充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
ブログ一覧
5438.2022年4月3日(日) 柔道の小学生全国大会中止
今年から柔道の小学生全国大会が中止と決まった。今時珍しい決断だと思う。今ではどんなスポーツでも、県大会、地方大会、全国大会へと規模が少しずつ大きくなり、小学生から勝負に勝つことだけを目標としているような感じである。日本柔道連盟では、あまりにも勝つことに目が行きすぎて、柔道本来の楽しみである練習で会得した技で相手を投げることより、勝つために組手を争うことばかりしているという。むしろ「身体が丈夫になった」、「友達が出来た」、「新しい技を覚えた」という柔道をしたことが、将来その子の人生にプラスになれば、小学生はそれでよいとの考えを山下康裕・日本柔道連盟会長が明かした。
これは何も柔道だけに限ったことではなく、学校スポーツの現場がずっと抱えている課題でこれまでとかく問題になっていた。中でも全国大会を目指す強豪校の練習風景では、日ごろから厳しい練習に加えて、しごき、或いは暴力やパワハラが課せられることがしばしば話題になる。
今回の日本柔道連盟の決断は、他のスポーツにとってもひとつの試金石になると思う。稽古事には、いずれも多少の厳しさは必要であるが、毎日の練習が楽しいものでなければ、スポーツの本質とは相容れない。とかく勝負に拘り勝つことにのみ気持ちが向いて厳しい練習にばかり目が向きがちであるが、それではスポーツの楽しみを奪ってしまう。
日本柔道連盟ばかりでなく、他のスポーツ団体も最終目的がプロ選手を目指すとの目標があるスポーツなどでは、日ごろからどうしても練習が先鋭化しがちになるが、少しは柔道の例を参考に、練習を全体的にクールダウンすることを検討してみても良いのではないだろうか。
最近高校野球部内で監督による暴力行為が問題になり、監督が出場停止などの処分を受けることが、増えているように思う。かつて次男が高校ラグビー部員だった当時、菅平の夏季合宿で、当時別の強豪校監督が厳しい態度で、選手同士でお互いを往復ビンタするよう命じている光景を目撃したことがあったが、見たくもない見苦しいシーンだった。日本の学校スポーツ界には、昔の軍隊の影響を受けたようなスパルタ訓練が称賛される傾向がある。強くなることに異存はないが、それも行き過ぎるとむしろマイナス面が出て来る。学校スポーツは、あくまでアマチュアであることを忘れてはならない。他の運動部も少しは柔道界を見習ってほしいと思う。
さて、一時は収束の方向へ向かっていた新型コロナウィルス新規感染者が、再びぶり返してこの1週間は前週に比べて連日上回っている。そういう緊急事態時において、昨日野田聖子・少子化・地方再生担当大臣が陽性となったが、今日新たに古川禎久・法務大臣の陽性が判明した。古川法相は、岸田首相の特使としてポーランドを訪れる予定だったが、濃厚接触者の疑いがあり、急遽特使は林外相に代わった。政治家も少々コロナに対する警戒が甘いのではないかと思う。これでは、国民に自粛を求めてもケジメがつかない。
5437.2022年4月2日(土) 物価上昇と高齢者サービスの低下
戦地のウクライナの地名が、最近になって変更が取り沙汰されていたが、政府はウクライナ政府と話し合いの末、正式に一部地名をこれまでのロシア語からウクライナ語に変更することに決めた。
首都キエフを「キーウ」とすることに抵抗はないが、原発事故を起こしたチェルノブイリが、「チェルノービリ」に変るという。「アベさん」から「スガさん」のように単純な似た者同士の変更なら楽だが、チェルノブイリは覚えるのに少々時間がかかりそうだ。その他目立った変更は、「オデッサ」が「オデーサ」へ、更にロシア文学によく登場する「ドニエブル川」を「ドニプロ川」に変る。これまでロシア語だったことを考えると、いかにロシアとウクライナが隣国として密接な関係になったかが偲ばれる。
さて、昨日新年度に入って早々物価がかなり値上げされたようだ。特に日常必要品の食品が値上げされたことが家計を圧迫しそうだ。この他にもロシアへの制裁によりロシアから原油が入らなくなったことから、ガソリン代が大きく上がっている。この他にも電気代、ガス料金も大分上がっている。
今までほとんど値上げをしなかった鉄道会社も新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、これまでにない厳しい経営を強いられていたが、それも限界に来たようで、鉄道運賃値上げに向けた動きが見られる。すでにJR西日本が一部区間の値上げに踏み切ると発表した。2019年消費増税分の値上げを実施したことはあるが、それ以外に1987年の国鉄民営化以来、JR各社は一度も運賃値上げを実施しなかった。それは他の私鉄各社でも同じで、鉄道運賃は上がらないものと信じられたくらい安定的だった。
それが、今回のコロナによる打撃で、JRのみならず大手私鉄も運賃値上げを検討している。しかし、鉄道運賃は国民生活上大きな影響があり、国土交通省は簡単には値上げを認めず、認可制を取っている。最近の情報によると東急はすでに1月に値上げを国交相に申請し、来年3月から実施の予定であり、関西では近鉄も値上げを検討しているという。いずれ他の私鉄各社も追随するだろう。
その他にもコロナによる影響ではないが、今年度の年金が0.4%引き下げられる。2年連続の引き下げである。若い世代が少なくなり、年金の原資の減少が懸念されるということから、有無を言わせず年金が引き下げられる。しかし、今年10月から高齢者医療費が値上げされるように、理由を単一的に捉えて国民に無理やり納得させようとしているだけで、もっと多角的に費用の捻出を考えようとしない。高齢者にとっては、日本は段々生活し難い国になっているように思える。
5436.2022年4月1日(金) 新年度スタート、今日から18歳は成人
今日から新しい年度がスタートした。企業の入社式が全国各地で開催されたようだが、そのスタイルも年々様変わりしている。外国人を採用する企業が増えたことや、大学新卒社員と中途入社社員がともに出席し、差別をつけることなく公平感をPRしている企業もある。
また、今日から18歳と19歳の青年を成人と見なすことになった。1878(明治9)年以来、これまで成人年齢は満20歳だったが、これが146年ぶりに2年引き下げられ成人として大人の責任と振る舞いが求められることになった。すでに選挙権は18歳から認められており、誕生日を迎えた高校3年生は今後自ら大人としての責務を問われることになる。近年若者の政治、及び選挙離れが著しくなったと伝えられている。果たして選挙権を引き下げたことによって若者の選挙離れが回復するのかどうかについては、なんとも言えない。自分自身を振り返ってみても、18歳は高校生活最後の年でラグビー部活動も終え、いよいよ本格的に大学受験勉強に突入した。今でこそ選挙で投票するのは当然と心得ているが、当時選挙があっても投票所に足を運んだかどうかはわからない。それは2年後20歳になって選挙権を得たが、選挙が行われたかどうかは記憶にない。それでも当時まだ浪人中で投票所に行った記憶がない。
最近若者が政治に対する関心が薄れたのではないかと心配する声をしばしば耳にする。それは、60年安保闘争とか、ベトナム反戦運動のような政治と密接な社会運動が見られなくなったせいでもある。
社会運動と接する機会が少なくなったせいだろうか、政治にも関心が高いとは言えない。結果として、保守的傾向が強くなり、自民党が勢力を拡大し、憲法改正、核共有国問題が堂々と話題となるようになった。怖いのは、保守的傾向に歯止めがかからなくなってきたことである。その意味でも今年成人となる18歳の若者たちに、もう少し社会問題や政治問題に関心を持ってもらいたい。
さて、世にも奇妙な事業が昨日を以て終了した。40年以上に亘って日本が、中国に対して行っていた途上国援助(ODA)の終了である。1979年に中国政府が戦時賠償を放棄する見返りに、当時まだ経済面で立ち遅れていた中国を支援する目的で、日本は有償、無償、技術協力を合わせて3兆6千億円を支援してきた。それが、その途上で中国経済の発展に伴い、中国自体がアフリカ諸国の経済支援を行うようになった。日本は国際協力機構(JICA)を通して中国へ支援していたが、同時に中国もアフリカへ支援している事態となり、実質的には日本から支援された資金がアフリカでは中国からの支援として受け取られるようになった理不尽な事態を招来した。中国は日本の褌で相撲を取っていたわけである。その時点で、日本は中国への支援は最早所期の目的を果たしたとして以後中止する旨中国政府に申し入れたが、中国は承服せず、約束は最後まで守れと主張した。とにかくすったもんだした末に、最終的に昨日になって、対中国ODAは終了した。中国を相手にするのは難しい。やれやれである。
5435.2022年3月31日(木) 任官辞退の防衛大卒業生は教育費を返還すべき
一昨日近所の呑川緑道を妻とお花見がてら桜並木のトンネルを歩いたが、今日駒澤公園傍を通り東京医療センターへ行く途上で、満開の桜をつくづく見ていたが、ちょっとした小さな風で花びらがひらひらと舞い落ちる。今日が3月最後の日でもあり、これから花びらは毎日少しずつ散っていくことだろう。まもなく日本の春も終焉だ。そう言えば、今朝わが家の庭に今年初めて鶯のつがいがやってきた。もう白梅は散ってしまっている。気が付いたのは、これも初めて「ホケキョ」と一声あったからである。行く春を惜しんで別れを告げに飛んで来てくれたのだ。鶯の気持ちを嬉しく感じたところである。
3月と言えば、卒業シーズンで、各地の学校でそれぞれ卒業式を挙行している。卒業式と言えば、昔は必ず歌った♪仰げば尊し♪が近年はあまり歌われなくなったという。その代わりに海援隊の♪贈る言葉♪や、松任谷由美の♪卒業写真♪がよく歌われるようだ。実は笑い話のような実話があった。いつかNHK番組「鶴瓶の家族に乾杯」で、女子高校生2人が「仰げば尊し」を知らず、鶴瓶が冒頭部の♪仰げば~尊し~♪と歌ったのに続けて♪わが師の恩~♪と口ずさんだところ、女高生が「和菓子の恩?」と首を傾げたので、流石の鶴瓶も呆気に取られて笑ったほどだ。これほど酷いのは、珍しいが、そういう時代になったということだろうか。
ところで、自衛隊幹部養成校の防衛大学校でも例年通り卒業式が行われたが、全大学の中でも唯一、総理大臣と防衛大臣の2人も大臣が出席する豪勢なものだ。しかし、今年は、また新たな問題が表面化した。卒業生479人中72人が自衛官への任官を辞退したのだ。実に卒業生の15%に上る。彼らは卒業式に出席出来ず、別の場所で卒業証書を授与されるようだが、岸防衛相も遺憾の意を表していた。これは過去2番目に多い。
問題なのは、任官辞退の卒業生は他の卒業生とともに、将来各自衛隊で幹部候補生となるために防衛大学校に入学して学び、必要とされる知識を学び取った筈だ。卒業までに彼らにかかった教育費は馬鹿にならない。すべて国民の税金によって賄われたが、授業料は免除され、給与まで支給されてきた。こうなると彼らが自ら好む道を進むのは止むを得ないとしても、自衛官となるとの約束を裏切っており、財政的にも国家が彼らを養い教育してきたことを考えると、彼らに投資した費用を返済させるのが筋ではないだろうか。経済的に困った学生たちを救うためには奨学金とか、育英資金を貸し付けているが、普通それらは社会人になってから全額返済が義務付けられている。ならば、任官辞退の防衛大生から国は注ぎ込んだ費用を返済してもらうことは至極当然だと思う。彼らは国との約束を履行しなかったので、国に返すべきものは返さなければいけないと思う。
5434.2022年3月30日(水) ウクライナの首都は、キエフか、キーウか?
ウクライナの首都キエフがロシア軍の攻撃を受けていたが、最近になってロシアは首都攻撃を弱め、その分東部地域へ力を注ぎ込んでいるようだ。
ところで、その地名キエフであるが、数日前からキーウという名称がテレビ画面に現れるようになった。日本テレビでは、それまで括弧つきでキエフと呼んでいたが、この2,3日キーウと表示していて、これではテレビ局によって呼び方が異なるので、どちらかに統一すべきではないかと思っていた。
かつて、アメリカのレーガン氏が大統領選挙に立候補した時、日本では「リーガン候補」と呼称されていたが、アメリカでは「レーガン」の方が実名に近いとされ、メディアで話し合った末、「レーガン」と統一変更して報道することに決めた経緯がある。
日本政府としても混乱を招くので、呼称を統一すべきだと考えたようで、外務省がウクライナ政府と調整を始めたと報道された。そもそも「キエフ(Kiev)」というのは、ロシア語の発音に由来するようで、ウクライナ語だと‘Kyiv’と綴り「キーウ」と発音する。近日どちらの都市名に決めるのか公表される予定である。
さて、昨年来文教関係を驚愕させていた巨額脱税事件で訴えられた日本大学前理事長・田中英寿氏に対する公判で、昨日東京地裁は懲役1年、執行猶予3年、罰金1,600万円の判決を言い渡した。田中氏個人に関する公判は、わずか3回であっさり幕となった。13年間に及ぶ日本一のマンモス大学のトップとして、権力を恣にして統治し、学問の府に独裁体制「田中王国」を築き上げた。日大板橋病院の建て替え工事を巡る事件をはじめとして、取引業者らからリベートとして約1億2千万円を受け取りながら申告せず、約5千万円を脱税したとして所得税法違反に問われたものである。
したたかな田中氏は、当初は現金受領を否認していたが、執行猶予付き判決で早めに幕引きすることを優先的に考え、一転して現金受領を認めた。結果的に名誉は傷つき、君臨した大学を去ることになったとは申せ、やったことの大きさに比べれば、傷は浅かったと言えよう。
それにしても日本大学のガヴァナンスは何ともお粗末ではないか。マンモス大学でたった1人の元学生横綱に所狭しと暴れまくられ、どの理事も物言いをつけられなかったというのだから呆れるばかりである。まだ問題点はいくらでもある。大体脱税額が5千万円と追及していながら、追徴額でもある罰金はその1/3にも及ばない。日大には危機管理学部という名称の学部があるようだが、一体全体こんな杜撰さで危機管理が出来ると考えているのだろうか。大学入学式で、大学のトップである学長を差し置いて、普段学生たちとは直接接しない理事長が最初に新入生に入学の祝辞のスピーチをするというのもおかしな話だ。
この裁判で田中氏個人に対する法的追及は終わるようだが、リベート事件では他に理事らが関係した事象の裁判は今後も続けられる。
本当の意味で、日大は田中氏の影響力を排除して、立ち直ることが出来るのだろうか。あまり信用出来ないが、そう願うより仕方があるまい。