今や東京都内では桜の花が満開で、正にまたとない桜の見ごろである。銀行に所用があり、いつも自由が丘支店で用を足すのだが、今日は満開の桜を見んがために都立大学駅近くの支店へ出かけることにした。自宅からすぐ呑川緑道へ出て見事な桜並木を銀行近くまで桜のトンネルの中を感動しながら歩いた。桜花繚乱である。一輪の花も落ちておらず、実に見事なもので、ビッグイベント・チェリー・ショーと呼んでも好い。三々五々ご年配のご夫婦が連れ立って桜を楽しんでいる姿を見て、微笑ましく思った。

　良寛の辞世の句として知られる「散るさくら　残る桜も　散る桜」のように、今満開の桜もいずれ散ることになるが、どんな桜であってもすべて素晴らしいと詠っている。

　都内のお花見スポット・ベストテンは、①目黒川、②東京ミッドタウン、③千鳥ヶ淵、④上野恩賜公園、⑤隅田公園、⑥六本木ヒルズ、⑦六義園、⑧新宿御苑、⑨代々木公園、⑩靖国神社の順で、以下浜離宮恩賜庭園、日比谷公園、小石川後楽園、墨田区立旧中川水辺公園、国営昭和記念公園、小松川千本桜と続くようである。この内数か所しか訪れて鑑賞していないが、大体夜間の人工的な光による桜の方が見栄えが良いせいか、人気がある。とりわけ近年は、東横線中目黒駅近くを流れる目黒川河畔の桜並木の人気が高いようで、昨年はコロナのため取りやめたが、今年はナイト・クルーズが運航されている。

　桜と言えば、自然に浮かんでくるのは、小野小町が詠った「花の色は うつりにけりないたずらに わが身世にふる ながめせしまに」、紀友則が古今和歌集に詠った「久方の 光のどけき 春の日に しづ心なく 花の散るらむ」、と「詞花集」で伊勢大輔が詠い、百人一首にもある「いにしえの 奈良の都の 八重桜 今日九重に にほゐぬるかな」が私の好きな３首である。

　やはりいつの時代でも桜は日本を象徴する日本の花であり、美である。百人一首の中に紀貫之が詠った「人はいさ 心も知らずふるさとは 花ぞ昔の 香に匂ひける」があるが、これも桜を想って詠ったものである。平安貴族が館で桜を愛でながら詠った桜を茅屋近くで思い切り愛でることが出来るとは、幸せというべきであろう。

　ただ、些か気がかりなのは、今夜から明日にかけて空模様が怪しいことである。出来るだけ長くその美しい姿で、人々の目を楽しませて欲しいものだ。

　今ウクライナや、アフガニスタン、ミヤンマーでは、国民は花を慈しむような気持ちにはとてもなれないと思う。自然に咲く花を静かに眺めて楽しめるのは、そういう国々の人たちに比べれば、遥かに恵まれていると思う。彼らにも一日も早く国の花を楽しむ日が訪れることを願って止まない。

　相変わらずウクライナに対するロシア軍の攻勢は、衰える兆しが見えない。部分的にはウクライナ軍の抵抗が激しく後退を余儀なくされているエリアもあるが、東部マリウポリ地域は空陸攻撃により街は完膚なきまでに破壊されている。欧米の首脳らは、いかにプーチン大統領に戦争を終わらせるかを考えあぐねている。
　日本の海外報道がとかく欧米寄りのきらいがあり、些か中立性、公平性で首を傾げざるを得ない点があるが、それでも伝えられるニュースを見る限りロシアに肩入れする人はほとんどいないようだ。

　先日セルビアの首都ベオグラードに住んでいる友人、山崎洋さんから西欧寄りの主張の点で厳しい指摘があった。大学卒業以来約60年に亘ってセルビアに住み、前世紀末の北大西洋条約機構（NATO）軍の激しい空爆によって厳しい生活を強いられた彼の言い分だと、もう少しロシアの立場に配慮した論調をメディアが伝えないことに不満を漏らしていた。彼のメッセージを友人らに送ったところ、理解する友人もいた。

　今朝の朝日新聞に「EUかロシアか　揺れるセルビア」と題した記事が掲載された。主張は、これまで民族や宗教が似通うロシアと関係が深かったセルビアが、去る２日の国連緊急特別会合で、ウクライナに侵攻したロシアを非難する決議に賛成したことが各国を驚かせたという内容である。更に、セルビアはロシアへの圧力を強めつつある欧米とともに賛成に回った背景には、ウクライナを支援するEUへの加盟を目指していることもある。その一方で、セルビアはロシアへの経済制裁には加わっていない。それは、セルビアの自治州だったコソボが2008年独立を宣言した時、セルビアは国家として承認せず、ロシアも同じ立場に立ってくれたからである。

　しかし、ウクライナ侵攻は、セルビアにとっては「領土の一体性」の原則からロシアに対して反対せざるを得ない。ところが、ことコソボ問題に限れば、セルビアにとって「領土の一体性」を保障しているのはロシアだという複雑な構図である。ここにセルビアの悩みがある。

　以上のような主旨の記事を早速ベオグラードの山崎さんへメールで送った。セルビアはコソボ紛争でNATOの空爆を受けた過去があり、今も変わらずNATOへの反感が根強く、山崎さんもこの記事をどのように受け止めるだろうか。

　1984年に初めてユーゴスラビア連邦共和国を訪れた。その時通訳を務めてくれたのも山崎さんだった。今では、そのユーゴも今や６つの独立国家に分裂し、７番目の国家「コソボ」が誕生するかもしれないというバルカン情勢である。友人に何の手助けもしてやれないが、これからも揺れ動く複雑な国家の中で力強く生きて欲しい。

　桜も満開となり今日は絶好のお花見日和で、昼前に妻と近くの呑川沿道の桜並木を通りながらじっくり日本の春をエンジョイした。

　さて、今年７月からエジプトの首都カイロが首都機能をナイルの川向うのナイル・デルタ砂漠地帯の新都市に徐々に移されるとは、びっくり仰天である。インドネシアの首都ジャカルタが、ヌサンタラというカリマンタン島の密林の中に移転することは承知していたが、それとて20年以上も先の2045年の話である。エジプトの新首都名は、まだ決まっていないようだが、いかに人口過密でカイロが首都として機能しなくなったとは言え、古代エジプト王朝の偉大な歴史と伝統を誇り、世界的に世界遺産の宝庫でもあり、東京より遥かに多くの人口２千百万人を抱える首都が、カイロから東45㎞の砂漠の真っ只中に人口650万人の新都市となって生まれ変わるとは、奇想天外と言っても好い。

　これまで何度かカイロを訪れたことがあるが、下町にも古都らしい雰囲気が窺え、ナイル河畔のヒルトン・ホテルの窓から遥かにピラミッドが望める絶好のロケーションだ。どうしてあんな魅力的な古都をもっとうまく活用出来ないものだろうか。実に勿体ないと思う。財政的にも厳しいエジプトが、そんな大プロジェクトを実現出来るのか疑問であるが、すでに都市としての輪郭は出来上がって、エンパイア・ステート・ビル（381ｍ）より高く、アフリカ随一の385ｍの高さを誇る超高層ビルを中心に20棟の高層ビル街が完成しているようだ。それらは、当面エジプト政府の財政負担はなく、砂漠の土地売却とほとんどが中国国有企業の一括受注と民間企業の投資、及び支出によって賄われる。エチオピアの高速鉄道をはじめとして、中国の開発援助によりアフリカは赤い中国カラーで塗り尽くされている。

　折も折、ロシアのウクライナ侵攻に関して国際的にロシア非難の声が強くなっているが、去る24日国連総会でウクライナの人道危機について、「ロシアの敵対行為の結果」と明記した決議案が140カ国の支持を得て採択された。だが、その直後に南アフリカが国際社会はロシア非難で一致しているわけではないとする決議案を提案した。これにはウクライナ国連大使が激怒したようだ。南アがロシア寄りの対応を取るのは、反アパルトヘイト闘争で旧ソ連から支援を受けたことが影響しているようだ。ロシアを非難しないアフリカ諸国が多いのは、南アばかりでなく、国連加盟のアフリカ54カ国の内、採択された決議に20か国が棄権したことでも分かる。ロシアと中国を非難しない国を挙げたら、アフリカ諸国の内過半数が手を上げるだろう。

　似たような事例がある。一昨日国連安保理事会で、大陸弾道弾（ICBM)「火星17」を発射した北朝鮮への追加制裁について、ロシアと中国が反対を表明した。彼らはむしろ制裁緩和に言及したほどである。ロシアと中国の言い分がふざけている。ロシアは、「制裁の強化は、北朝鮮市民を社会経済的、人道的なリスクにさらすことになる」と言い、中国は「一方的に制裁を強調するより現実的な行動を取るべき」とモラルの基点を都合の良いようにシフトしながら主張して、まるで論理の正当性が感じられない。それならウクライナに対してはどうなんだと反問したい。日本政府もウクライナ問題が一段落してから、今後ロシアと中国との外交には、よほど褌を締め直して取りかからないと足元を掬われる恐れがある。

　昨日北朝鮮が発射した新型の大陸間弾道ミサイル（ICBM）「火星17」については、ロシアのウクライナ侵攻で欧米対ロシアの対立が深まっている隙間に行われたことに、国際社会はショックを受けている。岸信夫防衛大臣も「これまでの一連の発射とは次元の異なる深刻な脅威だ」と述べた。アメリカが受けた衝撃もとりわけ大きいようだ。

　トランプ前大統領が金正恩総書記と直接取引し、核実験とともにICBM実験中止の約束を取り付けようとしたが、まとまらなかった。だが、アメリカが無条件で協議再開を呼び掛けたが、北朝鮮は制裁解除を最優先に求めて無視した。北朝鮮にとって重要なことは、アメリカとの軍事力の差を埋めるための核戦力であり、ICBMは必要不可欠だとみている。将来の米朝協議を見越して核ミサイル開発を進め、「非核化」どころか「核軍縮交渉」に持ち込もうとの狙いもある。それらを考えて北朝鮮は発射に踏み切ったと考えられる。

　アメリカにとって今までのミサイル発射と比べて、より深刻に受け止めているのは、「火星17」が大型化し、飛距離も大幅に伸びて１万５千㎞以上を飛行出来ると見られているからである。そうなれば、首都ワシントンをはじめ、全米の都市がすべて射程距離内に収まる。韓国内でモンスターと恐れられているこの「火星17」については、今戦争中のロシアと北朝鮮の後ろ盾の中国が、従来から新たに北朝鮮に対して制裁を科すことについてアメリカと正反対の姿勢を示しており、国連の緊急安保理事会で一致して見解を示すことは、難しいと思われる。

　些か横道に逸れるが、「火星17」と呼ばれている、この「17」という数字は、イタリアでは最も忌み嫌われている数字である。その理由を調べてみると、「17」をローマ数字で書くとXVIIとなり、これを並べ替えるとVIXIとなる。これはラテン語でVIXIが、VIVO「私は生きている」の過去形になり、「私は生きていた」と言う意味で、墓石に刻まれる言葉だからだそうである。因みにイタリアでは、ホテルに「17号室」はなく、各空港に「17番ゲート」がなく、アリタリア航空では「17便」はなく、機内に「17列」がないほど徹底しているらしい。奇跡でも起きて「火星17」が、落下して墓石に刻まれることを願うばかりである。

　それにしても世界中から経済制裁を受けて、国内経済は行き詰まり状態で国民は貧しい生活を強いられているが、その中でどうして金正恩・独裁政権は巨額の経費を注ぎ込んでまでミサイル開発に熱中しなければならないのか、金正恩総書記以下共産党幹部の頭の構造がどうなっているのか覗いてみたいものである。

　世界はロシア軍のウクライナ侵攻で騒がしくなり、昨日も北太平洋条約機構（NATO）や主要７カ国（G7）の首脳らが、ロシアに対する制裁をどう加えるかと話し合った。その最中に東部マリウポリでは孤立した住民１万５千人がロシアへ強制連行されたとの情報が入った。そしてこの騒ぎの最中に世界の非難を気にもせず、毎度自分勝手に振舞う北朝鮮が、またICBM「火星17」を発射した。射程距離１万５千㎞と予想され、今までの弾道弾を遥かに上回る能力を有するミサイルだ。

　このような世界の騒ぎとはまったく無関係のような姑息なことが、国内の政界や、実業界で行われていることに情けなくなる。前者について言えば、かねてより釈然としなかった、国会議員に支給される文書通信交通滞在費（通称文通費）について、与野党間で名称と目的を変更し、月払いだった支払いを在職日数に応じた日割り支給することで合意したというのである。実質的には何の改正でもなく、言い繕っているだけだ。

　国会議員は基本的に昭和22年に決められた歳費、旅費及び手当等に関する法令によって支給額が決められている。衆参院両議員ともに、毎月129万４千円を支給され、年に２度のボーナス各314万円、計2180万円が支払われる。その他に政治活動を支える経費として毎月100万円が手渡される。実はこれが、文書通信交通滞在費（通称文通費）と言われるあやふやな費用で、使い道を明らかにする必要がなく、出費を証明する領収証も不要で、他にJR新幹線グリーン車も無料という手厚い待遇である。他にも秘書の給与３人分を支給し、議員会館に１室を用意され、東京以外の議員には、都心に宿舎をあてがわれるという厚遇ぶりである。今回特に問題となったのは、文通費が表面上１日でも在籍とあれば、1か月分が支払われるという理不尽さを国会議員自身が問題視したのである。ところが、議員同士お互いに特権を放棄する気はなく、従来と変わらず、表面的には改正したように見せかけているが、その実態は元の木阿弥という体たらくである。日本の政治家なんて自らの利得ばかりを考えているだけだということがよく分かる。

　もうひとつ後者について言えば、昨日SMBC日興証券副社長が逮捕された事情である。大手証券会社が、株価を操作する金融商品取引法違反容疑ですでに同社役員ら５人が逮捕されていたが、昨日彼らは起訴された。同社は2009年にアメリカのシティグループから買収した前後に法人部が頼ったのか、起訴された外資系の即戦力の人材だった。エクイティ部と呼ぶそうだが、何と‘EQUITY’とは「公正」と言う意味ではないか。その彼らが今回の相場操縦の主役だった。ただ、逮捕された副社長は親会社の三井住友銀行から派遣された。今後社長の責任も問われるだろう。行政処分も行われるものと見られている。

　いずれにせよ前記２件の政治、及び経済界の事件は、いずれも世間を舐め切っているとの印象が拭えない。