充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回、そして26年7月13日には通算7000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
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5104.2021年5月4日(火) 埼玉(サキタマ)古墳群に興味をそそられる。
今日はゴールデン・ウィーク(GW)の真っ只中で、国民の祭日「みどりの日」である。2007年から制定され、GWが「確実な」連休になったが、こう祭日続きだと夕刊まで休み続きである。今週は日曜日から木曜日まで4日間連続で夕刊を読めない。ちょっと休み過ぎではないかと思う。
昨日の憲法記念日に、改憲派の集会にビデオ出席した菅首相は、改憲とは言わずとも改憲すべきとその場の空気を盛り上げる役目を果たしたようだ。今自民党が考えている憲法改定に向けた動きの中で「改憲4項目」というテーマがある。①「憲法上に自衛隊の存在を明記」、②「大災害時に国民の権利を一時的に制限する緊急事態条項」、③「参院選の合区解消」、④「教育無償化」である。本能寺は「自衛隊明記」である。そのために早くも憲法改定の手続法である国民投票法改正案を提出し、一歩前進したいと考えている。明後6日にも衆議院憲法審査会で改正案の採決を目指すようだ。ノロマのように見える首相も、コロナで忙殺のフリを見せながら、実はその裏でしたたかな仕掛けをしている。これについては志位共産党委員長が断固止めると意気込んでいるのに引き換え、枝野立憲民主党代表はなぜかあまり乗り気ではない。
いつもながら国民本位の議論を尽くさない国会論戦に引き換え、今日観たNHK「ミステリアス古墳SP」(再録)で紹介された国内5つの古墳群の番組が興味深かった。全国に15万基もある古墳の中に、今まで知らなかった埼玉県行田市の埼玉(サキタマ)古墳群には驚いた。これまで埼玉県には由緒ある史跡はないものとばかり思っていたが、その起源は6世紀まで遡る9基の大型古墳から成る円墳と前方後円墳である。それほど高さはないが、高い場所から全体像が見え、中々見事なものである。しかも内部の埋葬物はまったく盗掘にも遭っていないらしい。群馬県で発見された埴輪の両目がまん丸なのがに比べて、ここで発掘された埴輪の両目が薄目であるのが面白い。前方後円墳の後円がすべて富士山の方角を向いているというのも興味深い。国の特別史跡に指定されており、現在世界遺産登録へ向けた準備を進めているという。子どものころから歴史は好きだったが、残念ながら奈良県明日香村以外あまりこの種の史跡を訪れたことがない。それでもエジプト・カイロのピラミッド内部の階段を昇ってミイラの安置場所にたどり着いた時の興奮は忘れられない。古代人の魂に触れたような気がしたものだ。機会があれば、いつか埼玉古墳群を訪れてみたいと思う。
さて、1日に母校・湘南高校が創立百周年を迎えたことと同時に、新型コロナウィルスに依る緊急事態宣言の影響で残念ながら祝典が中止になったと本ブログに書いた。そこへ今日後輩の軍事アナリスト・小川和久氏が母校内で行われた在校生の行事の神奈川新聞取材記事を送ってくれた。それによると祝典行事は、11月に行われると書かれてあり、ホッとしたところである。
5103.2021年5月3日(月) 憲法記念日、年々増える憲法改定賛成論
今日は1947年、日本国憲法が施行されたことを記念する国の祭日である。憲法は、第1章の天皇・第1条「天皇は、日本国の象徴であり日本国統合の象徴であって、この地位は、主権の存する日本国民の総意に基づく」に始まり、第11章補則の103条まで決められている。憲法の3原則は、1)国民主権、2)平和主義、3)基本的人権である。その中でも最も大切な条項は、第2章第9条「日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない」と明確に軍備放棄、戦争忌避をアピールしている。
現行憲法制定の際は、マッカーサーGHQ総司令官から3つの原則が提示された。1)天皇の国家元首としての地位、2)国家の主権的権利としての戦争放棄、3)封建制の廃止、だった。ただ、マッカーサーの原則は現行日本憲法を強く拘束するものではなく、法案は日本人の憲法問題専門家が作成し、それをマッカーサーが容認したものである。従って、現行憲法はアメリカから押し付けられたというのは、誤解である。
しかし、「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない」と憲法上に謳われていながら、今では名称こそ軍隊と名乗ってはいないが、日本は疑似軍隊の自衛隊を保持している。しかも年々防衛費は増え続けて、今では世界でも十指に入る軍事力を具える国にまでに増強された。明らかに憲法に違反している。だが、近年周辺国、特に中国軍の海上進出の高まりと災害時の救援などの自衛隊の活動が高く評価されている現実などから、憲法改定を具体化しようとの空気が強まっている。改定によって自衛隊を軍隊に格上げさせ、自衛隊員のプライドと捧国精神を高めたいとの思惑や戦争を知らない世代の戦争不感症によって、憲法改定の動きが少しずつ現実化しつつある。
京都市立中学3年時の社会科担当の棚橋先生が、生徒たちが外国からの侵略に備えて国を護るために軍隊が必要だと言ったことに対して、いくら侵略されようとも無防備のまま無抵抗の方が、犠牲者は少ないので、軍備は必要ないと仰ったことが今も頭に残っている。その時そうかなぁ、なるほどと思った。今は亡き棚橋先生は骨のある授業をしてくれた。
我々は戦時中幼く戦うようなことはなかったが、空襲で防空壕に逃げ込んだり、戦地で戦没者慰霊や戦没者の遺骨収集事業に関わることによって、ご遺族の悲しみを痛いほど思い知らされた。現在の憲法改正賛成者は、まったく戦争の恐ろしい臨場感を知らない人たちである。戦争を知らない世代がいくら国を護るために軍備が必要だと言っても説得力が伴わない。
朝日新聞の直近の世論調査に依れば、憲法施行後初めて改憲を必要(45%)とする人が、必要ない(44%)とする人を上回った。この傾向は年々顕著になり、いずれ若い「戦争を知らない世代」が増えていくにつれて改憲派が増えるだろう。年齢的にも75歳以上は55%が改憲に否定的だった。
私は長い間憲法改定に反対してきた。理由は「戦争は悲惨で残酷だから嫌い」の一言である。
5102.2021年5月2日(日) 変種ウィルスの影響が強まっている。
相変わらず、新型コロナウィルスに関する話題に事欠かない。特に変種ウィルスの影響が大分強まっているようだ。昨日プロ野球日本ハム・ファイターズの選手7名を含む10名がコロナ陽性者であることが判明し、今日の対西武ライオンズ戦は中止された。
このところインドでは変種ウィルスによる新規感染者が増え続けていて、昨日は40万2千人が発症し1日の感染者数としては世界最多だった。死者も1日で3,500人余となった。医療も崩壊のようで、酸素吸入器や水素が不足しているとして日本をはじめ各国が援助に乗り出した。インドの火葬場では、後から後から遺体が担ぎ込まれ火が消えることがない。更にガンジス川の沐浴風景が映し出されたが、多くの人びとが混みあった中で沐浴している様子を見ていると、ソーシャル・ディスタンスとは大違いの現場風景に、ヒンズー教徒としてのお祈りはお祈りとしてこれではコロナにやられてしまうのではないかと思う。アメリカはインドからの入国を禁止すると発表した。
アメリカが今回インドからの入国を禁止したが、これはすでに中国、イギリス、ブラジル、南アフリカなどからの外国人の入国を禁じているのと同じ処置である。
少々疑問に思うのは、アメリカはバイデン大統領が直々にマスクを外して経済活動に力を入れる時がやってきたと、マスクを着ける義務から解放した。それに伴いニューヨーク市長も飲食店の営業再開を認めるとともにマスクを外すことも認めた。つい最近まで増え続けていた感染者のことを思うと、もう少し慎重に様子を見た方が良いのではないかと思うくらいあっさりと開放してしまう。このまま吉と出るか、はたまた凶と出るか、しばらく拝見するとしよう。
さて、2月1日にミヤンマーでクーデターが発生して以来、昨日で早や3か月が経った。事態は一向に解決する見通しが立たない。先月10日に犠牲者が700人を超えてから、犠牲者の数はさほど増えていないと思っていたところ、今日も何人かの市民が国軍に銃で撃たれて亡くなった。世界からの厳しい非難に国軍も手荒な手段を講じなくなっていた一方で、抗議する市民側にもすぐに解散出来るゲリラ的デモを続けている。それにしても先日開催された東南アジア諸国連合(ASEAN)では、出席したミンアウンフライン司令官に直言すべきスーチー国家顧問やウィンミン大統領ら閣僚の身柄解放には触れなかった。また先月30日国連安保理事会が非公開のオンライン会合を開いたが、ミヤンマーの現状に深い懸念を示す報道機関向けの発表を行ったが、国軍に対する制裁や圧力強化では意見の一致が見られず、市民の弾圧に歯止めがかけられない手詰まり状態となった。中国とロシアがミヤンマーへの制裁に異を唱えたことが事態を好転させない原因だと思う。こうなると中国とロシアのせいで国連の機能自体が劣化していくことになる。ミヤンマー国内の物価も上がり続けていると聞く。失業者も増えて、生活困窮者が今以上に増えたらどうするつもりか。先の見通しがまったく立たない。
5101.2021年5月1日(土) 母校・湘南高校、創立百周年を迎える。
午前10時27分突然大きく揺れた。宮城県沖を震源地とする最大震度5強、マグニチュード6.8の地震だった。JR仙台駅のテレビ画像を観ていたが、かなり揺れていた。ちょうどPCに向かっていたところだったが、10年前の東日本大震災と同じように外の電線が大きく揺れていたので、大事にならなければ良いと願っていた。幸いしばらくして収まったので、ホッとしたところである。世田谷区は震度2だった。
さて、今日は母校・湘南高校創立百周年の記念すべき1日となる筈だった。しかし、新型コロナウィルスのため祝典は行われず、情報によると高校で在校生だけの内輪の式典が行われるようだ。数年前から創立百年という節目の記念の日を盛大にお祝いしようと校友会などでは楽しく威勢よく話していただけに、中止とは残念なことである。それだけコロナには恨み辛みをぶつけたい気持ちである。
校史によれば、1921年の今日、5月1日が開校記念日だった。神奈川県では6番目の公立中学校として創立された。あれから1世紀が経過したことになる。文武両道の公立校として、これまで勉学、スポーツ両面で実績を上げてきた。戦後間もない1946年にはサッカー部が国体で全国優勝を成し遂げ、49年には硬式野球部が甲子園で全国優勝を果たした。私はラグビー部主将として、存分にクラブ活動を満喫した。そのラグビー部は奇しくも今年母校の創立百周年と並んで創部70周年を迎えることができた。北原白秋作詞、山田耕作作曲の素晴らしい校歌を同窓会で歌う時などには、作詞に詠われた富士を望む学校近辺の情景が瞼に浮かび、懐かしさも一入となる。これから次の100年へ向けて新しいスタートを切るわけだが、後輩諸君には湘南の伝統と誇りを胸に楽しく想い出に残る高校生生活を送って欲しいと思う。
コロナと言えば、すでに経済に大きな打撃を与えているが、とりわけ観光業への影響が大きい。2020年度決算が明らかになり、JTBが1千億円規模の赤字を出して日本政策投資銀行に支援を要請した。すでに資本金を1億円に減資して旅行業界最大手ながらも中小企業となり、従業員を全体の約2割に当たる6,500人も減らし、店舗を115店減らす。その意味では、今度の資本支援要請は2度目である。当面厳しい経営を強いられる。
航空業界、鉄道業界も軒並み厳しい試練を受けている。全日空は過去最大の赤字4,046億円を計上した。日本航空も3,000億円の赤字額計上が予想されている。JR各社や大手私鉄16社はすべて赤字という惨敗ぶりである。中でもJR東日本は、純損失が5,779億円で、国鉄民営化以降初の赤字決算となった。レジャー施設の東京ディズニーランドは、1983年の開業以来過去最低の入園者と営業成績だった。東京証券市場に上場以来初の赤字ともなった。
その一方で、ソニーがコロナ下の「巣ごもり」を背景にゲームや音楽配信が好調で、1946年の創業以来初めて純利益が1兆円超えの巨額1兆1717億円を計上した。他にもコロナをうまく利用したAmazon、Face・book、Google、Appleなどもアメリカ本体で好景気を謳歌しているようだ。しかし、これらはごく一部であって、ほとんどの企業がコロナにやられていることは事実である。罪作りなコロナである。
5100.2021年4月30日(金) 中国の公表統計数字に不審感
昨日アメリカの議会上下両院合同会議でバイデン大統領が、就任100日を前に施政方針演説を行った。演説の骨子は、アメリカが再び動き出したと述べたうえで、新型コロナウィルス対策で成果を上げたことを強調した。そして、コロナにより失業者が増大したことに関連して雇用対策、特に低中所得の労働者に対する支援を打ち出した。第2次大戦後最大の雇用計画とまで胸を張った。更にタブー視されている銃規制改革まで踏み込んだ。そして最大の目玉は、現在の米中対立の中で中国に対して毅然とアメリカの考え方を突き付けたことが一際目立つ。大統領は、「我々は21世紀を勝ち抜くため、中国やその他の国との競争の中にいる」と語り、習近平国家主席について「専制主義者の彼らは、民主主義は21世紀において専制主義に対抗出来ないと考えている」と述べる一方で、民主主義の優位を示すためにも結束するよう国民に呼びかけた。同時に、「将来において専制主義国家が勝つことはない。アメリカが勝つ。未来はアメリカの手中にある」と大見えを切った。
トランプ前大統領に比べて、やや力強さに欠け、存在感が霞みがちだったバイデン氏が、思い切った対中攻撃を行い、コロナ対策の成果を強調しつつ自らの存在感と実績を訴えた。バイデン大統領は前大統領と異なり地球温暖化対策に熱心であり、中国が内政干渉とクレームをつける新疆ウィグル自治区のウィグル族の人権弾圧についても強い懸念を表明している。
ただ、就任直後の施政方針演説としては、CNNの調べでは良かったと応えた視聴者は、オバマ氏の68%、ブッシュ(子)氏の66%、トランプ氏57%より低い51%だった。民主主義、人権擁護派のバイデン大統領の力量が発揮されるのは、まだこれからということだろうか。
さて、バイデン大統領がアメリカの競争相手と名指しした中国であるが、相変わらず大象のようにぶらぶらして本当の数字と実態がよく分からない国である。例えば、年々出生者が減少し、将来の人口が減少するのではないかと懸念されていた中国では、2019年に対前年比0.4%の人口増だった。加えて、中国国家統計局が昨年11月に10年ぶりに実施した国勢調査の結果、人口が前年より増加したと発表した。だが、これはすでに予定の発表日より遅れているうえに正式に発表されたものではない。人口が減少しているとの観測が広がり、それを打ち消す狙いがあると見られている。実に中国らしい。
その中国では、相変わらず、コロナの死者数が4千8百人台から増えない。世界的に感染が拡がり、感染者が1億5千万人を超え、死者も315万人を超えている最中にこの国だけはいずれも増えないという摩訶不思議な現象には、どうも世界が誤魔化されているような気がしてしようがない。
今日妻のワクチン接種について、私より1日遅れたが予約がコンファームされた。ともかく一段落である。