充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
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1210.2010年9月5日(日) どうも腑に落ちない民主党代表選
14日の民主党代表選投票へ向けて、菅直人首相と小沢一郎氏が猛烈に支持票獲得に走り出している。これは日本の総理大臣を決める重要な選挙ではあるが、公職選挙法に基づいて国民の投票によって行われるものではない。にも拘わらず昨日辺りから2人が一緒になって街頭へ出て、直接国民に自分たちの考えを訴えたり、相手の考えを批判したりしている。
今のところ菅首相は熱心さと清潔さで好感を得ているようだ。そして、小沢氏のカネにまつわる不透明さを指摘している。一方の小沢氏は具体的な政策を提言して共感を得ている。町の声では五分五分のようだ。
この代表選には、国会議員票のほかに、地方議員票、さらに党員・サポーター票というのがあり、国会議員に比べてウェイトは重くないが、それでもかなりのポイントがつくので、ともに必死にこのサポーター票を獲得しようと運動しているわけである。
ただ、どうもよく分らないのは、あちこち街頭で一般の国民に訴えても、それを聞いて国民はどちらかに投票するというわけにはいかないことである。関心はあっても投票出来ないもどかしさを感じながら、手の届かないところで国のトップが決まってしまう。この納得出来ない気持ちを考えてみると、総理大臣は直接であれ、間接であれ、われわれ国民の投票によって決められるべきである。首相の任期切れ、或いは解散・総選挙による手順で首相を選ぶことを妨げているのは、与党政党の代表選挙が公職選挙法の精神を汲み取ったものではないからである。現時点で一気呵成に制度改正というわけにはいかないだろうが、今の気持ちとしては、どうも与党民主党代表選挙の仕組みが腑に落ちない。
さて、昨日、今日の2日間、日本テレビ・BSで「新スポット満載!新発見の南イタリア」を観ていて、各地を紹介して歩いているイタリア人っぽい海外旅行スペシャリストが、どこかで見た顔だなと考えていたがハタッと思い当たった。
何と「迫田健路」さんではないか。元々ハーフで背が高くバタくさい顔立ちだった。取材して案内するばかりでなく番組の企画まで担当している。相変わらずイタリア人のような軽口を叩きながら、シチリア島内を案内していた。彼とは1983年にヴァリグ・ブラジル航空のブラジル研修旅行で一緒にアマゾン奥地やイグアスの滝へ行き、ともにアマゾン川で泳いだり、ピラニアを釣ったりしたものだ。その後一度私の会社へ訪ねてくれたことがある。愉しい話を聞かせてくれる中々愉快で明るい人だった。すっかりご無沙汰してしまったが、1度連絡をとってまた愉しい話を聞かせてもらいたいと思っている。それにしても何より元気そうで良かった。
1209.2010年9月4日(土) チリ鉱山落盤事故に思う。
先月5日に南米チリの鉱山で作業中に落盤事故が発生して、作業員33人は地下700mにあるシェルターに逃げ込んだが、出口が塞がれ脱出出来なくなった。33人が700mの地底に押し込められるという今どき珍しい事故で、作業員は地下に閉じ込められたままになってしまった。彼らの健康と救出作業が世界中の注目を集めている。
今年1月に発生して犠牲者20万人を出したハイチ地震と、7月に2千人の犠牲者と2千万人の罹災者を出したパキスタン西北部の大洪水も未だに被災者に充分援助の手が差し伸べられていないようだが、自然災害は年々スケールが大きくなり、手の施しようがなくなっている。
チリ鉱山落盤事故や、4月にメキシコ湾石油掘削施設の爆発により海底の石油パイプが破損して石油が流出した事故は、あくまで人為的な事故である。人為的な事故によって生態系が危機に瀕している。海底施設が受けたダメージは、今もって石油の流出を止められないでいる。
チリの鉱山事故は、落盤の後一時作業員の行方も生死も分らず心配されていたが、シェルターに避難していることが確認された。チリ全国民が彼らの無事を祈り、すぐにも懸命の救出作業が開始されるかと思いきや、救出には4ヶ月もかかると言われている。
現代社会が求める資源は、今ではそう簡単に手に入らなくなっている。危険を冒し、海底深く、地底も深く究極を求めてアプローチする。これではどうしても危険が背中合わせになるのも致し方ないといえる。
しかし、メキシコ湾海底事故の後、ここまで危険を冒し、自然を冒すのはそろそろ考え直した方がよいとする考えも出てきた。まだ石油排出口を完全に封鎖したわけではない。海底1,500mから石油を汲み上げる作業は、それだけ難しい場所なのだ。一旦事故を起こしたら莫大な経費がかかり、地球を汚し、作業員を危険に晒すほどリスクが大きい。それだけに、そろそろ智恵を働かせて別の考え方を編み出してもよい。
チリの事故は、そもそも地上から地下400mぐらいの場所の落盤事故で、更に奥深いシェルターへ作業員たちは逃げた。地上からそのシェルターへ向けて物資や、狭い場所へ閉じ込められて溜っているストレスを解消するための情報なども送っているという。救出までにあと4ヶ月とは気の遠くなるような話だ。1日も早い作業員たちの生還を祈るばかりである。
1208.2010年9月3日(金) 新刊書の形が見えてきた。
「そこが知りたい 観光・都市・環境」原稿の初校打ち合わせがあり、一時帰国中だったが再びミラノへ戻られた大島悦子さんと名古屋にお住まいのJR東海相談役の須田寛さんを除く執筆メンバーと、交通新聞社担当者の邑口さんが集まった。もちろん完全な形にはなっていないが、綴じられた原稿を手に取ってみるといつもと同じように気持ちがわくわくする。
しかし、まだまだ修正する必要があり、これから何度も推敲するつもりだ。これから初校、2校を重ねて表紙が決まると書物らしい実感が湧いてくるのだろう。発行は11月上旬である。
11月4日に開催される「観光立国フォーラムin札幌」では、講演者のひとりである須田さんは、ギブアウェイとして本書を全出席者に贈呈すると言っておられた。当然その前に発行するという段取りになっている。B5版228頁で初版発行部数は3,000部、販売価格は税別1,600円と聞いた。原稿料も話題になった。
打ち合わせの後で雑談の序に、民主党代表選について話し合ったが、どうも菅首相は政策実行力と党内求心力で小沢一郎氏に比べて見劣りするということになった。同時に一度小沢にどれだけやれるのか、これまでのように黒幕として君臨するのではなく、表に出てもらって首相としてやらせてみたいとの意見もあった。
今朝の朝日を読むと昨日の公開討論を見た欧米以外の外国人ジャーナリストの見方は、意外にも小沢氏の方が点数が良かった。話があまり得手でない小沢氏が、外国人の評価において話の巧いと思われている首相を上回っているとは意外だった。
無愛想で何を考えているのか分かりにくい小沢氏が、やはり下馬評通り首相を圧倒するのだろうか。そうだとすれば、公開討論の小沢発言をしきりに批判している菅内閣の閣僚たちは、小沢氏が勝ったら全員辞職することになるのだろうか。
1207.2010年9月2日(木) イマイチの民主党代表選公開討論
民主党代表選のための公開討論会がテレビで放送された。日中だったので2時間ばかり観ていたが、菅首相、小沢前幹事長とも新味のある内容はなかった。いくら次の首相を決める代表選とはいえ、イマイチ迫力に欠けた。
普段の政治討論会のように慣れた司会者のリードの下にリラックスした雰囲気で行われれば、もう少し本音と持論が聞けたと思うが、NHKを通じた全国放送で壇上に2人だけ座り、司会者がいるのかいないのか、対するメディア席の最前列では数人の記者が質問を繰り返しているという按配では、面白みがなかった。
勇み足を警戒したのか、慎重に発言していたので、国民に訴える目を惹くような政策提案はなかった。
国民が一番気にしていた小沢氏の金の問題について、説明責任を果たしていないとの指摘には検察が時間をかけて徹底的に調査した末に疑いはないと断定されたので、充分責任を果たしたとか、国会や政治倫理審査会で説明せよとの声があるが、それらには強制力はないし、それ以上の検察から不起訴の処分が出ているので、敢えて説明する必要はないと思うと応えたのは、道義的にも問題があるし、国民の常識とはかけ離れていると思う。
菅首相の話を聞いていると、あまり政策立案や政策実行が得意ではないということが透けて見えた。さあ、14日の投票で結果はどう出るだろうか。
今日9月2日は日本がミズーリー号艦上で降伏文書に調印した日である。ロシアでは第2次大戦終戦記念日としてウラジオストックで盛大な式典を行い、内外へ向けて終戦と北方四島の戦果をPRした。
やはりそうかという感じである。ロシアが先日敢えて大戦記念日を決めた狙いは、北方4島を日本はおろか世界各国に大戦の戦利品として認めさせようとの思惑が働いていると思う。日本としては8月15日に無条件降伏したので、この日をもって終戦であり、この時点で北方4島は当時のソ連に奪われていなかった。日ソ中立条約を破って参戦し、北方4島を占領したロシアの言い分はまったく筋が通らない。しかし、日本外交はこれまでロシアの主張に対して何の抗弁もしていない。言われっぱなしなのである。一度でも真正面から正論をぶつけてみたらどうだ。現状はロシアの居住権による居座りのようなものだ。代表選なんかで時間を無駄にするなら、少しはこういう骨のある外交問題解決のために動こうとする気骨のある議員はいないものだろうか。これではいつまで経っても、ロシアに足元を見られて返還ムードなんか出てくるわけがない。
1206.2010年9月1日(水) 騒音公害の判断は難しい。
昨日東京地裁で小田急騒音公害訴訟に対して原告団の請求を一部認める判決が出た。かつて勤務していた会社の裁判沙汰だけに、どうしても心情的に会社の言い分に同調してしまう。
原告側の主張は電車の走行に伴う騒音によって、会話妨害、睡眠不足やこれに伴う精神的苦痛を受けたというものである。裁判所は、一般社会生活上我慢すべき限度(受忍限度)を超えたと判断しながらも、住民の日常生活への影響が重大になるとは認めなかった。
個人的な受け止め方の差異もあり、電車走行の頻度が増えたことによる生活上の利便性も考慮すると、原告側と小田急の妥協点の境目をどこに置くかという判断は難しいところである。
いつも問題になることだが、後になって騒音地区に引っ越してきた便乗組については、原告団から訴訟を起こしてから騒音地区に転入してきた住民は排除されたが、それ以前、つまり騒音が煩わしいことを承知のうえで、転入してきた住民は排除されていない。この人たちは賠償金を受け取ることになる。
小田急では過去にも同様な訴訟を起こされ、和解した例がある。住民が騒音対策として鉄道会社に対して望むのは、線路の高架化ではなく地下化である。しかし、これには巨額の費用がかかるうえに、社会的にも大きな利便を受け、必ずしも一企業だけで担うべき事業とは看做されず、全線を地下化するのに鉄道会社だけがその費用を負担すべきかどうかは公平にみて判断に迷うところである。実際2006年には、高架化認可を取り消し、地下化を望んだ住民が起こした行政訴訟では認可は適法だとする最高裁判決が出された。
どう折り合いをつけるかということは中々難しい。小田急の例が判例とされるなら、今後他の鉄道会社でもその点を念頭に鉄道工事を考えなければならないことは当然であるが、鉄道利用者に利便をもたらす工事が行われなくなる心配がある。
今日は偶々「防災の日」に当たり、NHKテレビでタイムリーな特別番組「首都水没の危機」を放送していたが、大雨洪水発生の際、最も危険な場所として地下街と地下鉄駅をクローズアップしていた。土地のない人口密集地域ならともかく何でもかんでも地下へという発想は、現状で地上に土地があるなら別の方法を考えるべきで、ただ煩いからと自分たちの主張ばかり繰り返しているのは、少し考え直した方が良いのではないかと率直に思った。
それにしても今日も暑い。今日も猛暑日となり、明治31年気象庁が統計を取り出して以来、113年間で一番暑い夏となってしまった。これから毎年暑い夏を迎えるのかと思うとぞっとする。