昨日主要7か国首脳会議、及びウクライナ平和サミットから帰国したばかりの岸田文雄首相が、否応なく知らされたのは昨日発表されたばかりの朝日新聞による世論調査による自らの内閣支持率の結果である。それによると内閣支持率は、政権発足以後最低の19.1％にまで下落した。近年最も支持率が低くなったのは、2009年麻生太郎政権末期の20％で、今回の19.1％はそれをさらに下回り、今21世紀に入って最低の支持率だという。当然ながら本人は精一杯務めているつもりだろうが、いつも論点がずれ的外れで、最も重要な点が欠け落ちていることである。

　一言で言って、国民に疑問を抱かれている裏金の処理に関してまったく疑問に応えていないことが国民の信頼感を失っている。すべての国会議員が法令に則り、給与に、635万円の賞与を受け取っていながら、他に毎月百万円の文書通信交通滞在費や、65万円の立法事務費、公設秘書の給与など、年に７千５百万円もの待遇を受けている。そこへ今問題となっている政策活動費とやらがある。これが本来の主旨とは異なり、党の実力者の判断で党員にばらまかれ、大物二階元幹事長や、茂木幹事長らは手元に大量に貯めて、本来の目的にはほとんど使われていないようだ。元々不明朗な給付でもあったことから、潔癖な共産党だけは受け取りを拒否したくらいである。今この政策活動費の支出につき、野党から報告義務、領収証の公開などが求められているが、これに応じる様子は見られない。況してや領収証の公開などについては、10年後などと想像もつかないような悪どい逃げ道を遁走しようとしている。

　そもそもこれまでに明かされた裏金は不労所得であり、まるまる全額課税の対象になるべきであるが、国会議員どもはこれらの指摘に応じようとしない。国民には細かいまでに税金を課していながら、自分らは脱税行為を続けているのである。これでは、とても国民の理解は得られようもなく、いくら話し合いを続けても解決の道が開ける筈がない。岸田首相の弁舌も頼りないこと夥しい。

　いくら野党が鋭く追及しても、あの手この手で逃げようというのが自民党の腹である。もうこうなったら、思い切りこれを機に国会議員の数を半減してはどうだろうか。メディアの追及の視点もそちらへ少し目を移した方が良いように思う。

　さて、アメリカの大統領選も4か月余りに迫ってきた。この選挙も過去には考えられないほど次元の低い選挙になっている。普通の良識的なアメリカ国民は愛想をつかし、２人の現、前大統領の猿芝居に振り回されているようだ。14日に78歳の誕生日を迎えたトランプ氏と現在82歳のバイデン大統領は、ともに高齢化を懸念されている。更に問題は、２人がいずれも過去の大統領にはなかった、法的なお仕置きを受けていることである。大統領は、次男が違法な薬物を使用して虚偽の申告により銃を不法に購入して有罪の評決を受けた。大統領の家族が有罪評決を受けたのは初めてである。一方のトランプ氏は、不倫の口止め料をめぐって有罪の評決を受けた。

　世界のトップ・リーダーになろうとする者が、こんな不祥事に時間を奪われるのはあまりにも不道徳であり、恥ずべきことであり時間の無駄でもある。

　今月27日にジョージア州アトランタで２人の対面によって行われる初めてのテレビ討論では、４年前のトラブルに懲りたテレビ局が、相手候補の発言中はマイクの音を切ると発表した。しかも会場に観客を入れずに、司会者とバイデン大統領、トランプ候補者の３人だけに絞り、事前に用意したメモも持ち込めず、休憩時間には陣営のスタッフとも接触することが出来ないという異例の厳しい処置に踏み切った。どんなテレビ討論になるか、別の意味で興味深い。

　日本の政治も、アメリカの大統領選も随分格落ちしたものである。

　ところで、まったく政治とはかけ離れた話だが、午前中にネットを探索していたところ、こんな低俗なネット情報があった。「Cap Cut」というテンプレート上に「桑田佳祐死亡速報ニュースめざましテレビ」と衝撃的なキャッチフレーズを観て、本当だろうか？　と首をひねった。先日NHKで彼のショーを観たばかりである。あの人気歌手が亡くなったらメディアで大々的に取り上げるだろう。ところが、他のニュースなどをいくら観てもこのホット・ニュースは見られない。このテンプレートはユーザーが21万人もいるとか、「今すぐウエブ上で動画を作成してエクスポートしてください。簡単です」などと、桑田佳祐に迷惑と侮辱を与えていることなど眼中になく、自社のPRに夢中で周囲がまったく見えないようだ。

　ところが、午後になって「Cap Cut」を改めて検索してみたら、桑田佳祐に関する文言は跡形もなく消えていた。他社のテンプレート上にCap Cutは、TikTokと同じくByteDanceという中国資本の企業によって運営されていると紹介され、「Cap Cutの危険性について解説！」との警告的な記事が、昨年辺りから出回っているようだ。先日も池上彰氏やZOZO創業者の前澤友作氏らがフェイク情報を流されるとして情報発信元を訴えるなど穏やかならぬニュースがあったばかりである。嫌な時代になったものだ。

　今日は６月第３日曜日で「父の日」である。昨日横浜市内に住む息子がお祝いのお菓子をプレゼントしてくれた。５月の「母の日」に比べて、「父の日」はやや影が薄い。日本では1950年ごろから「父の日」が根付いたという。こう言っては身も蓋もないが、普段健康であれば由しとしているので、今更「父の日」と言っても取り立ててお祝いするようなこともない。

　さて、イタリアの南部プーリア州で開催されていた主要7か国首脳会議（G7サミット）が一昨日終わった。寡聞にしてG7が開催されたプーリア州という地方は知らなかった。それが、トゥルッリと呼ぶ円錐形の屋根のある小さな白い家が立ち並び、日本の世界遺産・白川郷とも姉妹都市である、世界遺産のアルベロベッロのある地方だとは初めて知った。

　会議には、ウクライナのゼレンスキー大統領と、ローマ・カトリック教会のフランシスコ教皇が特別に出席した。今回はロシアの凍結資産の運用益をウクライナへの支援に充てること、中国が補助金措置により国内の電気自動車の過剰生産となり欧米が懸念を強めていること、AIの利用に関する問題点、バイデン大統領のガザ地区停戦案の支持、等々が話し合われた。中でもAIについては、特別に出席したフランシスコ教皇が、新たな社会システムの創造につながる真の産業革命と評価する一方で、先進国と途上国の間で不公平を生む可能性があると懸念を表明し、そのためには政治がAI存在の条件を作る必要があり、同時にAIを規制する必要があるとも訴えた。実際教皇の写真を使ってAIで偽のフェイクである画像がネット上に拡散して教皇自身もAI悪用の被害を被っている。

　敢えて教皇が出席することまでしてAIの効用とマイナス面をアピールするほどまでに、AIの存在がクローズアップされていることには、驚くばかりである。しかし、最近身近でも、例えば言葉が思い出せない時、いくつかの分かり易い表現をPCに打ち込むと目的の言葉を探すことが出来て、便利なことは間違いない。それが、車の自動運転装置に利用されたり、人間ロボットに活用されたり、社会生活上にもプラス面が現れている。問題はAIが悪用されるケースである。件数も多くなり、マイナス面による被害が拡大すれば、事態をこのまま見過ごしているわけには行かない。

　昨日小池東京都知事が、ニュース・キャスター風の装いで「AIゆりこ」というAI画像に登場し、政治活動の一環として開発、運用したと実際の画像を初めて公開した。税金で作成したとの批判を避けるために、冒頭から税金を使用していないと断ったうえで、かつてのニュース・キャスターらしく喋っているが、音声は知事に似てはいるが合成音声で、一部には早くも不気味とか、気持ち悪いとの否定的な声が聞かれる。

　実は、このAIについては、私自身もその影響を受けるようになるかも知れない。プラス面か、マイナス面かは、現時点では定かではないが、それは拙著に関することである。

　先日ある出版社から３年前に上梓した拙著「八十冒険爺の言いたい放題」がアメリカ人読者からアメリカ人に読んでもらっても面白く、興味を示すのではないかとの声を聞き、拙著の英語版を出版して見たいとの申し出をいただいた。咄嗟にYesとも、Noとも言えず、英訳はどうするのかと尋ねたところ、AIですべて英文にして、それを英文の専門家が見直した後で、最終的に私なりの臨場感の籠った実感が表現されているか、はたまた固有名詞が正しいものかどうかをチェックするという話だった。これが一冊の英語翻訳版となって世間へ出回るかどうかは現在不明だが、個人的には若干興味がある。

　思い起こせば、終戦時に国民学校へ入学して算数の足し算・引き算はすべてノートに書いて学び、小学上級生になるころにソロバンを使ったものだが、61年前に社会人となった時は、まだソロバンを使用し、それがあっという間にコンピューターに代替えされ、今ではAIというとんでもなく発展した計算テクニックに替わってしまった。今第三者的な視点から見てみるとAIの技術、知識、世界がこんなところまで発展してしまったのかと思うと、あまりの変化、発展に言うべき言葉もないほど時代を感じ、少なからず衝撃的である。

　名古屋市に河村たかし市長というとかく世間を騒がせる変わり者がいる。衆議院議員を５期全うし、2009年に地元名古屋市長に当選したが、直ぐリコール問題で辞任し、その後市長選に再選され、以降５選されて現在も市長を務めている。昨年これも賑やかな話題を振りまく極右志向の強い作家・百田尚樹氏と日本保守党を立ち上げ、共同代表を務めている。同じ県内の大村秀章・愛知県知事とは、犬猿の仲である。蛇足ながら、河村市長は、私よりちょうど10年若いが、偶々同じ誕生日であるのも、悪しき因縁であろうか。

　その河村市長が、去る4月30日の記者会見の場であるまじきコメントを述べた。「祖国のために命を捨てるというのは、相当高度な道徳的行為だ」と悪びれずに語った。市長は問題ない発言と認識していると語ったが、市民団体や、自民党名古屋市議団からも「国民の犠牲を美化している」と批判が出ている。

　この発言に関して、２人の専門家の批判的意見を紹介したい。ひとりは、日本近現代史専攻の古川隆久・日大教授で、市長の発言は国の命令、判断に従わざるを得なかった戦前の歴史的な経緯を無視していると指摘し、国が「大変だ！」と言ったら無条件で命を投げ出せという意味にすり替わる可能性があると述べている。

　もうひとりは、「良心的兵役拒否」を研究している市川ひろみ・京都女子大教授である。兵士を戦争の最前線へ送り出す責任ある上官は彼らが死傷した時、自分はどう行動するのか、遺族にどう接するのか、こういう気持ちが責任を負う立場の人には求められているが、河村市長にはそういう覚悟はあるのだろうか、と疑問を抱いている。

　どうも政治家には、自らは安全な場所に避難したうえで、軽い気持ちで発言するケースが多いようだ。だが、彼らの発言の中には、根本的に自分たちは戦争にはタッチしない、つまり口先では軽々に戦争へ加担するような言い方はしつつも、戦争は起こらないと安易に考えていることである。更に、戦争には自らは加わらない、つまり仮に戦争が勃発しても戦争には行かないということを言っているのだ。国防上仮に戦争になったところで、自らは従軍する気はないことを言動で示している。これでは、太平洋戦争で犠牲になった人々や、遺族に対して礼を失していることにならないだろうか。それなら今後戦争に関して言葉を慎めと言ってやりたい。

　河村市長は、父親が戦前中国戦線に従軍していたが、市長が生まれたのは父親が復員後の昭和23年であり、戦争に関してはまったく体験はもとより、恐怖感の伴う臨場感もないようだ。

　これは何も河村市長だけに限って言っているわけではない。軽々しく戦争賛美や、賛同、軍備充足、更に憲法を改正して新憲法に戦争条項を挿入しようとしている「戦争ごっこ」をしている政治家や、極右分子すべてに言えることである。戦争世代として太平洋戦争中に防空壕内で恐ろしく聞いた爆弾の音、ベトナム戦争と第３次中東戦争を目の前の臨場感から戦争を実感した者として、気軽に戦争について口走る輩に警鐘を鳴らしたい。

　今日「ウィーン少年合唱団」の公演を妻と新宿の「東京オペラシティ」コンサートホールで鑑賞した。やはり生の合唱は良いものだ。21曲を２部に分け、ほぼ２時間に亘ってじっくり少年たちの澄んだ歌声を聞いて心が洗われたような気がした。

　24人のグループで、中にはピアノ、フルート、バイオリンなどを合奏する子も時折いたが、ほとんどマイスターのオリヴァー・シュテッヒ氏が、ピアノで伴奏しながらコーラスを上手にリードして１曲歌い終える都度、全員で聴衆へ礼をして拍手を浴びていた。知らない曲目もあったが、ほとんど世界的に有名な曲で、最後の締めはウィーンらしくヨハン・シュトラウスの♪美しく青きドナウ♪だった。そしてアンコールの声に応えて、２曲を歌った。日本の歌も日本人の心の故郷と言われる名曲、♪花♪と、♪ふるさと♪を日本語で上手に歌っていた。ただ、アイルランド民謡や、スティーブン・フォスターの曲などが１曲も唄われなかったことが意外な感じがした。

　それにしても昨日に続き今日も暑かった。東京都内の今日の最高気温は31.7℃で、昨日に続いて今年最高だったようだ。だが、幸運にも涼しいオペラシティでウィーン少年合唱団の爽やかな歌声を聞けたことで暑さも吹っ飛んだように思う。

　さて、東京都知事選については、40名を超える立候補者が予想されているが、小池百合子・現知事と蓮舫・前参議院議員の決戦となる見通しである。自民党がやや地盤沈下して首都決戦で４年前に続く不戦敗を回避するため、政党色を薄めて「確認団体」を通して支援することに決めた。自民党は党独自で候補者を選定しきれず、前回と同様独自の候補者を立てられず、さりとて自主投票というわけにもいかず、小池知事の出馬宣言と同時に推薦ではなく間接的支援を打ち出した。それは、あまり聞いたことがない「確認団体」という組織、グループを立ち上げ、そこを通して知事を支援するという手の込んだ方法のようだ。その結果、その確認団体へ自民党が参加し、同時に現在与党の公明党、及び国民民主党、都民ファーストの会がそれへの参加を検討中である。一方、蓮舫候補については、立憲民主党と共産党が素早く支援を表明している。ところが、連合の東京支部はあるまいことか、蓮舫候補支持ではなく、小池知事を支援する方針を固め、告示の前日19日に執行委員会を開き、小池知事への正式な支持を決定するという。

　連合と言えば、日本労働組合総連合会（略称：連合）として、加盟組合が700万人近くを数える労働者団体の全国的組織である。３年前会長に就任した芳野友子会長が、就任以前から反共産党志向を募らせ、常に反共的言動を繰り返している。その影響が大きいと思われるが、その連合が立憲民主党の最大の支持団体であるにも拘らず、立憲民主党出身で同党が支持する蓮舫氏を支持せずに、事もあろうに対抗馬である自民党支援の小池知事を支持しようというのだから、主義・主張や労働者の権利擁護なぞより、個人的な趣向と裏金問題の自民党に擦り寄ることにより、何らかのキックバックを期待しているのではないかと勘繰らざるを得ない。これには、連合本部の共産党嫌いということがある。都知事選では、立憲と共産がともに蓮舫氏を支持したことから、自分たちが労働団体であることも忘れて、その立憲と蓮舫氏を振って自民に接近したのだろう。

　来月26日にパリ・オリンピック開会式が行われる予定であるが、このパリ大会は、これまでの大会と大分様子が異なり、開会式をスタジアムで行わず、セーヌ河上で行うという極めてユニークな運営実施になる。パリ近郊の有名な観光施設でもいくつかの種目が行われる。マクロン大統領やパリ市長も大いに期待しているが、生憎先日行われたEUヨーロッパ議会選で自らが率いる「再生」の中道政党同盟が、大きく議席数を減らしマクロン大統領は、フランス議会を解散し大会の直前に総選挙を実施すると語った。IOC組織委員会も対策と準備に大わらわのことであろう。

　そんな関係者が戸惑っている時、９日に馬術と近代五種の庭園会場であるフランス絶対王制時代の歴史的建造物にして、フランスで初めての世界遺産に登録された由緒あるヴェルサイユ宮殿で出火騒ぎがあった。

　そうかと思うと、パレスチナがガザ地区戦闘の影響により、300人の出場予定の選手や審判員などが殺害され、出場出来なくなり、パレスチナとしては出場出来るのは数名だという。

　開会式では恒例により、前回開催都市・東京都知事からパリ市長へ五輪旗を手渡す予定であるが、都知事選の結果次第で、これも小池知事か、はたまた蓮舫新知事がその役割を務めるのか、注目されるところである。世界的にも珍しく東京都知事選は、２人の女性候補者による決戦の場となる。

　その最中に男女格差ジェンダー問題が近年日本でも話題になり、昨日世界経済フォーラムが発表した2024年版「ジェンダーギャップ報告書」によると、首都のリーダーを決める選挙に女性同士の決戦が脚光を浴びながらも、依然日本は調査対象となった146か国中118位で、前年の125位から僅かばかりランクアップしたとは言え、とても世界に向けて誇れる位置ではない。94位の韓国や、106位の中国にも遅れを取っている。今日からイタリアでG7首脳会談が始まったが、そのG7の中でももちろん最下位である。

　先日男性優先のメキシコに、初めて女性大統領が誕生したとのニュースがあったばかりである。メキシコでは長年男性優位主義文化が強いとされていたが、2014年に「パリテ」という議会議員は男女同数とする法が成立した。そのメキシコは日本を遥かに上回る33位で、アメリカの43位をも超えている。女性同士の対決の東京都知事選が、ジェンダー問題、並びに女性の地位向上に影響を与えるようなら、大いに結構だが、選挙前のメディアの伝え方は、実務的な公約や、政党の支援の在り方などに目が向けられ、女性の地位向上とか、女性の政治家を志す動きを推すようなものではなく、２人の女性対決は偶然の結果であるような捉え方である。当然日本のジェンダーに関する意識は、充分国民の中に沁み込んでいるわけではない。

　日本に対する評価が、118位の低位に留まったのは、政治部門が低く評価されたことが大きい。閣僚数は少し改善されたが、相変わらず女性議員数はほぼ横ばいで、これが改善されなければ、将来的にも女性の主張、権利が取り入れられることは少ないと悲観的に受け取られる。

　今回の「ジェンダーギャップ報告書」の順位を見てみると、予想されたように、北欧を主とするヨーロッパ勢が上位を占め、下位には女性を差別化傾向の強いアラブの国々が多いが、その中でアラブ首長国連邦が日本より遥か上位の74位にいることが少々理解し難い。また、昨日のブログにキプロスを批判したが、84位だった。来年度版では、日本がもう少し上位に上がって欲しいものである。