今日は成人の日である。昔は成人の日と言えば、１月15日に決まっていた。それが１月の第２月曜日なんていう欧米スタイルに変わってからちょっとぴんと来なくなった。今年成人になった若者は全国で約122万人を数えるが、過去最少だという。少子高齢化現象がこんなところにも現れた。

　今年も全国で新成人を祝う催しが行われた。毎年のことだが、折角祝ってくれるのに各地で暴れまわるバカな若者が出没して困る。沖縄や広島では毎年決まって新成人がピカピカの正装を身につけ公衆の場で警官隊ともみ合っているが、大人になったのだからもう少し真っ当な自己主張をしたらどうかと思う。震災被災地の成人が割合素直に大人になるに当って、心構えや決意をしっかり述べているのに対して、ルールを破り暴力を揮う彼らの甘ちゃんぶりは度が過ぎる。私なんか20歳の成人式は、出席したくとも浪人２年目の受験間近で父から浪人３年は認めないとプレッシャーをかけられ、暢気にお祝い行事に出席している余裕なぞなかった。

　午後書籍を借りに近くの目黒区立八雲中央図書館に出かけたところ、併設しているパーシモン・ホール前は新成人が取り巻き、図書館に入りにくかったほどで、ここには華やいだ雰囲気が漲っていた。彼らの前途は洋々としているはずだが、相当な苦難も予想される。挫けずに未来を切り開いてほしいと願う。

　さて、図書館で借りようと思っていた書籍は、かつてのベストセラーである小松左京の「日本沈没」だ。同じ小松の「復活の日」は読んだが、小松の名を不滅にしたのは、むしろその前作「日本沈没」であり、東北大震災の翌日の韓国・中央日報紙が「日本沈没」と報道し被災者の気持ちを傷つけたとして物議を醸し、遅まきながら12月27日付同紙で反省・訂正公告を出したほど書名のネームバリューを利用された著名な書だ。先日日経紙「春秋」だったと思うが、トラック島が「日本沈没」に出てくると書かれてあったので、この機会に読んでみようと思った。

　ところが、小松左京が昨年亡くなり、また震災によるイメージのタイミングもあったのだろうか、その「日本沈没」が借り出されていて書棚に見つからない。図書館の係員に調べてもらったところ確かに借り出されていて、今でもウェイティング・リストに20人もの名がリストアップされていると聞いて、借りるのを止めた。その後東横線都立大学駅前の書店で同書を購入しようと思ったが店頭になく、自由が丘駅前の書店で尋ねてもなく、結局今日のところは引き上げることにした。

　実は、昨年末以来エッセイ「トラック島の日系大酋長が見せた大和魂と謎」を、もう少し膨らませてできれば単行本にして上梓したいと考え、内容を膨らませようとしている。トラック島についてももう少し情報を盛り込もうと考えている。佐々木信也さんからもう一度話を伺い、高橋ユニオンズ時代の試合の裏話などを聞きたいと思っている。更に森喜朗元総理にももう一度お会いして、父上の話を伺い、写真も拝借したいと考えている。アイザワ大酋長についても生前お付き合いのあった兼高かおるさんにももう一度会ってこぼれ話などを詳しく聞きたいし、フリッツ・ミクロネシア大使からも大酋長の家族関係についてもっと詳しく聞いてみたい。そしてできれば私自身30年ぶりになるだろうが、もう一度トラック島を訪れ、大酋長の肉親に会ってみたいとも考えている。何とか内容的にも面白く、楽しいドキュメントに仕上げてみたいというのが今年の抱負である。

　ところで、昨晩からNHK教育テレビで「日本人は何を考えてきたのか」と題する12回シリーズが始まった。第１回は「日本人はどこへ行くのか－福沢諭吉と中江兆民」だったが、大変興味深い内容と構成だった。福沢と中江のそれぞれ異なる民主主義へのアプローチ方法と日本の民主主義の過程を、専門家による分析で分り易く解説してくれた。考えるに福沢の「脱亜論」は、純粋に朝鮮の民主化について持論を披瀝し、持論を実行したのに運悪く誤解を呼ぶ結果になり、福沢にとっても忸怩たる思いであっただろう。福沢が官職に就かずしきりに言っていた「一身独立して一国独立す」に対して、国会議員になった中江の「文明に優劣はない」の言葉が印象に残っているが、中江兆民が晩年に語った「わが日本　古より今に至るまで哲学なし」の言葉は、今日の政治家の姿も映し出しているように思う。二人は同じ1901年に福沢66歳、中江54歳で世を去っている。中々の好企画であり、次週以降も期待したい。

　今朝のTBS「サンデーモーニング」で、番組レギュラーの張本勲氏が今日のゲストに迎えたのが「世界のホームラン王」王貞治氏で、司会の関口宏氏が王さんに正月のスポーツについて尋ねた際、王さんは毎年箱根駅伝を楽しみにしていて、国道１号線脇で選手を応援していたと応えられた。今では現場で応援することもなくなったようだが、実はかつて毎年その王さん一族の正月の箱根の宿泊施設と交通機関の手配や、海外旅行など旅行関係一切を長年に亘ってお世話していたのが、誰あろうこの私だったのである。

　2008年12月に親しくしていただいた医師の兄上・王鉄城先生が亡くなられ、その後お母様が亡くなられて、今では王一族の親類縁者が全国から集まる箱根の懇親の場はなくなってしまったようだ。最盛期には30人を超える王家の人々が参集された。一族のハワイ旅行でも20人近い方々が参加した。やはりその当時から一族が集まる求心力となっていたのは、面倒見のよい鉄城先生だった。今日王さんには箱根に泊って駅伝を応援されたことが正月の楽しみだったと言ってもらい、お世話した立場としては嬉しい気持ちでいっぱいである。鉄城先生の奥様から今年も年賀状をいただいた。あの優しかった鉄城先生が亡くなられて３年余が経ったが、今でも心にぽっかり穴が開いたようで寂しい気持ちである。

　さて、昨日取り上げた原発の廃炉に関して、北海道電力泊原発のある青森県泊村では今月10日に村長選挙の告示があるが、原発推進派の現職・牧野浩臣村長に対する対抗馬が立たず、村はこのままずるずると原発稼動を容認することになりそうだ。反対派も村内外から立候補者を擁立しようとしたが、適任者が見つからず、このままだと村は40年廃炉を睨んだ原発稼動を容認し、その後村の財政をどう支えていくかということが大きな課題として残される。現在村議会はほとんど原発容認派議員で構成され、本音はともかく村にとって原発の交付金をいただかないことには村自体が立ち行かない苦しい内情がある。全歳入の約６割が原発がらみの交付金で、加えて人口1,900人弱の村の労働人口のかなりの数が原発関連企業に雇用を頼っている状態である。最早この小さな村は、原発なしには財政的にやっていけない構造になってしまった。こういう自治体にとっては、政府の40年原発廃炉期限で見捨てられてしまうのではないかとの危惧が拭いきれない。実際このまま切り捨ててしまっても良いものだろうか。気になることである。

　昨日年末に注射してもらった痔のその後の様子を診てもらった。良くなっているがもう少し経過をみてみたいとのことで、座薬と軟膏を患部に擦り付ける処方をしてもらった。その帰りにクリニックの隣の書店を覗いたところ、あの田原総一朗氏の著書「日本人は原発とどうつきあうべきか」（PHP刊）が平積みになっていた。これには「『脱原発』こそ無責任だ！」の帯文が書かれており、あっ！やはり田原氏は原発賛成派だと合点がいった。昨年11月16日のペンクラブ主催「脱原発を考えるペンの集い」で、喚きながら発言した袖井林二郎・法政大名誉教授が、その田原氏を名指しで「ペンは殺人者を会員として認めるのか」と過激な質問があった。どうやらこの著書により田原氏の持論・原発賛成が明らかになった。

　早速「知的生産の技術研究会」理事長・久恒啓一多摩大学教授にメールで連絡する。今月４日に久恒理事長が袖井教授の著書についてブログにコメントされていたので、その袖井教授の最近の奇異な行動について書き込んだところ、久恒理事長から袖井教授は元気なのかどうかを尋ねてこられたからだ。

　それにしてもかつてはリベラルで岩波の月刊誌「世界」でも一家言持って提言し、多くの若者を惹きつけた袖井教授の人が変わったかのような派手で特異なパフォーマンスには、些か戸惑いを憶え呆気にとられる。尤も袖井教授の論稿をむさぶり読んでから、早くも半世紀が経過したので、それもある面では無理からぬことだろうか。

　今日国立競技場で、今年の全国大学ラグビー決勝戦が、２日の準決勝に勝った天理大と帝京大の間で行われた。準決勝とは打って変わって熱戦の末帝京大が15－12で勝ち、３連覇を飾った。相変わらず決勝戦にしては観客が少なく、実質入場者の統計をとってから最少だそうである。やはり伝統校が戦わないと試合内容はともかく、人気のうえではダメなのだろうか。

　昨晩NHKテレビで「世界街歩き・イギリスの古き港町ウィトビー」を楽しく観た。旅番組ではあるが、敢えて観光地らしさを紹介するというより、そこに住む人々に気軽に話しかけながら、彼らの生活にアプローチしてその土地の特徴を紹介しようという試みである。世界各地の路地裏まで入り込み、土地の人々にさりげなく接する構成で、わざとらしさがないのが気に入って妻ともどもいつも楽しみにしている。中には過去に訪れた都市が紹介されることがあり、そんな時には余計懐かしく観ている。

　ここで閑話休題。このウィトビー港近くにコーヒーや軽食を販売している屋台がある。そこで気がついたのだが、その屋台の看板に‘HOT DOGS’と‘TEAS’と大きく書かれていたが、この‘TEAS’は何だろう？　‘TEA’をそのまま複数にしているようだが、文法的にそれで良いのだろうか。ここは単数のまま‘TEA’と書くか、或いは複数なら‘CUPS OF ＴＥＡ’の方が良いのではないだろうか。英語の本場で英文法の基本にもとる表現を見るとは意外だった。しかし、専門家や土地の人々から見れば、ごく普通の現象でおかしくないのかも知れない。門外漢のあらぬ疑問か。

　さて、昨日政府は細野豪志・原発事故担当相が、原子炉等規正法など関連法案の概要を発表した。それによると初めて原子炉の寿命を法律で決め、運転開始から40年が経過したら原発を原則廃止にすると公表した。但し、40年が経過しても厳重なチェックを受けて認められれば、再稼動は可能だという。アメリカでも一応40年をひとつの区切りにしているようだが、40年経ったからすぐ止めるというのも難しいようで、そう簡単にはいかないようだ。日本でも早速電力会社から、疑問の声が上っている。経営基盤を揺るがすような法制化であり、俄かには納得できないのだろう。福島第１原発の事故以来、各地に原発に対する強い拒絶反応が表れ、再稼動、新規工事は極めて難しくなっている。電力会社にしてみると、安全対策を充分に講じたうえで、何とか少しでも延命策を図りたいところだろう。

　一方、原発立地の自治体の胸の内は別の意味で複雑なようだ。特に、交付金を受けている自治体にとっては死活問題である。全国最多の原発を抱える福井県では、西川一誠知事が40年で一区切りとする考えは、県が進める老朽化対策や福島事故後の要請を踏まえていると、本音を抑えながら苦しいコメントを述べている。美浜原発を抱える美浜町長の如きは「例外で延長運転が認められている。40年で廃炉になったらどうしようか」と脱原発の空気を心配している。

　原発の危険性を指摘して脱原発を唱える飯田哲也・環境エネルギー政策研究所長は、一応評価できると言いながら例外的なルールを設けたことを警戒しザル法にもなりかねないと警告して、電力会社が自ら撤退するルールを作るべきだと提言している。

　上意下達ばかりでなく、この機会にもっと国民的議論を戦わせて、これから原子力行政をどう進めるべきかを議論することが必要だと思う。

　講師登録をしているシニア大楽からの依頼で今年初めて「講師のための話し方講習会」で講演をした。「人気講師の講演を聞く」との触れ込みで、他の２人の講師とともに受講者の前でジョークを交え「面白く楽しい」話をしたつもりである。シニア大楽での講演は、今までにも数回行っているので要領は分っているつもりだが、今日は持ち時間が僅か20分でちょっと物足りなかった。従ってパワーポイントは使えなかった。テーマは「海外旅行の失敗あれこれ」と題して、海外で軍隊に身柄拘束された事件を含め、実際にトラブルに襲われたケースについて体験談を話した。私のタイトルの前に「抱腹絶倒」という言葉を付けてくれたので、大分期待してくれた受講者が多かったようだ。ある程度期待には応えられたのではないかと思う。
　さて、アメリカ経済の低迷ぶりは一向に回復に向わない。失業率は多少改善されたとは言え、依然として８％を上回っている。ドルの価値も下がりっ放しで、今日のドル相場も１＄＝77.20円内外である。この財政的に苦しい時にアメリカは、遂にイラクとアフガニスタンから駐留部隊を撤退させた。財政逼迫の折国内でも軍事費の削減を求める声が強く、財政は圧縮されてオバマ大統領は苦しい立場に追い込まれている。こんな時に昨日オバマ大統領は国防費の削減と、同時に新しい軍事戦略を発表した。今までのように２つの大規模な地域紛争に同時に対処する２正面戦略は取らないことになり、その一方で中国の軍事的脅威が増しつつあるアジア太平洋地域の戦力は増強するというのが、凡そ戦略の骨子のようである。
　実際同時多発テロ以来これまでアメリカの軍事費は年々増加する一方で、過去10年間に年間軍事費は倍増し、今や年間で7,000億＄規模である。この7,000億＄は円高による換算レートだと55兆円程度であるが、10年前のレートなら90兆円前後に該当する大金で、わが国の年間予算にも匹敵する。これまでこれだけの巨額の軍事費を注ぎ込み、アメリカの力と威信を世界中に示してきたが、それをこれから修正していこうというのである。表面に顕われてはいないが、中国の軍事的脅威を意識した防衛戦略は、当然日本の防衛、安全保障にも関わってくることになる。その中で、沖縄を主とするアメリカ軍の日本駐留経費が、従来以上に日本側の負担になる可能性が考えられる。沖縄普天間基地移設問題が思い通りに決着しないと、今後アメリカは日本に対して戦略的にも、財政的にも相当のプレッシャーをかけてくることが予想される。
　普天間基地移設問題が一向に前へ進まず、日米当局の間にスムーズな強調体制が取られない現状は、決して日米両国にとってプラスになるとは思えない。
　アメリカの新軍事戦略が打ち出された現在、腰の定まらない野田政権はアメリカとどう向き合っていこうというのだろうか。もっと本音を言うべき時に来ているのではないだろうか。野田首相にとっても正念場である。
　昨日伝えられたニュースであるが、アメリカのフィルム製造会社のイーストマン・コダック社がニューヨーク証券取引所から上場基準について警告を受けた。あれだけ世界で名を知られて大手企業のフィルム会社も経済不況に立ち向かえなくなったのだろうか。一部には破産法の適用を受けるとも言われている。厳しい時代になったものである。

　2006年に購入したフォルクスワーゲンPOLOの部品の不具合が分ったため、リコールを行うとVW販売店から通知があったので、今日販売店へ車を持って行った。長男が生まれて以来40年ほど日産、トヨタ、そしてVWと車を乗り換えてきたが、こんなことは初めてである。修理は１時間程度で終ったが、カーテンエアバッグを装着した車の、後部側面衝突センサーの配線組み付けが不適切で、作動が遅れる恐れがあるという理由で、配線を修正してくれたようだ。これで衝突した場合に怪我を負う割合は減るようだが、それより肝心なことは車で事故を起さないことだ。今年はこれまで以上に車の運転には注意したい。

　さて、NHKの‘ニュース・ウォッチ ９’で、「山岳遭難者の救助費用を誰が払うのか」というテーマを取り上げていたが、数日前に北アルプスで４人の遭難者が救助を求めたケースなんか、北アの冬山登山の常識を逸するものだ。年末から下山予定日までの食料と燃料だけで予備を持参しておらず、下山予定日の天候が荒れて下れず、イージーにSOSを発したという些か軽率な行動だった。

　もう一件同じように軽はずみな人騒がせがあった。野沢温泉スキー場で立ち入り禁止看板を無視して禁止区域内へ入り込み、一時行方が分らず、あわや遭難か？という事件である。

　番組では、大がかりな捜索とヘリを要請した場合の多額の費用を誰が負担するのか、という課題についてレポートしていた。利（使）用者負担の原則からすれば、当然遭難者が費用を負担すべきだと思う。ところが、実態はそうではなく、救助者や地元自治体が負担させられているケースが多いようだ。保険会社の説明では、このような突発的な費用負担を軽減するための山岳保険加入者が減少傾向にあるという。登山者が何を考えているのか判然としないが、生命保険でも、海外旅行保険でも可能性があるから加入するのに、登山、況してや冬山登山なぞ最も保険利用の必要性があるのに、利用者が減るというのは、保険会社のPR面での怠慢もあると思うが、山岳界全体が山岳保険の重要性をもっと認識して啓蒙する必要があるのではないだろうか。

　昨年国民生活センターから依頼されて「月刊国民生活」４月号に海外旅行保険の必要性と、その重要性に鑑みて旅行保険に加入すべしとの持論を寄稿したが、幸い海外旅行保険の場合はかなり高い割合で旅行者が加入している。一方、山岳保険の加入者が少ない原因については、昔自分自身も登山をやっていた経験から言えば、その背景に近年携帯電話の普及で安易に助けを求める甘ったれた傾向と、責任感を欠いた登山者のモラルの低下があるからだと思う。

　素晴らしい冬山の景色を眺められる一方で、登山者のモラルは、残念ながら年々低下していることは間違いないところだろう。