充実したホームページに仕上げていこうと、毎日目を凝らしながら取り組んでおります。淡々と書き続けてきただけで、10年2月に初めて4桁の大台1000回を、そして奇しくも74歳の誕生日に当たる2012年「文化の日」に連続2000回を、15年7月31日に3000回、18年4月26日に4000回、21年1月19日に5000回を数えました。ここでは、出来るだけポジティブな意見や、気軽な独言、時には戯言や想い出を書き込んで、自分自身の気持ちを素直に表わしながら楽しく読んでいただけるよう心がけたいと思っております。意見の主張というより、感じたままを日記風に書き綴って参ります。身勝手な意見や、独断的な表現も見られると存じますが、どうぞご理解下さいますようお願い致します。皆さまの忌憚のないご意見をお寄せいただければ有難く存じます。
ブログ・ご意見番の意見
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1439.2011年4月22日(金) 孫のお食い初め儀式のため新潟
二男の子どもの明日のお食い初めのお祝いに「ホテル日航新潟」にチェックインした。昨年から度々新潟へ来るようになった。地方都市というのは東京のような大都市とは一味違った良さがあるものだが、新幹線開通によって都市計画が整備されたせいだろうか、新幹線沿線の都市はみな同じようで、面白みも個性的なところもない。新幹線開通によって街を2分され、それを受け止めたうえで街づくりデザインを作ったためだろう。
例えば、新潟市にも福島市にも昔からの越後の国とか、会津の国という特徴があまり感じられない。寂しい限りであるが、多分これは東日本大震災によって復興なった場合の三陸地方の都市にも同じことが言えるようになるかも知れない。
丁度いま息子のマンションのベランダの目前にある桜並木が絶景である。もうすでに遅いかと思ったが、中々見事な咲きっぷりで、遅ればせながら花見を楽しむことになった。今日は夕食を息子家族とともにした。長男の3人の子どもに比べて、二男の息子は元気がよくて性格的にも大分違うようだ。孫も1人ひとり個性的で中々一括りにするのは難しい。まあ元気そうなので安心だ。
さて、一昨日のWEBサイトを見ていて東京電力が放射線被害者の補償金支払いの一環として、社員の給料を平均で10%削減するとの意向を漏らした途端、ネット上に一斉にブーイングが起き、相当辛らつなものもあった。それらの非難を受け止めたのかどうかは判然としないが、昨日になって20%削減をメドに検討を始めたようだ。高給取りの東電社員ですら、これで600億円の捻出にしか過ぎないが、それでも倫理的な観点からすれば、当然であろう。東電はこの外にも保有株式の売却や不動産売却によって補償金の原資を産み出そうとしている。
これとは別に、東電は昨日柏崎刈羽原発に津波対策として標高15mの防潮堤を設置すると発表した。今頃になって慌てて安全策を実行に移すことを決めた。ここにも「日本海側には津波は来ない」との想定がある。それを敢えて想定外の対策で備えることにしたのである。では、中部電力の浜岡原発はどうするのか。ここにも防潮堤はない。しかも東海沖地震の可能性が秘められている。浜岡原発は防潮堤を設置することが当然想定内にあるはずではないのか。今もって浜岡は危険に晒されている。
結局電力会社、政府、原子力保安委員会、原子力安全・保安院のいずれも学者を含めて、安全についての想定が甘いと言わざるを得ない。彼らなりにあの手この手を打っているようだが、原発の根っ子をコンロロール出来ない人たちが、自分たちのための防潮堤の中で原子力を操っているとの印象が否めない。
1438.2011年4月21日(木) 男気を感じる石原軍団のボランティア活動
大震災の被災地で多くのボランティアの活動が光っている。その中で映画の石原軍団と呼ばれるグループが石巻市で行った炊き出しのパフォーマンスが頗る評判がいい。その活動の一部をドキュメント風に紹介していたが、渡哲也、館ひろし、神田正輝ら7人の有名俳優を中心に、スタッフ30人とボランティアらが、冷蔵車、冷凍車を含む車28台で特性の釜、全自動炊飯器、食事1万5千食分を運び、彼ら自身が自らの手で料理して多くの被災者に元気を与えている。彼らの考えと姿勢がいい。しかも、その期間が1週間と長く腰を据えて、風呂にも入らず寝袋で泊りながら心から被災者の気持ちに応えようとする精神は素晴らしいと思う。映画俳優とかタレントと云われる人たちは、とかく派手な一面だけが取り上げられがちで、実際そういう派手なパフォーマンスばかり追う人もいるが、この石原軍団を見ているとむしろ派手な面を捨てて、自分たちも被災者と一緒になって元気を与えようとしている。
15日から昨日21日まで毎日決まって続けられた炊き出し行為に対して、市民から感謝の気持ちが伝えられていたが、それに応える俳優たちのスピーチに心が篭っている感じがした。
特にリーダーの渡哲也は、自分自身が淡路島の出身で、阪神・淡路大震災の折りに初めて炊き出しを行って感謝された経験から、今度は積極的に仲間とともにボランティア活動を起こした。
その渡がお別れの素晴らしい挨拶の中で、被災者に温かく励ましの言葉をかけ、ハーモニカで「故郷」を奏した。それを聞きながら涙を流している老人がいた。その光景は感動ですらあった。
この石原軍団の行為には心を打つ感動的なインパクトがあった。
それに比べて相変わらず政治家たちの行動は遅いし、何をどうやろうとしているのか試行錯誤を通り越してもうメチャクチャである。
今日菅首相が再び被災地・福島を訪れた。被災者にお見舞いの言葉をかけるつもりが、足早に立ち去ろうとした建物の出口で被災者のひとりから呼び止められ、対応の悪さについて詰問される有様である。
また、福島第1原発から20㎞圏内を、災害対策基本法に基づいてこれまでの避難区域から「警戒区域」に指定した。立ち入り禁止となり、犯せば罰金を課せられるという。これは放射線の危険を考えれば、ある程度やむを得ない対応かも知れないが、伝達の方法があまりにも唐突過ぎる。
その他にも、これまで被災者に対する補償について東電が支払い、不足分を国が支払うという考えが支配的だったが、今日になって新たなアイディアが浮上した。電力料金を上げて、その値上げ分から支払うというものである。これは、東電管内だけで対応したのでは東電に負担がかかり過ぎるので、沖縄を除く全国の電力会社が同じように負担して値上げする案である。
ともかく何をやっても考えがひとつにまとまらないのだ。何事にせよ情けないことだが、政治のトップにはリーダーシップがないということだけは間違いない。
今日高校時代のラグビー部の仲間、蓮池雄策くんの奥様から蓮池くんが2月に亡くなったと手紙をいただいた。青春時代をともに燃焼したラグビー仲間の死は辛く、悲しい。高校ラグビー部時代はスタンド・オフでキッカーも務めてくれた。チームの司令塔として活躍してくれ、卒業後は東京商船大学から日本郵船の北米航路の船長として定年を迎え、その後は名古屋港で水先案内人を務めていた。近年は体調を崩して、昨年3月以来入院していたが、力尽きたようだ。心よりご冥福を祈る。 合掌
1437.2011年4月20日(水) エネルギー政策に専門家以外の国民の関与を
相変わらず大小の余震が続く。少しずつではあるが、明るいトピックも聞かれるようになった反面、まだ暗い話も数多く耳に入ってくる。他方で政治が決めることは一向に前へ進まず、日本の政治にはまったく期待が持てない。
先の見通しが立たない中でまだ真剣な議論が起こっているわけではないが、落ち着いたら最初に採り上げられなければならない最重要課題のひとつは、将来わが国が原子力発電を電力供給の柱としてこのまま開発、発展させていくべきか否かということであろう。
現在までにわが国が稼動した原発は54基ある。今後新たに建設が予定されている14基を加えるとわが国は原子力立国の道を歩んでいくのではないかとの心配もある。しかし、原子力発電が全電力供給量の約3割を占め、いくらこれまで恩恵を蒙ってきて、今後も供給を受けられるとは言え、今回の放射性物質漏洩による悲惨な実情を考えると、現状のエネルギー政策をこのまますんなり推し進めるというわけにはいかないだろう。
13日朝日新聞文化欄に「原子力からシフトを」というコラムが載っていた。飯田哲也・環境エネルギー政策研究所長が提案した論稿である。以前から代替エネルギーを研究している飯田氏がエネルギーを原子力に頼っていてよいかとの一般的な問題意識の高まりに合わせて公表したものである。
論文が主唱する「戦略エネルギーシフト」の主旨は、原子力に電力の約3割を依存する体制から自然エネルギーなどへ比重を移し、エネルギー全体のバランスを漸進的に変えていこうというものである。具体的には、現在10%程度の水力、太陽光、風力、バイオマス、地熱発電などの自然エネルギーの割合を2020年までに30%、50年には100%に上げることを目標にしている。
それと歩調を合わせるかのように、今朝の朝日社説でも「原発をどうするか」と問いかけている。その内容はドイツの原子力政策転換の決断に力を得て、はっきりと「脱原子力依存」を訴えている。取りあえず現在のエネルギー基本計画によれば、2030年までに原発14基の新増設が計画されているが、この計画の事実は不条理にも国民がまったく与り知らない秘密事項なのである。
朝日新聞は提言している。今回の事態に有効な手が打てなかった原子力安全委員会、原子力安全・保安院といった組織のあり方も抜本的に見直し、自然エネルギーの推進者や原発に懐疑的な識者も交えた、開かれた場で議論を深めてほしいと提言している。まったくその通りだと思う。こんな大事な国の政策に、一般国民がまったく関与出来ないということ自体不自然であると言わざるを得ない。
暗いニュース。今日で東日本大震災の死者は1万4千人を超えた。
1436.2011年4月19日(火) 忙しない一日
今日は朝から忙しい。まず「小田急ホテルセンチュリー相模大野」で開かれた本年度小田急社友会パーティへ参加した。その後JAPAN NOW観光情報協会事務局、名刺印刷屋、新宿武蔵野館、JR新宿駅ビルと忙しなく移動した。社友会では懐かしい何人かの知人にも会えた。みんな好い熟年になっている。旅行会社発足当時、ともに苦労した先輩との話がやはり身に沁みて懐かしい。小田急電鉄大須賀社長、山木副社長ともいつも通り気軽に話し合うことが出来た。小田急電鉄も東日本大震災の義捐金として1億円を贈ったとの報告がなされた。新宿武蔵野館へ向かったのは、その後に「知的生産の技術研究会」の久恒理事長、八木会長、杉澤監事に会うまでの時間を映画でつぶそうと思ったからだ。
伝統ある映画館・新宿武蔵野館も環境が変わり場所を探すのに少々戸惑った。昔に比べて随分周囲の様相が変わった。ビルの3階に武蔵野館と名づけられた映画館が3つもある。そのうちのひとつで、今年のアカデミー賞4部門、作品賞、監督賞、主演男優賞、オリジナル脚本賞を獲得した評判高い「英国王のスピーチ」を観賞した。客席が198席のこじんまりした映画館だが、最近はこんなタイプの映画館が増えてきた。
映画自体は、生来吃る癖があって演説の苦手な英国王ジョージ6世が、吃音矯正士の指導の下にそれを克服する姿を追ったもので場面がほとんど屋内だった。そのために些かドラマの行動範囲が狭くて心理描写が多く、ストーリーとしての大きな広がりがなく自然の景色もほとんど取り入れられず、スケールの点で少々物足りなさを感じた。着眼点は異色で確かに面白いが、もう少しロンドン市街や郊外風景のシーンなどを見せてほしいものだと感じた。4部門でグラン・プリを獲得したほどだから、素晴らしい映画かということになると何とも言えない。
その後待ち合わせ場所の新宿駅ビルでしばらくぶりに「知研」の幹部諸氏に会った。久しぶりに懇親を深める目的で会ったのだが、酒を酌み交わしながらそれぞれ思い思いに話し合って楽しいひとときを過ごすことが出来た。やはり話題は東日本大震災とそれに伴う放射能漏れである。
久恒理事長は以前県立宮城大学教授として長らく仙台市内に在住しておられたので、教え子に犠牲者がいないかどうかをお尋ねしたところ、幸い亡くなった教え子はいなかったと伺い、良かったと思った。
高校の先輩でもある杉澤監事のイギリスに関する考察は、永年の研究と生活体験に基づいたもので傾聴に値する。
それにしても八木会長が今年80歳になるというのに、昨年高尾山に数回登り、しかもロープウェイに乗らずに歩いたというから、そのタフネスぶりには脱帽だ。かつてのように痛飲というわけにはいかなかったが、今日は気持ちよく酔うことが出来た。最近は飲酒回数が減っているが、数えても今月に入ってアルコールを飲んだのは今日で僅か2度目である。久方ぶりにほろ酔い気分で自宅へご帰還することに相成った。
1435.2011年4月18日(日) 原発事故収束に6~9ヶ月
連日東日本大震災の話題ばかりで恐縮だが、ご容赦いただきたいと思う。東京電力は政府のサジェスチョンを受け地域住民や全国の人々からの不安に応えて、今後の事故収束へのあらましの工程表を示した。同時に原子炉を安全な状態で停止するのに6~9ヶ月かかるとの見通しも明らかにした。これに基づき、避難中の住民が帰宅出来る日は、6~9ヶ月後になると見られている。原発関係者にとってはこれからも苦難の道のりが続くことになるが、降って湧いたような災難に襲われた避難住民にとっては、それ以上に厳しい茨の道である。因みに長期避難民と想定される住民は9万人を数えると言われている。
付け加えれば、東電のこの計画はあくまで希望的「計画」であり、すべての作業が予定通り進むことを前提にしたスケジュールである。まだ難しい作業が山積しており、勝俣恒久会長自ら「計画は100%出来るというものではない」と厳しい語り口で語っている。シナリオ通りに行くかどうかはまったく予断を許さないのだ。
大震災によって観光業は大きな打撃を受け、ホテル・旅館業、そして各地の観光施設は軒並み利用者のキャンセルに泣いている。仮にも新しい経済成長戦略の柱と位置づけられ、観光庁も力を入れていた観光産業である。その中でも大きな期待をかけられていた外国人観光客が大幅に落ち込んで、当分外国人観光客の訪日復活は期待薄である。私自身昨年11月に共著として上梓した「そこが知りたい 観光・都市・環境」(交通新聞社刊)の中で、今後の外国人観光客の増加に触れたし、更に伸び行く観光のジャンルのひとつとして「医療ツーリズム」についても一項目書いたが、その医療ツーリズムもまともに影響を受け、日本で医学治療を受ける外国人の数がめっきり落ち込んだ。
日本人の国内旅行、海外旅行もともに大きく取り扱いが減じている。各旅行会社も3月以降の成績は前年に比べて大幅なマイナスである。
原発の必要性について、16、17日両日に朝日と日経が世論調査を行ったが、今後エネルギー源として原発を減らすべきか、或いは廃止すべきかという問いに対しては賛成が41%である。今回の事故により4年前の調査より確かに13%増えた。しかし、その一方でこれだけ大きな被害を出しながら一気に原発廃止の声が盛り上がらない理由のひとつとして、現在のわが国の電力の内約3割が原子力に頼っている背景があるからだが、もうひとつの理由として、原発所在地では今や原発が経済、雇用の面でその土地とは切り離せない抜き差しならない関係となっており、止めたくても止められない事情があるからのようだ。
いずれにせよ、今後原発設置の必要性について今回の事故を検証したうえで国民的議論が起きるだろうし、ぜひそれらを踏まえて、わが国のエネルギー政策としてあるべきビジョンをしっかり考えてほしいものである。