約１か月ぶりの定期健診で東京医療センターの膠原病内科担当医に診てもらった。最も気になっているのは、最近体重が減ってきたことで、今月６日の61㎏を頂点にじりじり減り続け、この６日間はずっと59㎏台である。今回も医師は原因が分らないので、来月受診予定の慶應病院の人間ドックで担当医によく相談するようにと言われたが、どうもすっきりしない。人間ドックでは、最近のあらゆる健康チェックの数値を整理して、とことん相談してみたい。

　今日もコロナ新規感染者の勢いが凄まじい。これまで全国で最多11万人台だったところへ今日過去最多の15万人以上に一気に発症者が増えた。大阪では東京を凌駕する２万人を初めて超える感染者が出たように30府県で過去最多という結果だった。完全に第７波に入っているが、その割に政府は、厳しい行動規制を求める考えはないようだ。26日の第４回目のワクチン接種を受ける予定であるが、それまで充分気を付けなければいけない。

　さて、ウクライナ戦争に世界の目が移っている間にも、昨年復活したアフガニスタンのタリバン政権も原油高や、熱波で苦しんでいるようだが、今朝の朝日新聞にタリバン政権の報道担当幹部への興味深いインタビュー内容が報じられていた。平素からイスラム原理主義を押し付けているタリバン政権の考えは、必ずしも絶対的に教義に固執し過ぎて譲歩を認めないということでもないことが分った。一般的に性的搾取、不貞行為、飲酒、汚職、薬物使用は認めず、礼拝や女性が顔を覆うブルカを着けることを善の行いとしている。その幹部は意外にも女性には学ぶ権利があると言い、学校は再開されるべきと言い、女子にも教育を受ける権利を与えたいとも言っている。どうにも理解出来ないのは、女性がひとりで外出を許されるのは、身内の男性が付き添えば３日間に78㎞以内なら可能である。男性のあごひげは絶対伸ばさなければならないが、髭の薄い人や少ない人にも厳しいらしくひたすら伸ばすことを奨励しているようだ。いかに特殊なタリバン的イスラム教とは言え、人間の行動をそこまで制約することが、果たして人を救う宗教として正しいしきたりなのか疑問である。

　一般論として、大きな男女格差、すべて男が権限を持ち女は従うだけ、女は家に引きこもりひとりで外出出来ない、女性は働けない、男は妻を４人まで娶ることが出来る、女性に教育の機会を与えない、等々のルールは、他の民主国家の人びとにはとても理解し難いと思う。あまりにも現代離れしてとても他の世界では受け入れられないだろう。

　それでいてタリバン幹部は、経済苦から日本やロシアをはじめ諸外国へ涙ながらに援助を希っている。諸外国が納得できる民主的な条件が揃って、初めて援助や支援をアピール出来るというものだ。残念ながらタリバン・イスラム政権には、自分たちの流儀で政治を行い苦境の事態に立ち至った時には、他国にサポートを期待するというのでは、あまりにも虫が良過ぎるのではないだろうか。それでもあの頑ななタリバンですら、世に言われている男尊女卑の制度は、金科玉条と言えるものでもなさそうだと知り、ホッとしている。

　安倍晋三元首相が銃撃により殺害されてから、同情と哀悼から安倍氏に対する実績を評価する声が高まっているような気がしている。長期政権の過程で利己的な言動により、多くの反対意見を受け入れず思うがままの政治を行ってきた対価としては、買い被りの感が強い。殺害された奈良市内の現場では、昨日まで献花台が設けられていたが、連日追悼に訪れる人の列は途絶えることがなかった。自民党本部の献花台にも昨日までの５日間で１万８千人が訪れ、エマニエル米駐日大使ら百人を超える要人が記帳に訪れた。いかに生前さほどの評価をされなくとも、不幸で悲劇的な災難に遭えば、つい同情する日本人の特性であろうか。

　その安倍元首相の死に対していち早く岸田首相は、国葬で名誉を弔うことを閣議決定して公表し、その直後いずこからも強い反対意見もなく実施は既成事実化されてしまった。しばらくして安倍氏の死は国葬に値するものかと良識ある人々の間で反対の声が上がり、同時にいくらかかるのか不透明だが、国葬にかかる費用が相当な額になることなどから、野党の一部や国民の間にも反対意見が出て来た。

　それに対して、自民党茂木敏充幹事長は、今朝の記者会見で「法律上も全く問題ない。国葬は極めてふさわしい、適切なあり方だ」と述べた。その上で野党の反対は国民の認識とはかなりずれているのではないかとまで付け加えた。昨日まで３日間行われたNHK世論調査によれば、国葬に対して問題ないと応えたひとが49％だったのに対して、そぐわないと応えた人は38％だったという。国民が徐々に保守化していることのひとつの証左である。自民党議員は安倍氏の名前と実績を有利に利用して、安倍同情票を取り込もうとの腹積もりであることは明白である。次期総選挙で山口県の安倍氏の後任として、身代わりに安倍昭恵夫人を立てるようなお涙頂戴の動きも垣間見える。安倍氏への追悼は本音ではなく、ただその著名度と事件を党勢に有利に利用しようとしただけなのではないだろうか。

　国葬の他にも、安倍氏を撃った山上某容疑者が恨んだ「世界平和統一家庭連合」（旧統一教会）に絡んだ話題が、後から後から出ている。元首相がイベントにビデオ・メッセージを送ったことなどが、少なからず関わっていたと勘繰られている。容疑者の犯した行為は絶対許せないが、その原因となった旧統一教会こそが問題だとばかり、旧統一教会に関するあることないことが曝け出されている。元信者の赤裸々な声や、容疑者の伯父の告白、旧統一教会への献金、霊感商法、関係ある政治家、などから旧統一教会に対する批判的な声が引きも切らない。旧統一教会に対してこれまで元信者らの相談に与って来た弁護士からも、協会は事実に反する声明を出していると批判されている。テレビでもかなり取り上げられているが、いつまでもこのままの報道を続けることはそろそろ止めて、容疑者の殺人容疑の調査、追及と旧統一教会の実態解明を一旦切り離した方がスムーズに全体像が分かり易いと思う。それにしても全般的に後味の悪い嫌な事件である。

　20日に今年度上半期の芥川賞と直木賞の受賞者が発表される予定である。その内公表された芥川賞５候補作品のすべてが女性作家によるものである。近年女性作家の作品が授賞するケースが目につくようになったが、すべての候補作品が女性になるのは、1935年同賞創設以来のことである。因みに直木賞もノミネートされた５作品のうち４作品が女性によるものである。

　ジェンダー問題がしきりに話題になる時代であるが、その点では文学の世界はジェンダーとは無縁と言っても好い。日本ペンクラブも島崎藤村・初代会長以来18人目の会長として、昨年初めて桐野夏生・女性会長を選出した。

　ただ、個人的な考えであるが、女性作家が女性の視点からいろいろなタイプの作品を書き、文学的価値は別にして必ずしも魅力的な作品はそれほど多いようには思えない。特に、2003年の金原ひとみ著の芥川賞受賞作「蛇にピアス」と、同時授賞の綿矢りさ著「蹴りたい背中」は、いずれも読んでいてまったく興味をそそられなかった。狭い若者の世界で男女間の異常なセックスだけに拘ったような作品で、それらを読んだ時、これが果たして文学作品に値するものかと賞選考に疑問すら覚えたものだ。爾来毎年３月号と９月号に芥川賞と直木賞受賞作品が掲載される「文藝春秋」を読む気分になれず購入しなくなった。

　人格的な問題は別にして山崎豊子、或いは瀬戸内寂聴の作品に興味深いものはある。1993年芥川賞受賞の作家多和田葉子のようにドイツを研究し、長らくドイツに居住してドイツを知り尽くしているような作家が、ドイツの平凡な日常生活について非日常的に取り上げている最近の作品も、実は筆者の意図がよく分からない。実は、彼女が今年２月から朝日新聞朝刊に連載している「白鶴亮翅（ハッカクリョウシ）」というタイトルの作品は、ドイツの自分の交遊範囲の個性的な知人と他愛ない出来事を書き連ねているだけである。後半部でドラマチックな展開があるのかも知れないが、当初はタイトルの意味も分からず、途中で読むのを止めようと思ったくらいであるが、連載4か月後になって漸く文中にタイトルの説明があった。

　中々難しい言葉だが、「白鶴亮翅」とは、「白い鶴が羽を広げる」と言う意味で、安定した「白」と「亮」は建築物のしっかりした骨組みを伝え、「鶴」と「翅」は煌びやかな装飾模様を加えているということで、豪華な邸宅の様子を表しているということを言っている。だが、ストーリーとのつながりが分らず、今日まで163回の連載を読んでいて身の回りの現実を描いているのだが、どうもピンとこない。

　現在の読者離れの傾向からすると小説は、益々面白くなくなりそうな予感がする。書籍類の販売が落ち込んでいる現実に、すでにその兆候が表れているように今後一層書籍類の販売が伸びなくなるのではないかと気にかかっている。少々子どもじみていると思っているが、学生時代に国内外ものを問わず夢中になった大河小説が、やはり興味津々で歴史的にも勉強になり、それこそがリアルに時代と文化を感じさせ書物の醍醐味を抱かせてくれるのではないかと思っている。むさぼり読んだ「戦争と平和」「静かなるドン」「復活」「モンテ・クリスト伯」「風とともに去りぬ」「三国志」や、「夜明け前」「坊ちゃん」「新平家物語」、司馬遼太郎ものなどが懐かしい。

　タバコについて門外漢からひとくさり。普段タバコを吸わないので、タバコについてはよく知らないが、諸物価が値上げされている折、そのタバコ料金も来る10月から１箱50円値上げされるという。若干愛煙家が減少していることも値上げの原因とされている。1970年には１箱100円だったそうだが、それが今秋には600円になる。半世紀の間に６倍も値上げされるということなので、愛煙家にとってはさぞや辛く厳しいことだろう。この値上げを機会に、そろそろタバコを止めれば良いのではないかと外からは思うが、魔術に捉われた愛煙家にはそう思いながらも止められないらしい。

　かつては、半官半民の日本専売公社がタバコの製造と販売権を独占していたが、今では民間企業の日本たばこ産業㈱がそれを引き継いでいる。タバコは常々百害あって一利なしと言われるくらい喫煙者の健康にとっては有害であり、健康上絶対止めるべきだと思っている。特に肺気腫を悪化させるという。その健康に良からぬ製品の製造と販売を国が行い税収を得ていたというから、そのがめつい金儲け感覚に首を傾げたくなる。更に、日本たばこは製造、販売により会社のイメージ・ダウンを避けるために、社名を通称「JT」と称して社名から「タバコ」という自社の商品名を隠している。

　愛煙家にとってその費用も馬鹿にならない。健康に悪いことを承知しているが止められず、喫い続けて仮に１日に１箱のタバコを吸えば、年間で約22万円も消費することになる。人生の50年間タバコを吸い続けていると、１千万円以上の無駄遣いをして自分の健康を害していることになる。

　ついては、タバコ料金が愛煙家の負担になることを考えたのか、最近では新型電子タバコなるものが海外で開発された。日本でも開発し始めた。因みに通常のタバコ７箱分に相当するともいわれる電子タバコが開発され発売されているようだ。従来の紙巻タバコだと１度火をつけたら最後まで喫いきらないといけないが、新種なら１口でもOKでいつでも好きな時に好きな分だけ喫えるとの謳い文句である。

　かつて毎年のように旧文部省教員海外視察団のお伴で、海外の学校など教育施設を視察していたが、教育環境の整備された地域では、ほとんどの住民がタバコを吸わないことに気付いた。特にアメリカでは、インテリ層はタバコを吸わないのが当たり前となって、それを知った喫煙家の日本の先生方は随分肩身が狭く感じ当惑していたことを思い出す。

　近年は先進国では、タバコ愛好家が減り、途上国では相変わらずどこにも愛煙家がいる。だが、先進国ぶっているロシアや中国の市街を歩けば、庶民がどれほどタバコを喫い、吸い殻をポイ捨てしているかを目にすることが出来る。例えば、ロシアのモスクワ市内の路上で厳寒期にも浮浪者や物乞いがかなり見られ、しきりに歩行者にタバコをせがんでいる。これを見ているとロシアは、ウクライナ戦争で世界の核大国だと世界に向かって自慢しているが、その底辺の生活は途上国と50歩100歩だと思わせられる。

　参考までにネットで「電子タバコ」を検索してみたところ、80種類もあることが分った。意外にももう現実にかなり愛用されているのだ。やはり「タバコ」は止められない「魔術の虜」なのだろうか。

　先の参議院選挙の結果、著名人が選ばれた一方で、珍しい変わり者も当選した。特に比例区のような全国区では、知名度の高い候補者は有利で、その何人かが当選の栄冠を得ている。中でも日本維新の会では、女子マラソンの松野明美、歌手中条きよし、元東京都知事猪瀬直樹、野球評論家青島健太らが選出された。れいわ新選組からはタレントの水道橋博士が当選した。

　しかし、他に何といっても驚いたのは、NHK党から当選したガーシー氏で、私も初めて知ったが、一部の人の間ではユーチューバーとして広く知られているらしい。東谷義和という本名があるらしいが、選挙公報紙には写真も経歴も掲載されず、正体がよく分からない。どうも胡散臭い人物のようだ。一番問題だと思うのは、選挙前から今日までずっとアラブ首長国連邦のドバイに居住して、当選後の今も帰国しないその行動である。そのため昨日総務省が当選者へ当選証書付与式を行ったが、本人は出席せず、代わりにN党の立花孝志党首が代理で証書を受け取った。国政選挙であるにも拘らず、名前だけ仮名で立候補して、当選後も海外に滞在して所定の行事に出席しないというのは、当人は一体何を考えているのだろうか。選挙制度ばかりでなく、有権者である国民を冒涜していると思う。

　もともとこのNHK党という政党にしても、NHK受信料を払わないよう視聴者に訴え、NHKをぶっ壊すなどと非常識で恫喝的なスローガンだけを掲げて、国会へ出て何をやろうとしているのか分からない政党である。そんな政党が比例区で125万票も獲得出来たということ自体信じられない。

　疑問を感じるのは、立候補者が国外に居住していても良いのだろうかということである。国内、しかも選挙区で有権者に所属政党の政策と自分の考えを訴えることこそ、選挙期間中の立候補者として当然の姿だと思う。しかし、理解し難いことに公職選挙法では、普通の地方議員の被選挙権については、選挙区内に３か月以上住んでいなければならないが、国政選挙の場合は居住地の規定はないという。ガーシー議員の場合は、帰国すれば詐欺容疑の疑いで警察に逮捕される可能性があるとのことで、帰国しないといういかがわしさである。そんな怪しい候補者を公認候補として推薦するＮ党もおかしい。国会法では、指定された期日に各議院に集会しなければならないと規定されている。だが、国会議員には、国会会期中は所属する議院の許可がなければ、原則として逮捕されない「不逮捕特権」なるものがある。ガーシー議員はこの隙間を突いて国会開催中に逮捕されないことを見越したうえで帰国し、国会に出席するのではないかと考えられている。この様子では、秋に開会される臨時国会まで図々しく諸手当をもらいながらドバイで気ままな生活を送るのだろうか。もし仮にガーシー議員が臨時国会に出席しなければ、議長が出席を促し、それでも出席しなければ懲罰委員会にかけて、出席議員の2/3以上の同意があれば国会議員の地位を失うということである。いかに非常識なガーシー議員でも、お金をかけて折角獲得した国会議員の地位を失うようなことはしないだろう。

　それにしても法律も抜け穴だらけだし、国政の場で働こうとする国会議員の中には、こうした非常識で無責任な人物もいるものだと呆れるばかりである。そもそもNHK党なんて国政政党を認めること自体が理解不能である。もう少し政治を真面目に考え、行動して欲しいものだと思う。

　さて、昨日に続いて今日も全国でコロナ新規感染者が多数発症している。２月５日に１日で過去最多の104,169人が発症したが、今日はそれを上回り全国14県で過去最多となり、全国的にも過去最多の110,432人が発症した。まったく溜息が出る。まだ終息は先の話である。