充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回、そして26年7月13日には通算7000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
ブログ一覧
4934.2020年11月15日(日) 京都への旅行を中止
今日11月15日は七五三のお祝いで、古来その年齢の子どもたちがお宮参りする習慣がある。我が家でも5人の孫たちの内一番年少の孫娘が今年7歳となり、家族揃ってお宮参りをしたようだ。これで5人の孫たちはすべて七五三を済ませたことになる。この次は成人の日のお祝いとなるが、1番年長の孫が昨年成人式を迎えたところで、他の孫たちもこれから次々と成人になっていくのをお祝いすることになるが、果たして5人の成人をすべて見届けることが出来るだろうか、不安がないわけでもない。
昨日人間国宝で上方歌舞伎役者の坂田藤十郎の訃報を知った。享年88歳、米寿である。彼の舞台は一度も観たことはなかったが、「曽根崎心中」を1,400回も上演したという。生前父が話してくれた昔ばなしをふっと想い出した。父が会社の宣伝部長を務めていたころに、会社が歌舞伎座に緞帳を寄贈したり、販売店主を歌舞伎座に招待したことなどから何度か若き扇雀、後の藤十郎にお会いしたことがあったそうだ。2度目からは決まって顔を覚えていますと言われたと話していた。何でも扇雀は1度会った人の顔を覚えたら忘れないということをしきりに自慢していたと言っていた。何となく懐かしく思った。
さて、25日から2泊3日の予定で妻と京都へ旅行する予定で楽しみにしていたが、このところ新型コロナウィルスが第3波襲来のような急速なうねりがやってきたので、少々心配になって折角の機会ではあったが、思い切って旅行を取り消すことにした。普通の旅行とは違って今回は、卒業した中学校と当時住んでいた家屋周辺を見てみたいと阪急桂駅から嵐山線上桂駅で降りて、その後松尾の西芳寺を訪れて、嵐山へ行き天竜寺を訪れてみようと考えていた。また、京都に勤めている長男とも久しぶりに食事でもしようと約束していたが、それもキャンセルすることにした。「GO TO TRAVEL」で豪華な旅に費用がほぼ半額にまでなったが、これとて残念だがやむを得ない。
旅行を予約したJTB自由が丘支店へ取り消しのため出向いたが、そこへ至るまでの道路と自由が丘駅周辺の混雑ぶりは、とても「STAY HOME」とか、「自粛」のような「3密」を忌避するような雰囲気がまるで感じられない。以前は中国人を主とする外国人の姿が多く見られたが、今日はほとんど見かけることはなかった。通りからレストランやカフェを覗き見ると、ほとんどがマスクを着けずに話に夢中になっているようだった。会食時の留意点として会話の際は、マスク着用が言われているが、守られていない。こんな些細な点から今もじりじりと感染者数が増えているのではないだろうか。ただ、それにしてもコロナ第3波がやってきているという空気の中で、あまりにも多い人出を見て大丈夫だろうかと少なからず気になった。
4933.2020年11月14日(土) アメリカ大統領決定、就任までの複雑な決まり
このところ体重がやや増えつつあった。と言っても1~1.5㎏程度であるが、ひょっとすると糖尿病の指標であるヘモグロビン(HbA1c)も上がっているのではないかと気になっていた。今日平常通り月一でクリニックで診てもらったところ、いつも通りで順調だと言われてホッとした。このHbA1cも今年2月に初めて糖尿病と診断された時は、11.3だったが、その後徐々に下がり出し、3月には10を割って9.6となり、5月には6.4となった。以降6.2~6.4を上下して半月以上6.5以下を安定的にキープしている。医師からは甘い物を食べているわけでもないので、現在の食事療法を続けていけば大丈夫でしょうと励まされた。油断しないよう今まで通りウォーキングを続けようと考えている。
さて、アメリカの大統領選挙では先日バイデン前副大統領が勝利宣言を行ったが、選挙に不正があったとしてトランプ大統領はこれを認めていない。開票が遅れていたアリゾナ州で12日バイデン氏の勝利が確実になって11人の選挙人を獲得し、合せて290人となった。そして、昨13日ノースカロライナ州で、トランプ氏が勝って15人の選挙人を獲得したとABCが伝えた。ところが、同日バイデン氏がジョージア州で勝ち、これでバイデン氏は306人、トランプ氏が232人となった。これにより全州で大勢が判明し、バイデン氏が過半数の270人を遥かにオーバーしたので、すでにバイデン氏が勝利宣言したのも理のあるところだ。だが、このジョージア州の開票結果にも問題が残されているという。2人の得票率の差が僅かに0.3%のため州法の規定により再集計が始まって、正式な決定ではないという。何とも面倒くさいことである。
それにしても今以てトランプ氏は、証拠もなしにバイデン氏側に不正があったとして敗北宣言をしていない。このため通常ならそろそろ次政権への引継ぎを開始するところだが、それが出来ない。与党の共和党内からも政権移行が円滑に出来ないと懸念の声が上がり始めている。トランプ氏が敗北を認めないことから、政権移行チームに必要な資金などを提供する「一般調達局」がバイデン氏陣営へ支援出来ない。このため政権移行の遅れは、国家安全保障にリスクをもたらし、特にパンデミックの今ではなおさらだと選挙の不正を主張するトランプ大統領へ批判が高まっている。
だが、政権移行の過程でアメリカの制度はまだ他に問題がある。現状では12月14日に各州の選挙人が投票し、それが何と来年1月6日に開票され、バイデン氏の大統領就任がそこで正式に決定するのだという。どうしてすぐ、つまり翌15日に開票しないのだろう。さすれば、大統領の正式決定が早まる。選挙自体も分かり難いが、その後の新大統領就任までのプロセスが、一層分かり難い。アメリカ人というのは、自らの首を絞めながら新大統領を選出しているのである。
証拠もなしに不正を主張したり、選挙人獲得数で敗れたトランプ陣営の言い分を忖度したり、国の安全保障にまで危害が及んでは国家としての鼎の軽重を問われかねない。それが許されるようなアメリカ社会の甘い民主主義は、一体いつまで継続されるのだろうか。このままでは、4年後にまた同じように泥沼にはまることになるだろう。
ついては、今日も多くの新型コロナウィルス感染者が報告された。アメリカでは過去最多の1日だけで16万人を超えた。世界では5,275万人が感染し、129万人が亡くなっている。日本でも今日は1,731人の過去最多の感染者を出したが、これは3日連続最多である。東京は352人で、この300人以上は4日連続である。地方の警察、消防、病院、学校などでクラスターが次々と発生しているという。当分増加の傾向は収まりそうもない。
4932.2020年11月13日(金) 鉄道運賃値上げか。
新型コロナウィルスが、相も変わらず世界中で感染を拡大している。国内でも感染者の増加が警戒されているが、それと同時に気がかりなのは経済面へ及ぼす影響である。特に観光、交通、飲食、宿泊関係への直接的な被害がそれらに勤める社員の生活まで蝕んでいる。
これまで安定して順調な経営を続けてきた大手鉄道会社が、JR、及び各私鉄ともにかつてなかった大きな試練を受けている。昨日公表された首都圏大手私鉄8社の中間期決算は、売上高が大きく減少し純損益は軒並み赤字で、年間決算も赤字が見込まれている。観光路線を抱える西武、東武、小田急などは特に営業面で効いている。そうでなくてもリモートワークにより通勤客が減少し、定期収入が大きく落ち込んだ。各社とも売上高は前年同期比で20%以上落ちた。当分明るい材料はないが、そうもしておれず各社とも知恵を絞っているらしい。結局行き着く先は、運賃値上げになるのではないだろうか。物価が値上がりしている中でも鉄道会社は堅実な経営を続けて、近年になって運賃値上げを実施した会社はない。それが、売上高が対前年比で小田急▲36%、西武▲47.4%、京王▲36.5%、京急▲37.7%という惨憺たる実績では、そう簡単に代替策は見つからない。頼るのは、結局のところかつては1年おきぐらいに実施していた運賃値上げである。早くも関西の私鉄では、近鉄が値上げの検討を始めたようだ。仮にそうなれば、運賃値上げは1995年以来25年ぶりのこととなる。
つまり如何に好景気、安定企業であろうとも、いつ、何が厄介な魔物となって身の上に降りかかってくるか分からないということだ。以前は私鉄経協と私鉄総連の間の賃上げ交渉のもつれの末、春闘の恒例として私鉄のストライキが常態化していたが、或いはこれも復活するやも知れない。
ところでその元凶である新型コロナウィルスの感染者は、昨日全国で過去最多の1,662人だった。5つの道府県、北海道236人、神奈川147人、兵庫81人、茨城26人、岩手10人では過去最多だった。今日も昨日に引き続き過去最多、全国で1,694人の新規感染者を出した。東京では374人の感染者が出て、300人以上の感染者数は3日連続であり、大阪では263人で4日連続の200名超えで過去最多の263人だった。
緊急事態宣言発出が噂される中で、西村経済再生大臣は正式には「第三波」が来たとは言っていないが、より強い処置を取らなければいけないと発言しているし、「GO TOキャンペーン」については、政府のコロナ対策分科会・尾身茂会長は、感染拡大を抑える最後のチャンスとも言い、ひとつステージが上がれば「GO TOキャンペーン」は当然停止と発言している。今夕の朝日「素粒子」には、「なぜ第三波と認めないのか。認めて緊急事態宣言や『GO TOキャンペーン』の見直しを求められたら困るから、では困る」と皮肉られていた。いずれにせよこのままの状態が続けば、「GO TOキャンペーン」も中止となる可能性が高い。実際「GO TO EAT」キャンペーンは発売を中止し、3月一杯で計画自体を止めることにした。25日から「GO TO TRAVEL」で京都へ行くことになっているが、これは大丈夫かなぁ。
4931.2020年11月12日(木) 危うい香港の1国2制度
各国首脳が次々とアメリカのバイデン次期大統領と電話会談を行っているが、菅首相も今朝15分程度だったが、バイデン氏と電話で会談した。話し合ったのは日米同盟の強化で、首相はその内沖縄尖閣諸島がアメリカによる防衛義務を定めた安保条約第5条の適用範囲であると確認したと記者会見で語った。実は、今朝高校時代の友人から電話で、アメリカ在住半世紀のアメリカ通の知人からバイデン氏が副大統領時代に中国を訪れた際、この件について中国には伝えず、その後バイデン氏に対して中国から10億円程度の謝礼というか、現金が振り込まれたという話を聞いた。真偽のほどは分からないが、こういう話が漏れて来るということ自体疑問であり、アメリカにはその気がないのではないかと思う。トランプ大統領は、ことあるごとに日米安保条約は不平等でアメリカにとって不利だと言い日本にプレッシャーをかけていた。アメリカ人の本音としては見える部分のデメリットばかりを強調し
、見えない部分のメリットを評価しない条約ならこの際新政権となったら、改めて対等の立場で真の平等条約締結を検討してみてはどうか。腹に一物というのが一番消化に良くない。
さて、中国の全国人民代表大会(全人代)は、香港政府に対して民主派議員4人の資格を剥奪するよう命じ、同政府は4人の資格を取り消すと宣告した。これを受けて他の民主派議員15人が抗議の意思を表明するため、全員辞職届を提出すると表明した。
全人代は、①香港独立の主張を支持、②香港に対する中国の主権行使の拒否、③海外に香港への干渉を求める、④国家安全への危害、⑤香港基本法を守り、香港政府に忠誠を尽くす要求に従わない、等々の行為をした場合、香港政府が議員資格を剥奪することが出来ると一方的に言っている。
結局中国共産党指導部の意図に沿わない行動をした場合は、議員資格を剥奪するということだ。われらの意に沿わない奴は、徹底して排除するというのが本音である。全人代は1国2制度を改善し、香港の国家安全や憲政秩序を守るための重要な立法だと身勝手な言い方をしているが、所詮自分たちに逆らったり気に入らない人物は有無を言わせず追い出そうというのが本心であろう。この暴挙により、香港の1国2制度は有名無実化し、三権分立まで危機に追い込まれることになる。アメリカ、イギリス、オーストラリアから中国に対して厳しい反発が起きている。
そもそも中国はイギリスから香港返還を果たした折に、イギリスに対して2047年まで香港1国2制度を守ると約束した。それを道半ばにして反故にしている。明らかに背反行為である。独裁者、習近平・国家主席の非民主主義的統治は、益々エスカレートするばかりである。香港だけではなく、中国では共産党一党独裁政治により、言論の自由、表現の自由が益々形骸化して今や恐怖政治国家となっている。共産党政府の決めたことに反対の意思を表現したことだけで罰せられるような社会が、なぜ現代において存在しているのだろうか。今日の中国は、権力によって反対勢力を抑え込む、かつてのスターリン時代を彷彿させる罪深い政治社会ではないだろうか。こんな無謀な国がどうして経済的に発展するのか、とても理解出来ない。恐ろしい国が世の中にはあるものだ。
こんな強権中国と付き合っていくことは難しい。菅首相も習近平の手練手管の仕掛技にはまらないよう充分気をつけて欲しいものだ。
4930.2020年11月11日(水) 新聞広告は効果的ではない?
先月20日の「新聞広告の日」に朝日朝刊に載った4頁の全面広告「♯広告しようぜ」が風変りで目についた。些か自虐的な広告だったと思って、友人にもその広告4面を送り知らせたところ、興味を持ってくれた。当日の本ブログにも「新聞販売数減少下の新聞広告拡大対策」として取り上げて書いた。これが今広告業界では大きな話題になっているらしい。月刊誌「選択」11月号に「広告を裏読みする」という連載物が掲載されているが、中々厳しい指摘をしている。「『新聞広告の日』のお寒い企画」「電通新聞局の弱体化」「新聞広告の影響力低下に拍車」等々手厳しい。新聞の購読者が減っている中で新型コロナウィルスなど想像もしていなかった病に取り付かれて、いずこの広告関係者も苦悩している。
例えば、電通の今年1~6月期決算では、全体の売上高が対前年同期比で7.6%減だった。気になったのはテレビが約12%減だが、新聞は更に大きく約21%も落ち込んだことである。新聞広告業界にとって今最大の関心事は、今後どこまで広告収入が回復するかである。緊急事態宣言以降、スポンサーが新聞に公告を出してもあまり意味がないということに改めて気づいたそうである。新聞社の収入の内広告は約2割を占める。こんな時に「新聞広告の日」が存在する意味が問われかねない事態が、やってきているというのが「選択」記事の結論のようである。
まだ学生時代に父親が会社の宣伝部長を務めていた時期があった。父の会社は新聞広告を度々掲出していたので、かなり多くの広告会社の人たちが当時居住していた鵠沼の実家を訪れたことを想い出す。今でも父の会社の新聞、テレビ広告をよく目にするが、現在の宣伝部長さんのお宅へも広告業者が押し寄せているのだろうか。
さて、8日に行われたミヤンマーの総選挙の開票結果は、与党でアウンサンスーチー国家顧問が率いる国民民主連盟(NLD)が、開票が終了した402票の内361議席を獲得し、単独過半数の322議席を優に超え、約9割の議席を獲得した。ただ、5年前の総選挙で8割の議席を確保していながら、念願の議席の1/4を占めている軍部を認めている憲法の改正が先へ進んでおらず、国内には失望と不安がある。この現実に懲りず5年前より与党議席を増やしたスーチー顧問が、どれだけ国民の期待に応えることが出来るか、しばらく目を離せない。
今日も新型コロナウィルス新規感染者が増えている。全国で1,547人と1,600人を上回った8月8日以来の感染者数でもう完全に第3波に入った。東京都内では8月30日以来の300人超えで317人、大阪で過去最高の256人、北海道でも197人、愛知県129人、神奈川県99人と軒並み多数の感染者を出している。
その中で、アメリカのファイザー社が開発中の対コロナ・ワクチンの臨床治験で9割の有効性が確認出来たと発表した。ワクチンとして高く評価する声が多い中で、一部には残る10%の確実性が見通せないとして、実用に二の足を踏む専門家もいる。ただ、それはそれとして前に踏み出したことは事実であり、今後更に努力して効用が90%から限りなく100%近くまで向上することを期待したい。
そのコロナ戦争渦中に、イスラエルとの和平交渉に当たっていたパレスチナ解放機構(PLO)執行委員会サーエブ・エラカート事務局長が、昨日コロナの感染により65歳で亡くなった。1日も早いワクチンの開発が望まれるところである。