今日も近くの東京医療センターへ出かけて血管外科で目立ちだした右足脹脛の静脈瘤らしき膨らみを診てもらった。この10年近くの間に少しずつ瘤が大きくなり、先日森内科で紹介状を書いていただき、今日専門の関本医師に診察していただいた。エコー検査をしてもらったところ病名は「下肢静脈瘤」と診断され、痛みや異常を感じなければ、特別心配するほどのこともないとの話だった。だが、さりとてこのまま放置するわけにも行かない。治療法としてはいくつかあるようで、その中でレーザー光線によるものが良いとのことから来月通いでレーザーを当ててもらうことにした。この方法だと大分回復するという。これまで動脈とか、静脈については深刻に考えたことはなかったが、静脈は動脈とは逆の働きをするようで、身体の下部から上部へ血液を送り込むのだが、それが弁の故障で下部へ逆流しているということだ。それにストップをかける治療を来月以降にやってみようということになったわけである。

　さて、昨日の本ブログにアメリカが新型コロナウィルス感染の影響を受けた結果、経済不況により今季は過去最多の約330兆円の赤字決算になったと書いた。各国もコロナの影響により経済は大きな影響を受けているが、コロナの発祥地中国ではどうなったのかと気になっていたところ、今日国家統計局が今年度７～９月期の実質国内総生産の速報値を発表した。驚いたことに前年同期比で4.9％増えていた。４～６月期も3.2％増となり２期連続でプラス成長となった。３月は初めてマイナスとなったが、これで中国の今年１～９月期は、前年同期比0.9％増となった。中国経済の底力に脱帽である。トランプ大統領も中国の悪口を言うばかりでなく、少しは謙虚に中国の力を見直してみてはどうだろうか。今アメリカ中で大統領選が活況に入っているが、どこへ遊説に行ってもコロナによる影響があったことを言う時、決まってトランプ大統領は「中国ウィルス」によってもたらされたコロナという表現をする。もう少し前向きな対応が出来ないものだろうか。

　それにしてもアメリカ経済というのは分かり難い。昨日過去最大の国家財政の赤字が公表されたので、当然株式市場は下落すると見られていたところ、ニューヨーク証券取引場では久しぶりの賑わいを見せていた。その空気を受けた東京株式市場でも日経平均株価が上がり、対先週末で260円も上がった。何が株価を動かしているのかよく分からない。

　今日はアメリカと日本でカテゴリーは異なるが、あまりに度はずれたニュースに唖然とした。

　アメリカのニュースとは、2019年10月～20年９月の会計年度で過去に例がないほど財政赤字が膨らんだことである。その額たるや日本円で330兆円というから日本の３年分の国家予算に匹敵するほどである。そもそも経済が好況だったにも拘わらず、トランプ流の大規模な減税を実施して財政赤字は110兆円ほどに膨らむと予測されていた。そこへ新型コロナウィルスが追い打ちをかけた。波乱の大統領選がこのまま続けば経済建て直しの具体策も講じられないのではないだろうか。このままだと世界経済への影響が避けられないだろう。

　一方、国内のニュースで驚いたのは、コロナの観光業界へ与える大きな影響である。コロナの影響をもろに受けた旅行業界のトップ、JTBが、国内店舗の改革に乗り出すという。具体的には現在全国にある480店舗を５年かけて２割も減らすという思ってもみなかった計画である。国内旅行客の減少は、ある程度「GO TOトラベル」などで恩恵はあったが、海外旅行客の大幅な減少は致命傷に近いようだ。今年４～８月の同社の取扱額は、前年同期と比較して88％の落ち込みだという。冬のボーナスは支給されない。

　海外旅行の取扱いがほとんどなくなった現在、これまで海外旅行の取扱いが８割だったHISでは、JTBと同様国内店舗260店の内1/3を来年夏までに閉鎖するという。長らく旅行業界に勤めていたので、両者の存在はよく承知してそれなりに評価していたが、世界的なコロナ旋風にはひとたまりもないことをつくづく思い知らされた。

　だが、いつまで続くか分からないコロナではあるが、会社の規模は多少ミニサイズになったとしても。何とかしてこの苦境を乗り切って再び活性化した旅行業界に立て直さなければならないと思う。特にこの数年飛躍的に伸びていたインバウンドは、世の中が落ち着き、経済不況から脱出出来れば、再び繁栄する機会が訪れることは信じたいと思う。世界中から多くの外国人観光客を迎え入れることは、経済面ばかりではなく文化的にも教育的にも必要なことである。インバウンドに歩調を合わせてアウトバウンドでも多くの日本人が海外へ出かけて、内弁慶の日本人が世界を知ることは必須なことである。これに合わせて国内旅行でも全国津々浦々の観光地を訪れ、旅を楽しみ、観光地を潤すことが世間に活況を与えることに繋がる。

　とにかく現在のコロナを1日も早く終息させることが求められる。国内ではコロナ第２波は現在やって来ていないが、世界でもトップの感染者と死者を生んだアメリカでも収束の見通しが立っていない。加えてこのところヨーロッパ、特にフランスとイギリス、スペイン、イタリアに第２波が襲来し、フランスでは４週間に亘り夜間９時以降の外出禁止令が出された。話題にはよく上がるが、まだはっきりしたワクチン製造の計画はない。１日も早いワクチンの開発が急がれる。

　昨年11月に亡くなられた故中曽根康弘元首相の内閣・自民党合同葬が、喧しい話題を提供しつつ今日厳かならず仰々しく新高輪プリンスホテルで行われた。秋篠宮ご夫妻、真子様、佳子様ら皇族、菅首相以下森喜朗、小泉純一郎歴代首相らが列席された。ユーチューブで画面が流れていたので一部観てみたが、これが１億円の国費を投じた葬儀かと思った程度の感想しか湧いてこなかった。あまりにも費用をかけ過ぎている。更に行き過ぎではないかと思えるように、文部科学省が国立大学や各都道府県教育委員会などに弔旗を掲揚し黙祷すること要望し、また総務省が都道府県知事と市区町村長に対して葬儀中に哀悼の意を表明することを文書で求めた。これが各界に複雑な問題を提起した。

　公務員のほとんどが出勤していない休みの土曜日にどうして彼らに黙祷を捧げさせようとまでいうのだろうか。日本国家公務員労働組合連合会（国公労連）は、この点について政府が国民への奉仕者である公務員の政治的中立性を損ない、公務員個人の内心の自由を侵害することにつながるとの談話を発表した。

　確かに中曽根首相が国のために総理大臣として奉仕したことは認めるが、亡くなってから１年も経ち、中曽根家としての葬儀もすでに終え、今でも新型コロナウィルス禍が収束していない中で多額の国費を費やしてまでも、多くの国民に黙祷を強いるような葬儀を行う必然性があるのか疑問である。

　安倍政権を継承すると言った菅首相は、この件でも安倍前首相の決めたことを踏襲している。多額の税金が注ぎ込まれるひとりの政治家の葬儀にかくものめり込んでいるが、こんな調子で今後別の面でも影響が表れないか。もう少し慎重に対応すべきではないか。

　さて、一昨日西武ホールディングが日本政策投資銀行とみずほ銀行から800億円の融資を受け入れると発表した。このニュースを聞いて驚いた。融資を受け入れるのは西武HDの２社、西武鉄道とプリンスホテルでいずれも西武HDを代表する押しも押されぬ大企業で経営状態が悪いとの噂や風評はこれまで聞かれなかった。因みに西武鉄道は、大手私鉄16社の中でも営業利益率ランキングでは、2018年第１位、2019年は第２位と常に私鉄各社の模範的存在だった。売上高に対する営業収益率も23.5％と堂々たるものだった。それが如何にコロナ禍の下で交通機関が苦戦しているとは言え、それは他の私鉄各社も同じ条件下にあり、なぜ西武だけが急激に坂道を下るようになったのか原因が見つからない。故中曽根元首相の葬儀会場も、西武系のプリンスホテルであり、西武グループの２枚看板である西武鉄道とプリンスホテルが下降線をたどるようになったのかよく分からない。

　西武とは関係ないが、同じ鉄道会社の南海について今日こんな記事を目にした。今から百年以上も昔（1918年10月21日付）の読者の投稿が朝日朝刊に掲載されていた。「電車発着時刻は、社会に対する一の約束なり、厳守する事は管理者の義務なり。然るに和歌山直行電車の如きは浜寺以南に於いて殆ど常に四五分、甚だしきは十分間も早発す。半時間の間隔を有する和歌山行に、乗り遅れたるものの迷惑又は損害の少なからざるを思へ。～～」。時間前に駅に着いていながら電車に乗れなかった投稿者の憤懣たる気持ちはさもありなむと思う。今ではとても考えられない。

　このところ遺産相続について被相続人である２人の息子へ申し送りのような書状を認めている。それほど相続遺産があるわけではないが、一般的に相続人の死に直面して遺族は実態が分からずどう行動してよいか当惑するものだ。実際父の死亡の際にも、兄弟で一時当惑したものだ。息子たちにはその二の舞を演じさせたくなく、極力分かりやすいように資産はもとより、すべての金融機関の取引内容、投資、支払い物件、貸金庫の暗唱番号等々について極力まとめてみた。

　去る６月に妻と私の死亡後の遺産相続について、取引銀行の所定の相続パック商品とでも言ったら好いだろうか、相続遺産の手続き、申し込みを済ませ、銀行支店長と担当者とともに公証役場へ出かけて公証人立ち合いの下で遺言公正証書を作成してもらった。相続遺産の処理方は一応済ませたことになる。

　書状は初めて読めばやや分かり難い内容でA4版11頁にもなったので、読んで初めて実情を知る息子たちにとっては理解するのは中々大変だと思うが、いずれその時が来れば当然やらなければならないことを事前にレクチャーしてやるようなものだ。相続人である親としての責任のようなものでもあるので、終われば一先ずホッとすることだろう。近日息子たちに直接手渡すか、郵送することにする。

　しばらく新型コロナウィルスの影響で外でのランチを遠慮していたが、息抜きもあって今日二子玉川の玉川高島屋内のレストランへ出かけた。暫く来ない間に、目指した「三笠会館」は‘GALLEY’と店名が変わっていた。古代ギリシャ時代の奴隷船に因んだ名前だ。店内の様子も様変わりだったが、天井に実物大のボート・レース‘エイト’使用艇が変わらず吊り下げられ、船をテーマにしたレストランだということがイメージできる。中々良いものだ。コロナの影響で経営者が変わったのかどうかは分からないが、比較的大きなレストランで利用し易かったので、ちょっと寂しい気もしている。

　この‘GALLEY’で驚いたのは、AIロボットによるサービスだった。テーブルに案内されてウェートレスに説明を受けたその後は、タブレットで注文して出前はほとんどロボットがやってくれる。飲み物とデザートだけは、セルフサービスでカウンターから取って来るが、その他は全てロボットが世話してくれ、注文品を運んで来てテーブルに移して手で光線に合図すると「ありがとうございます」と言って戻っていく。こういうIT時代になったのかなと少々キツネにつままれたような気になった。偶々１人のおばあさんが誕生日だったようで、拍手とミュージック‘A happy birthday to you！’の中をロボットがお祝い品をそのおばあさんに届けていた。妙な気分ではあるが、これからロボットが更に細かい言動を出来るようになると、ウェイターやウェートレスもほとんど必要なくなるのではないかと思うと感慨に堪えない。ところで、チェックアウトしてからレシートを見ると店名は‘GALLEY by MIKASA KAIKAN’と書かれていた。

　こうして科学の進歩は、実生活で役に立つようになるが、世の中には相変わらず現状のままで進歩しないことや、むしろ退化したり劣化することも案外多い。その最たるものは、政治だろう。今日で菅内閣発足後ちょうど1か月が経った。就任時スピード感を持って政策を進めると菅首相は語っていたが、日本学術会議委員任命拒否問題など首を傾げる問題が起きている。案の定今日NHKが発表した世論調査では、内閣発足時に62％だった支持率が、早くも55％まで落ちている。この先どうなるだろうか。

　さて、NHK今夕７時のニュースで、中核派・革共同議長の清水丈夫さんが、警視庁による前進社への突然の家宅捜索に立ち会ったと伝えた。去る９月６日に中核派の政治集会に半世紀ぶりに姿を見せて話題を提供して以来、相変わらず公安当局は清水さんの行方を執拗に追い続けているようだ。今日の家宅捜索は、別人の逮捕が目的だったが、何とかして清水さんが尻尾を出すのを狙っているようだ。NHKは先日の清水さんのスピーチ映像を流していた。懐かしくもあるが、清水さんにはどうか信念を曲げられることなく、いつまでも元気で活躍されることを願っている。

　一昨日の深夜NHK・BSテレビで２つの興味深いドキュメンタリー番組が放映されたが、今日その録画を観た。ひとつは「アナザーストーリーズ『ダムに挑む神殿を救え！』」で、副題を「巨大遺跡‘引っ越し’大作戦」と題していた。もうひとつは「世界のドキュメンタリー『スエズ運河 メガ建築の大拡張』」というものだった。

　前者は、世界遺産「アブ・シンベル」がアスワン・ハイダム建設によって水没するのをユネスコの協力を得ながら、１エジプト人文化科学者が費用面と技術面で奔走して移築に成功したドキュメントである。印象深かったのは、私自身初めて訪問して洞窟の内部に入った時、ガイドが移築のずれで１年に春分と秋分の２度、太陽の光が正面奥のラムセス二世像の顔面に当たるところが、僅かにずれてしまったと説明していた。だが、番組ではお彼岸とは言わず、日時が本来の日時より１日遅れて２月22日と10月22日になってしまったと、さも残念そうに言っていたことである。いずれにせよ古代エジプトの世界遺産には、格別な文化的意義と価値があるように感じている。

　後者は2016年フランスのドキュメント作品である。地中海沿岸のポートサイドから紅海のスエズまで190㎞の運河を拡張する工事を2014年に始め、1年後に開通させた時の大プロジェクトである。運河の河幅を広げ、掘削して底面を深くし、更に一部上下線に複線化して交通量を大幅に増加させた。今では１年に１万８千隻もが航行しているという。スエズ運河を航行する船上から見る景色が頗る気に入った。

　1967年末にスエズ運河を訪れた時は、第３次中東戦争直後で空爆により運河は爆破されて、再び開通した1975年まで運河は閉鎖されていた。今では運河は大幅に拡張され、交通量も飛躍的に伸びて、スエズ運河の交通量は世界海上交通量の８％を占め、その航行料収入がエジプト国家財政の内３番目の収入源となっている。思い返すと私が訪れた時は、スエズは戒厳令下で街はひっそりとして外国人は滞在許可証がなければ、訪れることが出来なかった。そんな時に無許可でカイロから列車でやってきて警察仮施設に身柄を拘留されてしまった。こっそり警察仮施設から抜け出し街を歩いて波止場まで行き、クレーン船が沈んだ現場を茫然と眺めていたことが懐かしく想い出される。この警察仮施設から脱走した事件については、近々「はるかぜ書房」から上梓する拙著「八十冒険爺の言いたい放題」に、カイロを列車で出てからスエズに１泊して再びカイロへ戻って来るまでの鼠小僧治郎吉的体験記を書いている。

　２つのドキュメント番組は、特に現地で斬新な体験をしただけにとりわけ興味深かった。

　さて、47都道府県の中で最も魅力のない県として、過去７年間茨城県は最下位の常連だった。この汚名から何とか抜け出さんと茨城県は、官民一体となり脱出作戦「いばらきビリ県脱出連携会議」に取り組み、その甲斐あってか今年は42位に躍進？した。独自に涙ぐましい努力を重ねてきた成果が発揮されたわけである。県知事は、茨城県にはまだまだ魅力がいっぱいあると更なる上位進出を期待しているようだ。替わって最下位県に落ちたのは同じ関東で日光という観光地を抱える栃木県だった。ビリから上位に栃木県、徳島県、佐賀県、福井県、茨城県となっている。その一方で魅力度ランキング１位は北海道、以下京都府、沖縄県、東京都、神奈川県となっている。誰だって魅力ある自治体に住みたいだろう。私自身これまで居住したのは、東京都（４位）、兵庫県（12位）、神奈川県（５位）、千葉県（21位）、京都府（２位）だったから、まずまず魅力的な住環境にいたことになろうか。