれる。
4905.2020年10月17日(土) 中曽根元首相葬儀に国費投入と黙祷強制
昨年11月に亡くなられた故中曽根康弘元首相の内閣・自民党合同葬が、喧しい話題を提供しつつ今日厳かならず仰々しく新高輪プリンスホテルで行われた。秋篠宮ご夫妻、真子様、佳子様ら皇族、菅首相以下森喜朗、小泉純一郎歴代首相らが列席された。ユーチューブで画面が流れていたので一部観てみたが、これが1億円の国費を投じた葬儀かと思った程度の感想しか湧いてこなかった。あまりにも費用をかけ過ぎている。更に行き過ぎではないかと思えるように、文部科学省が国立大学や各都道府県教育委員会などに弔旗を掲揚し黙祷すること要望し、また総務省が都道府県知事と市区町村長に対して葬儀中に哀悼の意を表明することを文書で求めた。これが各界に複雑な問題を提起した。
公務員のほとんどが出勤していない休みの土曜日にどうして彼らに黙祷を捧げさせようとまでいうのだろうか。日本国家公務員労働組合連合会(国公労連)は、この点について政府が国民への奉仕者である公務員の政治的中立性を損ない、公務員個人の内心の自由を侵害することにつながるとの談話を発表した。
確かに中曽根首相が国のために総理大臣として奉仕したことは認めるが、亡くなってから1年も経ち、中曽根家としての葬儀もすでに終え、今でも新型コロナウィルス禍が収束していない中で多額の国費を費やしてまでも、多くの国民に黙祷を強いるような葬儀を行う必然性があるのか疑問である。
安倍政権を継承すると言った菅首相は、この件でも安倍前首相の決めたことを踏襲している。多額の税金が注ぎ込まれるひとりの政治家の葬儀にかくものめり込んでいるが、こんな調子で今後別の面でも影響が表れないか。もう少し慎重に対応すべきではないか。
さて、一昨日西武ホールディングが日本政策投資銀行とみずほ銀行から800億円の融資を受け入れると発表した。このニュースを聞いて驚いた。融資を受け入れるのは西武HDの2社、西武鉄道とプリンスホテルでいずれも西武HDを代表する押しも押されぬ大企業で経営状態が悪いとの噂や風評はこれまで聞かれなかった。因みに西武鉄道は、大手私鉄16社の中でも営業利益率ランキングでは、2018年第1位、2019年は第2位と常に私鉄各社の模範的存在だった。売上高に対する営業収益率も23.5%と堂々たるものだった。それが如何にコロナ禍の下で交通機関が苦戦しているとは言え、それは他の私鉄各社も同じ条件下にあり、なぜ西武だけが急激に坂道を下るようになったのか原因が見つからない。故中曽根元首相の葬儀会場も、西武系のプリンスホテルであり、西武グループの2枚看板である西武鉄道とプリンスホテルが下降線をたどるようになったのかよく分からない。
西武とは関係ないが、同じ鉄道会社の南海について今日こんな記事を目にした。今から百年以上も昔(1918年10月21日付)の読者の投稿が朝日朝刊に掲載されていた。「電車発着時刻は、社会に対する一の約束なり、厳守する事は管理者の義務なり。然るに和歌山直行電車の如きは浜寺以南に於いて殆ど常に四五分、甚だしきは十分間も早発す。半時間の間隔を有する和歌山行に、乗り遅れたるものの迷惑又は損害の少なからざるを思へ。~~」。時間前に駅に着いていながら電車に乗れなかった投稿者の憤懣たる気持ちはさもありなむと思う。今ではとても考えられない。