昨日海外にいる３人の友人にそれぞれ著書『八十冒険爺の言いたい放題』を国際郵便により送った。実は、過日郵便局で国際郵便は新型コロナウィルスの影響で、配達日数の予測がつかないと聞いていたので、取り扱ってくれた局員に確認したところ配達日は分からないと応えられた。３人へのメールでその旨を伝えた。するとすかさずセルビアの友人２人から了解したと連絡が入り、同時に昨年12月上旬に日本から郵送したクリスマスカードや年賀状が節分明けの今ごろになって届いたとの返信があった。また、ワクチンは昨日４日に中国製ワクチンの接種を受けるという知らせもあったが、イスラム教徒の医師は成分が不明なのでワクチンは打たないと言っているようで、やはり日本人の考え方とは異なるようだ。また、今日のメールでは、セルビアの国境で検査が解除となったと知らせてくれた。これで少しは往来が活発になるのだろうか。コロナもいろいろなところで不都合、不祥事を起こしている。

　さて、この度前記の拙著については大体好意的な感想を寄せていただいているが、以前しばしば会っていた元テレビ局ディテクターから、丁重なハガキをいただいた。免許事業の倫理規定はあるものの、会社に縛られ取材して「知る権利」を振りかざしてきたし、「言論の自由」とは言え、危険地帯にはフリー・ジャーナリストを向かわせるような放送が受け売りだったと率直なコメントである。危険なエリアの取材には自社の記者を派遣しようとしないメディア大企業の姿勢が見えると、批判的に書いた私の文章に対しての感想である。拙著後半部の「第７章　メディアのあり方と若者へのアドバイス」、「８章　メディアへの不信感を増幅させた出来事」の中でメディアの取材方法について少々厳しく糾弾した。「まことに自由な言論で媒体を利用される事は羨ましき限り」と皮肉も込めて結ばれてあった。厳しい実態を暴露され、些か不愉快にもなられたのだろうが、メディアの本音としては、僭越だが私が記述した通りに感じられたのではないかと思う。

　ところで、『万葉集』について新たな一面を知った。朝日朝刊に『万葉集』の専門家で国文学者、「令和」の名付け親でもある中西進氏のインタビューが連載されている。昨日そこに『万葉集』の中に天武天皇が奈良県吉野の美しさを称えたとされる一首が載っていた。凡人には「よく」分からないが、吉野のどこで歌ったのだろうか。吉野はあの時代よほど魅力的な土地だったのだろう。

　よき人の　よしとよく見て

　　よしと言ひし　吉野よく見よ

　　　よき人よく見つ

　万葉仮名の原文では、「よい」という文字の「良」「好」「吉」「淑」「芳」という感じが総ざらいされているという。ここに「善」がないのは、この「善」がすべてのよさを含んでいるからだと考えておられる。中西氏は、「令和」の「令」は「善」だと主張されておられる。「令和」には、『万葉集』の深い歌心を読み取り理解することが求められるということだろうか。

　東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長の昨日の「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」との発言が、女性蔑視と見られ物議を醸している。これは日本オリンピック委員会（JOC）の臨時評議員会で、話された内容である。「女性ってのは競争意識が強い。誰かひとりが手を上げて言うと自分も言わなければと思うんでしょう」「女性の理事を増やしていく場合は、発言時間をある程度規制しないとなかなか終わらないので困る」とも言われた。真意はともかくこの発言だけを切り取ってみると、女性蔑視と受け止められても仕方がないと思う。JOCの現理事は25名であるが、そのうち女性理事は僅か５名で、JOCとしては10名以上にすることを目標としている。森会長は今日記者会見で、自らの発言は不適切な発言だったと反省し、発言を撤回すると述べた。辞任する気持ちまで尋ねられたが、辞任はしないと述べた。

　この発言が国内だけで処理できる問題ならともかく、オリンピック組織委員会のトップの発言として、すぐ海外にも伝えられた。フランス紙は、うんざりする発言だと批判し、日本は153カ国のうち男女平等では121位だと指摘した。よほど気をつけないとうっかり発言が世界中に波紋を巻き起こすこともある。地位のある人はそれなりに、自らの発言に責任を持ち常に謙虚でなければいけないと思う。

　森さんと言えば、次のように個人的に印象的な思い出がある。2014年「南太平洋の剛腕投手」を上梓したが、その中で旧トラック島の相沢進酋長と森さん、野球評論家・佐々木信也氏の３人を主役に戦前の日本と南洋群島トラック島時代から戦後のプロ野球界の側面的なストーリーを書いた。その折以下のような事情で１章すべてをカットしたことがある。

　それは、森さんがトラック島周辺を相沢氏の案内により船で巡っていた時に、相沢氏が森さんに無人島を提供すると申し出て、森さんはいただいた自分の島「森島」について私に話してくれた。その直後に私はトラック島へ渡りすでに亡くなられた相沢酋長の長女にその話をしたところ、そんなことは誰も知らないと言われた。そのどんでん返しが興味深く拙著のエピソードに採り上げて書いた。それを読んだ森さんが海外へ出発するため成田空港へ向かう車内から電話をかけてこられ、その島は目の前で酋長が自分に贈るとはっきり言い、その場に証人としてミクロネシアの当時のモリ大統領もいたと仰り、拙稿に随分おかんむりだった。元総理大臣のお怒りもあり、また相沢酋長は口が軽いと現地でも呼ばれていたので、森さんに贈られた無人島「森島」もその場限りの発言だったのではないかとストーリーを書いたのだが、森さんのお気に召さなかったために後ろ髪を惹かれる思いでこの部分をそっくり削除した。あれから早や７年が経つが、拙著の中で唯一心残りの箇所となっている。

　森さんは拙著の出版記念会にも出席され、スピーチもしてくださった。拙著を後援会出席者に配るからと900冊も購入してくれた。恩義のある方だけに昨日の発言は遺憾であり残念である。

 　偶々今日は観測史上一番早い「春一番」が吹いた。もう目の前に春が来ているというのに、どうにも春らしい心が温かくなるようなワクワク感が湧き上がって来ない。

　世界中が新型コロナウィルスの恐怖に襲われ、その防止対策に早や根を上げている状態である。日本では、一時に比べればその勢いはやや沈静化したとは言え、相変わらず毎日のように緊急事態宣言下の経済活動の懸念や、感染者の対応などが報道されている。日本航空、全日空、JR東日本など大手交通関係が、軒並み約３千億円の赤字になると予想されている。そこへ中小企業を中心にコロナ倒産が千件もあるという最悪の状態になってきた。比較的好調なのは株価ぐらいで、今日も日経平均株価は前日比で284円も上がっている。

　急がれるワクチンの接種であるが、遅ればせながら日本では今月初めに医療従事者に行い、次いで４月から高齢者約３千万人に接種を開始する予定のようである。

　ワクチンについても世界各地でいろいろ話題がある。国民の３割がすでに接種を終えたイスラエルでは、接種に時間がかからないようだ。少々急ぎ過ぎの感がある。問診はほとんどなくすぐに接種するという。一方でイギリスのアストラゼネカ社のワクチンに高齢者の治験実績が少ないとして、フランス、スウェーデン、ドイツなどでは65歳以上の高齢者の接種は当分避ける方針だという。世界でもアメリカに次いで、１千万人を超える感染者を出して２番目に多いインドでは、感染者拡大にも拘わらず無料のワクチンを周辺国や南アフリカへ配布して随分感謝されている状態である。

　こんな暗い世界の中で、あまり政治的な動きが伝えられない最近のロシアでは、反政権活動家ナバリヌイ氏の身柄拘束を巡って釈放を求めるデモが広がっている。氏もこれまで詐欺事件に巻き込まれて有罪判決を受けたが、その判決について物議を醸している。プーチン政権としては、正面から反プーチンを唱えるナバリヌイ氏がよほど目の上のたん瘤なのであろう。だが、プーチン大統領は昨今ほとんど公衆の前に姿を見せず、湖畔にある収賄で手に入れたと悪い噂の豪華宮殿に引きこもってシグナルを送っているようだ。2000年に大統領の地位に就き、絶対権力を手中に収めて、憲法に則り一時的に４年間だけ大統領の地位をメドベージェフ首相に譲ったが、再び大統領に復帰するや、憲法を改正し現状では2036年まで大統領の地位に居座り続けることが可能となった。憲法を自らの欲望でどうにも出来るのが、民主主義国家とはとても呼べない。

　ところでプーチン政権のそのやり方は、昨日クーデターで現政権を倒したミヤンマーのミンアウンフライン軍事政権の志すところと同じである。ミヤンマーの現憲法では国会議員の議席の１/4は軍人に割り当てられているが。憲法改正には議員の75％以上の賛成が必要である。すると憲法改正には軍関係議員が、少なくとも１人以上の賛同が求められる。ほとんど不可能である。これでは憲法改正は絶望的で、このまま議会に軍人が居座り続け、民主派は過半数を得ても思い通りに政治を行うことが出来ない。ここまで非民主的であるとは知らなかった。ミヤンマーの人たちは親切で優しく、素晴らしい国民性であるが、政治だけはまったく前時代的で国民に目が向いていない。昔ビルマでは旅行で随分お世話になったが、当時親しくなった人たちは今どうしているだろうか。気になるところである。

　今年の今日、２月２日は節分に当たるということである。例年なら明日３日が節分で、その翌日が立春というのが日本の暦である。ところが、今年は地球の公転周期に微妙なずれが生じて、明治30（1897）年以来、実に124年ぶりに節分が１日繰り上がった。歴史を遡ってみるとこの年カナダでは日本人や中国人移民の排斥法案が可決されて、鉄道工事などの肉体労働に日中両国人の労働者を雇用することが禁じられた。カナダでも唾棄すべき差別が始まった時代だったことが判る。なお、1984年には、１日繰り下がって４日が節分だった。これも珍しく当時37年ぶりと言われた。節分の豆まきも今年は新型コロナウィルスの影響でほとんどの神社で行われないようだ。

　先月８日から始まった３回目の緊急事態宣言が７日に期限切れとなる。このところ新規感染者数がやや減って来たので、どうなるか注目されたが、今日政府は対象の11都府県のうち、栃木県を除いた10都府県では更に緊急事態宣言を１か月延期することに決定した。春が１日早くやってくるので、コロナも１日でも早く終息して欲しいものである。

　さて、拙著「八十冒険爺の言いたい放題」については、ホームページにアップしようと小中陽太郎さんに推薦文か書評を200字前後でお願いしたところ、快くお引き受けいただき、すぐにメールで送っていただいた。また、最大の旅行専門誌「週刊トラベルジャーナル」編集長に紹介文を掲載してくれるようお願いしたところ、昨日引き受けてもらえると了解の連絡をいただいた。同誌は、前著「南太平洋の剛腕投手」の紹介文も掲載していただいた。ほとんどの旅行会社では同誌を定期購読しているので、若い社員向けに効果的であると思っている。有難いことである。

　ところで昨日軍部のクーデターが発生したミヤンマーでは、拘束されたアウンサンスーチー国家顧問やウィンミン大統領が軍により解任され、24名の新閣僚が任命された。国連では安全保障理事会を開催し緊急協議を始める。アメリカのバイデン大統領は、2016年に経済制裁を解除したが、再び制裁を課すと述べた。そのスピーチの場面で新聞が写されていたが、ミヤンマーのことをビルマと書いてあった。かつてのビルマは今ではほとんどミヤンマーと称する国が多くなった中で、旧日本軍ならともかくアメリカの新聞が今以てビルマと表現していたとは意外だった。

　大好きなミヤンマーが世界から厳しい目で見られるのは耐えがたいことであるが、この軍事政権を退却させるには各国が一致して軍事政権に毅然とした対応をする必要がある。しかし、米中対立の狭間でミヤンマー国内に一帯一路による石油輸送管を設置し、ミヤンマーに存在感を残したい中国が、果たして他国と足並みを揃えることが出来るだろうか。

　拙著「八十冒険爺の言いたい放題」の販売状況が気になっていた。僭越だが、内容的には同じ旅行書には負けない自信がある。多くの識者からも評価をいただいている。出版社が発行後の販促活動において思い違いがあったのか、紀伊国屋書店で調べても存在が分からないという心許ない状態だった。幸いこのところ漸く全国書店の販売ルートに乗っかったようだ。はるかぜ書房の鈴木社長は、いろいろな売り込み方を考えているようだが、今最も力を入れているのは、アマゾンの旅行書ジャンルでベスト10入りを目指すことだと聞いた。そしてこのところネットを覗くと各書店が拙著のPRをしてくれている。拙著は当初このジャンルで３千位前後にいたようだ、日を追って順位を上げ、３百位から80位前後にまで伸びてきているという。今後ベスト10入りを果たせれば、販売に弾みがつくという。

　鈴木氏は、ジュンク堂書店とは長いお付き合いがあるようなので、同書店の系列に働きかけて一層の販促につながることを期待している。在庫も少なくなっているようなので、重版に備えて初版の校正漏れに手を入れ修正しておくようメールでお願いした。これからどれほど販売数が伸びるか、楽しみになってきた。

　さて、今日ミヤンマーから暗く悲しいニュースが伝えられてきた。夕刊を開くと一面トップに大きく扱われている。ミヤンマーでは今日の国会開会を前に、ミヤンマー軍が国営テレビを通じて非常事態宣言を出し、アウンサンスーチー国家顧問とウインミン大統領、与党幹部らの身柄を拘束したと発表した。国軍のトップ・ミンアウンフライン司令官は軍が政権を掌握し国を統治したと明らかにした。同時に国会開会を延期すると一方的に表明した。いわゆる軍によるクーデターである。

　昨年11月にスーチー氏が党首を務める国民民主連盟（NLD)が、総選挙で８割もの議席を獲得して圧勝したが、その５年前の総選挙で軍政権を打倒してNLDが与党になって以来、軍部はNLDに対する不満が高まっていたことが背景にある。

　軍は民主的な選挙では多数派を勝ち取れないと見たのか、昨年の総選挙で与党に不正があったと与党に対してその対応を迫っていた。それが国会開会の当日強引にも腕力で政権を奪い取ったのである。当然国際社会で非難の声が上がっている。アメリカでは、ホワイトハウスが「最近の選挙結果を変えようとするいかなる試みにも反対する。こうした措置が取り消されなければ我々はその責任者に対して行動を起こす」とまで言及している。同時に、グテーレス国連事務総長も「国家顧問と大統領が議会開会直前に拘束されたことを強く非難する。軍の指導者に対してミヤンマー国民の意思を尊重し、いかなる立場の違いも平和的な対話を通じて解決されるべきだという民主主義の規範を順守するよう求める」との声明を出した。

　ミヤンマーの議会は、議席の１/4を軍部が占めているが、国軍系の最大野党・連邦団結発展党（USDP）は議席を失い、民主派議員に圧倒されつつあり、昨年の総選挙で更に議席数を減らしたことで、存在感が低下しつつあることに不安を感じて武力に訴えたのではないかと推測する。

　ロヒンギャ問題も国際世論はミヤンマーに味方せず、最も好きな国のひとつであるミヤンマーが、軍事政権国家となって世界から取り残されないことを願っている。