糖尿病が快方に向かっている。今日糖尿病クリニックでHbA1cの数値を調べてもらったところ、糖尿病にとってあまり良くないとされているプレドニン錠を増やしたにも拘わらず、数値は6.8と言う結果だった。まだ安心出来る数値ではないが、医師も大分回復に向かっていると仰ってくれた。もう少しの辛抱だと思う。

　さて、今日は誰もが知るニューヨーク同時多発テロ勃発から20年目になる。あのテロでは日本人24人を含めて、３千人近い人が犠牲となった。先日来断片的に被害者と遺族のドキュメントをテレビで放映しているが、いつ観ても納得出ず、実行テロリストらに憤りを覚える。

　20年前の今日、偶々桐ケ谷葬儀場で義母の葬儀執行の折、控室で待機している間にテレビでこの生々しい惨劇を観て、あまりの衝撃的シーンに強いショックを受けた。こんなこともあるのかと驚いた。

　その一方でそれまで海外各地で頻繁に起きている反米テロを時系列的に調べていて、そろそろ反米テロらしき事件がどこかで起きるころではないかと密かに気になっていた。加えてその１年半前にパキスタンからアフガニスタンへ向かう国境カイバル峠に近いランディ・コタールの商店街で、トラックから銃砲類の武器の積み下ろし作業中の現場を見て、一瞬首を傾げた。それらが重なり合って、その時近い内に反米テロがどこかで起きるのではないかと漫然と考えていた。葬儀場で衝撃的な場面を目にした時、カイバル峠でそれとなく感じたテロ予感が、この旅客機が世界貿易センタービルへ突入した場面と重なった。何となく予感らしいことが、現実に起きたと言える。

　この辺りの流れの一部始終については、今年上梓した「八十冒険爺の言いたい放題」に紹介したところだ。アフガニスタンについては、暫定政権が発足したようだが、国内は依然として混乱し、この国がこれからどこへ向かうのか分からない。タリバンが再び政権を握ったが、無政府状態に近いと言っても好い。各国はアフガン政府を、正式に承認していないし、経済制裁を課した状態であり、国民の生活は極めて厳しいものとなっている。

　さて、その中で、米中対立が露骨になってきたが、こんな情報がネット上に載っていた。世界の軍事力をランク付けするグローバル・ファイヤーパワー誌が公表した世界各国の軍事力順位は、次の通りである。意外だったのは、日本が世界で５番目の軍事大国になっていることであり、兵力で遥かに優れた韓国を追い抜いて第５位にランクされている。(但し、韓国の兵員が多過ぎるので、別途調べたところ2018年は、62万５千人だった)

　１．アメリカ　　兵力　226万人　　軍事予算　7,500億㌦

　２．ロシア　　　　　　301　〃 　　　　　　　　480 〃

　３．中国　　　　　　　269　〃　　　　　　　 2,370 〃

　４．インド　　　　　　354　〃　　　　　　　　 610 〃
   ５．日本　　　　　　　 30   〃　　　　　　　　 490 〃

　６．韓国　　　　　　　368　〃　　　　　　　 　440 〃

   ７．フランス　　　　      45　〃　　　　　　　　 415 〃

　８．イギリス　　　  　　 27　〃　　　　　　　　 551 〃

　９．エジプト　　　  　　 92　〃　　　　　　　　 112 〃

   10. ブラジル　　　　    167   〃　　　　　　　    278 〃

　現状では、保有戦力、軍事予算すべてにアメリカが圧倒的な戦力を有しているが、その群雄割拠の中にあって兵力が極端に少なく、憲法で戦力の保持を認められていない日本が、５位にランクアップされた原因として、空母４艦、駆逐艦40隻を保有していて、これがアメリカに次いで世界で２番目の戦力と見做されたかららしい。更に44の漁港が軍事用に緊急使用出来る可能性があり、これは世界一だというのである。軍隊ではない自衛隊の力がいつもの間にやら、世界でも屈指の軍事力を有していると評価されたことに戸惑いを感じる。これをアメリカに利用され、何かと準有事の折にはアメリカの言いなりに利用され、これがアメリカ軍アフガン撤退の後、自衛隊機がわざわざ現地へ到着していながら、「子どもの使い」にしか過ぎなかった原因のひとつだと思う。

　それはそれとして、今や正面切って戦いという場面より、目につかない場所で相手国に仕掛ける、ゲリラ的戦法が行われている。アフガン戦争ではアメリカは果敢に攻撃をしかけたが、いつの間にか尻尾を巻いて同盟国を裏切りトンズラしてしまった。前記の軍事力は「絶対的」なものと言えるだろうか。

　東京都内では、このところ日々新型コロナウィルス新規感染者数が減少しているが、重症者数や、若者の感染者が増えていることもあり、医療現場は逼迫して警戒はまだ緩められない。明後日まで27都道府県に発出されていた緊急事態宣言を引き続き、19都道府県にそのまま緊急事態宣言を、そして８県はまん延防止等重点措置発出に切り替えて今月末まで実施することにした。

　ワクチン接種が浸透して、昨日時点で65歳以上は１回目89.5％、２回目87.8％の接種率である。全人口の割合では、１回目54.6％、２回目43.4％の接種率となっており、11月上旬には希望者はほぼ接種を終える予定だという。問題はその後である。接種率の上昇につれて感染者も減り、重症者が減れば結構だが、油断出来ない。ワクチン接種が早かったイスラエルでは、２回目の接種を終えて安心したのか、再びリバウンド状態となり、最近になってブースターと言われる３度目の接種を始めた。

　デルタ株が悪性で感染率を増加させたが、また新たにミュー株という新種が現れた。この様子では、収束するのはまだ当分先のようだ。一方で、宣言は延長されるが、その中で行動を緩和することである。気になるのは、都市の歓楽街などで人流、特に夜間の人出が増え続けている現象である。このまま人出を放置しておけば、ワクチン接書が効果を上げようとも感染者は減らないのではないか。国と自治体は、これをどう見極め、有効な手を打つことが出来るだろうか。一部には、来月以降の衆議院選を控えた選挙にらみで緩和に踏み切る自治体が増えるのではないかと心配されている。

　そんな折、EUでは観光など不要不急の目的でのEU域内への渡航を認める「安全国リスト」から日本を外すと決め、発表した。これについては、１月にも日本は外されたが、６月に「安全国」に認定された。海外からはこのように安全な国とは見られていない。ワクチン接種割合が高まっても、対象地域での行動制限の緩和にはよほど注意する必要がある。

　さて、今月中に首相を辞める菅義偉首相は、昨日記者会見で在任１年を振り返ってコロナについては、「暗いトンネルの中を手探りで進んでいくことにも似た困難だった」、「医療体制を確保することが出来なかったのは大きな反省点」と語っていたほど、コロナの感染拡大に悩まされたことが理解出来る。これを引き継ぐ日本の総理大臣史上100人目の首相になるのは誰か。そしてその首相は、コロナ禍に対していかなる方策で対処しようとするのか、ぜひ前向きなポリシーを発表してもらいたい。

　午後予定されていた河野太郎・行政改革担当大臣が自民党総裁選への立候補を表明した。３人目である。すでに立候補を表明して連日テレビに出まくっている岸田・前政調会長や高市・前総務相は原発容認派であるが、河野氏は脱原発を唱えた。だが、その説明は歯切れが悪い。自民党内では少数派で、正面切って国民に脱原発をアピールすることが出来るかどうかが、河野氏にとっては勝負どころである。

　今日は中国由来の「長陽の節句」である。普段お世話になっている、近所の小中陽太郎さんが、今日87歳の誕生日を迎えられた。午後ご自宅へお電話してお祝いの言葉を伝え、いろいろお話しすることが出来た。健康面では特に問題はないと仰っていたので、ホッとした。新型コロナウィルスが収束したら一杯やりましょうという前向きな言葉で話を終えた。

　２年前の今日は、台風15号が襲来して関東南部、特に千葉県南房総地方では甚大な被害を被った。中でも最大の被災地は、小学校低学年時に過ごした勝山町（現鋸南町）だった。テレビで当日の映像を観る度に胸が痛んだ。懐かしさもあって落ち着いたころにぶらっと住んでいた旧社宅辺りを訪れて昔を偲んでみたいと考えていた。ところが、その後コロナが流行して訪れる機会がないまま今日に至った。今朝テレビで街の空中写真を放映していたが、風景があまりピンと来ない。まるで他所の町のようだ。大きな街ではなかったので、もう少し面影が残っていても良さそうな筈だが、思い出すような場面が画像上現れなかった。レポートでは、復興がまだ充分ではないようなことを伝えていた。少年の日の懐旧の想いは、まだ当分先伸ばしになりそうだ。

　ひとつレポートで気になったのは、破壊されたままになっている家屋でも、固定資産税がかかり、家屋を処分して整地した状態にすると固定資産税は４倍にもなるということだった。これではこの後の計画が立たなかったら、そのままに手を付けずに放置する所有者が多いのではないかと感じたことである。

　さて、自民党の次期総裁選が迫っている中で、昨日高市早苗・前総務相が正式に立候補を表明した。記者会見で靖国神社へ参拝することを問われて、個人的に参拝するのは個人の権利で自由であり、傍からとやかく言われる筋合いではないというような主旨のことを述べていたが、靖国神社には太平洋戦争のA級戦犯が祀られていることは当然知っている筈であり、それこそが靖国参拝問題として取り沙汰されるのである。大臣も務めた人がこんなことを知らない筈がない。このような安易な物言いをするようでは、とても総裁、総理にはなってもらいたくない。情けない限りだ。

　また、立候補を表明していないが、近々正式に表明するであろう河野太郎・行革担当相は、これまで脱原発を唱えていたが、昨日の話では明らかにトーンダウンしていた。現状はともかくいずれ脱原発となるような言い回しである。反原発、或いはすぐにも脱原発を言えば、自民党内では反発を招くことが予想されるところから、ここは一歩退いたフリをしたというところであろうか。

　高市氏にしても、河野氏にしても考え違いをしていたり、その場しのぎをしているようで狡いとしか言いようがない。持論なら持論として堂々披歴して質問にも答えるのが、総裁総理になろうとする政治家が心得るべきことではないか。２人ともに苦労知らずのまま今日に至った人という印象が強い。苦労を知らない人物が、政治の場では一番ネックになるのだが、最近はそういう政治家が多くなった。将来を考えると暗然とさせられる。

　私が普段から強い関心を抱いているアフガニスタンとミヤンマーの実情については、一般的にあまり知られているとは言い難い。とにかく今や両国とも国情が一層分かり難くなったこともある。

　このところ連日アフガン情勢について報道されてはいるが、イスラム系テロ組織集団タリバンが政権を獲得し、国際社会からは極端なイスラム教義の押しつけが懸念され、警戒されている、女性に対する教育や就職などへの厳しい制約で女性に対する差別を容認しようとするタリバンが、今日暫定政権の閣僚を一部発表した。まだすべての名前が決まったわけではないが、当然のように女性閣僚の名は見らない。最高指導者にはアクンザダ幹部が、首相にはアフンド幹部が就任した。強硬派のハッカーニ幹部が内務相に決まったが、テロ組織アルカイダと関係があると言われ、国連から制裁対象に指定され、アメリカではFBIがテロ組織の首領と見做している人物である。かつて宗教警察として恐れられた「勧善懲悪省」が復活したのも以前のやり方を踏襲しようとするサインである。アフガンとしては、20年前の9.11テロ以前に復帰するわけだが、国際社会の中で極端なイスラム教義を主張する国家が果たして、国内的にも国際的にも停滞なく平和路線を歩んで行けるのか、極めて懸念される。

　問題は、このタリバン政権のアフガニスタンを諸外国が国家として承認するかどうかである。テロ以前のタリバン政権を承認したのは、パキスタンなどたった３か国だけで、当時とあまり変わっていない異色の国家を諸外国がすんなり認めるとは思えない。現状ではどういう国家の形が出来るのか、まったく不明である。

　一方で、最近メディアで報道されることが少なくなったミヤンマーは、昨日民主派勢力が国軍に対抗して樹立した「統一政府」のドゥワラシラー副大統領が、過激な口調で国民に檄を飛ばした。非常事態を宣言し、これまでも国軍に抵抗していた普通の市民からなる武装組織「国民防衛隊」、及び国内の少数民族の武装組織に対して「直ちに国軍を攻撃せよ」と呼び掛けた。これによって国内で激しい闘争が起きることが心配である。

　しかしながら、圧倒的な武力を持つ国軍に対してこれらの組織による攻撃が勝てるとは思えない。それでも国軍に国を挙げて攻撃を仕掛けるというアクションが国軍の戦意を挫けさせることが出来るかは、分からない。これによって、ミヤンマーから逃れたロヒンギャ族が再びミヤンマーの地へ戻ることは難しくなった。このままだと国内の治安は泥沼化するばかりである。今や国連も中ロの否決の行使により国内の問題解決が難しくなった。国軍との戦いは長期化すると見られ、食料や薬などの買いだめでパニックが起きかねないと危惧されている。

　アフガンは、アメリカの介入と撤退が難題を置き去りにすることになった。反面ミヤンマーでは、他国の直接介入はなく、あくまでミヤンマー国民自身の考えと行動によって、思いがけず地獄図絵が生みだされようとしている。

　その点では、転覆しそうなこれらの国々に比べれば、政権取りごっこをしている日本は、呑気なものであり、まだましな方と言っても好いだろうか。

　昨日の慶應病院に引き続き、今朝は近くの国立東京医療センターへ定期健診に出かけた。軽度のリューマチ治療のフォローである。毎度採血して知るCRPとHbA1cは、前者が0.11で先月の0.08に比べれば上がっているが、糖尿病の目安である後者は、先月と変わらず6.9だった。医師の話では、数値的には大きく改善してはいないが、全般的には良好ということから服用薬のプレドニンを８㎎から、７㎎に減らすということになった。今月末にもう1度検査して今後の凡その処置を判断されるのではないかと考えている。

　さて、今日漸く近著「八十冒険爺の言いたい放題」の重版本を出版社から送ってきた。初版ではかなり誤植が見られ恥ずかしく思っていたが、重版に向けてかなり文章を訂正したので、ざっと目を通したところ不自然さが消え、これからは胸を張ってPR出来る。

　内容について一般的にドキュメント書でもアフガニスタンやミヤンマーに関しては、深く掘り下げて書かれたものはほとんど目にしない。それが僭越ではあるが、本書が一定の評価を得て、販促効果を上げた一因ではないかと考えている。

　そのアフガンの様子がこの数日どうも怪しげな雰囲気になってきた。タリバン№２の仲介によって、隣のイスラム国パキスタンのイムラン・カーン首相が中国の王毅外相と会談したとの情報が伝えられた。それはパキスタンがかねてよりインドとの対立からインドと関係良からぬ中国へ接近していると言われている。だが、中国はイスラム系の新疆自治区のウィグル族を抑圧して国際社会から非難されている事実がある。その中国へ何故にパキスタンとタリバンが接近するのだろうか、不明である。むしろ中国が、アフガンへの進出を画策しているからではないだろうか。中国はどうもアフガンの銅山に目をつけているようだ。「一帯一路」政策に見られるように、中国が途上国へ進出するのは経済的な利権を得るためであることは明白である。完全な政治の体裁を整えていないアフガンが、今望むのは経済的な支援である。そこに中国は的を絞っている。タリバンがこれから如何なる外交政策を取るのか分からないが、アフガンがもう少し国家の体制を整備したうえで、民主国家として歩むことを願うばかりである。

　今晩のNHK「クローズアップ現代＋」に「緊迫のアフガニスタン最新報告」の副題で最近のアフガンの後ろ向きな政治をアピールしていた。女性人権活動家は、外出する際は、無事に帰宅出来ないのではないかと不安になると訴えていた。タリバンがいう「イスラムの原理の許す範囲内で女性の権利を尊重する」との言葉は、ほとんど信用できない。20年間に80万人の兵士をアフガンに送り込んだアメリカが、タリバンという政治的基盤のない政権を復権させたことは、アフガンを益々非人権的な国家へ追い込むことになるのではないだろうか。